著者

山形県西村山郡 編

出版者

西村山郡

巻号頁・発行日

vol.玄, 1915

著者

山形県西村山郡 編

出版者

西村山郡

巻号頁・発行日

vol.黄, 1915

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.巻之5, 1919

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.巻之2, 1919

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.巻之1, 1919

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.続編 巻2, 1923

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.巻之4, 1919

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.巻之3, 1919

著者

山形県東村山郡 編

出版者

東村山郡

巻号頁・発行日

vol.続編 巻1, 1923

著者

髙島 愛理 尾関 基行 村山 加奈子

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-4, 2014

著者

村山 茂明

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林學會誌

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.156-161, 1967

---

ワイヤロープの電磁探傷に関してはまだ現場での実地応用可能な実用品はない。その原因の一つとして,一つの原理で摩耗と断線を測定しようとした点に無理があったと思われる。そこで筆者は,インピーダンス法に開する問葱点について理論的に考察し,ワイヤロープの断面積減少率を測定して,摩耗度測定罵能なテスターを試作した。主な論旨は次の通りである。<br> (1) インピーダンス法により断面積側定が可能であるという理論的根拠を示した。<br> (2) ロープの公称径の基準を設定するために使われる標準ワイヤの長さを理論的に検討した。<br> (3) ワイヤロープの公称径のいかんにかかわらず摩耗による断面積減少率を同一基準線で示す方法について検謁した。<br> (4) 軽量小型の実用コイルの設計を行ない官一プテスターを試舞した。

著者

田中 美吏 柄木田 健太 村山 孝之 田中 ゆふ 五藤 佳奈

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究

巻号頁・発行日

2018

---

<p>Motor behavior couples with several types of environmental information perceived by actors. The phenomenon by which perceptions are distorted by the psychological state of an actor, including motivation, desire, and anxiety, is known as dynamic perception, and many athletes experience this under the psychological pressure of competition. The effects of pressure on the perception of target size before (pre-performance judgement) and after (post-performance judgement) a dart-throwing task and the relationship between size perception and performance outcome in the task were investigated experimentally. Healthy novice female university students (N=20) participated in the experiment. Pressure manipulations included performance contingent competitive cash rewards and comparative others. The results indicated that psychological and physiological stress responses were successfully induced, as indexed by significant increases in state anxiety and heart rate under pressure. Moreover, there were no significant differences in pre- and post-performance size perception between pressure and nonpressure conditions in all participants. However, participants with reduced throwing accuracy under pressure, as compared with non-pressure, perceived the target to be smaller under pressure in post-performance judgement. It is possible that attentional change including conscious processing and distraction, as well as kinematic changes, led to a decrement of motor skills performance that might have caused perceptual distortion under pressure. Exploratory multiple regression analysis to identify factors leading to perceptual distortions of target size under pressure indicated that participants reporting larger trait anxiety judged the target to be smaller in only preperformance judgement.</p>

著者

村山 高康

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山法学 (ISSN:13481312)

巻号頁・発行日

no.20, pp.93-134, 2013-03-29

著者

村山 伸子 米山 けい子

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.21-38, 2017

---

目的:「フードバンクこども支援プロジェクト」の目的は,子どもがいる生活困窮世帯に対して夏休みに集中した食料支援を行うことにより,夏休み期間の欠食の防止や食費,光熱水費の増加による家計への負担を軽減することである.また,食料支援をとおして,生活困窮者の生活上のニーズを把握することである.<br>事業/活動内容:このプロジェクトは,2015年8月にフードバンク山梨が食のセーフティネット事業として実施した.自治体や学校からの紹介を含め食料支援を希望した127世帯に,米や菓子等を約 11 kg箱詰めにして,毎週1回計5回配送した.プロジェクトの評価は,新しく支援をすることになった104世帯を対象に,質問票を配布した.<br>事業/活動評価:61世帯から回答を得た.プロジェクト前後で,子どもの摂取頻度が増加した項目は,3食食べる,ご飯,めん,肉や魚(生鮮・加工品),卵,野菜,牛乳・乳製品で,減少したのは外食であった.食費は,米・パン・めんの支出が有意に減少した.生活上のニーズとして,食事・栄養,経済,健康・医療等があげられ,就学援助金(給食費・医療費)等の公的支援の認知度が低いことも課題として把握された.<br>今後の課題:夏休み期間の食料支援は,子どもの食事や家計に有益であること,NPOが学校や行政と連携することにより,必要な人に支援がつながることが示唆され,活動のスケールアップが課題である.

