著者

高西 淳夫 石井 裕之 橋本 健二 大谷 拓也

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2021-04-05

---

本研究は,既存の人型ロボットのエネルギー効率が低いという問題を解決するため,人間の身体構造および運動を参考に,『ロボット身体内保存力学的エネルギー活用運動』およびそれに適した身体構造により全身運動時の消費エネルギーを低減させることを目的とする.具体的には,力学的エネルギーの3形態変換を伴う消費エネルギー最小運動生成法を確立し,脱力・弾性の発揮が可能な高出力関節メカニズムおよび動力伝達機構を用いた人間規範軽量四肢構造,さらに消費エネルギー低減運動に最適化した等身大の人型ロボットを開発し,提案手法をロボット実機で評価する.

著者

石井 裕子

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.4, pp.316-320, 1991-04-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

ホウレソソウを水中で煮沸して含まれているシュウ酸カルシウム結晶の量,形態および結晶構造の変化を検討した。ホウレンソウを水で20分間煮沸して非結合性シュウ酸を抽出し0.1M塩酸中に一夜浸漬して全シュウ酸を抽出してそれぞれイオンクロマトグラフ分析して定量し,単位重量当たりの両者の含有量の差からシュウ酸カルシウムの含有量を求めた。実験に使用したホウレンソウ100g中に非結合性シュウ酸は730mg,全シュウ酸は912mgと実測され,シュウ酸カルシウムは二水和物として339mgとなった。さらにホウレンソウを長時間煮沸して抽出されるシュウ酸を定量し,全シュウ酸との差から煮沸後残存するシュウ酸カルシウム量を求めた。シュウ酸カルシウムは煮沸1時間後からわずかずつ減少し,約4時間後から減少速度が増加し,8時間煮沸すると約26%が消失した。ホウレソソウを煮沸する間に葉の中に存在するシュウ酸カルシウム結晶は表面からわずかずつ溶解し,まず微細な穴が生じ小さなき裂が現れ,数時間以上煮沸すると凝集体の構成粒子の結合部分が溶解し始め,別に再結晶と転移により小さなシュウ酸カルシウム一水和物の結晶が元の結晶表面に現れた。X線回折分析によれば,煮沸前ほとんど二水和物であったシュウ酸カルシウム結晶は8時間煮沸した後にはその約50%が一水称物に転移していた。

著者

常松 令 石井 裕正

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.188-193, 1995-02-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

7

---

中毒性肝障害は臨床的にも重要な疾患で,薬物や飲酒が原因になるケースも少なくない.近年,これらの肝障害の-因に-酸化窒素を含む活性酸素種が関与していることが指摘され,さらに活性酸素除去機構は単に解毒作用を持つのみならず細胞のアポトーシスをおこす遺伝子の発現制御にも関連している可能性が指摘され始めている.さらに活性酸素種は細胞の癌化にも関連しているといわれ,本稿ではこれらのトピックスにつき解説した.

著者

迎田 美和 鈴木 悠人 林 ゾウ華 セッサ サルバトーレ バルトロメオ ルカ 石井 裕之 ゼッカ マッシミリアーノ 高西 淳夫

雑誌

日本咀嚼学会雑誌 : 咀嚼と健康 = Journal of Japanese Society for Masticatory Science and Health Promotion (ISSN:09178090)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.138-139, 2010-11-30

著者

外川 拓 石井 裕明 恩藏 直人

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.7-78, 2016 (Released:2017-01-31)

参考文献数

53

被引用文献数

3 3

---

既存研究においては、パッケージへの画像掲載により、好ましい消費者反応を得られることが示されてきた。本研究では、こうした効果がどのような時に変化するのかを検討するため、解釈レベル理論を援用した。解釈レベル理論は、対象との心理的距離によって対象への捉え方が変化することを提示している。 実験 1 では心理的距離のうち社会的距離に注目した。その結果、消費者がギフトを想定した場合(社会的距離:遠)、画像非掲載パッケージが製品評価を高め、自分自身での消費を想定した場合(社会的距離:近)、画像掲載パッケージが製品評価を高めることが示された。 実験 2 では心理的距離のうち時間的距離に注目した。ギフトを贈与するまでの時間的距離を操作したところ、消費者が遠い将来の消費を想定した場合は、画像非掲載パッケージが製品評価を高める一方、近い将来の消費を想定した場合は、画像掲載パッケージが製品評価を高めることが示された。

