著者

久留島 典子 林 譲 本郷 恵子 柴山 守 有川 正俊 山口 英男 遠藤 基郎 木村 直樹 山家 浩樹 馬場 基 山田 太造 近藤 成一 小宮 木代良 古瀬 蔵

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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前年度に引き続き東大史料編纂所歴史情報システム(以下、SHIPSと略記)が擁するDB群から、各DBに格納された人物情報を抽出し、人物情報レポジトリへとデータ移行を推進した。レポジトリへ移行を可能とするDB数もさらに2つ増加し、計19種へと拡大することで、総登録データ数は約42万件に達した。前近代における人物情報を総覧する環境が整いつつあり、これを軸として、地理情報・史料典拠情報・史料目録情報といった情報との連接を視野に入れたところである。SHIPS-DBから人物情報レポジトリを参照・応答するAPIについては、前年度に構築したシステムを基盤として、より詳細な応答を実現するモジュールを「新花押データベース」内に実装した。花押を記した人物を比定するために、随意にレポジトリ参照が可能となったことは、より正確な情報蓄積を進めるうえで極めて有効と言ってよい。また人物レポジトリを直接検索するためのインターフェイス(「人名典拠サービスモジュール」)が安定的に運用されるに至り、多様な検索に応答しうる環境が整備されつつある。蓄積データのシームレスな運用という観点からは、前年度に引き続き、人物情報レポジトリ総体のRDFストア化を推進し、検索結果をRDF形式で出力するためのAPIの安定運用を実践することで、オープンデータ環境への移行を目指した。地理情報レポジトリについては、外部参照用APIの運用を開始し、国立歴史民俗博物館の「荘園データベース」との連携を実現した。

著者

落合 謙太郎 佐藤 聡 近藤 恵太郎

出版者

独立行政法人日本原子力研究開発機構

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2010

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ブランケットによる燃料トリチウム自己供給技術の確立は核融合炉達成の必須条件であり、技術開発には生成から回収までのトリチウム循環に関する特性の解明が必要である。本研究ではDT中性子源による核融合炉ブランケット増殖材照射実験を実施し、増殖材から回収されたトリチウム量を測定することで、増殖材料からのトリチウム回収性能を明らかにし、核融合炉トリチウム増殖回収技術に必要な工学データの取得と設計課題の解決について貢献することを目的としている。原子力機構FNSでのDT中性子照射によるトリチウム回収実験の測定システムを用いて回収性能の試験を実施した。実験の具体的な手法は、固体増殖ブランケットの最有力中性子増倍材であるベリリウム体系(直径63cm、厚さ45cm)のほぼ中心にステンレス角柱で囲まれたヒーター付のアッセンプリ中にペブル状の増殖材(Li2TiO3)を挿入し、DT中性子源にて照射しながらトリチウム回収量を評価するものである。さらに照射時オンライン回収実験の準備を開始し、リボルバー式のバプラー切換装置を導入し、スイープガスの水分計測定、コールドトラップや酸化銅ベットの調整を行うことで、水形(HTO)ならびにカス形(HTやT2)成分分離で時間分解が可能な回収トリチウム測定システムを構築した。平成23年度は、震災により、原子力機構核融合中性子源(FNS)による照射ができなかったため、次年度の平成24年度に上記のトリチウム回収実験を改めて実施した。増殖材温度300℃と600℃のHTOとHTの分離回収測定から、トリチウム生成量の95%以上を回収できることが解った。また温度によるHTO回収量とHT回収量の違いがあることが明らかとなった。さらに時間分解測定の結果からガス系の回収は照射開始から遅れて回収されることがわかり、生成から回収までの時間が数時間必要であることが明らかとなった。

著者

近藤 友子

雑誌

情報学 (ISSN:13494511)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.1-11, 2013

著者

近藤 敦

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学商經論叢 (ISSN:02867842)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.133-157, 1993-08-31

著者

近藤 幸夫

出版者

美学会

雑誌

美學 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, 1997-12-31

著者

近藤浩一路 著

出版者

磯部甲陽堂

巻号頁・発行日

1919

著者

近藤 宣晃

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.612, pp.76-78, 2004-11-01

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快進撃を続ける佐川急便。2004年3月期の宅配便取扱数は約9億2500万個で、最大手・ヤマト運輸との差を約1億個と一気に詰めてきた。佐川急便は来年、トラック運転手向けの携帯情報端末を約8年ぶりに刷新する。一連のIT投資の根底にある考え方を、同社CIO(最高情報責任者)の近藤宣晃氏は「セールスドライバーと顧客を支援すること」と即答する。

著者

近藤 存志

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.63, no.514, pp.249-255, 1998

