著者
中川 源洋 中嶋 謙一 平野 和弘
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.5, no.s1, pp.s33-s36, 2021 (Released:2021-04-20)
参考文献数
5

RGB-Depth(深度)カメラシステムは、カラー情報とカメラからの距離情報を同時に取得する技術である。本システムを用いれば、舞踊などの無形文化財や美術展の空間そのものを3次元データとして記録することができる。従来技術では、再現できる鑑賞視点に制限があったり、立体物の表示に制限があるといった課題があった。本技術は、少ない視点から撮影しそのデータをツールに入力することだけで3次元データを作成するものである。取得した3Dデータは自由視点で映像再現するので、実際の展覧会場で作品鑑賞に近い体験の提供が可能となる。また取得データは空間のもつ情報をすべて包含していることから、作品そのものの映像情報だけではなく、作品の展示順番や作品同士の距離など情報を含み、展覧会場のアーカイブに適している。本発表では、山形ビエンナーレ2020での展覧会場の3次元データ化実験事例を中心に3次元データの活用可能性に関して報告する。
著者
森 康則 井上 源喜
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
地球化学 (ISSN:03864073)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.43-56, 2021-06-25 (Released:2021-06-25)
参考文献数
24

This paper outlines the usage and background of hot springs in Japan, known as “ONSEN” in Japanese, focusing on the regulatory science approach, and summarizes the definition and development systems of hot springs based on the Hot Springs Law. In accordance with this law, all prefectures receive an annual report on usage status from hot spring companies, which is converted into data by Japan’s Ministry of the Environment. According to the data, hot spring development peaked around FY2006–2007. Since then, the total number of hot springs has leveled off, albeit with a decreasing trend first, and currently a stable trend. In addition, the regional characteristics of volcanic regions such as the Kyushu and Okinawa regions, and non-volcanic regions such as the Kinki, Chugoku, and Shikoku regions, are reflected in the temperatures of the springs and artesian hot spring rates. Unlike other countries where geochemical samples are usually extremely difficult to obtain, Japan’s unique environment makes geochemical samples easily and continuously available. Therefore, Japan can be considered to be an extremely attractive research field for geochemists. However, it is necessary to exercise caution, because the development of hot springs involves not only geological and geochemical natural conditions, but also factors, such as economic conditions and population density.
著者
山内 拓真 根本 さくら 長野 恭介 中村 祥吾 斉藤 勇璃 宇田 朗子 村井 源 迎山 和司 田柳 恵美子 平田 圭二
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020)
巻号頁・発行日
pp.4C2GS1304, 2020 (Released:2020-06-19)

本論文では,与えられたゲームシーンに対し自動的にBGMを選曲するシステムについて述べる.本システムは,RPG自動生成システムの一部として機能することが想定されており,自動生成されたゲームシナリオが入力されると,各ゲームシーンの感情状態に合致したBGMをデータベースから選択する.まず,既存RPGにおける各シーンにユーザが感情状態をタグ付けして訓練データを作成する.各シーンに付与されているBGMの音響特徴量を算出し,ニューラルネットワークを用いて,その音響特徴量と各シーンの感情状態の対応関係を学習する.シーンの感情状態を表す指標にはHevnerが定義した音楽心理カテゴリを用いた.予めBGM候補となる楽曲群データベースを用意し,それらの音響特徴量を算出しておく.ゲームシナリオで指定されたシーンの感情状態がニューラルネットワークに入力されると,対応する音響特徴量が得られ,音響特徴量の類似した楽曲がBGM候補群の中から選択される.現在,RPG自動生成システムに組み込んで全体動作を確認しており,被験者実験の準備を進めている.
著者
新庄 浩二 張 星源
出版者
岡山大学経済学会
雑誌
岡山大学経済学会雑誌 (ISSN:03863069)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.447-461, 2005-03

本研究では,まず,日米の産業別のIT 投資構造を比較分析し,日本産業をIT 生産・使用セクター及び非IT セクターに分類した。そのうえで,こうしたセクターの間,及び日米間の労働生産性の差異を検討した。それと同時に,セクター毎にVAR モデルを用いて,IT 投資の日本産業への生産効果に関する因果関係を分析した。主な結果は以下のように要約できる。日米の比較では,米国のIT セクター部門シェアは日本を大きく上回り,且つ労働生産性の成長率も90年代後半に目立って上昇している。日本の労働生産性成長率では,IT 製造業とIT サービス業が非IT の両部門を上回る傾向にある。IT 投資の生産性成長に対する因果関係は検証されなかったが,労働生産性の上昇がIT 投資を促進するという関係が認められた。また,サービス業におけるIT 投資成長率は,IT 部門と非IT 部門ともに製造業でのIT投資成長率によってプラスの影響を受けることが示された。In this paper, we present comparisons of labor productivity growth between the IT sector and Non−IT sector in Japanese industries, and investigate the causal relationships between IT investment growth and labor productivity growth in both sectors. Based on VAR approach, our findings indicate that IT investment is not causing, but being caused by labor productivity growth, and show that the causality relationship exists from the IT investment in manufacturing industries to that in service industries.
著者
川上 源太郎 加瀬 善洋 卜部 厚志 髙清水 康博 仁科 健二
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.123, no.10, pp.857-877, 2017-10-15 (Released:2018-01-25)
参考文献数
90
被引用文献数
3 6

