著者

清水 かつら[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1937-05

著者

橋本 禅 高力 千紘 中村 省吾 星野 敏 清水 夏樹

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究(オンライン論文集) (ISSN:1883261X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.31-36, 2015 (Released:2015-06-18)

参考文献数

19

被引用文献数

3 4

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There is a growing attention to the concept of the coupled social-ecological system (SES) where human and biophysical systems are intricately linked. This recognition calls for a more integrated approach for the sustainable use and conservation of ecosystems and biodiversity. In this paper, we identified hotspot of social-ecological production landscapes (SEPLs) of the Noto Peninsula, Ishikawa, where both human-perceived social and physically measured ecological values overlap. Questionnaire survey was conducted targeting at residents of and (potential) visitors to the Noto Peninsula to explore human-perceived landscape values of the study area. The result of questionnaire survey was geo-referenced to develop value surfaces of twelve landscape values with a Geographic Information System (GIS). In addition, the ecological value map was developed employing Satoyama Index as an indicator for agricultural landscape heterogeneity, which was then overlaid with the maps of landscape values to identify spatial distribution of hotspots of social-ecological production landscapes. Our analysis identified that hotspots existed across the study area, especially in coastal plains of suburban areas where diverse land use with multiple landscape values were observed. We concluded the paper by discussing the limitations and potential managerial implications of hotspots mapping of social-ecological production landscapes for sustainable landscape management.

著者

伊能 良紀 崎山 加奈 本間 昌大 西原 美樹 比嘉 育子 長尾 浩志 清水 かつみ 矢崎 真一 波照間 光茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E1650, 2008

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【はじめに】当院は、平成18年10月に八重山諸島唯一の回復期リハビリテーション(以下、リハ)病棟28床を開設した。八重山諸島は、周囲を海に囲まれ、石垣島を中心に大小8の有人島からなり、沖縄本島から約400km離れている。この地域は、医療・介護保険下のリハサービスの量が不足しており、また退院後の生活をサポートする環境が十分ではない。今回、このような地域での回復期リハ病棟の現状及び課題について報告する。<BR>【対象】平成18年10月1日から平成19年9月30日までの1年間に当院回復期リハ病棟を退院した患者104名(男性31名、女性73名)を対象とした。平均年齢は、79.4±12.4歳(男性72.4±14.9歳、女性82.7±9.8歳)であった。<BR>【現状】当院回復期リハ病棟は、専従医師1名、専従PT3名、専従OT1名、ST1名で行っている。発症から入院するまでに要した日数は37.0±13.4日、平均在院日数は87.5±42.2日であった。紹介元は石垣島内の急性期病院が87.5%と多く、沖縄本島の急性期病院からの紹介もあった。対象疾患別では骨折等49.0%、脳血管疾患等39.4%、廃用症候群10.6%、靭帯損傷等1.0%であった。退院先は、自宅51.0%、施設21.2%、療養病床13.5%であり、その他は急変等であった。ADL評価はBarthel Index(以下、BI)を用いた。退院時BIは、自宅退院群70.9±25.5、施設退院群39.3±34.3であった。<BR>【問題点・課題】最大の問題点は、自宅復帰率が低いことである。自宅復帰には患者の能力や認知症の有無等様々な要因に影響されるが、家族環境にも影響される。親族(二親等内の介護が可能な者)の石垣島在住者数をみると、自宅復帰群の退院時BI40以下(7名)は5.3±2.0人、一方施設退院群のBI85以上(4名)は3.7±1.2人であった。統計的な優位差はなかったが、親族が患者の身近にいる事で自宅復帰しやすい傾向にあるといえる。特に八重山諸島は他の地域と陸続きではないため、沖縄本島や本土にいる親族が介護のために八重山諸島へ帰るという事は経済的負担が大きいので難しい。よって地域内に親族が多い事が、自宅復帰の大きな要素の1つと考える。また、退院後の自宅生活を支援するサービスの量が圧倒的に不足している。昨年報告したようにPT/OT/STの人員不足と、通所リハでは一事業所あたりの利用者が、八重山諸島では26名(全国:9.6名)と多いことなど、サービス面の不足があげられる。これに加えてさらに、低い平均所得、高い物価、高い共働き率、地域の施設依存心もこの地域の在宅復帰率を下げる要因となっている。<BR>【終わりに】この地域では、家族環境や高い共働き率による介護力の低さ、高い施設依存心という問題点を抱えている。今後の課題として、自宅復帰率を増加していくために、早期から家族及びケアマネージャーと連携し自宅復帰を意識させたり、少ないサービスや介護力を有効に使い自宅復帰可能な環境設定を提供していく必要がある。