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18世紀後半に始まったエディンバラにおけるニュータウン建設事業は、スコットランド啓蒙思想の最盛期に、その中心地において構想、実施されたことから、しばしばスコットランド啓蒙思潮の「建築」と「都市計画」の分野における具現化の事例として取り上げられてきた。特にその幾何学的な格子状の街区構成が、「秩序」(order)、「規則性」(regularity)、「改良・改善」(improvement)等の啓蒙思潮の概念と結び付けられて解釈されてきたのである。本稿では、ニュータウンの建設に際してエディンバラ議会が制定した建築物の建設に関する法令の内容に注目することで、スコットランド啓蒙思潮がエディンバラにおけるニュータウンの建設構想に与えた影響の一端を確認したい。エディンバラを中心としたスコットランド啓蒙思潮は、法律、政治、学問、文化等の分野の新たな展開を触発し、都市社会はその変化に新しい建築物の建設という形で敏感に反応して、新しく多様な公共施設、大学、病院、刑務所などが相次いで計画、建設された。こうした一連の公共事業のなかでも、とりわけエディンバラのニュータウン建設は18世紀のスコットランド啓蒙思潮が建築・都市計画の分野に果たした影響を最も顕著に示している事例である。18世紀後半のエディンバラは、デーヴィット・ヒューム(David Hume)、ケームズ卿(Henry Home,Lord Kames)、アダム・スミス(Adam Smith)等の著名な啓蒙主義の思想家たちを中心として、多様な学問分野における盛んな知的交流が組織化されていた。スコットランド啓蒙思潮を先導したこれらの思想家たちは、各々異なる専門分野を有していたが、啓蒙思潮の根本概念を一般の社会生活に適用することを試みることで、理想的な啓蒙社会を建設する意図を確かに共有していた。エディンバラにおける公共建築の建設や交通網の整備等を提案する機関が1753年に設置された際に任命された33名の委員には、こうしたスコットランド啓蒙主義の主要な思想家たちとその思潮を理解し支持するエディンバラの識者の面々が名を連ねている。18世紀中頃のスコットランド、とりわけエディンバラは、1707年のスコットランドとイングランドの合邦以来の経済的発展、人口増加、交通網の整備、そして都市拡張の必要性に直面していた。スコットランド啓蒙主義の思想家たちは、経済的・社会的発展が社会の秩序ある「徳」の確立を前提として成立するものであると考えていたから、こうしたスコットランドにおける発展の傾向に際して、如何にこの社会的徳を実現するかという問題に取り組まなくてはならなかった。すなわち、腐敗と堕落を回避して社会的な徳を実現する一方で、継続的な経済発展の前提としての市民の権利、所有、自立を如何に両立させていくかという問題が主要な論点となったのである。こうした時代の課題に対してユ8世紀のスコットランド啓蒙思潮は、自然法の伝統に結び付く個人の自立、所有、権利、義務等の観念を尊重、強調することで社会の「富」の実現を目指す一方で、同時に公共精神や公共的な義務、さらには法令に基づく社会秩序の確立を通じて、「富」の追求が往々にしてもたらす人間の「徳」の堕落を阻止することを模索した、こうした傾向を前提として、スコットランド啓蒙思潮が理想とする都市環境の建設にあたっては、個々の市民の自立、資産、権利等の保障と、共同体の一員として市民が共有すべき公共精神や公共的義務との間の、微妙な均衡を維持することが重要な課題となった。ニュータウンの建設が実際に開始された直後の1768年に発令されたニュータウンにおける建築物の建設に関する法令には、スコットランド啓蒙思潮のこうした課題への取り組みが読み取れる。この法令の発令には、共同体の一員としての市民の公共精神や義務を確立して、共同体としての都市社会の公共の「徳」と「秩序」を維持、確保しようとする意図が含まれていた。具体的には、ニュータウンの景観美や格調を重視した建築物の建設計画規準の作成や個々の建築物に適した敷地の選定などに関する規定が、この法令には盛り込まれている。スコットランド啓蒙思潮によれば、個人の権利と趣味が尊重されることで積極的な「富」の追求が許された市民と社会は、従わなければならない法令の発令を通してその共同体としての「秩序」の崩壊と個人の「徳」の堕落を回避することができると考えられていたのである。こうした法令が発令された一方で、ニュータウンの個々の建築物がそれぞれの所有者の建築的趣味に基づいて個別に設計、建設されたことは、スコットランド啓蒙思潮が個人の所有、権利、自立、個性、趣味等を重視していたことと無関係ではない。実際にこの法令には、「人はそれぞれ建築に関する異なる趣味を持ち合わせているから、不変の規則を決定することは不可能である」(本文注釈18)と明記されており、個々の建物の所有者の建築的趣味を規定する意図がこの法令の発令にそもそもなかったことを裏付けている。こうした個人の建築的趣味を尊重する傾向は、美的趣味が個人の主観に基づくことを明確にしたスコットランド啓蒙の美学思潮を前提としている。ヒュームが異なる主観が異なる美を鑑賞することを論証して美的趣味の規範を確立することが不可能であることを指摘したように(本文注釈19)、ニュータウンの建設に関わったスコットランド啓蒙の識者たちは建築的趣味の規範を確立することの不合理を十分に承知していたのである。一方での秩序と徳の維持と他方の個人の権利と趣味の展開、その両者間にバランスをとることが彼らの困難な課題であった。以上のことから、エディンバラにおけるニュータウン建設事業そのものを、個人と公共、富と徳との間の繊細な均衡を建築的に、あるいは都市の文脈において具現化しようとしたスコットランド啓蒙主義の試みの産物として理解することができるであろう。こうした課題意識と試みが、一貫してニュータウンの建設を構想した人々たちにあったことは、ケームズ卿がエディンバラ議会に対して都市拡張事業の必要性を提言した1763年の書簡のなかにも端的に言い表されている。彼は次のように記した。「エディンバラの市街を拡張する事業は・・・個人の権利領域を侵害することなく、公共精神を発揮する絶好の機会であり、この事業を達成することは愛国心に富むスコットランド人としての大いなる喜びである。」(本文注釈23)

