著者

小林 芳規

出版者

岩波書店

雑誌

文学 (ISSN:03894029)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.80-99, 1974-06

著者

益井 博史 中林 一貴 谷口 忠大

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.1C4OS6b02, 2020 (Released:2020-06-19)

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コミュニケーション場のメカニズムデザインとは,ディスカッション,ディベート,会議,そして相談を行うグループを間接的に制御するために,ルールやインセンティブを含んだ話し合いの制度を設計することである.コミュニケーション場のメカニズムは,実際のコミュニケーションに制約を課すと考えられる.それらの制約は,人工知能に基づく技術の発展に有益であると仮定した.この論文では,自動音声認識システムと発話権取引を例として取り上げて、この概念を評価する.実験により,発話権取引を導入すると、音声認識のパフォーマンスが向上することがわかった.

著者

林田 尚親

出版者

カモミ-ル社

雑誌

テアトロ

巻号頁・発行日

no.478, pp.p60-62, 1982-12

著者

森林太郎, 小池正直 著

出版者

南江堂[ほか]

巻号頁・発行日

vol.明治29年, 1897

著者

平部 正樹 小林 寛子 藤後 悦子 藤本 昌樹 藤城 有美子 北島 正人

出版者

学校法人 三幸学園 東京未来大学

雑誌

東京未来大学研究紀要 (ISSN:18825273)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.135-144, 2017-03-31 (Released:2018-12-03)

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本研究では、通信制高校の生徒を対象として質問紙調査を行い、入学形態と入学理由の関連、およびそれらと精神健康の関連について明らかにした。対象は、私立の広域通信制高校2キャンパスに所属する全生徒1,086人であった。調査票については、入学形態や通信制高校に入学した理由、精神健康を測る指標としてKessler-6が含まれていた。結果として、男女ともに「学力上の理由」は新入学で、「年齢上の理由」は編入学で、「前校での不適応」は転・編入学で高かった。女性では、転入学で「友人関係上の理由」が高かった。精神健康との関連では、男性で「学力上の理由」、「友人関係上の理由」、「前校での不適応」、「心の病気」等の入学理由や入学形態が精神健康に関わっていた。女性では、「友人関係上の理由」、「心の病気」等の入学理由が関わっていた。これらの情報は、生徒への支援の際に、重要な情報になりうることが示された。

著者

木村 崇是 若林 茂則

出版者

日本第二言語習得学会

雑誌

Second Language (ISSN:1347278X)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.89-103, 2019 (Released:2020-02-05)

参考文献数

35

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Tom ate an apple/applesという文において,目的語がもつ数素性や定性に応じて,動詞句によって表される事象の(非)完結性が決定される.本稿では,そういった文がもつ完結性の解釈を通して,冠詞などの語彙項目および数,定性などの形式素性の第二言語習得について,母語からの転移や意味・語用的計算などの観点から考察する.これまでの研究で,the applesのような定複数名詞を目的語として取る場合の完結性の解釈が困難であることが知られてきた(Kaku, 2009; Kimura, 2014; Wakabayashi & Kimura, 2018).また,初級学習者は(非)完結性解釈の際,数素性や定性の違いをうまく計算に取り込めないことも示されてきた(Kimura, 2014; Wakabayashi & Kimura, 2018).その原因として,先行研究では,定複数名詞句の計算の複雑性や発達中の中間言語における機能範疇の欠落などが提案されてきた.本稿では,これらの研究の問題点を指摘し,代案となる,以下の説明を提示する.すなわち,完結性は語用論的知識に基づいて尺度含意(scalar implicature)によって計算される(Filip, 2008)ため,語用論的知識の使用が難しい初級学習者にとっては,この尺度含意の計算が実行できず,その結果,表面的には形式素性が形態統語の計算にうまく取り込まれていないように見える.また,中級学習者になれば,尺度含意計算に基づく完結性の計算は行われるが,定冠詞theで示され,数が複数(plural)である名詞句の完結性解釈に問題が残る.これは,学習者の母語には,形式素性「定(definite)」を表すtheと同等の語彙項目が存在しないため,尺度含意の計算の基となる定冠詞the の習得が難しいためである.

