著者

金子 泰徳 池田 寛人 藤島 雄磨 梅田 亜友美 小口 真奈 高橋 恵理子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1-11, 2022-04-27 (Released:2022-04-27)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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本研究の目的は,日本語版Pure Procrastination Scale (PPS-J)を作成し,その信頼性と妥当性を検討することであった。本尺度の原版は,行動の遅延によって事態がいっそう悪化することが予想されるにもかかわらず自発的に遅らせる事象である先延ばしを測定するものとして開発されている。本研究では,大学生195名を対象に確認的因子分析を行った結果,「実行の先延ばし」「決断の先延ばし」「非適時性」からなる12項目3因子構造が示された。十分な内的整合性と構成概念妥当性を有することが確認された。また,大学生57名を対象として,再検査信頼性を検討した結果,許容範囲の値が得られた。大学生44名を対象とした日常生活の調査から,PPS-Jの十分な構成概念妥当性が示された。これらの結果から,PPS-Jは国内においても先延ばしを測定する尺度として使用可能であることが示された。

著者

藤島 雄磨 梅田 亜友美 池田 寛人 高橋 恵理子 富田 望 熊野 宏昭

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.16-23, 2021 (Released:2021-08-29)

著者

池田 寛子 會川 義寛

出版者

お茶の水女子大学生活科学部生活工学研究会

雑誌

生活工学研究

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.134-137, 2001

著者

池田 寛二

出版者

法政大学サステイナビリティ研究センター

雑誌

サステイナビリティ研究 = Research on Sustainability : The Academic Journal of the Research Center for Sustainability (ISSN:2185260X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.7-27, 2019-03-15

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「サステイナビリティ」という言葉は、現代社会に遍く通用している流行語のひとつである。だが、それゆえに、多方面の専門家らによって異なる観点から多様に意味づけられ、この言葉を用いた議論に少なからず混乱が見られることも事実である。本稿は、このような現状を踏まえて、サステイナビリティを、多義的な流行語もしくは標語としてではなく、「概念」として再検討することを目的とする。ここで「概念」とは、マックス・ウェーバーの言うところの、「経験的実在を思考により妥当な仕方で秩序づける」ための「装置」のことを指す。それは結果的に「理念型」、すなわち、無限に多様な経験的実在を構成する諸事象の連関を、それにどの程度近いか、または遠いかという観点から判断し叙述するための表現手段とするために、現実のどこかに経験的に見いだされることのない「ひとつのユートピア」概念として提示される。その際に、本稿で特に留意するのは、サステイナビリティの概念を「人新世(Anthropocene)」、すなわち、人間が地球環境に刻みつけた痕跡が人間以外の自然の巨大な力に匹敵するほどに地球環境の機能に大きな衝撃を与えるようになった産業革命期を起源とする時代に私たちが今生きている(その典型事例が気候変動)という地質学的な時代認識を前提にして検討することである。人新世の歴史観を踏まえ、シーレによるサステイナビリティの作業的定義とベッカーによる当該概念のコアにある三つの思考様式を手掛かりとし、さらに「トリプル・ボトムライン」や「サステイナビリティのトリプル・ヘリックス・モデル」、ケイトーのスキームなどサステイナビリティの概念をめぐる先行研究を参照しつつ検討した結果、本稿では、図1に素描されるように、人新世の自然、すなわち、自然が「(人間)社会が入り込んでいない自然」と「(人間)社会が入り込んだ自然」から構成されているという認識に立って、前者を「自然」、後者を「環境」と弁別したうえで、「サステイナビリティとは、社会と環境が持ち応え合う(bearable)関係で、環境と経済が育成し合う(viable)関係で、経済と社会が公平/公正を保障し合う(equitable)関係で重なり合っている状態を意味する」、そして環境と経済はいずれも社会関係に埋め込まれている、という定義を理念型として導き出すことができた。この理念型を再度シーレの作業的定義を参照しながら、倫理、科学、文化、世代間公正とサステイナビリティとの関連性を考察し、最後に、資本主義とサステイナビリティの関連性を検討した。その過程で、人間を人類として一様に捉える地球管理主義とそれを支える「地-権力」およびサステイナビリティを資本主義の枠組みに組み込んで無限の経済成長を喧伝する自然資本主義が、この理念型から遠ざかっていることを批判的に論じた。