著者

戀津魁 伊藤彰教 三上浩司 近藤邦雄 菅野太介 金子満

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.605-607, 2011-03-02

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映像作品を制作するにあたって,初めに作成される情報としてシナリオがある.シナリオなくして映像制作をするのは非常に困難であり,シナリオ執筆は必須の作業と言える.しかし,シナリオを記述するためにはキャラクター設定やエピソード等膨大な情報を考え,記述したものを管理する必要があり,シナリオ執筆自体にかかる以上の労力を必要とする.そこで本研究では,PHPとMySQLデータベースを用いてシナリオライターの情報管理を補助するシステムを開発した.Webブラウザを介して執筆過程の情報を随時データベースシステムに登録し,好きなタイミングでユーザーが参照できるインターフェースを作成した.また,記述された情報を自動的にシナリオの体裁を整えた形に表示する機能を実装した.これによって,多種・多数に渡る中間生成物をシステムが管理するためライターの負担を軽減し,また執筆完了後は記述された情報を効率的に参照できる形として出力可能になる.

著者

戀津 魁 石川 圭一 菅野 太介 三上 浩司 近藤 邦雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.37, no.17, pp.181-182, 2013-03-08

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ゲーム等に用いられる表現として,プレイヤーの選択に応じ異なるエンディングを迎えるマルチエンディングシナリオがある.通常のシナリオと異なり,執筆する際にプレイヤーに提示する選択肢及びその選択に応じた複数のストーリーを制作する必要があり,情報量が肥大化する.本研究では既存のゲームシナリオ分析から,分岐点となる選択肢の形式及び分岐後のストーリーの構造を抽出し,これを用いた情報管理による執筆支援を行う.

著者

菅野 太介 青山 優也 戀津 魁 三上 浩司 近藤 邦雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.37, no.17, pp.175-176, 2013-03-08

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シナリオは映像コンテンツのシーンの構成、登場人物の動きや台詞などを文章で表したもので、映像コンテンツの設計図である。本研究ではシナリオを構成するメインストーリーとサブストーリーが含まれるシーンを分析し、その結果に基づいてシーンを視覚化するシステムを開発し、シナリオ制作を支援した

著者

田中 健二 近藤 喜美夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.581-588, 1999-04-25

被引用文献数

12

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文部省が平成7年度第2次補正予算により構築を開始した大学間衛星ネットワーク(スペース・コラボレーション・システム:SCS)は, 全国の国立大学, 国立高等専門学校, 大学共同利用機関のうち36機関の延べ50箇所に設置したVSAT局(Very Small Aperture Terminal:超小型地球局)と本ネットワークの制御や監視を行うためにメディア教育開発センターに設置したHUB局(統括局:併せてVSAT局としての機能も有する)から構成される双方向性を有する全国規模の高等教育衛星ネットワークとして平成8年10月2日よりその運用を開始した. 本ネットワークでは, 任意のVSAT局が任意の局とグループを構成し, 1.5Mbit/sのディジタル回線を2回線用いたテレビ会議システムを構成することで, 授業・ゼミ・研究会・研修会など様々な教育・研究交流活動を共同・協調して行うことができる. 本論文では, SCSの方式選定の考え方とシステム構成について報告する.

