著者

寺澤 捷年 土佐 寛順 平崎 能郎 小林 亨 地野 充時

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.309-312, 2014 (Released:2015-03-30)

参考文献数

27

---

宿便という用語は単に便秘によって消化管内に内容物が停留していることを意味するのではなく,通常の排便では排泄できない消化管内の貯留物を想定したものである。しかし,その実態は不明であった。筆者らは硫酸バリウムによる上部消化管検査を受けた過敏性腸症候群の一患者において,検査後に下痢がみられたにも拘わらず3日後の腹部単純X 線撮影よって,下部消化管壁に附着した硫酸バリウムを確認し,これが宿便の一つの形態であることを示唆するものと考えた。また,宿便という用語が何時から用いられたかについて過去の文献検索を行い,尾台榕堂の方伎雑誌が初出であり,この用語が宿食から派生したものであると考察した。

著者

菊池 有利子 武林 亨 佐々木 敏

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.724-734, 2008 (Released:2008-09-30)

参考文献数

37

被引用文献数

5 5

---

Objective: In the present study, we determined iodine concentration in commonly consumed foods in Japan. Methods: One hundred thirty-nine foods and beverages were purchased from local markets and convenience stores. These samples were examined for iodine concentration by using gas chromatography after ashing or extraction. Results: The iodine concentrations in various food groups were as follows, The concentrations in cereals, sugar, sweeteners, vegetables, fruit, milk, and meat were too low to be detected (<0.05 mg/100 g). The iodine concentrations of algae and dashi (Japanese broth or stock) from algae were <0.05–225 mg/100 g; Japanese seasoning, <0.05–10.5 mg/100 g; and iodine-rich eggs, 1.09–2.00 mg/100 g. Conclusions: Food and beverages with high iodine concentrations need to be taken into account in the nutritional survey for health hazards and benefits in the evaluation of daily nutritional intake.

著者

福田 美絵子 來村 昌紀 隅越 誠 小林 亨 寺澤 捷年

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.204-211, 2012 (Released:2012-10-11)

参考文献数

9

---

麗澤通気湯は『蘭室秘蔵』収載の方剤で副鼻腔炎との関連が推測できる諸症状を改善する事が知られている。先にわれわれは,本方剤が奏功した常習頭痛,気管支喘息,気管支アミロイドーシスの3症例を報告した。本稿は副鼻腔炎を合併した,月経前症候群,頭痛,食欲不振,手指知覚障害,咳嗽を主訴とした5症例に対し,副鼻腔炎を目標に本方剤を単独,あるいは補助的方剤との併用を行い,本方剤の証を明確にすることを試みた症例の報告である。

著者

三澤 朱実 由田 克士 福村 智恵 田中 太一郎 玉置 淳子 武林 亨 日下 幸則 中川 秀昭 大和 浩 岡山 明 三浦 克之 岡村 智教 上島 弘嗣 HIPOP-OHP Research Group

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.97-107, 2015 (Released:2015-06-15)

参考文献数

28

被引用文献数

3 1

---

目的:従業員食堂を中心とした長期間の食環境介入が野菜類の摂取量に及ぼす効果を検討する.対象と方法:対象は福井県現業系事業所の従業員約1,200人(19–61歳)である.野菜摂取量を増加させるため,日本型の3要素(主食・主菜・副菜(野菜))を組み合わせた食事の摂取を推進した.適切な食物選択を導くための食環境整備として,従業員食堂の全ての献立表示を3色で示した(3要素順に,黄色・赤色・緑色).食事の代金清算時に,3要素を組み合わせて食事を選択するよう栄養教育を実施した(適切選択者).同時に適切選択者の割合も評価した.介入前後に,半定量食物摂取頻度調査法に準じた質問紙調査を実施した.野菜類の摂取頻度と摂取目安量を質問し,1人1日当たりの推定摂取量の平均値を求めた.結果:適切選択者は,介入1年後63.5%から,介入2年後82.1%(p<0.001),介入3年後80.0%(p<0.001)へと有意に増加した.介入3年後では,朝食時(p<0.001),昼食時(p<0.001),夕食時(p=0.011)の野菜,野菜ジュース(p=0.030)の推定摂取量は,有意に増加した.漬物は有意に減少した(p=0.009).これにより野菜類摂取量は,男性では167.3 gから184.6 g,女性では157.9 gから187.7 gに増加したと推定された.考察:従業員食堂を中心とした長期間の食環境介入によって(3年間),野菜の推定摂取量の増加,漬物の推定摂取量の減少が認められ,野菜類の摂取量に望ましい効果が示された.

