著者

後藤 隆文 仲田 惣一 浅井 武 高橋 雄介 中原 康雄 青山 興司 田中 信一郎 藤原 拓造 津島 知靖 新 良治 瀬野 祐子 清水 順也 谷口 正廣 岸口 武寛

雑誌

日本小児腎不全学会雑誌 : 小児腎不全研究会記事 (ISSN:13415875)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.156-158, 2009-08-31

著者

中川 朋子 永井 義夫 河津 梢 清水 紗智 福田 尚志 石井 聡 田中 逸

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.520-526, 2019-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

20

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57歳男性,タクシー運転手.血糖コントロール不十分なため教育入院となる.入院時BMI 33 kg/m2.HbA1c 9.1 %,尿ケトン-,GAD抗体-.22 kcal/標準体重の食事療法および入院前から服用していたカナグリフロジンを継続し退院した.翌日より職場の呼気アルコール検知器で陽性反応が持続するため受診した.血糖113 mg/dL,尿糖4+,尿ケトン2+,血中総ケトン体2350 μmol/L,血中アルコールは感度未満であった.アシドーシスなく,正常血糖ケトーシスと診断した.カナグリフロジン中止したところ,3日後に検知器は陰性となり,その後外来で尿ケトン陰性を確認した.簡易アルコール検知器はケトン体により偽陽性となり得る.SGLT2阻害薬服用者のアルコール検知器反応陽性は,ケトーシスの早期発見のきっかけになる一方,乗務者には酒気帯び誤認トラブルになる可能性があり注意を要す.

著者

清水 和人

出版者

東京大学大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻

巻号頁・発行日

2013-03-25

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報告番号: ; 学位授与日: 2013-03-25 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(情報理工学) ; 学位記番号: ; 研究科・専攻: 情報理工学系研究科・電子情報学専攻

著者

野元 野元 広瀬 健一郎 前田 耕司 廣瀬 隆人 若園 雄志郎 清水 裕二 上野 昌之 慎 基成 套 図格 紅 桂蘭 ゲーマン ジェフ JENNIFER Hixson DAVID Adcock PAUL Hixson 洪 〓柔 SANDRA L Morrison

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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アイヌ民族教育の原理・制度、アイヌ民族教育に関する実践、海外の先住民族・少数民族の教育3つの研究課題の柱に沿って研究・調査行い、アイヌ民族の当事者が設立を求めているアイヌ民族学校、アイヌ民族大学などのアイヌ民族教育機関の具体的なイメージを持つとともに、管理・運営のためのアイヌ民族教育委員会制度や教育内容・方法について検討することができた

著者

中川 由紀 野崎 大司 小笠 大起 知名 俊幸 河野 春奈 清水 史孝 磯谷 周二 永田 政義 武藤 智 堀江 重郎

出版者

一般社団法人 日本移植学会

雑誌

移植 (ISSN:05787947)

巻号頁・発行日

vol.56, no.Supplement, pp.s116, 2021 (Released:2022-05-12)

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はじめに: 近年糖尿病性腎症の腎不全の増加に伴い、腎移植を希望する患者も男性が多く占め、夫婦間腎移植も増加している。必然的にドナーの女性の占める割合も多くなる。腎移植における性差によっての予後の違いやリスク因子に性差の関連性について検討したので報告する。対象:2010年1月から2019年12月までに日本で行われた14604症例の生体腎移植にてついて解析した。結果: 血清Cr, eGFRは女性ドナーの方が良かった。男性ドナーは女性ドナーに比べ、Body mass index とBody Surface Area は優位に大きいが、喫煙者が多くなる、高血圧、糖尿病の割合が多く、ハリスククドナーが多かった。ドナーの性別によってのレシピエントの生存率、生着率ともに、男性ドナーの方が女性に比べ優位に予後が良かった。日本の生体腎移植の中で1年後のCrを確認できた7577症例の1年後eGFRが 30mi/min以下のCKDリスク因子について検討した。ドナー年齢、レシピエント年齢、ドナーのBody Surface Area 、ドナーの糖尿病の既往、ドナーの高血圧の既往、Baseline eGFR が有意なリスク因子であった。性差は有意なリスク因子とはならなかった。結語:本邦ではドナーの女性の占める割合が6割以上であった。男性ドナーの方がバックグラウンドは腎機能の予後不良リスク因子を多く占めていたが、移植腎生着率は良好である。移植腎の予後に、体格差が関与している可能性が高い。

