著者

林 伯原

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.35-43, 1999-05-31 (Released:2012-11-27)

参考文献数

43

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In Qing Dynasty with the development of Taoism in the lower strata of the society, the qigong ways of Taoism became popular in the lower strata. This made the turning point that wushu combined with qigong together to practise. Qigong not only can build up a powerful physique but also can cure illness. Under proper conditions qigong can make human physiological function change so that the men practising qigong can produce superer ability than ordinary persons. So, not only some folk wushu experts put qigong in wushu practice but also the tendency of putting qigong in wushu practice widely appeared in the nongovernment religious groups which were against Qing Dynasty. In the dynasty there were two ways to practise both together wushu and qigong: one was combining practice, that is practising qigong while practising wushu; the other one was practising wushu and practising qigong not at the same time. When practising wushu and qigong separately there were also two methods: one was meditating qigong, the other was movement method meaning while practising the doer must pay special attention to his breath, consciousness and exercise in order to coordinate qigong. In Qing Dynasty forming the practice of combining wushu with qigong made wushu have greater vitality and promoted the development of wushu in modern times.

著者

張 林倩 ZHANG Linqian

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.51-63, 2018-10-01

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Neoliberalism has gained status as a dominant manner of discourse since the 1970’s, yet its concepts remain vague and difficult to evaluate. Foucault’s Theory of Governmentality offers a theoretical framework from which to critically evaluate neoliberalism. This paper attempts to reconsider neoliberalism critically using Foucault’s Theory of Governmentality. First, I review the history of neoliberalism and describe its characteristics. Neoliberalism, first created in Germany and the United States in 1930’s, was not the regression of Classical liberalism; rather it was attempt to demarcate the possibility and limitation of government intervention. Next, utilizing Foucault’s Theory of Governmentality, I reexamine neoliberalism critically. According to neoliberal governance, economic growth gives justification to the state when it experiences a crisis. When this occurs, the positions of economic power and legal power within a society are reversed. Thus, neoliberalism has the effect of breaking down the border between the social arena and the market; society becomes commercialized and market by homo-economics. This results is an internalization of the market principle, with society governing via investing in itself in order to manage risk, In this way, neoliberalism makes it possible to justify itself by reorganizing the legal system. Additionally, neoliberalism established a hegemony by producing a system of homo-economics with its neoliberal governing model.

著者

蔭山 正子 横山 恵子 坂本 拓 小林 鮎奈 平間 安喜子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-036, (Released:2020-12-26)

参考文献数

18

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目的 精神疾患のある親をもつ人を対象とし,小・中・高校時代の体験および学校での相談状況を把握することを目的とした。方法 精神疾患のある親をもつ人の会に参加したことのある240人を対象とし,ウェブ上のアンケート調査を実施した。小・中・高校時代の体験,学校での相談状況,子どもの頃に認識した教師の反応,学校以外での援助などを質問した。分析は単純集計を行い,学校内外の相談歴について回答者の年代で比較した。自由記載は内容の抽象度をあげて分類した。結果 120人から回答を得た。年齢は20歳代から50歳以上まで幅広く,女性が85.8%だった。精神疾患をもつ親は,母親のみが多く67.5%であり,親の精神疾患推定発症年齢は,回答者が小学校に入るまでが73.1%だった。 ヤングケアラーとしての役割は,小・中・高校時代で親の情緒的ケアが最も多く57.8~61.5%が経験し,手伝い以上の家事は29.7~32.1%が経験していた。小学生の頃は62.4%が大人同士の喧嘩を,51.4%が親からの攻撃を経験していた。周囲が問題に気づけると思うサインには,親が授業参観や保護者面談に来ない,いじめ,忘れ物が多い,遅刻欠席が多い,学業の停滞があった。しかし,サインは出していなかったとした人は小・中・高校時代で43.2~55.0%であった。回答者が認識した教師の反応では,精神疾患に関する偏見や差別的な言動,プライバシーへの配慮不足などで嫌な思いをしていた。家庭の事情や悩みを気にかけ,話を聞いて欲しかったという意見が多かった。 学校への相談歴のなかった人は小学生の頃91.7%,中学生の頃84.5%,高校生の頃で78.6%だった。相談しなかった理由としては,問題に気づかない,発信することに抵抗がある,相談する準備性がない,相談環境が不十分というものがあった。相談しやすかった人は,すべての時期で担任の先生が最も多かった。30歳代以下の人は,40歳代以上の人に比べて小学生や高校生の頃に学校への相談歴がある人が有意に多かった。結論 精神疾患のある親をもつ子どもは,支援が必要な状況にありながら,支援につながりにくい子どもたちであった。学校では,子ども自身が家庭の問題に気づけるような働きかけが必要である。教師はまず子どものことを気にかけ,話をよく聞くことが求められる。