著者

渡辺 敏 井澤 和大 小林 亨 平澤 有里 松澤 智美 大宮 一人

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.442-442, 2003

---

【目的】大動脈瘤症例は慢性期の再解離や血圧評価に一定の見解がないため,客観的な評価手段がなく運動療法の効果判定が困難である。我々はSF-36を効果判定として利用することを考え,遠隔期の症例に断片調査を実施しその有用性を報告した。今回はSF-36とHAD(Hospital Anxiety and Depression)を利用して急性期症例の断片調査と,2症例の追跡調査を実施したので報告する。【方法】当院で急性期治療を受け外来通院中の大動脈瘤症例を対象に,本調査の趣旨を説明し同意を得てSF-36とHADの質問調査を実施した。急性期断片調査は内科治療5例(68歳±9歳)・外科治療5例(58歳±9歳)を退院時に調査した。追跡調査は外科治療を受けた2例(症例A65歳・症例B44歳)を,退院時と術後3ヵ月の2回調査した。【結果】急性期断片調査結果は,内科例外科例それぞれHADの平均値anxietyが12・11,depressionが15・14で,SF-36各項目の平均値は身体機能(PF)65・58,身体的日常役割機能(RP)25・50,体の痛み(BP)70・51,全体的健康観(GH)54・39,活力(VT)46・48,社会生活機能(SF)55・53,精神的日常役割機能(RE)20・67,心の健康(MH)61・67であった。2症例の追跡調査結果は,症例AはHADの平均値anxietyが11から11,depressionが11から12と変化し,SF-36各項目の平均値はPF45から80,RP100から100,BP61から90,GH50から57,VT5から55,SF75から87.5,RE100から100,MH60から92と変化した。症例BはHADの平均値anxietyが14から12,depressionが15から12と変化し,SF-36各項目の平均値はPF55から85,RP50から100,BP 74から100,GH20から57,VT50から65,SF62.5から75,RE33.3から100,MH52から83と変化した。【考察】急性期断片調査結果ではHADの値が高く,身体運動能力の改善と血圧管理の会得による,不安の改善が重要であると考えられた。SF-36では内科例でRP・REの低下を,外科例ではGH・VTの低下を認め,遠隔期とは違う経時的な因子の影響が予測された。2症例の追跡調査結果ではHADの改善傾向とSF-36の明らかな改善を認めた。これは運動療法の実施によって症例のQOLが改善したことを示したと考えられ,運動療法効果の判定が可能であると考えられた。【まとめ】大動脈瘤症例の運動療法効果判定としてSF-36を利用して,急性期断片調査と2症例の追跡調査を実施した。SF-36での運動療法効果判定が可能であると考えられ,今後症例の追加検討が必要であると考えられた。

著者

鵜生 高徳 宮本 雅規 市川 浩司 中村 克己 松井 武 馬淵 雄一 三島 章 小林 金也 中村 篤 林 亨

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.488, pp.55-60, 2003-11-28

被引用文献数

2

---

自動車向け電子制御装置(以下、車載電子機器)の電源系ノイズシミュレーションに向けて電源系及び発振回路部についてモデル化の検討を行った。その結果、電源系についてはこれまで提案されてきたモデルに対して、モデル電源系端子間に複数の電源回路を持つ多電源モデルが有効であるとの結論を得た。また、発振回路系については線形モデル回路の提案を行った。これらについて実際のICを用いてモデルを作成し、VHF帯でその精度を検証することでその有用性を確認した。

著者

Sterne Laurence 小林 亨

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢大学外国語部論集 (ISSN:03899837)

巻号頁・発行日

no.19, pp.p181-205, 1984-03

著者

秋山 美紀 的場 元弘 武林 亨 中目 千之 松原 要一

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.112-122, 2009 (Released:2009-10-29)