著者

長谷川 昌美 坂元 秀樹 〓 小虹 位下 幸子 白川 貴士 大谷 香 高見 雅司 高見 毅司 石井 裕子 佐藤 和雄

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.479-485, 1995-05-01

参考文献数

11

被引用文献数

1

---

Estra-1,3,5 (10)-triene-3,17-diol (17β)-, 3-[bis(2-chloroethyl) carbamate] (Estramustine : 以下EMと略)は estrogen (E)に nitrogen mustardを結合させた抗腫瘍剤である. その効果は微小管阻害作用によるものとされ, Eの抗androgen作用と相乗させることで前立腺癌の経口抗癌剤として現在使用されている. 我々はこの抗癌剤の構造骨格である Eに着目し, この製剤がE受容体(ER)をもつ腫瘍に対するミサイル療法剤となる可能性を検討した. ヒト子宮体癌細胞株Ishikawaならびに当科で分離樹立した E非依存性の亜株 EIIL (Estrogen Independent Ishikawa Line)に対し in vitroにおけるEMの効果を検討した.その結果, (1) EMは濃度依存性にIshikawaおよびEIILの増殖を抑制したが,そのID50はIshikawaでは12μM, EIILでは65μMであった. (2) EMの培養系への添加は腫瘍細胞の剥離とDNAの断裂を起こしたが, この断裂は90 base pairの整数倍であった. (3) EM添加後にc-erbB-2, fasならびに nidogenの発現を β-actinの発現に比較して検討した. Ishikawaの c-erbB-2の発現は対照群で0.98±0.12 (X^^-±SD, n=3), EM群で1.02±0.23, EIILではそれぞれが0.99±0.34, 0.95±0.43. fasはIshikawaの対照群で0.89±0.20, EM群では 0, EIILでは対照群1.13±0.54, EM 群で1.35±0.78とIshikawaにおいてのみ有意 (p<0.01)のfas発現抑制がみられた. nidogenの発現は Ishikawaの対照群で0.88±0.22, EM群では0.21±0.10でEM群で発現の低下(p<0.05)が観察された. 一方EIILでは対照群1.30±0.43, EM群1.11±0.87と両者には有意の変化がみられなかった. 以上の結果より EMには体癌株の増殖抑制効果があることが確認された. この抑制は ERの有無により効果が変わるとともに, fas, nidogen発現の抑制を伴うことが明らかとなった.

著者

藤井 効 石井 裕正 日比 紀文 奥野 府夫 水野 嘉夫 土屋 雅春

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.901-911, 1981-06-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

105

---

今回,著者らは低血糖発作を反復して死亡した原発性肝癌2症例を経験した.症例1は62歳の男性で,就寝後の発汗と体重減少を呈し,肝腫大と空腹時低血糖を認め,精査の結果,両葉にわたる原発性肝癌と診断され,数ヵ月の経過にて死亡した.症例2は57歳の女性で,肝腫大を主訴に入院精査し,原発性肝癌と診断され,肝腫大の増強と共に低血糖昏睡を反復しつつ比較的早期に死亡した.両症例とも癌組織中のIRI, ILA活性は陰性であった.原発性肝癌に伴う低血糖の本邦報告例は,1979年までに著者らの調べた範囲では112例あったが,成因に関してはまだ定説は認められていない.著者らの経験した2症例は,それぞれMacFadzeanの提唱するtype A, Bの低血糖症に相当すると考えられ,低血糖発生機序について一元的には説明し得ないと考えられた.