著者

及川 和夫 池田 寛子 鈴木 美津子 アルヴィ宮本 なほ子

出版者

イギリス・ロマン派学会

雑誌

イギリス・ロマン派研究 (ISSN:13419676)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.41-58, 2017-03-30 (Released:2018-05-09)

著者

池田 寛子

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科英語部会

雑誌

英文学評論 (ISSN:04208641)

巻号頁・発行日

vol.90, pp.23-55, 2018-02

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本稿は第25回アイルランド研究年次大会(2017年12月2日)におけるテーマ発表「現代アイルランド文学におけるスウィーニー伝説の再生と変容」の原稿に加筆修正したものであり、科学研究費基盤研究(C)(平成二十九年度~三十二年度)「17世紀以降のアイルランド文学における土着の言語文化の再構築と愛国意識の相関関係」(課題番号 : 17K02543)において行った調査・研究に基づく。

著者

池田 寛

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.51-69, 1987

被引用文献数

2

著者

池田 寛 イケダ ヒロシ Ikeda Hiroshi

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.247-273, 1985-03

著者

池田 寛 イケダ ヒロシ Ikeda Hiroshi

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.433-455, 1996-03

著者

村上 陽一 池田 寛

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.91, no.12, pp.755-758, 2022-12-01 (Released:2022-12-01)

参考文献数

27

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世の中には冷却により取り除かなければならない熱が多く存在する.エンジンなどの熱機関,データセンターのCPU群,パワー半導体,バッテリなどの運転に伴い生じてしまう排熱がそれである.これらの熱には冷却の義務が伴う.従来の固体ベースの熱電変換は,発生場所から外に出たあとでまだ利用価値が残存している廃熱についてエネルギー回収を行う試みが大半であった.他方,積極除去の義務が伴う「発生場所から発生しつつある熱」については,その冷却と熱電発電を統合した技術は未開拓であった.筆者らは2015年より強制対流冷却と「液体側で行う熱電発電」とを統合する新技術を開発してきた.2019年には発電密度が0.5W/m2以下だったが,改良によって2021年には10W/m2と急増させている.本稿では本技術のコンセプトと成果の概要を紹介する.

著者

小此木美代子 池田寛子編

出版者

[求龍堂 (発売)]

巻号頁・発行日

2020

著者

小此木美代子 池田寛子編

出版者

[求龍堂 (発売)]

巻号頁・発行日

2020

著者

大川美術館 小此木美代子 池田寛子編集 小川紀久子翻訳

出版者

[求龍堂 (発売)]

巻号頁・発行日

2018

著者

小此木美代子 池田寛子編

出版者

[求龍堂 (発売)]

巻号頁・発行日

2020

著者

池田 寛二

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究 (ISSN:24340618)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.21-37, 1995-09-01 (Released:2019-03-27)

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今日、環境問題を研究するうえでもっとも重要な課題のひとつは、地球環境問題を地域環境問題と相互に関連づけて解明できる枠組みを構築することである。そのためにはまず、世界の諸地域において人々はどのように環境に働きかけているのか、という基本問題に立ちかえる必要がある。この問題にアプローチするために有効な枠組みとなるのが所有の概念である。所有とは環境をめぐる社会関係を意味している。従来の環境問題のとらえ方は、「コモンズの悲劇」論のように、所有を社会関係として理解する視点を欠いていたため、私的所有対共同所有という二項対立を絶対視し、環境と人間社会とを結びつけている所有の多様性と複合性を捨象する傾向があった。本稿は、所有の地域的・歴史的多様性を幅広く把握し得る類型論を試み、それが地球環境問題と地域環境問題とを関連づけて理解するために有効であることを例証することによって、環境問題研究における所有論の欠落を補おうとするものである。類型論では、環境問題を所有の視点から理解するには、自然人所有と法人所有の対立を軸にして得られる共同占有・共同所有・私的占有・私的所有・専有・個体的所有・私的法人所有・公的法人所有・管理の9つの所有類型が有効な分析枠組みになることを明らかする。そして、現代の地球環境問題は「グローバル・コモンズの悲劇」ではなく、世界の諸地域において、国家や企業を主体とする法人所有がグローバルな市場システムと結びついて自然人の多様な所有の可能性を排除することによって連動的にひき起こされている社会問題にほかならないことを、主にインドネシアの森林問題を取り上げて例証する。