著者

木原 壯林

出版者

日本ポーラログラフ学会

雑誌

Review of Polarography (ISSN:00346691)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.121-134, 2014-09-24 (Released:2014-09-27)

著者

田中 里奈 若林 たけ子 東中須 恵子

出版者

奈良学園大学

雑誌

奈良学園大学紀要 = Bulletin of Naragakuen University (ISSN:2188918X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.113-121, 2016-09-30

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本研究では、入院中の患者が衣服を選択する理由について明らかにし、その衣服が闘病意欲に与える影響について考察することを目的とした。 対象は衣服の自由選択を前提に病衣貸与体制を導入しているY総合病院に入院中で、研究協力に承諾が得られた患者62名。方法は患者のベッドサイドで質問紙に基づいた聞き取り調査を行った。対象となった入院患者62名中、妊婦を除く男性24名、女性30名の計54名を分析対象とした。分析は Microsoft Excel を用いた統計処理とt検定、χ2検定、及び記述的に分析した。 対象の特性は、病衣選択者74.1%で、t検定5%水準で女性の方が病衣の着用が有意に高い集団であった。これは入院対象者が家族と同居している割合が88.9%と高く、そのうち85.2%が家族に洗濯を依頼していたことが影響しているものと考える。私服を選択する理由は、病衣に対する抵抗感と、デザインやカラー、サイズが選べて動きやすい、着心地が良いために落ち着くなどの私服としての得点に二分されていた。病衣に対して不満を持っている割合は50%であったが、性別では女性のほうが男性よりも20%以上高かった。これは、一般的に合理性を重視するといわれている男性特有の性格的なことが影響しているのではないかと考える。病衣に対する不満理由は恥辱感、個の尊厳の喪失感、不合理性、不快感の4つの因子とその他で構成されていた。これは不満理由として女性から多く挙げられていたことと、清潔、耐久性、利益などの病衣としての特徴を備えていることではないかと考える。衣服と闘病意欲と性別との関係では、男性よりも女性のほうが闘病意欲は高く、病衣と私服と闘病意欲の関係では病衣のほうがχ2検定1%水準で有意に低かった。これは女性のほうが、退院後にも家庭での役割を持つためと考えられる。また、私服は社会性を維持していくために影響しているものと考えられた。 以上から入院中でも、個の尊厳を維持できる衣生活を心がける事が重要である。

著者

林 凌

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.107-124, 2018

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<p>1960年代日本においては, チェーンストアの急拡大という小売業界の構造変化が生じた. この時期ダイエーや西友などの小売企業は, 全国各地に相次いで店舗を立地した. その結果「安売り」を基盤とした大量販売体制が日本においても生起したのである.</p><p>流通史研究はこうした小売業界の構造変化において, 商業コンサルタントとでも呼びうる職能集団が重大な役割を有していたことを指摘している. だがなぜ彼らは, それまで否定されていた様々な経営施策を肯定的な形で取り上げたのか. この点について, 既往研究は充分な説明を加えているとは言い難い.</p><p>本稿では消費社会研究の知見を分析の手がかりとして, 当時「商業近代化運動」に取り組んでいた商業コンサルタントの「安売り」をめぐる言説に着目し, 以下のことを解明する. 第1に, 商業コンサルタントが「商業近代化運動」において「安売り」を肯定的に取り上げた際に, 「安売り」と「乱売」が「大量生産―大量消費」の枠組みから弁別されていたということを説明する. 第2に, こうした「安売り」という施策の重要性を訴える主張が, 当時の経営学の導入と密接に結びついていたということを説明する. そして第3に, こうした「安売り」をめぐる彼らの実践が「消費社会」の到来という予期を原動力にしており, そのため「消費者」への貢献という規範が, 「安売り」という具体的施策と結びつく形で当時強く示されていたことを明らかにする.</p>

著者

牧野 睦 井上 紳 松山 高明 酒井 哲郎 小林 洋一 片桐 敬 太田 秀一

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.38, no.12, pp.1181-1186, 2006-12-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