参考文献数

10

被引用文献数

2 1

---

【目的】診療所医師の在宅緩和ケアの実施状況および困難感を明らかにし, がん緩和ケアを地域で推進するための有効策を検討することを目的とした.【方法】緩和医療資源が十分でないと考えられる地域の全診療所69カ所の医師を対象に, 質問紙調査によって在宅緩和ケアの実施状況と今後の対応の意向を評価したうえで, 62カ所の診療所医師のインタビュー調査により在宅緩和ケア実施の阻害要因などを明らかにした.【結果】質問紙の回収率は81%で, 在宅緩和医療の実施率は, 比較的末期のがん患者の在宅診療27%, モルヒネ内服による疼痛管理29%, 精神面サポート12%などであった. インタビュー内容分析の結果, 緩和スキルの向上, 病院医師との関係構築, 患者・家族・一般市民の啓発などの必要性が示された. 【結語】在宅緩和ケア推進のためには, 地域で研修会などを開催し, 病院, 診療所間で良好な関係を築きながらスキルアップを行うとともに, 一般市民の在宅ケアへの理解を培うことが重要である. Palliat Care Res 2009; 4(2): 112-122

著者

林 亨一 Koichi HAYASHI

雑誌

中京大学大学院生法学研究論集 = Chukyo Daigaku daigakuinsei hogaku kenkyu ronshu (ISSN:03897958)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.107-142, 1996-03-19

著者

新垣 理宣 勝良 剛詞 小林 大二郎 道 泰之 北本 佳住 依田 哲也 倉林 亨

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科放射線学会

雑誌

歯科放射線 (ISSN:03899705)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.53-57, 2022 (Released:2022-04-06)

参考文献数

14

---

Introduction: Radiation-induced dental caries is a late oral adverse event that should be considered after head and neck radiotherapy. However, there are no clinical guidelines for dental management after head and neck radiotherapy. We report a case of multiple dental caries that developed after head and neck radiotherapy in a patient in whom symptomatic treatment was challenging. Case: A 67-year-old male was referred to our department with difficulty with oral intake secondary to occlusal insufficiency. He had a history of radiotherapy for hypopharyngeal carcinoma, and nearly all of his teeth only had residual roots. We found multiple carious teeth, including in areas outside of the radiation field. We designed a temporary denture in coordination with a dental office; however, it was difficult to extract all of the patient’s teeth. The patient was followed-up; however, he died of esophageal cancer. Conclusion: Radiation-induced dental caries can even occur in teeth outside of the radiation field. In such cases, continuous preventative measures, such as oral care, are important, even before the start of radiotherapy.

著者

岩澤 聡子 道川 武紘 中野 真規子 西脇 祐司 坪井 樹 田中 茂 上村 隆元 道川 武紘 中島 宏 武林 亨 森川 昭廣 丸山 浩一 工藤 翔二 内山 巌雄 大前 和幸

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.39-43, 2010-01-15

参考文献数

7

---

<b>目的</b>&emsp;2000年 6 月に三宅島雄山が噴火し,二酸化硫黄(SO₂)を主とする火山ガス放出のため同年 9 月に全住民に島外避難命令が出された。火山ガス放出が続く中,火山ガスに関する健康リスクコミュニケーションが実施され,2005年 2 月に避難命令は解除された。本研究では,帰島後 1 年 9 か月経過した時点における,SO₂ 濃度と小児の呼吸器影響の関連について,2006年 2 月から11月の 9 か月間の変化を検討した。<br/><b>方法</b>&emsp;健診対象者は2006年11月時点で,三宅島に住民票登録のある19歳未満の住民を対象とした。そのうち,受診者は,141人(受診率50.4%)で,33人は高感受性者(気管支喘息などの気道過敏性のある呼吸器系疾患を持つ人あるいはその既往のあり,二酸化硫黄に対し高い感受性である人)と判定された。<br/>&emsp;健康影響は,米国胸部疾患学会の標準化質問票に準拠した日本語版の自記式質問票により,呼吸器に関する自覚症状調査,生活習慣,現病歴,既往歴等の情報を収集した。努力性肺活量検査は,練習の後,1 被験者あたり 3 回本番の測定を実施した。<br/>&emsp;環境濃度は,既存の地区名を一義的な括りとし,当該地区の固定観測点での SO₂ モニタリングデータをもとに,避難指示解除より健診までの22か月間のデータについて,その平均値により居住地域を低濃度地区(Area L),比較的曝露濃度の高い 3 地域(H-1, H-2, H-3)と定義し,SO₂ 濃度(ppm)はそれぞれ0.019, 0.026, 0.032, 0.045であった。<br/><b>結果</b>&emsp;自覚症状では,「のど」,「目」,「皮膚」の刺激や痛みの増加が,Area L と比較すると,H-3 で有意に訴え率が高かった。呼吸機能検査では,2006年 2 月と2006年11月のデータの比較において,高感受性者では%FVC,%FEV1 で有意に低下(<i>P</i>=0.047, 0.027)していたが,普通感受性者では低下は認めなかった。<br/><b>結論</b>&emsp;高感受性者では呼吸機能発達への影響の可能性も考えられ,注目して追跡観察していくべきである。