著者

池田 寛二

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.35, no.12, pp.92-106, 2007-10

著者

池田 寛子 扇澤 美千子 長谷部 ヤエ 會川 義寛

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

生活工学研究

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.226-231, 2004

著者

池田 寛

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.20-29, 1980-03-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

20

著者

舩橋 晴俊 寺田 良一 中筋 直哉 堀川 三郎 三井 さよ 長谷部 俊治 大門 信也 石坂 悦男 平塚 眞樹 小林 直毅 津田 正太郎 平林 祐子 金井 明人 仁平 典宏 土橋 臣吾 宮島 喬 壽福 眞美 池田 寛二 藤田 真文 鈴木 宗徳 羽場 久美子 茅野 恒秀 湯浅 陽一 須藤 春夫 佐藤 成基

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-05-31

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本年度は, 年度途中で廃止になったが, それでも, 下記の研究実績を上げることができた。【公共圏とメディアの公共性班】法政大学サスティナビリティ研究所内の「環境報道アーカイブス」に蓄積した東日本大震災及び福島原発関連の映像に付されたメタデータの分析を行った。分析から, 震災・原発関連番組の論点の変化や報道対象地域の偏りなどを見出した。【エネルギー政策班】『原子力総合年表一福島原発震災に至る道』を2014年7月に公刊した(すいれん舎刊)。また, 青森県下北半島における核燃料サイクル事業の動向を把握するため, 『東奥日報』を基に詳細年表を作成し, 地域社会の長期的な構造変動を追跡可能な情報基盤を整えた。エネルギー戦略シフトに関し, 各地の市民団体の調査および支援を実施した。【年表班】英文環境総合年表(A General World Environmental Chronology)を刊行した。英文による包括的な年表は世界初の試みであり, 環境問題に関する国際的なデータベース構築の第一歩を記した。また, その年表の成果をもとに, 7月に国際シンポを開催し, 各国の研究者との交流を図った。【基礎理論班】2013年12月に開催した国際シンポと講演会を基に, 論文集『持続可能な社会に向かって―ドイツと日本のエネルギー転換(仮題)』(法政大学出版局, 2015年)の編集作業を継続している。並行して, 『ドイツ・エネルギー政策の形成過程1980~2014―資料集』(新評論, 2015年)の本文編集作業はほぼ終了し, 現在は巻頭論文を執筆中である。【食・農と包括的コミュニティ形成班】学内の「食・農」に関する社会的活動拠点でもある「スローワールドカフェ」の活動に関与しながら, 個別に研究を進めてきた。研究成果は, 社会学部授業科目「社会を変えるための実践論」と「多摩地域形成論」に一定程度反映させてきている。

著者

舩橋 晴俊 壽福 眞美 徳安 彰 佐藤 成基 岡野内 正 津田 正太郎 宮島 喬 吉村 真子 上林 千恵子 石坂 悦男 藤田 真文 奥 武則 須藤 春夫 金井 明人 池田 寛二 田中 充 堀川 三郎 島本 美保子 樋口 明彦 荒井 容子 平塚 眞樹 三井 さよ 鈴木 智之 田嶋 淳子 増田 正人 小林 直毅 土橋 臣吾 宇野 斉 鈴木 宗徳 長谷部 俊治 原田 悦子 羽場 久美子 田中 義久 湯浅 陽一 伊藤 守 上村 泰裕 丹羽 美之 宮本 みち子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本プロジェクトは、グローバル化問題、環境問題、移民・マイノリティ問題、若者問題、メディア公共圏、ユビキタス社会、ケア問題といった具体的な社会問題領域についての実証的研究を通して、社会制御システム論、公共圏論および規範理論に関する理論的研究を発展させた。公共圏の豊富化が現代社会における制御能力向上の鍵であり、それを担う主体形成が重要である。また、社会制御には合理性のみならず道理性の原則が必要である。