著者

寺田 徹 横張 真 田中 伸彦

出版者

日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.723-726, 2009

被引用文献数

4 4

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IPCCの第4次評価報告書をうけ、洞爺湖サミットにおいて各国首脳によりCO2排出量削減の必要性が確認された。今日、"低炭素化"は世界における共通の価値尺度となっている。京都議定書目標達成計画においては、CO2に代表される温室効果ガスの削減対策は、吸収源対策と排出削減対策とに分かれている。緑地による対策は、森林整備や都市緑化に代表される吸収源対策のみならず、管理時に発生する木質バイオマスのエネルギー利用に代表される、排出削減対策としても認められる。低炭素社会の実現に向け、緑地が従来以上に貢献するためには、吸収源としての役割のみならず、木質バイオマスの供給源としての役割も踏まえた上で、最大限の低炭素化を図ることが重要である。本研究では、首都圏郊外部の自治体のひとつである千葉県柏市を事例に、吸収源対策と排出削減対策とを一体的に捉え、緑地由来と産業由来の木質バイオマスとを共処理した場合の、CO2個定量及び排出削減量を明らかにすることを目的とした。

著者

長野 高志 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1101-I_1109, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

15

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近年の東京都市圏全体の鉄道輸送人員は増加しているが,個別に乗降客数を確認すると,地域の主要駅においても乗降客数が減少している鉄道駅を確認することが出来る.本研究においては乗降客数の減少した鉄道駅に着目し,その経緯と実態を明らかにする.その上で,乗降客数の減少した鉄道駅における今後の課題を明らかにすることを目的とする.結果として,乗降客数の減少している鉄道駅は他の鉄道駅に乗降客が利用転換することで減少し,周辺の商業施設の減少による生活水準の低下が課題になることが明らかになった.また,鉄道駅周辺と地域全体での商業施設集積量を比べることにより鉄道駅周辺において望ましい商業施設の集積量を示すことが出来た.ここから,今後の東京都市圏郊外における鉄道網整備の際に考慮すべき点について提案を行った.

著者

山本 智美 安保 智典 田中 伸一 細川 肇 春木 秀敏 西田 大 中川 栄志 廣田 恵理果 長谷川 達也

出版者

一般社団法人 日本消化器がん検診学会

雑誌

日本消化器がん検診学会雑誌 (ISSN:18807666)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.759-765, 2015 (Released:2015-12-16)

参考文献数

12

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対策型検診撮影法では独特の素早い体位変換や回転動作が困難な受診者に遭遇する事が少なくない。今回, 改善を目的に動画説明を導入し, 最初の右回り3回転動作に着目し有効性を評価した。対象と方法:右回り3回転を40秒未満で行えなかった者を3回転困難者とした。動画説明導入前群:1,665名(2011年11月17日~同年12月7日), 動画説明導入後群:1,631名(2012年1月19日~同年2月9日)で評価した。結果:全体では3回転困難者は, 動画説明導入前群で25.7%, 動画説明導入後群で12.1%であった(p<0.01)。3回転困難となる原因は74歳以下では体位変換に関する具体的な理解不足であったが, 75歳以上の高齢者では運動機能低下であり, 対策型検診撮影法を一律適用するのは困難である。結論:体位変換を視覚的に理解できる動画説明は多くの年齢層で右回り3回転動作を正しく理解させるのに有用である。

著者

福島 秀晃 三浦 雄一郎 布谷 美樹 田中 伸幸 山本 栄里 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0635, 2005 (Released:2005-04-27)