著者

地野 充時 辻 正徳 隅越 誠 小林 亨 山本 昇伯 寺澤 捷年

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.152-156, 2017 (Released:2017-10-20)

参考文献数

9

---

中建中湯は便秘に使用されることが多いと報告されている方剤である。今回,下痢,軟便に有効であった症例を経験した。有効5症例のうち,便秘を呈さなかった症例は4例であった。中建中湯は下痢・軟便症例にも有効であり,便秘に拘る必要はない。有効例においては,(1)腹鳴・腹満,(2)腹直筋攣急,(3)冷え,が多く認められ,これらの臨床症状が本方を処方する時の目標になりうると考えられた。

著者

草間 幹夫 岸 豊子 星 健太郎 名取 恵子 松本 玲子 生田 稔 亀卦川 昭宗 酒井 英紀 榎本 昭二 倉林 亨

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.631-636, 1997-11-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

19

被引用文献数

3 3

---

下顎歯肉癌に対する手術は, 従来より区域切除を主体として行われ, 良好な治療成績が得られているが, それを基本としつつ患者のQOLを考慮し辺縁切除の適応の拡大に努めてきたので報告した。下顎骨吸収深度 Grade2 (骨体部, 下顎管上の骨吸収) で, 骨吸収様式が平滑型 (Pressure type) の症例までは下顎辺縁切除が可能であった。腫瘍の軟組織進展範囲別では頬側進展型に原発巣再発の頻度が高く, 区域切除の適応が多かったが, 下顎歯肉癌全体で術前治療後の縮小手術は14.9%に行われた。画像診断特に Dental CTにより, 下顎下縁の保存に関する判断が容易となった。

著者

誉田 栄一 倉林 亨 吉田 みどり

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科放射線学会

雑誌

歯科放射線 (ISSN:03899705)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.1-9, 2017 (Released:2017-09-29)

参考文献数

16

---

MRI is a method which locates NMR(nuclear magnetic resonance)signal and creates an image. The method of the positioning is different from that of CT imaging.Transmission and receive coils are used for handling electromagnetic wave in MRI. And 3-dimensionally independent three coils for application of gradient are equipped. One of the three coils is for slice selection of a patient, and the rest 2 coils are for locating signal on the 2-dimensional slice. This review explains the principle of image formation in MRI.

著者

宗像 源博 塩田 真 誉田 栄一 立川 敬子 春日井 昇平 倉林 亨

出版者

公益社団法人 日本口腔インプラント学会

雑誌

日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.196-201, 2004-06-30 (Released:2015-02-10)

参考文献数

19

---

Evaluation of jawbone quality is very important for successful implant treatment; however, a method to evaluate bone quality of the jaw has not been established. Furthermore, at present, bone classifications are relatively rough and subjective methods for pre-operative assessment. This study compared the buccal and the lingual cortical bone mineral densities (BMD), and correlation trabecular BNID and cortical BMD by quantitative computed tomography (QCT). The subjects were 56 patients with mandibular distal extension defect (20 males, 17 pre-menopausal and 19 post-menopausal women;age range 30 to 79 years). The buccal and lingual cortical BMD and the trabecular BMD were measured by QCT. The difference and the correlation among the three groups were estimated. The results were as follows. 1. The buccal cortical BMD was significantly higher than the lingual cortical BMD in the male and pre-menopausal group. However, no significant difference was seen between the buccal and the lingual cortical BMD in the post-menopausal group. 2. The buccal cortical BMD correlated well with the trabecular BMD in the male group. 3. The buccal and the lingual cortical BMD did not correlate with the trabecular BMD in the pre-menopausal group. 4. The buccal cortical BMD correlated significantly with the trabecular BMD in the post-menopausal group. In conclusion, it is important to consider these tendencies of mandibular BMD in dental implant treatment.