著者

村山 明彦 むらやま あきひこ Akihiko MURAYAMA

雑誌

最新社会福祉学研究

巻号頁・発行日

vol.13, pp.29-35, 2018-03-31

---

わが国における認知症高齢者の増加,認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)の策定などに伴い,これまで以上に認知症に対する関心が高まっている.しかし,認知症という言葉は身近になっているにもかかわらず,社会における認知症スティグマが軽減されているとは言い難い現状がある.このような背景から,認知症スティグマに着目した研究が増加しつつある.一方,認知症高齢者と高齢者ケア専門職,双方の認知症スティグマに着目した研究は少ない.そこで,本研究では文献研究の手法を用いて先行研究を踏まえ,本研究における認知症スティグマを定義するための理路を提示した.また,認知症のアセスメントとケアの現状と課題についても言及し,エビデンスとナラティヴに関する先行研究からの知見を援用した.以上の結果を統合し,実践への提言として,オノマトペ(擬音語・擬態語)を認知症ケアとアセスメントに使用することの可能性をまとめた.Interest in dementia has been increasing recently due to the growing number of elderlypeople with dementia in Japan, and the formulation of the Japanese national dementia strategy(New Orange Plan). Despite the situation, the stigma around dementia has not been reducedin society. While such background has increased the number of studies focusing on the stigmaaround dementia, there have only been a few studies focusing on the stigma of dementia fromthe perspectives of both the elderly with dementia and elderly care professionals. The aimof this study is to provide a rationale for defining the stigma of dementia based on review.Additionally, I mention the situation and challenges for dementia care and its assessment,and employ findings from prior studies on evidence and narrative. I integrate the results ofthe study and compiled the possibilities to use onomatopoeia (echoic and mimetic words) fordementia care and its assessment as a recommendation for dementia care practice.

著者

村山 祐一 大豆生田 啓友 中山 昌樹 北野 幸子 矢藤 誠慈郎

出版者

日本保育学会

雑誌

保育学研究

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.436-438, 2014-12-25

著者

坂本 美紀 稲垣 成哲 竹中 真希子 山口 悦司 藤本 雅司 山本 智一 大島 純 大島 律子 村山 功 中山 迅 近江戸 伸子 竹下 裕子

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集

巻号頁・発行日

vol.28, pp.425-426, 2004

---

筆者らは,遺伝子組み換え食品(GMF)を題材にした科学教育のためのCSCL環境を開発し,小学生を対象にデザイン実験を行っている.本研究では,このデザイン実験の評価の一環として, GMFに対する理解とイメージが,単元の学習を通して変容したかどうかを検討した.分析の結果,概念的理解については. GMFの基礎知識や論争性についての理解が進んだことが明らかになった。また,イメージの変容も確認された.

著者

村山 恭朗 岡安 孝弘

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 = Japanese journal of behavior therapy (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.215-224, 2012-09-30

参考文献数

31

---

抑うつ的反すうとはネガティブな認知を繰り返し体験することを指す。反すう傾向が高い場合うつ病リスクは高まるが、反すう傾向が低い場合にはネガティブな認知が抑うつを悪化させるプロセスが緩和される。しかしながら、この抑うつ的反すうが加齢に伴って量的および質的にどのように変化するかに関して、あまり研究されていない。そこで本研究は、大学生群と30・40代の成人群が示す抑うつ的反すう傾向と低反すうの緩衝効果を比較することで、加齢に伴う反すう傾向の変化を検討した。その結果、成人群では反すう傾向が低く、さらに低反すうの緩衝効果が認められた。このことから、加齢に伴って抑うつ的反すうは軽減し、個人はより効果的にネガティブな認知に対応できるようになると示唆された。また本研究結果から年齢に適した予防的介入が議論された。

著者

木村 學 鵜沢 潔 成瀬 央 島田 明佳 影山 和郎 村山 英晶 高橋 太郎

出版者

JAPAN SOCIETY FOR COMPOSITE MATERIALS

雑誌

日本複合材料学会誌 = Journal of the Japan Society for Composite Materials (ISSN:03852563)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.129-134, 2001-03-15

著者

村山 健二 石川 幹子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.403-408, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

40

被引用文献数

2

---

本論文は、海苔養殖で栄えた大森の地先海面利用を歴史的に分析することを通じ、地先海面の地域的な共同利用がどのように成立していたのかを「空間」・「人(組織)」・「法」の観点から明らかにする。その方法として、大森の地先海面の歴史を概観した後、さらに詳細に、漁家分布、漁場の位置、河岸の分布と使われ方、地先海面を共同利用するための組織、の分析を行った。結論として、大森の海苔養殖における地先海面利用では、利権の私的な独占に対し、共同性と持続性を目的とした利用システムの調整が、1.堀・河岸などのインターフェース空間の創出、2.漁業組合における公平性を旨とする分配の仕組みの導入、3.有限な資源を管理する法の運用等により、持続的に行われてきたことを明らかにした。