著者

藤森 誠 石田 明日香 山川 陽子 青柳 陽 藤井 徹 工藤 孝広 大塚 宜一 永田 智 清水 俊明

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9-10, pp.1472, 2010-10-30 (Released:2017-02-10)

著者

廣田 照幸 佐久間 亜紀 筒井 美紀 徳久 恭子 荒井 英治郎 植上 一希 末冨 芳 布村 育子 森 直人 小野 方資 宇内 一文 丸山 和昭 冨士原 雅弘 長嶺 宏作 古賀 徹 岩田 考 太田 拓紀 清水 唯一朗 二宮 祐 冨士原 雅弘 佐藤 晋平 田中 真秀 金子 良事 長嶺 宏作 香川 七海 中嶋 亮太 高木 加奈絵

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究の成果として、a)初期教育研究大会の成立と講師団選出過程、b)日教組結成から1950年までの法的な位置づけと政治的な立ち位置の変容、c)「教え子を戦場に送るな」のスローガンの成立過程、d)人材確保法の成立過程、e)日教組におけるストライキ批准体制の確立、f)1973年春闘におけるストライキ戦術と交渉の解明、g)連合加入をめぐる400日抗争の解明、h)1995年の文部省と日教組の和解のプロセス、i)国際労働運動における日教組の位置を明らかにした。以上の点から、労働運動体と教育運動体としての日教組との二重性をふまえ、日教組の多面的な運動、それぞれに与えた影響を実証的に明らかにした。

著者

清水 俊史

出版者

佛教大学仏教学会

雑誌

仏教大学仏教学会紀要 (ISSN:09195718)

巻号頁・発行日

no.21, pp.77-146, 2016

著者

清原 一暁 中山 実 木村 博茂 清水 英夫 清水 康敬

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.117-126, 2003

参考文献数

11

被引用文献数

9

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本研究では,印刷物による提示とコンピュータ画面の提示による文章理解の違いを調べ,わかりやすい文章提示の方法を検討した.文章の理解度を内容に関するテスト成績で調べた.その結果,表示メディアについては,提示方法によらず印刷物がディスプレイに比べて良いことが分かった.また,LCDがCRTよりも理解度において優れていることが分かった.さらに,すべての表示メディアにおいて,明朝体と比べてゴシック体の方が文章理解において成績が良い事を明らかにした.

著者

今井 美香 平井 真理 桑原 裕子 岩瀬 敏 西村 直記 清水 祐樹 菅屋 潤壹 藤井 徹也

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.111-120, 2011-04-20 (Released:2016-08-01)

参考文献数

13

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目的 : 本研究では,仰臥位と座位で排便時の怒責圧の強さの差異が循環系に及ぼす影響を検討した. 方法 : 健康な成人男女 21人 (平均年齢 32.7 ± 10.1歳) を対象に,室温 27℃,湿度 50%に設定した人工気候室で実験を行った.被験者は仰臥位および座位姿勢をとり,1回 15秒の怒責をかけた.怒責圧は10,20および 30mmHgとし,その時の血圧と心拍数を測定した. 結果 : 仰臥位と座位ともに,怒責圧が高いほど血圧 ・ 心拍数の変化は大きかった.血圧や心拍数の変化は怒責中のみならず,怒責解除後も怒責圧が高いほど大きかった.また怒責圧 30mmHgの場合では,Ⅰ相から Ⅱ a期の収縮期血圧の変化量が座位 41.43 ±13.30,仰臥位 26.86 ± 19.59mmHg (p<0.001) と,座位のほうが大きかった.怒責圧10 ・ 20mmHgでも同様であった.また,Ⅰから Ⅱ a期,Ⅲから Ⅳ相の心拍数で座位のほうが有意に大きな変化量を示した (p<0.01) 結論 : 排便時に強く怒責をかけるほど循環系へ与える影響は大きく,また同一怒責圧時における循環系の影響は座位のほうが大きいことが明らかになった.