著者

岩澤 聡子 道川 武紘 中野 真規子 西脇 祐司 坪井 樹 田中 茂 上村 隆元 MILOJEVIC Ai 中島 宏 武林 亨 森川 昭廣 丸山 浩一 工藤 翔二 内山 巌雄 大前 和幸

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.39-43, 2010

---

<b>目的</b> 2000年 6 月に三宅島雄山が噴火し,二酸化硫黄(SO₂)を主とする火山ガス放出のため同年 9 月に全住民に島外避難命令が出された。火山ガス放出が続く中,火山ガスに関する健康リスクコミュニケーションが実施され,2005年 2 月に避難命令は解除された。本研究では,帰島後 1 年 9 か月経過した時点における,SO₂ 濃度と小児の呼吸器影響の関連について,2006年 2 月から11月の 9 か月間の変化を検討した。<br/><b>方法</b> 健診対象者は2006年11月時点で,三宅島に住民票登録のある19歳未満の住民を対象とした。そのうち,受診者は,141人(受診率50.4%)で,33人は高感受性者(気管支喘息などの気道過敏性のある呼吸器系疾患を持つ人あるいはその既往のあり,二酸化硫黄に対し高い感受性である人)と判定された。<br/> 健康影響は,米国胸部疾患学会の標準化質問票に準拠した日本語版の自記式質問票により,呼吸器に関する自覚症状調査,生活習慣,現病歴,既往歴等の情報を収集した。努力性肺活量検査は,練習の後,1 被験者あたり 3 回本番の測定を実施した。<br/> 環境濃度は,既存の地区名を一義的な括りとし,当該地区の固定観測点での SO₂ モニタリングデータをもとに,避難指示解除より健診までの22か月間のデータについて,その平均値により居住地域を低濃度地区(Area L),比較的曝露濃度の高い 3 地域(H-1, H-2, H-3)と定義し,SO₂ 濃度(ppm)はそれぞれ0.019, 0.026, 0.032, 0.045であった。<br/><b>結果</b> 自覚症状では,「のど」,「目」,「皮膚」の刺激や痛みの増加が,Area L と比較すると,H-3 で有意に訴え率が高かった。呼吸機能検査では,2006年 2 月と2006年11月のデータの比較において,高感受性者では%FVC,%FEV1 で有意に低下(<i>P</i>=0.047, 0.027)していたが,普通感受性者では低下は認めなかった。<br/><b>結論</b> 高感受性者では呼吸機能発達への影響の可能性も考えられ,注目して追跡観察していくべきである。

著者

スターン ローレンス 小林 亨

出版者

駒澤大学

雑誌

論集 (ISSN:03899837)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.201-219, 1981-09

著者

山ノ井 昭 林 亨 石原 昭彦 鳥巣 隆資 藤本 小百合 中本 次郎 松岡 雅子 堀北 実 手束 一博 大黒 隆司 鹿児島 彰 井上 博之 坂下 修 竹内 義員

雑誌

消化器集団検診 = Journal of gastroenterological mass survey (ISSN:02876132)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.485-494, 1997-07-15

被引用文献数

3

著者

秋山 美紀 武林 亨

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.3-11, 2013-06-28 (Released:2013-07-05)

参考文献数

12

被引用文献数

3

---

診療所による在宅医療の実施状況を把握するとともに,診療所がどのような課題を認識しているのかを明らかにすることを目的に,7都道府県20地区・郡市医師会で,内科,外科,整形外科のいずれかを標榜する2990件の診療所を対象に質問紙調査を行った。回答を得られた1201診療所のうち,在宅療養支援診療所として算定の実績があったのは215施設(34%),届出のみ算定なしが43(7%),届出取り消し済みが5(0.8%),届出なしが367(58%)であった。2010年一年間の在宅看取りが一例以上あった施設数は409(59%),年間看取り数0は280(41%)だった。年間看取り件数が7件以上あったのは77施設で,全在宅看取りの62%を担っていた。在宅療養支援診療所の届出・算定を行っている215施設の46%(99施設),在宅療養支援診療所の届出を行っていない367施設の約50%(182施設)が年1~6件の看取りを行っていることから,現状の地域の看取りは,在宅療養支援診療所の届出の有無によらない幅広い診療所群が支えていると考えられる。看取り数上位10パーセンタイルに含まれる診療所の半数が,24時間体制を構築しており,地域における診療協力体制への関与を持ち,また地域医療連携に関わる職員も積極的に配置していた。とりわけ,看護・介護に関わる他施設とのカンファレンスの実施割合は高く,このことからも,在宅医療推進における地域連携,多職種連携の重要性が示唆される。

著者

中村 篤 片桐 光昭 林 亨

出版者

社団法人エレクトロニクス実装学会

雑誌

エレクトロニクス実装学会誌 (ISSN:13439677)

巻号頁・発行日

vol.1, no.6, pp.446-450, 1998-11-01

被引用文献数

7