著者

西田 麻希子 渡辺 富夫 石井 裕

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.85, no.880, pp.19-00159, 2019 (Released:2019-12-25)

参考文献数

26

被引用文献数

3 1

---

We have already developed a speech-driven embodied entrainment CG character system called “InterActor” which generates communicative motions and actions such as nods for entrained interaction from speech rhythm based on only voice input. Conventional InterActor performed the entrained communicative body movements and actions based on speech input without a voice back-channel. In this study, we develop an embodied character system with the voice backchannel based on the embodied interaction model. Two experiments are performed to confirm the effectiveness of the system by sensory evaluation. In the first experiment, the effects of the automatic generation and presentation method of the voice back-channel are examined in each situation with and without character presentation. In the second experiment, the frequency of the voice back-channel to nodding motion is examined. The effectiveness of the system is confirmed from these experimental results.

著者

石井 裕明 石田 大典 恩藏 直人

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.70-83, 2012-03-31 (Released:2021-01-22)

参考文献数

21

著者

小林 未菜実 川角 謙一 齋藤 佳久 寺尾 靖也 佐野 勝弥 石井 裕也 辰巳 麻由美 大瀬 眞人(MD)

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌

巻号頁・発行日

vol.28, 2012

---

<b>【目的】 </b>肩関節疾患に対する理学療法において、肩甲上腕関節の可動域制限は良化しても結帯動作の改善に難渋するケースを多くみる。結帯動作において同側肋骨は前方回旋、胸椎は対側回旋の運動連鎖を生ずる。今回、体幹回旋可動域の左右差、体幹対側回旋可動域の変化に伴う患側肩関節の結帯動作可動域の変化に着目し、体幹の対側回旋へのアプローチを行い、結帯動作可動域に改善のみられた症例を経験したので報告する。<br><b>【方法】 </b>対象は当院に通院する女性患者3名(右肩関節周囲炎2名、右石灰性腱炎1名)である。また本発表にあたり、対象者には倫理的配慮としてヘルシンキ宣言に基づき十分に説明を行い同意を得た。<br> 3症例の共通した条件は、患側肩関節屈曲・外転可動域160°以上、結帯動作に関してL5レベル以上の可動域を有することである。実施介入としては、自動での体幹対側回旋を患側肋骨の前方回旋を徒手にて補助しながら5回繰り返し、5回目は最終域で徒手抵抗下にて10秒間の保持を行った。介入前後に下記の方法で患側の結帯動作と体幹の両側回旋を行い、メジャー、角度計にて測定した。いずれも測定肢位は端座位である。<br>1. 結帯動作:肘関節屈曲90°にて座面-橈骨茎状突起距離を測定。<br>2. 体幹回旋:胸骨前方で両側の手掌を合わせ、骨盤を中間位にて固定、両膝関節内側を接触させた状態で体幹の回旋角度を測定。<br><b>【結果】 </b>体幹回旋運動に関しては、症例1:同側45°/対側30°、症例2:同側50°/対側35°、症例3:同側45°/対側40°と、3症例すべてにおいて体幹対側回旋可動域は同側回旋に比べ制限がみられた。介入後、体幹対側回旋可動域は3症例すべてにおいて拡大した。それに伴い結帯動作に関して、座面-橈骨茎状突起距離は、症例1:介入前26.0㎝→介入後30.0㎝、症例2:24.0㎝→27.5㎝、症例3:27.0㎝→35.0㎝と、3症例すべてにおいて結帯動作可動域の拡大が確認できた。<br><b>【考察】 </b>今回対象とした結帯動作制限の3症例では、全例において体幹の対側回旋制限がみられた。この原因の1つとしては患側の前鋸筋の機能不全が考えられる。前鋸筋と外腹斜筋には筋連結があり、前鋸筋の機能不全は外腹斜筋の機能不全を招くといわれている。このようなことから患側前鋸筋、外腹斜筋の機能不全が体幹対側回旋可動域の減少を生じさせたと考えた。従って、介入により外腹斜筋の活動性を向上させ、体幹対側回旋可動域を拡大させた結果、同側肋骨の前方回旋運動が促進され、肩甲骨の前傾角度が増加することで結帯動作可動域の拡大につながったのだと考える。以上より、結帯動作可動域拡大のアプローチとして、体幹対側回旋可動域の拡大による同側肋骨の前方回旋運動の促進は有効であることが示唆された。<br><b>【まとめ】 </b>結帯動作と体幹回旋可動域との相関性について考えた。今後は体幹回旋可動域の変化が結髪動作に与える影響についても考えていきたい。