16

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目的:冠静脈洞周囲の解剖学的特徴を明らかにすること.方法:対象は剖検心26例.下大静脈から左心耳まで房室接合部を切り出し僧帽弁に垂直に5mm幅で包埋,ヘマトキシリンーエオジン,アザンーマロリー染色を施行して光学顕微鏡下で冠静脈洞を観察, 大心静脈との境界部(似下,境界部),中央部,開口部でその性状を検討した.結果:冠静脈洞の長さは29.9±96mm,それに対し冠静脈洞を覆う筋束(冠静脈洞筋束)は37.9±10.Ommあった.冠静脈洞は境界部で僧帽弁輪上方9.6±4.5mmに位置したが,中央部6.5±3.6mm,開口部3.6±26mmと接近した.冠静脈洞筋束は開口部でもっとも厚く,また肺静脈方向に広く分布していた.全例で冠静脈洞筋束と左心房筋との部分接合を肺静脈側,心内膜側,僧帽弁輪側いずれかに認めたが,その頻度は境界部18例(69%),中央部21例(81%),開口部25例(96%)で開口部に近いほど高かった.開口部近傍では冠静脈洞筋束と左心房筋間の脂肪組織が乏しく,両者が密着する症例が増加した.結論:冠静脈洞筋束の分布は個体差が著しいが,肺静脈側によく発達していた.全例で左心房筋との接合を認め,開口部に近いほどその頻度が高かった.冠静脈洞と僧帽弁輪間の距離は開口部に比し境界部で開大する傾向がみられた.

著者

小林 直弘

出版者

明治大学大学院

雑誌

文学研究論集 (ISSN:13409174)

巻号頁・発行日

no.47, pp.89-110, 2017

著者

農林省 編

出版者

日本木材協会

巻号頁・発行日

1943

著者

吉川 達哉 小林 由依 中西 朋子 樋口 良子 鈴木 志保子

出版者

神奈川県立保健福祉大学

雑誌

神奈川県立保健福祉大学誌 = Journal of Kanagawa University of Human Services (ISSN:13494775)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.25-35, 2019-03

著者

館林郷土史談館 編

出版者

館林図書館

巻号頁・発行日

vol.第4輯, 1939

著者

館林郷土史談館 編

出版者

館林図書館

巻号頁・発行日

vol.第5輯, 1940

著者

林田 弘美

出版者

埼玉女子短期大学

雑誌

埼玉女子短期大学研究紀要 = Bulletin of Saitama Women's Junior College (ISSN:09157484)

巻号頁・発行日

no.1, pp.31-49, 1990-03

著者

林 賢一

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.147-155, 2018 (Released:2019-07-11)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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In this paper, the features of Bayesian hypothesis evaluation and statistical modelling are compared with those of the frequentist paradigm. Bayesian statistics enjoys the recent development of computers and software for data analysis. However, such benefit may cause two main problems. One problem is the neglect of effort to specify the details of statistical models or prior information, each of which is carefully considered in traditional statistical data analysis. The other problem is the futile exploration of models owing to flexible manipulation of probabilistic programming languages. Furthermore, for a fair comparison, this paper provides some situations that are suitable for Bayesian and frequentist statistics, respectively. The message of this paper is the importance of quantifying hypotheses and constructing statistical models as clearly as possible in a subjectively interpretable manner.

著者

小林 元気

出版者

留学生教育学会

雑誌

留学生教育 (ISSN:13452398)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.59-68, 2017-12

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2000 年代の後半から,「内向き」という言葉が,若者の海外志向の低下という文脈において,特に,海外留学者数の減少の原因として語られるようになり,政府の海外留学政策の基本認識としても定着している。本論は,そのような「内向き」イメージが社会的に構成されたものであるとの前提に立ち,新聞・雑誌記事の言説を分析した。結果,「内向き」イメージは,2009 年の政府資料をきっかけとして社会的に構成され,社会に定着したことが明らかになった。また,「内向き」言説の根拠として言及される日本人の海外留学に関する各種統計について,多様な留学の定義を整理しながら検討した結果,エリート層が中心となる長期留学が減少する一方,非エリート層中心の短期留学が増加していると考えられる点が示唆された。最後に,長期留学の減少について若者の「内向き」志向と一般化してしまうことの誤謬と,教育格差の視座から短期留学に着目する必要性について指摘した。

