著者
門野 敏彦 重森 啓介 弘中 陽一郎 佐野 孝好 藤岡 慎介 境家 達弘 杉田 精司 黒澤 耕介 大野 宗祐 松井 孝典 中村 昭子 荒川 政彦 近藤 忠 藪田 ひかる
出版者
産業医科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

高出カレーザーを用いてサブミリメートルサイズの弾丸および平板飛翔体を加速した.従来の加速方法ではこのサイズの飛翔体は秒速数kmまでしか加速できなかったが,本研究では秒速10km以上(最高秒速60km)に加速することに成功した.この技術を使って岩石標的に対して超高速度衝突実験を行い,衝突によって発生する高圧状態での岩石物質の状態方程式,高圧から解放後に発生する蒸気の組成や熱力学状態,クレーターサイズ,放出破片,クレーター深部の状態,など,これまで全く実験的データの無かった未知領域での知見を数多く得ることが出来た.
著者
近藤 民代
出版者
(財)阪神・淡路大震災記念協会(人と防災未来センター)
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

同時多発テロ後のロウアーマンハッタン地区の復興プロセスと都市空間の変容について明らかにするために,復興計画プロセスに関与した専門家に加えて,ニューヨーク市都市計画局(CPD),市住宅修復開発局(HPD),地元のビジネス・インプルーブメント・ディストリクト(Alliance for Downtown New York)などにインタビュー調査を実施すると同時に,集収した関係資料を用いて復興事業を分野別に分類し,その事業の内容と成果について分析した。復興の名のもとに行われた災害直後の人口回復を目的とした住宅に対する家賃補助政策や,住宅のリノベーション事業に対する補助金の支給,オープンスペースの創出や河川整備事業や周辺の開発などの復興事業を通して,同地区はビジネス地区から住宅や商業機能を含めた用途混在型の地区へと変貌を遂げており,これは災害前から進められていた市の方針である「複合開発路線」を一層加速することにつながったことを明らかにしている。同地区における復興は,自然災害とは異なり,米国本土を襲った初めての大危機に対する連邦政府の威信をかけた政治的意図が大きく影響し,単なる復旧にとどまらない事業に資金が投入された点も特異な点である。また,復興事業の推進にあたってはニューヨーク市当局にとどまらず,地域のコミュニティ開発法人に直接補助金を支給することによって地域の復興を支援しており,復興の推進者は地元行政組織だけではなく地域の非営利組織も大きな主体として関与していた。ただ,人口の入れ替わりをみると,若年世帯が増加し,同地区の居住者の収入は上昇しており,同地区の居住者層の年齢構成や収入階層には変化が見られ,空間変容だけではな居住者階層において変化があったことが明らかになった。
著者
納富 信留 栗原 裕次 佐野 好則 荻原 理 大芝 芳弘 田中 伸司 高橋 雅人 土橋 茂樹 田坂 さつき 近藤 智彦
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

古代ギリシアにおける「正義」概念を明らかにし、現代社会の諸問題に応える目的で、プラトン『国家』(ポリテイア)を共同で検討した。その研究成果は、将来まとめて欧文研究書として海外で出版することを目標に、国際学会や研究会で報告され、欧文論文として海外の雑誌・論文集に発表されている。2010年夏に慶應義塾大学で開催された国際プラトン学会大会(プラトン『国家』がテーマ)では、メンバーが運営と研究の中核として、内外の専門家と共同で研究を推進した。
著者
中谷 多哉子 近藤 城史 位野木 万里 津田 道夫 堀 昭三 片峯 恵一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.150, pp.25-30, 2009-07-16
被引用文献数
2