著者

寺尾 康 近藤 隆子 吉村 紀子

出版者

静岡県立大学

雑誌

国際関係・比較文化研究 (ISSN:13481231)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.191-200, 2007-09

著者

近藤 信義

出版者

立正大学

雑誌

立正大学文学部論叢 (ISSN:0485215X)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.133-159, 1994-09-30

著者

村田 勲 近藤 恵太郎 宮丸 広幸 落合 謙太郎

出版者

社団法人プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会誌 (ISSN:09187928)

巻号頁・発行日

vol.85, no.11, pp.762-773, 2009-11-25

参考文献数

24

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核融合炉の核設計に不可欠な,14MeV中性子と核融合炉構成材料核種との核反応断面積の高精度測定をめざし,過去約10年間に亘って,大阪大学が日本原子力研究開発機構との共同研究を通じて,2つの新しい二重微分断面積測定手法の開発を進めてきた.日本原子力研究開発機構FNS施設において利用可能な世界で唯一のDT中性子ペンシルビームを用いる本測定手法により,放出中性子スペクトル測定に基づく(n,2n)反応断面積の直接測定,およびきわめて高精度な荷電粒子放出二重微分断面積測定が可能となった.本解説では測定手法の概要と,これまでに得られた世界初となるベリリウム,ジルコニウム,フッ素の最新の詳細断面積測定結果についてわかりやすく解説した.

著者

近藤 みゆき 日比野 久美子 三田 弘子 宮澤 節子

出版者

名古屋文理大学

雑誌

名古屋文理大学紀要 (ISSN:13461982)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.137-143, 2011-03-31

被引用文献数

1

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本学食物栄養学科では,平成20年度愛知県農林水産部食育推進課募集による「学園で食育・モデル事業」に採択され,「三世代を紡いでいくイキイキ健康クッキング」というテーマで,幼稚園児とその母親(保護者)と高齢者を対象に食育講座や料理教室,講演会という手法で活動を行った. ここでは,幼児の食生活の実態を報告する.平成20年6月N 市のS 幼稚園年長児109名の母親(保護者)に対して園児の食生活に関するアンケート調査を行った.この結果,朝食は「毎日必ず食べる」が96%,間食については「ほとんど毎日1回以上食べる」が9割以上をしめていた.食べ物の好き嫌いについては「少しある」「ある」が73%と多く,嫌いな食べ物は野菜やきのこ,牛乳が高率であった.食育については,幼児期までに始めるべきとの回答がほぼ10割で,「今よりよりよくしたいが時間的に難しい」が7割を超えた.

著者

本村 哲朗 近藤 雄樹 山田 哲也 高田 雅士 仁藤 拓実 野尻 徹 十山 圭介 斎藤 靖彦 西 博史 佐藤 未来子 並木 美太郎

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.28, pp.1-6, 2013-03-06

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今日の組込みシステムは,リアルタイム制御と情報処理のような独立の複数の機能を扱う必要があり,マルチコア上への搭載が有効である.この時,リソース保護のため,仮想化の一技術であるリソースパーティショニングが必要となる.我々は,リアルタイム性の実現に向けリソースパーティショニングのオーバヘッドを削減する,ハードウェア支援技術ExVisor/XVSを開発した.その主要技術は物理アドレス管理モジュールPAM*で,組込みシステムのメモリ利用方法の特徴を活かした階層のないページテーブルによるダイレクトなアドレス変換で高速化を図る.RTLシミュレーションとFPGA実装で評価を行った結果,シングルコアと比較してリソースアクセス時のオーバヘッドは高々5.6%であることを確認した.*PAM : Physical Address Management module

著者

秋山 恵子 関 真由美 近藤 祐史 福田 倫明 丸山 嘉一

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.11-16, 2012 (Released:2012-11-21)

参考文献数

9

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This article describes psychological support provided by clinical psychologists (CPs), in liaison with other professionals, for the Great East Japan Earthquake victims at a secondary evacuation center located in central Tokyo. The purpose of this intervention is to prevent solitary death and suicides. Nurses and CPs had organizes a team which provided consultation about health problems, psychological and social concerns. The team worked well, because of having frequent conference and consultation. So, we exchanged and shared information and pursued solutions in cooperation. In about three months of our intervention, there were 740 visits in total and 92 out of them had complaints about mental problems. Forty of them were referred to CPs' interviews. Sleeplessness and nervousness were the most common problems among them. In such cases CPs had employed 'body and mind' approach, instructing them how to relax by breathing techniques. Fortunately, no solitary deaths and suicides have been reported so far. In conclusion, it is realized that the cooperation and mutual understanding among the professionals involved are the key to the success of this type of intervention and we should know each other and enhance the sense of cooperation through the daily clinical work.

著者

近藤 勝彦

出版者

東京神学大学

雑誌

神学 (ISSN:09108416)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.3-26, 2005-12-28

著者

近藤 泰弘 コンドウ ヤスヒロ Kondo Yasuhiro

出版者

青山学院大学

雑誌

青山語文 (ISSN:03898393)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.10-15, 2012-03