著者

尾野 嘉邦 石綿 はる美 三輪 洋文 横山 智哉 中村 航洋 松林 哲也 粕谷 祐子 木村 泰知 河村 和徳

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究の目的は、人々のジェンダーバイアスとその政治的影響を包括的に検証し、「指導的地位」に占める者の間に大きな男女格差が生じる要因と解決策を明らかにすることである。それにより、政治や社会において男女共同参画をさらに進めるだけでなく、男女それぞれが個人として、多様な選択やキャリアの実現を可能とするための方策を考える。そのために、①議事録などのテキストデータを機械学習によって分析するテキストマイニング、②サーベイ実験などの実験的手法により因果関係の解明を目指す行動実験、③世界各国の専門家を対象とした大規模なサーベイによる国際比較調査、という複数の手法を用いて、学際的かつ国際的に研究を行う。

著者

代居 敬 金子 雅一 林 宗廣 窪田 秀治 古本 啓一

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科放射線学会

雑誌

歯科放射線 (ISSN:03899705)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.213-222, 1992-12-31 (Released:2011-09-05)

参考文献数

16

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Six cases of so-called maxillary sinus mucous retention cysts are reported here, focusing mainly on X-ray CT and rotational panoramic examinations. The originating wall and the CT number of the lesions are studied.The results are as follows:1. Alternate positioning of the patient in the CT examination seemed to present valuable information on the origin and the contents.2. The probability of occurence seemed to be more than previously reported because three mucous retention cysts were found during CT examination.3. Mucous retention cysts seem to originate from all of the walls of the maxillary sinus except the upper with equal probability.4. According to the CT number, the mean value seemed to be around 80. There seemed to be a tendency for small mucous retention cysts to have a rather large CT number.It is also reconfirmed that the CT examination seems to be valuable for diagnosing the diseases occuring on the maxillary sinus.

著者

松本 珠希 後山 尚久 木村 哲也 林 達也 森谷 敏夫

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.1011-1024, 2008-12-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

50

被引用文献数

3

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月経前症候群(premenstrual syndrome; PMS)は,身体・精神症状から社会・行動上の変化に至るまで広範囲にわたる症状が,黄体期後半に繰り返し出現し,月経開始後数日以内に軽快するという特徴をもつ.種類や程度,継続する期間を問わなければ,性成熟期女性の大半が何らかのPMS症状を自覚しているといわれているが,その成因はいまだ明らかにされていない.本研究では,PMS症状のレベルが異なる女性を対象に,"体内環境の恒常性維持に寄与し,心の状態にも影響を及ぼす"とされる自律神経活動の観点から月経前の心身不調の発症機序について探求することを試みた.正常月経周期を有する20〜40代の女性62名を対象とした.実験は卵胞期と黄体後期に各1回行った.月経周期は,月経開始日,基礎体温および早朝第一尿中の卵巣ホルモン・クレアチニン補正値を基準に決定した.自律神経活動は,心拍変動パワースペクトル解析により評価した.月経周期に伴う身体的・精神的不定愁訴および行動変化は,Menstrual Distress Questionnaire (MDQ)により判定した.MDQスコアの増加率に応じて,被験者をControl群,PMS群,premenstrual dysphoric disorder (PMDD)群の3群に分け,卵胞期から黄体後期への不快症状増加率と自律神経活動動態との関連を詳細に検討した.PMS症状がないあるいは軽度のControl群では,自律神経活動が月経周期に応じて変化しないことが認められた.一方,PMS群では,卵胞期と比較し,黄体後期の総自律神経活動指標(Total power)と副交感神経活動指標(High-frequency成分)が有意に低下していた.PMDD群では,黄体後期の不快症状がPMS群よりもいっそう強く,自律神経活動に関しては,他の2群と比較すると卵胞期・黄体後期の両期において心拍変動が減衰,併せて,すべての周波数領域のパワー値が顕著に低下していた.PMSは,生物学的要因と・心理社会的要因が混在する多因子性症状群であり,その病態像を説明するさまざまな仮説が提唱されてはいるが,統一した見解が得られていないのが現状である.本研究からPMSの全貌を明らかにすることはできないが,得られた知見を考慮すると,黄体後期特有の複雑多岐な心身不快症状の発現に自律神経活動動態が関与することが明らかとなった.また,PMDDのようなPMSの重症例では,月経周期に関係なく総自律神経活動が著しく低下しており,黄体後期にいっそう強い心身不調を経験するとともに,月経発来後も症状が持続するのではないかと推察された.

著者

小林 岩一 佐藤 秀雄 小川 武

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.43-48, 1983 (Released:2017-10-02)

著者

林 萍萍 米谷 淳

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.22, no.Supplement, pp.26-26, 2014 (Released:2014-12-05)

参考文献数

4

被引用文献数

1