著者

石井 裕

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.114, no.6, pp.1071-1096, 2005

---

When the Alien Land Law prohibiting land ownership by aliens not eligible for citizenship (mainly Asians) was passed in the California Assembly in May 1913, Japanese officials and immigrants alike realized the merit of swaying US public opinion. To quell the rising anti-Japanese movement, the Japanese Foreign Ministry set up in 1914 two publicity bureaus-the Pacific Press Bureau (PPB) in San Francisco and the East and West News Bureau (EWNB) in New York City-disguising both as private "press agencies". Kiyoshi Kawakami, who had been invited to San Francisco by the Japanese Association as manager of the Campaign of Education, was appointed chief of PPB, a low cost operation designed to placate the local California press and contribute news items to influential papers throughout the country. The Japanese consul-general, who held the ultimate responsibility for PPB, was pleased with Kawakami's capability as a propagandist. At the onset, PPB activities were hindered due to poor cablegram communications with Tokyo; however, on the occasion of the declaration of war on Germany, the Japanese Foreign Minister took a more positive attitude and imposed upon PPB the role of an agency for war propaganda. Therefore, Kawakami came to play a dual role as a promoter of Japanese military policy in the Far East and debunker of prevalent anti-Japanese public opinion, especially the rumors of a pending US-Japanese war being spread by propagandists for the German and Chinese governments. Kawakami was also involved in intelligence work, obtaining confidential State Assembly documents for the Japanese Consulate and lobbying against anti-Japanese bills introduced during the Assembly's 42nd Session. After the war, PPB was forced to tone down its blatant propaganda due to public antipathy towards such activity on the part of Japanese and pro-Japanese Americans, conflict within the Bureau between Japanese and American staff members, and a threat that Kawakami's secret arrangements with the Japanese government would be become public. From 1917 one, Kawakami was frequently absent from his San Francisco headquarters, travelling to the Far East, New York and Washington DC courtesy of the Japanese Foreign Ministry. Kawakami was expected of wide-ranging activities as a Ministry intelligence agent, not merely a kind of propagandist in San Francisco. Both PPB and EWNB were shut down because of the establishment in August 1921 of the Foreign Ministry's Intelligence Office which changed the tone of its information policy from "active" and "wartime" to "moderate" and "peaceful". Kawakami left San Francisco for Washington DC in January 1923, where he continued to maintain secret connections to the Japanese Embassy.

著者

石井 裕明 平木 いくみ

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.52-71, 2016-03-31 (Released:2020-04-21)

参考文献数

69

被引用文献数

2 2

---

近年,感覚マーケティングに大きな注目が集まっている。特に小売店舗においては,市場環境の変化により,感覚マーケティングに寄せられる期待が高まっている。こうした中,店舗空間における感覚マーケティングを取り上げ,その影響の大きさと実務への適用可能性を検討することには大きな意義があるだろう。本稿では,まず,感覚マーケティングの議論の特徴に触れ,研究動向を感覚ごとに紹介することで,店舗空間における感覚マーケティングの概要を明らかにする。その後,感覚刺激間の適合性,店舗・製品特性と感覚刺激の適合性,消費者特性と感覚刺激の適合性の視点から先行研究を整理し,実務における活用方針を検討する。さらに,店舗空間において感覚マーケティングを展開する際の検討課題を指摘し,今後の研究上の課題について言及していく。

著者

石井 裕正

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田評論 (ISSN:1343618X)

巻号頁・発行日

vol.1038, 2001-08-01

著者

石井 裕明 外川 拓 井上 一郎

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.107-118, 2018-09-30 (Released:2018-12-14)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