著者

三村 寛一 清水 一二三 吉田 智美 塩野 祐也 檀上 弘晃 上田 真也

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. IV, 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.45-52, 2006-02-28

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本研究は,K市在住の河内音頭愛好家である女性51名を対象に,河内音頭が中高年女性の身体にどのような影響を及ぼすかについて検討することを目的とした。その結果,河内音頭中の心拍数および運動強度は,中程度のレベルでほぼ一定であった。また,年齢と体脂肪率が上がるに伴い心拍数および運動強度は低い値を示した。以上の結果より,河内音頭は運動者の特性に応じた運動強度で運動ができ,その運動強度から中高齢者にとって安全な運動であり,健康づくりの運動プログラムとして効果的な運動であることが示唆された。

著者

清水 学

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

中東レビュー (ISSN:21884595)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.115-137, 2020 (Released:2020-03-27)

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India’s status in the world has been elevated since the beginning of this century, supported by its accelerated economic growth. In order to grow from a regional to world power, the foreign policy of a nation needs to be adapted to the new circumstances. In this context, the new relations between India and the Middle East attract our attention. We must also consider the repercussions of domestic politics on the subject, particularly since the advent of the BJP government under Narendra Modi in 2014.Ever since the BJP government came to power in 2014, India has begun to question the assumptions of political principles such as “secularism,” established under the Congress party government since the country’s independence in 1947. The new orientations could be termed as a paradigm change or a watershed in the political framework in the history of independent India. In the domestic field, the BJP government challenges the Indian “secularism” and pursues a sort of “ethnic democracy,” a concept introduced in Israel. Concerning its foreign policies India is gradually discarding its use of the traditional non-alignment principle and pursues a combination of multiple alliances taking into account the rising influence of China.The ruling party, BJP, is the political wing of the RSS, an influential Hindu right-wing ss organization promoting Hinduism as the national identity of the Indian nation. The BJP and RSS particularly target the Muslim community in their campaign to promote “Hindutva,” a Hinduized national integration concept. The Indian “secularism” traditionally emphasizes equal consideration of every religious community in India. However, the Modi government in 2019 annulled the constitutional clauses that guaranteed special allowances to the Jammu and Kashmir state with Muslim majority and introduced an amendment to the citizenship law which excluded Muslims while considering granting citizenship to illegal refugees.Under these circumstances, the Modi government pursues three different policies toward the Middle East. The first policy is to promote trade and investment, primarily from the viewpoint of mutual economic interests. India’s dealings with the Gulf countries and East Africa are typical cases where the Modi government employs this policy. The second policy is to enhance India’s regional dominance and neutralize any interventions from neighboring Muslim countries in India’s domestic policies concerning the Muslim citizens in the country. The third policy is a newly emerged special relationship with Israel, which has strategic, technological, and ideological implications in the reorganization of power structure in the South West Asia.

著者

仲西 康顕 面川 庄平 河村 健二 清水 隆昌 倉田 慎平 田中 康仁

出版者

中部日本整形外科災害外科学会

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-9, 2021-01-01 (Released:2021-04-27)

参考文献数

32

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肩や上腕部での筋肉注射による局所の運動器の合併症として,腋窩神経や橈骨神経の障害が報告されている.さらに筋肉注射としてワクチンが従来投与されてきた海外では,三角筋下滑液包内への不適切な注入によると考えられるSIRVA(Shoulder Injury Related to Vaccine Administration)が2010年頃より問題となっている.新型コロナワクチンの接種のため筋肉注射の機会が増えるに従い,これらの問題が国内でも増加することが危惧される.不適切な部位への投与を避けるために理解すべき解剖構造と,我々が適切と考える三角筋内への筋肉注射部位について述べる.

著者

清水 圭介 椙村 憲之

出版者

山梨大学教育人間科学部附属教育実践研究指導センター

雑誌

教育実践学研究 (ISSN:13454161)

巻号頁・発行日

no.6, pp.101-111, 2000

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近年"遊び"を動機とした未成年者による凶悪な事件があいつぎ,その増加はTV ゲームの普及率と著しく一致していることが認められており,凶悪犯罪の影にあるTV ゲームの存在は否めない。しかし,今日これほどまでに家庭に普及したTV ゲームをただ単に「犯罪の温床になるから」という理由だけで完全に抹殺してしまって良いものであろうか? 本研究は,TV ゲームが子供たちに与える心理的影響を検討しつつ,今後の課題としてTV ゲームの持つ魅力を教育あるいは心理療法へ生かす道を探る。子供のゲーム感覚には,両親のTV ゲームに対する意識がかなり大きく左右する。ゲーム自体に慣れた子供では,短時間でもかなり優れたリラクゼーション効果を示す反面,内容が残酷でゲーム設定のかなり細かい箇所まで現実性を追求したソフトでは,使用後に抑鬱感や怒り感情を高める傾向がある。また反復使用により暴力に対する感覚や感受性を麻痺させるソフトもあった。