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【はじめに】我々は、肩関節疾患患者の肩甲上腕リズムの乱れに関して、肩関節屈曲に伴い肩甲骨には力学的に前傾方向へのモーメントが加わり、これを制動できない場合は、肩甲骨の安定した円滑な上方回旋に支障が生ずるのではないかと考えている。そこで、第44回近畿理学療法学術集会にて、屈曲30°位において僧帽筋下部線維は上部・中部線維と比較して有意に筋活動が増大したことから、この前傾モーメントを制動するには解剖学的に僧帽筋下部線維が有効であると報告した。このことから、上肢の運動に伴い肩甲骨には力学的なモーメントが生じ、また運動方向の違いによって肩甲骨にかかるモーメントも異なることが示唆された。今回、肩関節外転運動に着目し、肩関節屈曲運動と比較して肩甲骨に生じるモーメントが異なると仮定し、肩関節初期屈曲・外転角度における僧帽筋の肩甲骨安定化機能を筋電図学的に比較・検証したので報告する。【対象と方法】対象は健常男性7名(平均年齢28.7±4.2歳)、両上肢(14肢)とした。運動課題は端座位姿勢での上肢下垂位、屈曲30°位および外転30°位をそれぞれ5秒間保持し、それを3回施行した。測定筋は僧帽筋上部・中部・下部線維とし筋電計myosystem1200(Noraxon社製)を用いて測定した。分析方法は下垂位の筋積分値を基準に屈曲30°位と外転30°位の筋積分値相対値を算出し、各線維ごとに対応のあるt検定を行った。なお、対象者には本研究の目的・方法を説明し、了解を得た。【結果と考察】僧帽筋上部・中部線維の筋積分値相対値は、屈曲位と比較して外転位において有意に増大した(p<0.01)。一方、下部線維の筋積分値相対値は屈曲位と比較して外転位において減少傾向となった。肩甲上腕リズムでは屈曲60°、外転30°までは肩甲骨の運動なしに肩甲上腕関節固有の運動でなされるsetting phaseの時期である。本研究における運動課題もsetting phaseの時期であり、この時期での僧帽筋の活動は肩甲骨と体幹を固定するための活動であると考える。山本らは正常な肩甲骨の動きは胸鎖関節を支点として三次元的に制動方向が導かれることとなるが、その動的な制御は肩甲骨と胸郭を連結している筋群のバランスと肩鎖関節の安定性により決定されるとしている。僧帽筋上部・中部線維については解剖学的に鎖骨外側1/3・肩峰・肩甲棘上縁に付着しており上肢の外転運動に伴う肩甲骨の下方回旋モーメントへの制御に機能したと考える。一方、下部線維については解剖学的に肩甲棘内側下部(肩甲棘三角)に付着しており上肢の屈曲運動に伴う肩甲骨の前傾モーメントへの制御により機能したと考える。以上より、上肢の運動方向が異なれば肩甲骨に生じる力学的なモーメントも異なり、そのモーメントに応じて選択的に僧帽筋の各線維がより活動し肩甲骨を制御することが示唆された。

著者

高橋 収 田中 伸二 小国 隆 中西 秀樹

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.892-896, 1986-10-01 (Released:2012-03-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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フラジオマイシン(FRM)含有軟膏の大量使用が原因と考えられた両側感音難聴の2例を報告した。症例1は53才男子。たきびの火が着衣に引火し, 体表面積の70%(III度55%)の熱傷を受け, FRM含有軟膏を外用して総計38.5kgを使用した。外用開始約4ヵ月後より耳鳴の訴えがあり, 聴力検査で高音障害型の両側感音難聴を指摘された。症例2は18才男子。ガソリンの爆発で, 体表面積の70%のIII度熱傷を受け, 受傷後4週目頃より, FRM含有軟膏を外用し総計48kgを使用した。外用開始, 約5ヵ月後より耳鳴を訴え, 聴力検査で高音障害型の両側感音難聴を指摘された。2症例とも難聴は外用剤中止後も徐々に進行し, 約1年でほぼ全聾状態となつた。

著者

田中 伸幸

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.139-149, 2010-08-27 (Released:2017-03-25)

参考文献数

35

被引用文献数

1

著者

犬飼 望 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃 小根山 裕之 柳原 正実

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1327-I_1338, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

17

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交差点の平面幾何構造と交通制御を工夫し,右折車と対向直進車の交錯を減らすAlternative Intersections(以下,AI)と呼ばれる新しい交差点概念が海外にて提案されている.本研究ではAIが我が国でも交通制御の選択肢の1つになり得るという仮説のもと,適用に向けた知見を得ることを目的とする.日本に存在する交差点からAIの適用可能性があると考えられる交差点を選定し,観測データを基本入力値としたシミュレーションを用いてAIを仮想再現し,交差点処理性能評価を行った.また,従来型交差点と構造が大きく異なるAIを日本人ドライバーが迷いや違和感なく運転できるかどうかドライビングシミュレータを用いて検証した.その結果,我が国におけるAIの適用領域の目安を示し,日本人ドライバーにとってAIは工夫次第で受容性があることを明らかにした.

著者

田中 伸治 藤原 直生 桑原 雅夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_617-67_I_624, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

10

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近年歩行環境への関心の高まりに伴い,歩行者の経路選択モデルや流動シミュレーション等が活発に研究されているが,これらに大きな影響を与える経路選択肢集合を生成する手法は十分に確立していない.本研究では携帯電話端末からのGPSデータを利用して,歩行者の経路選択肢となるリンク集合を推定することを試みた.この手法は,追跡調査やアンケート調査では取得が難しい行動実績データを大量かつ継続的に得られるという利点がある.まず使用するデータの特性を考慮したマップマッチングを行い,それに基づき経路選択に利用されたリンク集合を,経路長と,接続性指標であるインテグレーション値を用いて推定する手法を提案した.その結果,後者を用いることで経路選択リンク集合をより精度よく推定できることが明らかとなった.