日本海東縁の沿岸域では,津波起源とされるイベント堆積物の報告が急増している.その時間-空間分布を整理し,地域間の対比と推定される波源を提示した.19~18世紀にはいくつかの歴史津波が知られ,地点数は多くないが対応するイベント堆積物が報告されている.18世紀以前は歴史記録に乏しいが,イベント堆積物から14~9世紀の間に次の4つの津波イベントの存在が示唆される-14世紀:青森~山形北部,12世紀:北海道南西部,11世紀(西暦1092年?):佐渡/新潟~山形南部,9世紀(西暦850年?):(佐渡~)山形~青森-.これらのイベントは日本海盆の地震性タービダイトにも記録されている.より古いイベント堆積物は,奥尻島や佐渡島などの離島で認められている.現時点では堆積物の起源の認定や正確な年代決定などに多くの問題が残っており,この総説が今後の問題点の解決と日本海東縁の古津波像解明の一助となることを期待する.
著者
郡田 美樹 河辺 達也 長浜 源壮 森田 日出男 大林 晃 渡辺 裕季子 奥田 和子
出版者
Japanese Society for Food Science and Technology
雑誌
日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.91-97, 1990
被引用文献数
3

炊飯米フレーバーに対するみりんの調理効果を調べるため,改造電気釜を用いて炊飯米のヘッドスペースガスを回収し,機器分析を行った.その結果若干の知見を得,原因について検討した. <BR>(1) フレーバー成分吸着剤Tenax TAを用いたフレーバー回収には循環系の装置が開放系に比べて回収率が高く,値の変動が小さかったので適していた.エタノールの添加は回収率等に影響を与えなかった. <BR>(2) 炊飯米フレーバーをTenaxで回収し, GCで130余りのピークを検出した.主要なピークのうち約40を同定した.成分別ではアルカナール,アルコール,アルケナール,直鎖ケトンの順に多かった.特にn-ヘキサナールの含量が高かった. <BR>(3) みりん添加炊飯米を同様にして分析すると,添加前に比ベガスクロマトグラム上のピーク面積の減少が認められた.減少率の大きかったアルカナールの中でもn-ヘキサナールの減少率が最も高く,筆者らが官能検査でヌカ臭の減少を認めた結果と一致した.またみりん添加により新しく検出された成分は無かった. <BR>(4) みりん添加によるアルカナール等揮発性カルボニル化合物の減少は,みりん成分と米成分間のアミノ=カルボニル反応又はその中間生成物の作用,及びみりん中のα-ジカルボニル類の作用が考えられた.また,みりん添加による炊飯米の物性変化が反応系に影響を及ぼすことが示唆された.
著者
中村 晃 安田 源
出版者
公益社団法人 高分子学会
雑誌
高分子 (ISSN:04541138)
巻号頁・発行日
vol.28, no.11, pp.795-798, 1979-11-01 (Released:2011-09-21)
参考文献数
31
被引用文献数
1 1
著者
俣野 源晃 山本 智一 山口 悦司 坂本 美紀 神山 真一
出版者
一般社団法人 日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.187-195, 2021-07-30 (Released:2021-07-30)
参考文献数
14

本研究の目的は,複数の証拠として,適切かつ十分な証拠を利用するアーギュメント構成能力を育成する上で,McNeill and Krajcik(2011)の教授方略を援用してデザインした授業の有効性について,小学校第5学年の単元「電流がつくる磁力」を事例として明らかにすることである。山本・稲垣ら(2013)は,同学年の単元「物の溶け方」を事例として,教授方略を援用した授業をデザインし,その有効性を明らかにしている。本研究は,異なる単元においても教授方略を援用した授業が適切かつ十分な証拠を利用するアーギュメント構成能力を育成する上で有効なのかを新たに検証するものである。アーギュメント構成能力を評価するために,第5学年の2クラスの児童計65名を対象に,既習内容に関するアーギュメント課題を単元前後に実施した。課題の回答を分析した結果,児童は,主張に関連する科学的な証拠のみを利用する適切性の点において,アーギュメント構成能力が向上したことが明らかになった。また,量的,質的なものを含めた多様な証拠を利用する十分性の点においては,部分的ではあるが,アーギュメント構成能力が向上したことが明らかになった。しかしながら,同時に,証拠の十分性の一部についてはさほど向上しなかったことも見出された。その理由を探るために,証拠の選択率を補足的に分析したところ,実験結果の意味を類推しなければならない「間接的な証拠」を選択することが必ずしもできていないことがわかった。以上の結果を総合的に考察することで,McNeill and Krajcik(2011)の教授方略を援用してデザインした授業は,単元「電流がつくる磁力」においても,適切かつ十分な証拠を利用するアーギュメント構成能力を育成する上で有効であると結論づけることができた。併せて,教授方略を援用してデザインした授業は,「単元内におけるアーギュメントの複数回指導」と「間接的な証拠利用の促進」という点で改善の余地があると考えられる。
著者
武藤 剛 横山 和仁 遠藤 源樹
出版者
一般社団法人日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.200-209, 2018 (Released:2018-05-31)
参考文献数
82
被引用文献数
5 8