著者

清水克行著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2006

著者

清水 強志

出版者

創価大学人間学会

雑誌

創価人間学論集 (ISSN:18827942)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.103-120, 2008-03

著者

遠藤 俊子 清水 嘉子

出版者

Japan Academy of Nursing Science

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.234-235, 1993

著者

清水 康敬 山本 朋弘 堀田 龍也 小泉 力一 横山 隆光

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.293-303, 2008-12-20 (Released:2016-08-05)

参考文献数

4

被引用文献数

6

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授業でのICT活用による学力向上を実証するために,全国の教員に依頼して,ICTを活用した授業と活用しない授業を実施した結果を報告してもらい,それらを総合的に分析評価した.まず,授業を実施した教員が決めた評価の観点に基づいて分析し,ICTを活用した授業を実施した教員は,ICT活用によって児童生徒の学力が向上すると実感していることを示した.また,授業後に,児童生徒の意識調査に関するアンケートを実施してもらい,因子分析を用いて因子を抽出し,因子ごとにICT活用の有無による差を調べたところ,授業にICTを活用した場合の方がいずれの因子においても有意に高い効果が得られることを示した.さらに,授業後に実施した児童生徒に対する同一の客観テストの結果を総合的に分析評価し,ICTを活用した授業の方が,活用しない授業よりテストの成績が有意に高いことを示した.

著者

清水 弘

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.635-653, 1955 (Released:2011-10-14)

参考文献数

18

被引用文献数

1 2

著者

清水 洋雄

出版者

秋田経済法科大学法学部法学会

雑誌

秋田法学 (ISSN:02862859)

巻号頁・発行日

no.34, pp.1-24, 1999-11

著者

清水 大介

出版者

花園大学文学部

雑誌

花園大学文学部研究紀要 = Annual journal Faculty of Letters, Hanazono University (ISSN:1342467X)

巻号頁・発行日

no.51, pp.45-85, 2019

著者

清水 嘉子

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.47-53, 2007-04

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本研究は、母親の心理的育児ストレスおよびその対処について明らかにし、さらに尿中ストレスホルモン(アドレナリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、コルチゾール)との関係について検討した。乳幼児期の育児をしている母親21名から得られた心理的育児ストレス33項目およびその対処に関する回答および採尿をもとに分析を行った。その結果、母親の尿中ストレスホルモン(アドレナリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、コルチゾール)と心理的育児ストレスの関係では、尿中アドレナリンの高い母親と総ストレス値の高い母親、「夫の育児サポート」や「育児に伴う束縛感」のストレスが高い母親に比較的強い相関が認められた。尿中コルチゾールは「夫の育児サポート」のストレスが高い母親に比較的強い相関が認められた。尿中ノルアドレナリンが高い母親とドーパミンが高い母親に強い相関が認められた。(著者抄録)