著者

小林 ミナ

出版者

The Linguistic Society of Japan

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.104, pp.128-156, 1993-09-25 (Released:2007-10-23)

参考文献数

20

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The aim of this paper is to reexamine, from the radical pragmatic point of view, the theoretical domains in which the phenomena of the scope, focus and presupposition of questions in Japanese should be described. Although a large number of studies have been conducted on these phenomena, most of them characterize them in syntactic terms.I define the term “interrogative sentence” to refer to a type of sentence, and “question” to refer to a kind of (verbal or non-verbal) action. Given these definitions, my claim is as follows: Interrogative sentences should be described in syntax, and questions in pragmatics.Through examining what this claim entails, we find that, contrary to some prior studies (e.g. Kuno 1983; Takubo 1985), there is no direct evidence to support that the syntactic scope of questions exists, and furthermore, that the facts which these researchers used as evidence for the existence of the syntactic scope can be accounted for by making a clear distinction between “grammaticality” and “acceptability”. It is, therefore, concluded that the syntactic scope of questions does not exist.This approach is superior to the prior approach in the following two respects: First, by not accepting the existence of the scope with respect to questions, two exceptions to the scope restriction, WH-words and MC focus, cease to be exceptions. Secondly, the approach taken here suggests a possibility of describing such pragmatic phenomena as the focus and the presupposition of questions in purely pragmatic terms.

著者

上田 泰之 浦辺 幸夫 大林 弘宗 山口 織江

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.485-490, 2008-08-01 (Released:2008-10-24)

参考文献数

25

被引用文献数

15 2

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A number of studies have described typical scapular kinematics during arm elevation in adults. However, spinal structure and function differ between normal and elderly adults. To our knowledge, trunk kinematics during arm elevation in the elderly has never been clarified. The purpose of this study was to describe and compare the kinematics patterns of the trunk during arm elevation between normal and elderly adults. Forty-one normal adults (14 male and 27 female, mean age 22.1±1.1 years) and twenty-eight elderly adults (8 male and 20 female, mean age 75.8±7.2 years) participated in this study. The kinematics data were collected using an analog digital measuring device to record the sagittal outline of the back by using the Spinal Mouse system (Idiag AG, Switzerland). Subjects were instructed to raise their arm in the scapular plane, and measurements were performed with the arm in the dependent position, at 0, 30, 60, 90, 120, 150 degrees of abduction, and maximum abduction. The normal adult group demonstrated a significant decrease in thoracic kyphosis at 150 degrees and maximum abduction, and an increase in pelvic tilt at the maximum abduction ; while the elderly group showed no significant differences. This study demonstrates that there are significant differences in thoracic and pelvic kinematics patterns between normal adults and elderly adults. From a clinical prospective, these results can be applied to improve shoulder movements in the elderly.

著者

小林 龍生

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.7-24, 2019-01-15

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ISOやIEC,ITU-Tなどの公的規格(de jure standard)にせよ,W3CやIETFなどの業界規格(de facto standard)にせよ,情報規格の策定過程では,しばしば,国と国,企業と企業,文化と文化の利害が鋭く対立する.ISO/IEC 10646やUnicode Standardなどの符号化文字集合は,標準化の対象が自然言語に用いられる文字であるだけに,特に文化的な利害関係が先鋭化する場合が少なくない.本稿では,(独)情報処理推進機構が中心となり,官民一体で進めてきた文字情報基盤整備事業のうち,日本における行政システムの電子化(eGovernment)に不可欠な人名表記に用いられる漢字や変体仮名の国際標準化を成功に導いた戦略と戦術について論じる.なお,符号化文字集合に関する専門用語が頻出するが,それぞれの用語については煩瑣ともなり,本稿の目的からは逸脱するので,詳説しない.適宜,インターネット等で検索していただくか,文献[2]をご参照いただきたい.また,本文中敬称は省略した.