Japan is currently facing serious social problems related to low birth rates and aging. We propose two possible solutions from the perspective of occupational health. First, companies should establish support systems to help working women with pregnancy and childbirth. Such systems would require the cooperation and understanding of coworkers, including men, and the introduction of flexible work schedules that are also designed to allow workers to care for family members with disabilities. Additionally, with regard to the protection and promotion of the fertility of working women, occupational health staff members should provide education to working women regarding appropriate lifestyle choices in areas such as diet, prevention of work-related health problems, and mental health before and after childbirth. Moreover, workers undergoing assisted reproductive technology procedures should be supported as they experience physical, mental, and economic burdens associated with this process. Second, companies should guarantee the right of workers to take a sick leave and then return to work so they can balance work and the need to treat chronic conditions. Occupational staff members should follow up employees who return to work, by offering, for example, mental health care to cancer survivors. They should also play important roles in preventing the exacerbation of disease and empowering workers to continue their visits to medical institutions. Collaborative study bridges between companies and medical institutions are necessary for the promotion of these harmonization schemes.

1 0 0 0 OA 国史教科書

著者
市川源三, 利根川与作 著
出版者
国光社
巻号頁・発行日
vol.高等女學校用 上, 1904
著者
森本 慎一郎 小池 政就 茂木 源人
出版者
一般社団法人 エネルギー・資源学会
雑誌
エネルギー・資源学会論文誌 (ISSN:24330531)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.29-35, 2008 (Released:2019-09-26)
参考文献数
23

Various evaluations have performed on oil peak forecasting, by confirming oil reserves data, forecast methods, opinions on reserve growth including non-conventional oil, and new oil field discoveries. However, a holistic overview of the oil peak forecast using statistical analysis, including the regression analysis method, would perhaps provide a new perspective from which to evaluate and confirm trends in the oil peak forecast. Therefore, this paper aims to clarify the principle factor contributing to oil peak forecasts by evaluating oil peak forecast studies from this new perspective. Oil peak year forecasts which predict that innovations in substitute fuels and the oil market force will be the primary contributing factors appear to have risen linearly, while those which indicate that the decline of world conventional oil production is the principle factor appear to be converging on the year 2010. The result of this paper evidently confirms that differing opinions regarding the basic cause of the oil peak have an impact on the oil peak forecasts as they appear in the trends for oil peak forecast studies.
著者
今立 源太良
出版者
日本動物分類学会
雑誌
動物分類学会誌 (ISSN:02870223)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.42-50, 1994

本州北部および北海道で採集されたカマアシムシ属の2新種を記載した.これらは宮城県東北部でえられたワタナベカマアシムシ,アラスカから見出された2種,Eosentomon alaskaense, E. copelandiと近縁であるが,前肢付節の感覚毛の形状,体毛の配列などに特異な点があるので,新種とみとめ,ジュンカマアシムシ(新称,大西純氏に献名),コンセン(根釧)カマアシムシ(新称)と名づけた.
著者
恋水 諄源
出版者
一般社団法人 日本創傷外科学会
雑誌
創傷 (ISSN:1884880X)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.133-140, 2021 (Released:2021-07-01)
参考文献数
26

足病診療においては,「治る見込みが薄くても,足は切断しないで欲しい」という患者の強い希望にしばしば遭遇する。その希望が医学的に実現困難であったとしても,医療者が現実的な治療法を強制することはできず,医療者は本人の意向と医学的適応の間で板挟みになる。このような状況をどのように受け止め解決していくべきだろうか。 本稿では,仮想事例として「少しでも長く足を残す治療をして欲しい」と希望する虚血肢患者を取り上げ,生命倫理四原則に沿った倫理的検討を行う。本事例では,無危害原則と善行原則の両方が自律尊重原則と対立し,原則を適応するだけでは結論に至らない。より実践的な方策を見出すには,患者の価値観を繰り返し問うとともに医療者の価値観を問い直し,真に患者の Well-being を中心に置いた選択肢を考える必要がある。加えて,足病治療に関するエビデンスの蓄積,社会制度設計に貢献するための長期的・巨視的視野が必要となる。

1 0 0 0 OA 大日本史

著者
源光圀 編
出版者
吉川半七
巻号頁・発行日
vol.第3冊 巻21−27 本紀, 1900