著者

松田 まり子 伊志嶺 敏子 清水 肇 中本 清 平良 啓 金城 優

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.273-282, 2020

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「蒸暑地域の住まいのあり方を『外皮』概念の見直しを通じて提起する」 建築物省エネ法に基づく省エネ基準に対して建築設計者の活動団体である「沖縄の気候風土適応住宅連絡推進会議」(連絡会議)は,蒸暑地域の住まいづくりの原則を示し,省エネ施策の改善を求める活動を行ってきた。住宅の外部から内部までの多様な要素で熱を制御し風を活用する遮熱,湿度対策などは,外皮基準と異なった考え方による住まいづくりの方法である。連絡会議は沖縄の気候風土に適した住まいづくりの考え方の十原則を公開研究会で提示し,提言を作成し,沖縄県や国土交通省に意見を伝える活動を行った。この間,国土交通省が沖縄県での冷房期の平均日射熱取得率の数値の見直し案を示すなど,国の対応の展開も見られた。

著者

清水 大地 岡田 猛

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

清水康敬

雑誌

JSiSE2005 30周年記念全国大会講演論文集, Aug.

巻号頁・発行日

pp.377-378, 2005

被引用文献数

1

著者

清水 利彦

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.238-240, 2019 (Released:2019-11-25)

参考文献数

17

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Trigeminal autonomic cephalalgias includes cluster headache, paroxysmal hemicrania, short–lasting unilateral neuralgiform headache attacks and hemicrania continua. The trigeminal autonomic cephalalgias share the clinical features of unilateral headache and, usually, prominent cranial parasympathetic autonomic features, which are lateralized and ipsilateral to the headache. However, the responses to the treatment for the headaches are different in each trigeminal autonomic cephalalgias. The present review will discuss the recent findings of the treatments for the trigeminal autonomic cephalalgias.

著者

清水澄編

出版者

美術倶楽部鑑定部

巻号頁・発行日

1978

著者

三村 知洋 石黒 慎 川崎 仁嗣 清水 大地 深澤 佑介

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

清水 典子 尾方 昇

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.3-6, 1988 (Released:2013-02-19)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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食塩の溶解速度が溶解条件によってどのように変化するかを定量的に把握するため, 溶解速度定数に対する温度, 流速の影響を理論的に誘導し, さらに実験的に確証して, 種々の条件下での溶解速度定数の推算式を導いた. 食塩の溶解速度定数の支配因子はNernstの理論に従い,(液相拡散係数/境膜厚さ) に支配されると仮定し, 境膜厚さをδ=0.03Re-0.5とおくと実験結果とよく一致する.

著者

島宗 理 中島 定彦 井上 雅彦 遠藤 清香 井澤 信三 奥田 健次 北川 公路 佐藤 隆弘 清水 裕文 霜田 浩信 高畑 庄蔵 田島 裕之 土屋 立 野呂 文行 服巻 繁 武藤 崇 山岸 直基 米山 直樹

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.174-208, 2003-09-05 (Released:2017-06-28)

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行動分析士認定協会(Behavior Analyst Certification Board : BACB)は、国際行動分析学会(Association for Behavior Analysis : International)が公認し、支援している、行動分析学に基づいた臨床活動に携わる実践家を認定する非営利団体である。本資料ではBACBの資格認定システムを紹介し、実践家の職能を分析、定義したタスクリストの全訳を掲載する。タスクリストを検討することで行動分析家の専門性を明確にして、我が国における今後の人材育成やサービスの提供システムについて、検討を始めるきっかけをつくることが本資料の目的である。

著者

清水 邦夫

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.103-140, 2018-03-30 (Released:2018-10-05)

参考文献数

126

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角度のデータは,環境科学・気象学における風向,生態学における動物の運動方向,分子科学における二面角などにおいて現れる.また,イベントの生起時刻を24時間時計上に配置すれば角度データのように扱える.従来,ハート型,von Mises,巻き込みCauchy分布は角度の対称分布として良く知られている.本稿では,角度を含むデータを扱う統計学(方向統計学)において,ハート型,von Mises,巻き込みCauchy分布を含む新しい対称分布,分布の非対称化,球面・トーラス・シリンダー・ディスク上およびそのハイパー型多様体上の分布について,それらの諸科学・技術における応用例を交えて,主に2000年以降の最近の発展を概観する.