著者

小林 龍生

出版者

日本図書館協会

雑誌

カレントアウェアネス (ISSN:03878007)

巻号頁・発行日

no.342, pp.9-11, 2019-12-20

著者

小林 龍生

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.47, no.8, pp.872, 2006-08-15

著者

小林 龍生

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.47, no.8, 2006-08-15

著者

小林 龍生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.176-184, 2015

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符号化文字集合を論じるうえで欠くことのできない,字体と字形という2つの言葉の意味を明確にしたうえで,利用者集団や目的によって字体を区別する粒度が異なることについて論じる。

著者

小林 龍生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.147-156, 2012

被引用文献数

1

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本稿では,日本における国際符号化文字集合を含む文字符号標準の変遷を,国語施策との関わりを軸に概観すると共に,人名の表記に用いる漢字の特殊性と情報通信機器に実装する際の問題点について述べる。

著者

小林 龍生

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.7-24, 2019-01-15

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ISOやIEC,ITU-Tなどの公的規格(de jure standard)にせよ,W3CやIETFなどの業界規格(de facto standard)にせよ,情報規格の策定過程では,しばしば,国と国,企業と企業,文化と文化の利害が鋭く対立する.ISO/IEC 10646やUnicode Standardなどの符号化文字集合は,標準化の対象が自然言語に用いられる文字であるだけに,特に文化的な利害関係が先鋭化する場合が少なくない.本稿では,(独)情報処理推進機構が中心となり,官民一体で進めてきた文字情報基盤整備事業のうち,日本における行政システムの電子化(eGovernment)に不可欠な人名表記に用いられる漢字や変体仮名の国際標準化を成功に導いた戦略と戦術について論じる.なお,符号化文字集合に関する専門用語が頻出するが,それぞれの用語については煩瑣ともなり,本稿の目的からは逸脱するので,詳説しない.適宜,インターネット等で検索していただくか,文献[2]をご参照いただきたい.また,本文中敬称は省略した.

著者

林 政彦 東野 伸一郎

出版者

福岡大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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成層圏エアロゾル層の観測を飛躍的に発展させるために,安価で,観測装置および大気試料の回収が可能な観測プラットホームを開発した。観測装置を搭載した翼幅約3mのモータグライダーに,エアロゾル計数装置,エアロゾルサンプラーを搭載し,ゴム気球で飛揚,目的最高高度で気球を分離し,地上基地に自動で最適航路を選択しながら帰還させる。システム開発を国内における実験で行い,実地観測を南極昭和基地において,2013年1月に実施した。小型ゴム気球により,観測を行いながら飛揚したのち,気球を分離し,観測拠点まで自律帰還させることに複数回成功した。観測最高高度は成層圏下部に達する高度10kmであった。

著者

沼崎 誠 天野 陽一 高林 久美子 石井 国雄 麻生 奈央子 佐々木 香織 長田 眞由子

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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ステレオタイプと偏見の機能-特にシステム正当化機能-と自己ステレオタイプ化に注目して,ジェンダー・システムの再生産過程における,ジェンダー・ステレオタイプと性役割的偏見の役割について実証的研究を行った.システム正当化機能に関しては現システムへの脅威や死すべき運命や異性愛が顕現化した状況で,自我正当化機能に関しては自尊心への脅威状況で,集団正当化機能に関しては特定の自己表象が活性化した状況で,ステレオタイプ化や偏見が強まることを見いだした.ジェンダー・システムを再生産の観点からこれら結果について考察した.

著者

農林水産省消費・安全局植物防疫課 農林水産省消費・安全局農産安全管理課農薬対策室

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:21870365)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.199-206, 2015-08-20 (Released:2016-03-10)

参考文献数

6

著者

那須 裕子 岡垣 雅美 小林 ゆき子 馬引 美香 重村 智栄子 練谷 弘子 中野 貴美子 市川 寛 吉川 敏一 東 あかね

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.919-926, 2010 (Released:2011-04-22)

参考文献数

23

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[目的]透析未導入の慢性腎不全患者に対する減塩指導を効果的に実施するために、塩分味覚障害の頻度と食習慣や服薬状況との関連を明らかにすることを目的とした。[方法]集団食事指導に参加した透析未導入の慢性腎不全患者のうち、有効回答を得た50名を対象者とした。濾紙法による味覚検査と食習慣など46項目にわたる自記式アンケートを実施し、身体状況および血液生化学検査値に関してはカルテを参照した。[結果]対象者の味覚障害の頻度は36%であり、味覚障害と食べる速さ、降圧剤であるアンギオテンシンII受容体拮抗剤の服用が有意に多かった。[結論]慢性腎不全患者に対して、食べる速さや降圧剤内服に関連する味覚障害に配慮して減塩指導する必要性が示唆された。

著者

平林 公男

出版者

日本環境動物昆虫学会

雑誌

環動昆 (ISSN:09154698)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.43-52, 2016 (Released:2017-09-02)