多くの要求がプロジェクトの遂行中に変更され,それによる手戻りで納期が遅れることがある.この問題を解決するために,我々はPRINCEモデルと名付けた要求獲得のプロセスモデルを提唱している.このモデルは,要求獲得のプロセスを3+1の型に分類することによって,プロジェクトの全期間にわたって要求を獲得する計画を立案するためのモデルである.要求獲得を立案するためには,過去のプロジェクトで行われた要求獲得の実態を明らかにし,要求獲得プロセスを計画するための指針を導出しなければならない.本稿では,PRINCEモデルの概要を述べた後に,要求を観測する方法をガイドラインとしてまとめた結果を紹介し,ガイドラインを適用した結果を示すことによって,ガイドラインの今後の課題を検討する.
著者
舩津 保浩 深見 克哉 近藤 秀裕 渡部 終五
出版者
日本水産學會
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.611-617, 2005-07-15
被引用文献数
1 10

醤油麹を用いて調製したマルソウダ魚醤油のもろみから分離した <i>Staphyrococcus nepalensis</i> を黒作りイカ塩辛に添加し,4℃で 30 日間貯蔵後の呈味成分と揮発性成分を HPLC および GC/MS 分析した。その結果,本菌を添加した黒作りと無添加の黒作りの呈味成分含量には差異がみられなかったが,揮発性有機酸類,アルデヒド類,含硫化合物,アルコール類およびエステル類の組成は両者で異なり,二硫化ジメチルは前者からは検出されなかった。官能評価では,前者の魚臭さや不快なイカの臭いは後者のそれよりも弱かった。<br>
著者
砂田 徹也 関 直臣 中田 光貴 香嶋 俊裕 近藤 正章 天野 英晴 宇佐美 公良 中村 宏 並木 美太郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.35, pp.163-170, 2008-04-24
被引用文献数
6

本報告は,省電力化技術であるパワーゲーティングを細粒度に施した MIPS R3000 ベースの CPU チップ Geyser-0 に対して,その上で動作する OS の試作およびその OS を用いてシミュレーションによる電力評価を行う.細粒度は,ALU,SHIFT,MULT, DIV および CP0 のそれぞれを PG の対象とすることを意味する.試作した OS は,例外・割り込み管理機能,システムコール, タスク管理機能を備えており,タイマ割込みによるマルチタスクを実現する.試作 OS によって 4 種類のベンチマークプログラムをマルチタスクで動作させた際の電力評価を行った結果,総電力で平均約 50%,リーク電力で平均約 72%の消費電力削減を実現した.This paper describes prototype of OS for processor Geyser-0 based on MIPS R3000 with a fine grain power gating technique to reduce power consumption and evaluation of power by the simulations when running the OS. The processor has power gating units such as ALU, SHIFT, MULT, DIV, and CP0. The prototype OS has the exception management, the system call, and the task management, and its OS achieves the multitask by the timer interruption. As the results of evaluation running four benchmark program on the OS and the processor, 50% working power and 72% leakage power are reduced.
著者
永野 和男 園屋 高志 加藤 直樹 村瀬 康一郎 近藤 勲 生田 孝至
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1995