著者

國中 均 西山 和孝 清水 幸夫 都木 恭一郎 川口 淳一郎 上杉 邦憲

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.52, no.602, pp.129-134, 2004 (Released:2004-05-20)

参考文献数

11

被引用文献数

5 6

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The microwave discharge ion engine generates plasmas of the main ion source as well as the neutralizer using 4GHz microwave without discharge electrodes and hollow cathodes, so that long life and durability against oxygen and air are expected. MUSES-C “HAYABUSA” spacecraft installing four microwave discharge ion engines was launched into deep space by M-V rocket on May 9, 2003. After vacuum exposure and several runs of baking for reduction of residual gas the ion engine system established the continuous acceleration of the spacecraft toward an asteroid. The Doppler shift measurement of the communication microwave revealed the performance of ion engines, which is 8mN thrust force for a single unit with 3,200sec specific impulse at 23mN/kW thrust power ratio. At the beginning of December 2003 the accumulated operational time exceeded 7,000 hours and units.

著者

清水 学

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

中東レビュー (ISSN:21884595)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.99-119, 2019 (Released:2019-05-30)

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Azerbaijan, a land locked country in South Caucasia, gained independence in 1991 after the break-up of the USSR. It is surrounded by Russia, Iran, Armenia, Georgia, and Turkey and is compelled to depend on a balancing act in its diplomacy to protect its sovereignty and survive. In April 2018, it reiterated its intention to host the 2019 Summit of the Non-Aligned Movement (NAM) in Baku and take on the position of chairmanship of NAM for a 3-year term. It is to be noted that Azerbaijan took this decision at a time of heightened tensions in the region when the US unilaterally withdrew from the Joint Comprehensive Plan of Action, popularly known as the Iran nuclear deal. Azerbaijan has a border with northwestern Iran and has had a complicated relationship with it based on historical, ethnic, and religious ties. At the same time, Azerbaijan is the major supplier of oil to Israel, which is increasingly antagonistic to Iran. For the last decade, Israel and Iran have tried to gain Azerbaijan’s favor by offering arms or adjusting their diplomatic stance to take into account the geopolitical importance of Azerbaijan. Iran switched from its tacit support to Armenia on the Nagorno Karabakh conflict to a more sympathetic understanding of Azerbaijan’s position.The Nagorno Karabakh issue has been the focal point of security and sovereignty for Azerbaijan, which claims that Nagorno Karabakh and its neighboring areas have been occupied illegally by Armenia. Since the latter half of 2018, Israel has raised the level of military cooperation with Azerbaijan by supplying more advanced arms, such as drones, while Iran strengthened its military links with Azerbaijan by enhancing its military contacts and cooperation. For Azerbaijan, the simultaneous deepening of military cooperation with the two influential and mutually antagonistic regional powers—Israel and Iran—is not inconsistent because it seeks to upgrade its own military capacity.The NAM has not been given serious attention in the world politics since the end of the cold war. At the same time, the objective reality that the number of member states has increased cannot be denied. The purpose and definition of the NAM is still vague and allows member states to arrive at different versions of its objectives. The mediating capacity of the NAM to solve conflicts among the member states is, at best, marginal. However, the NAM is a forum where the participants—most of whom experienced colonial rule—can express strong or mild dissatisfaction with the present world regime, dominated by the West. In this sense, the role of NAM could be still flexible and effective under certain conditions in the fluid world political system. Azerbaijan utilizes the NAM to achieve a balance in its diplomatic relations in the present turbulent situation and strengthen its political position on the Nagorno Karabakh issue.