著者

吉田 昇平 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_765-I_772, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

7

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近年導入が盛んなコミュニティバスについて,住宅地区内の狭隘な道路において大型車両は通行するべきでないとする問題点が存在することによって,一部の地域ではコミュニティバスの運行ルートの設定に難航している事例が存在している.本研究は,コミュニティバスの運行ルート計画において,幅員基準を満たす運行ルートを設定することが最も困難であることを示し,また一方で幅員基準に満たない場合でも運行ルートとして登録された道路も少なからず存在していることを明らかにした.幅員基準を満たさない道路においても登録された要因について,待避所などの整備状況や自動車交通量が影響していると考えられることを示した上で,幅員のみによって判断されないコミュニティバスの運行ルートに考慮できる道路の新たな指標の考え方について提案している.

著者

石川 耕平 佐藤 憲市 伊東 民雄 尾崎 義丸 浅野目 卓 山口 陽平 石田 裕樹 石塚 智明 岡村 尚泰 渕崎 智紀 谷川 聖 田中 伸哉 中村 博彦

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.9, pp.688-693, 2017 (Released:2017-09-26)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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Tumefactive multiple sclerosis (MS) は広範な浮腫や巨大な病変を形成することから, 脳腫瘍と鑑別が困難な例が多い. 本症例は66歳男性で右上下肢の単純部分痙攣発作で発症した. 左前頭葉の病変は画像上悪性グリオーマが疑われ摘出術が行われたが, 病理検査で脱髄性の所見や広範な出血および壊死像, Creutzfeldt cellを認めたことからtumefactive MSの診断に至った. 診断には病理検査が決定的となるが, 画像上病変部の血流上昇を認めないことが悪性グリオーマとの鑑別点と考えられた.

著者

田中 伸

出版者

全国社会科教育学会

雑誌

社会科研究 (ISSN:0289856X)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.1-12, 2015-11-30 (Released:2017-06-30)

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成熟社会を迎えた現代,社会はさらに複雑化し,日常の現象を一つの見方・考え方で捉えることは困難になりつつある。本論文は現代社会の理解,及びそこで主体的に生きる市民性育成の方略として,コミュニケーション理論に基づく社会科教育論の理論と実際を小学校社会科授業とともに示すものである。コミュニケーション理論に基づく社会科は,子どもたちを理想とする社会へコミットすることを強制する教育論ではなく,現実社会を受け入れ,その社会と折り合いをつけながらしなやかに生きるスキルを身につけることを目標とした教育論である。教育内容は,社会的に構築・承認された社会現象が現実に機能・運用されている実態,及びそれと自身との関係,教育方法は,その運用過程の理解・分析・解釈である。上記の理論を具体化する方略として,本稿では漫画メデイア"ONE PIECE"を用いて自由思想の多様性を分析する学習をデザインした。授業は以下4つの手続きをとる。第1は自己意識の明確化,第2は思想(フレームワーク)の多様化(社会認識の多義性,及びその可変性の認識),第3は複数のフレームワークの折衝,第4は社会における自由思想の相克と受容過程の理解と分析である。この4段階の学習を通して,社会を客観的に捉える授業ではなく,自らを社会の内部に位置付け,社会と折り合いをつける力を育成する社会科授業を開発・実践し,子どもの認識変容を踏まえた実践結果とともに示した。

著者

田中 伸子 岡村 浩

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.40, no.7, pp.587-592, 1989-07-05 (Released:2010-03-10)

参考文献数

11

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唾液中α-アミラーゼ活性の変動要因として日常喫飲する機会の多い紅茶につき検討を加えた結果をまとめると次のようになる.1) 日常われわれが喫飲する濃度に調製した, 各種茶類 (日本茶, ウーロン茶, 紅茶) おのおのの抽出液を直接添加し, 唾液中α-アミラーゼ活性を測定したところ, 紅茶は特異的に活性を低下させることが認められた.2) 唾液中α-アミラーゼ活性低下因子として紅茶中のタンニンが作用しているものと推察された.3) 同一の生茶葉から製造した日本茶, ウーロン茶, 紅茶を用いて比較検討の結果, 活性低下因子としてタンエソの含有量よりもむしろ紅茶製造中に生じた重合度の高い高分子タンニン, すなわち, タンニンの組成が大きく関与していると考えられた.われわれが日常直接口にする機会の多い食品 (各種茶類) が唾液中α-アミラーゼにいかなる影響をおよぼしているのか, 作用する食品側からの検討を試みたわけであるが, 今後はさらに一歩進めて, 影響を受ける側すなわち, α-アミラーゼがなぜ特異的に影響を受けるのか, その活性低下機構につき詳細に検討していきたい.