マーケティングが様々な対象に応用できることは古くから指摘されてきた。その中でも,公共団体への応用は,ソーシャル・マーケティングなどとして,しばしば取り上げられるテーマの一つである。その一方,我が国に目を向けてみると,本格的にマーケティングに取り組んでいると考えられる市町村単位の地方自治体はそれほど多くない。そこで本稿では,マーケティング課を設置し,様々なマーケティング活動を展開している流山市に注目した。インタビュー調査の結果からは,同市の人口増加の背景にマーケティング的発想に基づく様々な取り組みが存在することが確認された。また,自治体組織特有のマーケティングを応用する難しさ,トップマネジメントである市長によるマーケティングの強調による効果,自治体組織にマーケティングを根付かせるための方策が示唆されている。

著者

藤野 秀則 浦山 大輝 北村 尊義 石井 裕剛 下田 宏

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.169-186, 2019-05-25 (Released:2019-05-25)

参考文献数

21

---

For maintaining resilience of socio-technical systems, it is believed that knowledge sharing among practical ?eld staffs should be a crucial. The purpose of this study, therefore, is to propose a new method to enhance their knowledge sharing effectively. Especially, authors focused on their chats in a refresh room and developed a method to promote their job-related chats in a refresh room by using a large size touch panel display presenting a lot of job-related information. Authors conducted the experiments to examine the effect of developed method. As a result, the expected effect was observed approximately while some possible limitations related to characteristics of job and human relationship among target members were captured. In the conclusion, future works are discussed.

著者

土屋 雅春 石井 裕正 宮本 京 荒井 正夫 奥野 府夫 山内 浩 海老原 洋子 高木 俊和 神谷 知至 陶山 匡一郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.21, no.12, pp.1606-1613, 1980-12-25 (Released:2010-01-19)

参考文献数

13

被引用文献数

2

---

肝細胞固有の機能の一つとして重要視されている糖新生能を,糖原性アミノ酸であるL-Alanine (以下Ala)を負荷したときの血糖上昇度および糖代謝調節諸因子の動態を観察することにより判定し,本検査の肝細胞予備能判定法としての有用性につき検討した.対象は慶大内科において確診した肝硬変症17例(代償期8例,非代償期9例)および健常対照例6例の計23例である.15時間絶食後に10% Ala溶液300mlを30分間で静注し経時的に180分まで血糖, IRI,乳酸,アラニン,IRG値を測定した.Ala負荷後,対照群では,点滴終了直後に約10mg/dlの血糖上昇を認め,以後速やかに下降したが肝硬変代償期群では血糖上昇度は7mg/dlと低下傾向をみたが有意差はなかった.これに対して非代償期群では血糖上昇度は全くみられず,むしろ低血糖傾向すら示した.この非代償期群ではAla負荷後の血中乳酸・アラニン値も停滞しAlaの利用障害が示唆された.Ala負荷後血糖上昇のみられなかった群の予後は不良であり,本試験は肝細胞予備能判定の手段として有用であることが示唆された.

著者

小林 未菜実 川角 謙一 齋藤 佳久 寺尾 靖也 佐野 勝弥 石井 裕也 辰巳 麻由美 大瀬 眞人(MD)

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.89, 2012 (Released:2013-01-10)