著者

松野 哲男 巽 好幸 島 伸和 鈴木 桂子 市原 寛 清杉 孝司 中岡 礼奈 清水 賢 佐野 守 井和丸 光 両角 春寿 杉岡 裕子 中東 和夫 山本 揚二朗 林 和輝 西村 公宏 古川 優和 堀内 美咲 仲田 大地 中村 崚登 廣瀬 時 瀬戸 康友 大重 厚博 滝沢 秀明 千葉 達朗 小平 秀一

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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We started integrated marine investigations of Kikai Caldera with T/S Fukae-maru of Kobe University on October, 2016. Aims of our investigations are to reveal the structure of the caldera, the existence of magma reservoir, and to understand the mechanism of catastrophic caldera-forming eruption at 7.3 ka and a potential for a future catastrophic eruption. We conducted multi-beam echo sounder mapping, multi-channel seismic reflection (MCS) surveys, remotely operated vehicle (ROV) observations, rock sampling by dredging and diving, geophysical sub-seafloor imaging with ocean bottom seismometers, electro-magnetometers (OBEMs), some of which equip absolute pressure gauge, ocean-bottom magnetometers, and surface geomagnetic surveys.The first finding of our investigations is lines of evidence for creation of a giant rhyolite lava dome (~32 km3) after the caldera collapse. This dome is still active as water column anomalies accompanied by bubbling from its surface are observed by the water column mapping. Chemical characteristics of dome-forming rhyolites akin to those of presently active small volcanic cones are different from those of supereruption. The voluminous post-caldera activity is thus not caused simply by squeezing the remnant of syn-caldera magma but may tap a magma system that has evolved both chemically and physically since the 7.3-ka supereruption.We have been conducting integrated analyses of our data set, and have planned the fourth research cruise with T/S Fukae-maru on March, 2018, consisting of MCS survey, ROV observation, OBEM with absolute pressure gauge observation, and bathymetric and surface geomagnetic survey. We will introduce results of the data analyses and the upcoming cruise in the presentation.

著者

水野 景子 清水 裕士

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.51-58, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

33

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Previous research has demonstrated that sanction systems increase cooperation in social dilemma situations. However, specific literature indicates that sanctions undermine cooperation and trust in others. This study defined the detrimental effects of sanctions as decreasing cooperation after sanctions are removed in groups adopting sanctioning compared to a control group playing the public goods game without a punishment system. This study conducted a conceptual follow-up of previous studies and examined whether the detrimental impact of sanctions was consistent. The hypotheses, sample sizes, and analytical design of the study were pre-registered. This study’s result did not conceptually replicate the detrimental effects of sanctions. This finding suggests that the detrimental effects of sanctions, if any, were minimal in the way punishments were introduced in this study.

著者

玉置 麻理 岸 さくら 大上 忠宏 清水 愼太郎 神宮 英夫

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.271-276, 2021 (Released:2021-08-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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Food quality is often considered to be the only defining factor of food value. In this study, another important aspect of food value is discussed: the social relationships which are commonly fostered by food. The latent value of curry roux for home use was investigated by studying behavior specific to eating curry. It was found that synchronization of spoons (including spoon and chopsticks) per meal time to be an indicator. It is well known that synchronization occurs when empathizing with others, suggesting that creating empathies with others during a meal is the latent value of curry. Also, text data analysis showed that curry is eaten with special and similar positive feelings by home cook and eater, compared to the other meals. These behavioral and psychological specificity supports the creation of empathy by curry.

著者

瓦 比呂子 徳山 洋子 清水 義博

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.130, no.4, pp.577-581, 2010-04-01 (Released:2010-04-01)

参考文献数

5

被引用文献数

2 1

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In January 2007, Daini Okamoto General Hospital introduced a new system in which pharmacists, together with physicians and nurses, address patients with cardiopulmonary arrest on arrival and inpatients with de novo cardiopulmonary arrest. Over the past 2 years since the introduction of the system, the role of pharmacists in cardiopulmonary resuscitation (CPR) at the hospital has become increasingly established. Pharmacists prepare drugs for CPR, measure intervals during drug administration, and check the heart rhythm, produce records, pass drugs to physicians and nurses, and serve as CPR staff. CPR involves a large number of processes, and requires rapid responses. The participation of pharmacists in time management and drug administration, playing specific roles, has promoted role-sharing among physicians, nurses, and pharmacists, as well as the establishment of a “resuscitation team” in the hospital. Emergency medicine is in a difficult situation. We believe that our efforts have helped pharmacists contribute to emergency care and provide high-quality CPR.