著者

田中 伸一

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.12-15, 2017-04-30 (Released:2017-09-12)

参考文献数

15

著者

田中 伸司

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.89-111, 1988-11-10

著者

田中 伸樹

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学経済経営論集 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY ECONOMIC AND BUSINESS REVIEW (ISSN:02869721)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.73-88, 2017-10-06

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The principal aim of this study was to clarify the rationale of guaranteeof free speech and to examine a range of the guarantee in public libraries.Understanding the relationship between public libraries and free speechhelps to solve the subject. In conclusion, the present study suggested thatthe relationship between public libraries and free speech depends on thenature of object.The public forum doctrine, developed as a framework for protectedagainst government suppression on expression in the United States, can beapplied to public libraries. If we consider public library as (limited) publicforum, library patrons’ freedom of expression is guaranteed, but guaranteeis limited to this range. The reason is that the library cannot directlyguarantee the authors’ free speech due to materials selection.Approach focusing on professional duty is useful when consideringguarantee of author’s free speech. In this approach, the freedom ofexpression is interpreted as comprised in professional duty, therefore,librarians’ autonomy and control will be realized.

著者

上垣 渉 田中 伸明 Uegaki Wataru Tanaka Nobuaki

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要 (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.185-196, 2009

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In the time after World War II, Japanese Education was under the control of Civil Information & Education Section (CI & E) of General Headquarters / Supreme Commander for the Allied Powers (GHQ / SCAP). The CI & E decided that Japanese new upper secondary education should have a broader focus and comprehensive curriculum. On September 27th 1946, a final tentative curriculum of elementary and secondary education in Japan was agreed upon between the Ministry of Education of Japan (Mombusho) and CI & E. In this plan, mathematics courses of upper secondary level were deemed elective. Wada Yoshinobu (Chief of mathematics course of study committee) was concerned that mathematics was "elective" and claimed that it should be "compulsory". This thesis clarifies the argument for additional years of compulsory mathematics by using GHQ / SCAP's estricted documents.

著者

ヒラー ヨハン アダム 田中 伸明

出版者

国際基督教大学比較文化研究会

雑誌

ICU比較文化 = ICU comparative culture (ISSN:03895475)

巻号頁・発行日

no.50, pp.81-110, 2018-01

著者

岩柳 智之 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1069-I_1079, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

12

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わが国では道路橋の急速な老朽化を迎え,またその損傷が深刻なために修繕・更新費は莫大であり,その全てを予防保全型で維持管理することにも限界がある.そのため廃橋を維持管理の選択肢として取り入れる必要があるが,地域の理解を得るために廃橋の効果や影響を客観的に示す方法が必要となる.そこで本研究では廃橋による費用対効果計算として将来の維持管理・更新費用の縮減効果と地域の効用の低下による損失を比較する方法を提示した.そして実地域を対象とした計算を行い,廃橋が受け入れられる余地を検討し,廃橋を含めた維持管理のあり方を議論した.計算の結果,廃橋の効果がある橋梁はなかった.しかし,他の橋梁と比較し,維持管理・更新を続ける効果の低い橋梁が見られ,廃橋にする場合,しない場合それぞれの望ましい管理方針を示した.

著者

田中伸尚著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2018

著者

田中 伸一

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.29-40, 1997-12-30 (Released:2017-08-31)

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The present paper compares the phonology of two typologically-unrelated languages, Japanese and Winnebago, and characterizes their 'accent' in terms of phonetic interpretation, basic tone melody, tonal rules, sonority hierarchy, prosodic structure (mora, syllable, foot, etc.), and word minimality. I will show that in spite of the existence of their apparently distinct typological and structural properties, these languages nonetheless exhibit striking similarities when seen from accentual typology in the generative paradigm, or universal grammar. My arguments will lead to the following specific claims: 1) they both are pitch-accent languages although they are different in some tonal rules; 2) they both are mora-counting, syllable-accenting languages and constitute a mirror-image pattern with distinct moraic structures; 3) in theoretical terms, they have moraic feet and foot extrametricality in common, which, however, are assigned from the opposite directions; and 4) they each have a distinct minimal word requirement, which is evidenced by the minimal size of a word and the existence of unaccented words. I will also demonstrate that the apparent diversities of their accentual characters directly follow from a few differences in rules and parameter values for tonal and prosodic structures.