---

【目的】 肩関節疾患に対する理学療法において、肩甲上腕関節の可動域制限は良化しても結帯動作の改善に難渋するケースを多くみる。結帯動作において同側肋骨は前方回旋、胸椎は対側回旋の運動連鎖を生ずる。今回、体幹回旋可動域の左右差、体幹対側回旋可動域の変化に伴う患側肩関節の結帯動作可動域の変化に着目し、体幹の対側回旋へのアプローチを行い、結帯動作可動域に改善のみられた症例を経験したので報告する。【方法】 対象は当院に通院する女性患者3名(右肩関節周囲炎2名、右石灰性腱炎1名)である。また本発表にあたり、対象者には倫理的配慮としてヘルシンキ宣言に基づき十分に説明を行い同意を得た。 3症例の共通した条件は、患側肩関節屈曲・外転可動域160°以上、結帯動作に関してL5レベル以上の可動域を有することである。実施介入としては、自動での体幹対側回旋を患側肋骨の前方回旋を徒手にて補助しながら5回繰り返し、5回目は最終域で徒手抵抗下にて10秒間の保持を行った。介入前後に下記の方法で患側の結帯動作と体幹の両側回旋を行い、メジャー、角度計にて測定した。いずれも測定肢位は端座位である。1. 結帯動作:肘関節屈曲90°にて座面-橈骨茎状突起距離を測定。2. 体幹回旋:胸骨前方で両側の手掌を合わせ、骨盤を中間位にて固定、両膝関節内側を接触させた状態で体幹の回旋角度を測定。【結果】 体幹回旋運動に関しては、症例1:同側45°/対側30°、症例2:同側50°/対側35°、症例3:同側45°/対側40°と、3症例すべてにおいて体幹対側回旋可動域は同側回旋に比べ制限がみられた。介入後、体幹対側回旋可動域は3症例すべてにおいて拡大した。それに伴い結帯動作に関して、座面-橈骨茎状突起距離は、症例1:介入前26.0㎝→介入後30.0㎝、症例2:24.0㎝→27.5㎝、症例3:27.0㎝→35.0㎝と、3症例すべてにおいて結帯動作可動域の拡大が確認できた。【考察】 今回対象とした結帯動作制限の3症例では、全例において体幹の対側回旋制限がみられた。この原因の1つとしては患側の前鋸筋の機能不全が考えられる。前鋸筋と外腹斜筋には筋連結があり、前鋸筋の機能不全は外腹斜筋の機能不全を招くといわれている。このようなことから患側前鋸筋、外腹斜筋の機能不全が体幹対側回旋可動域の減少を生じさせたと考えた。従って、介入により外腹斜筋の活動性を向上させ、体幹対側回旋可動域を拡大させた結果、同側肋骨の前方回旋運動が促進され、肩甲骨の前傾角度が増加することで結帯動作可動域の拡大につながったのだと考える。以上より、結帯動作可動域拡大のアプローチとして、体幹対側回旋可動域の拡大による同側肋骨の前方回旋運動の促進は有効であることが示唆された。【まとめ】 結帯動作と体幹回旋可動域との相関性について考えた。今後は体幹回旋可動域の変化が結髪動作に与える影響についても考えていきたい。

著者

石井 裕晶

出版者

地方史研究協議会

雑誌

地方史研究 (ISSN:05777542)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.19-38, 2020-02

著者

高林 範子 山本 真代 小野 光貴 渡辺 富夫 石井 裕

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.112-123, 2016-06-20 (Released:2016-07-14)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

---

表情の中の微笑みや視線などの非言語メッセージは,看護コミュニケーションにおいて重要な役割を果たしている.これまで,アバタを介した看護コミュニケーション教育支援システムを開発したが,アバタの視線や表情に関する表現性の課題が残された.本論文では,アバタに微笑みと眼球動作モデルを付加した看護コミュニケーション教育支援システムを開発し,システムの活用可能性を検証する目的で,ロールプレイングによるコミュニケーション実験を行った.実験用のシステムモードとして【A:真顔のみ】,【B:微笑み+眼球動作無し】,【C:微笑み+眼球動作有り】の3つのモードを用意した.実験の結果,システムのモードとしては,微笑みと眼球動作のあるCモードが最も高く評価された.自由記述においてもコミュニケーション時の表情や視線が与える効果に気づく意見が多くみられ,本システムによる看護コミュニケーション教育支援の有効性が示された.

著者

穴吹 まほろ 石井 裕

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.151-160, 2008-06-30 (Released:2017-02-01)

参考文献数

24

---

We introduce AR-Jig, a new handheld tangible user interface for 3D digital modeling in Augmented Reality space. AR-Jig has a pin array that displays a 2D physical curve coincident with a contour of a digitally-displayed 3D form. It supports physical interaction with a portion of a 3D digital representation, allowing 3D forms to be directly touched and modified. This project leaves the majority of the data in the digital domain but gives physicality to any portion of the larger digital dataset via a handheld tool. Through informal evaluations, we demonstrate AR-Jig would be useful for a design domain where manual modeling skills are critical.