本研究の目的は,(1)企業等の協力あるいは教師や研究グループによる自主的な活動により各地で多数試行されている「ネットワークを利用したマルチメディア情報通信を学校教育に活用する種々のプロジェクト」の動向を把握し,適切に評価することにより,今後の教育実践及び必要な条件等に関して指針を与える。(2)これまで蓄積されてきた教育情報を相互に利用できるような仕組みを開発し,マルチメディアを中心とした教育情報の組織的な流通の促進を支援する。(3)マルチメディア及び情報通信を用いた教育実践の評価の枠組みと学習の評価の枠組みを作成し,それによる評価分析により,今後の教育実践のあり方等に関する指針を示す。ことである。平成8年度は,前年度と同様,分担者を(A)小・中学校におけるマルチメディア利用・ネットワーク利用の実践に関する試行および調査検討(B)教師支援のためのマルチメディア利用・ネットワーク利用の実践に関する試行および調査検討(C)マルチメディア・ネットワーク利用に関する教育的意義と評価方法の検討の3つのグループにわけて研究を進めた。(A)班では,遠隔共同学習,メディアキッズなど先進的な事例について,経過,成果の調査,問題点の検討をもとに,インターネットで実践できるカリキュラムのモデルとして「野菜・果物データベース」とその教材を開発し,実践してその実用性を評価した。さらに,これまで提供されてきたインターネットホームページを整備し,体験版のCD-ROMを作成して,実践校などに配布,啓蒙活動を進めた。(B)班では,前年度に,蓄積された教育情報(学習素材,メディア教材など)を各大学や各教育センターなどで利用できるように条件整備を図りながら、その教育利用の方法,成果についての実態調査を進めた。(C)班では,昨年に引き続き,Internet 100枚プロジェクトの課題研究,共同学習を中心に,経過,成果を追跡調査,技術的問題点,教師の意識の変容,教員養成の方法などを明らかにした。これらの成果は,最終報告書にまとめると同時に,文部省などに対して,今後進めるべき具体的政策を提言した。
著者
小川 貴代 Kordzo Kpesese Wogbe 中辻 浩喜 諸岡 敏生 秦 寛 近藤 誠司 大久保 正彦 朝日田 康司
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.75-84, 1996-02-15

積雪・寒冷地における乳用雌牛の放牧を取り入れた周年粗飼料主体育成を検討するため、北海道大学農学部附属農場と附属牧場においてホルスタイン種雌牛計92頭を供試して8年間にわたる一連の試験を実施した。供試牛を、4ヵ月齢から初回分娩時まで通年舎飼で濃厚飼料を2kg/d給与した対照群(C群)および放牧時は濃厚飼料無給与で舎飼時の濃厚飼料給与量を1kg/d以下とした粗飼料主体群に配置した。粗飼料主体群はさらに春夏(4〜9月)生まれのGM群と秋冬(10〜3月)生まれのGE群に分類した。育成期間を4〜10ヵ月齢の前期、11〜16ヵ月齢の中期および17ヵ月齢〜初回分娩時までの後期に区分し、育成ステージ別の成長と繁殖成績を調査した一初回分娩以降は全群同一の飼養管理を行ない、乳生産成績を調査した。結果は以下の通りである。1)分娩時の体重および牛体各部位の測定値に3群間で有意な差はなかったか、全育成期を通じた日増体量はGM群とGE群でそれぞれ0.61、0.62kgであり、C群の0.72kgに比べ有意(P<0.05)に低かった。2)粗飼料主体群の日増体量は舎飼時に低く放牧期に高いパターンを示し、育成前期と後期はGM群か有意(P<0.05)に低く、育成中期はGE群が有意(P<0.05)に低くかった。3)舎飼時の日増体量は濃厚飼料給与量か少ないほど低く、その傾向は育成前期で顕著であった。4)放牧を育成前期に取り入れた場合の日増体量は、育成中期および後期の放牧した場合に比べ低い傾向にあった。5)放牧時の日増体量と放牧前の舎飼時における日増体量との間に有意(P<0.01)な負の相関が認められた。6)粗飼料主体群は初回種付け月齢がC群より1ヵ月以上遅延し、GM群は授精回数か多く受胎率が低い傾向にあった。7)初産乳期における乳生産量に3群間で有意な差は認められなかった。8)積雪・寒冷地における乳用雌牛の放牧を取り入れた周年粗飼料主体育成において、秋冬生まれの牛は4ヵ月齢から粗飼料のみでの育成か可能であるか、春夏生まれの牛では育成前期の舎飼時に濃厚飼料の補給か必要であることか示唆された。日本家畜管理研究会誌、31(3) : 75-84.1996.1995年8月28日受付1995年11月2日受理
著者
市川 隆一 関戸 衛 竹内 央 小山 泰弘 近藤 哲朗 望月 奈々子 村田 泰宏 吉川 真 市川 勉 加藤 隆二 大西 隆史 藤咲 淳一 高島 和宏 飛翔体VLBIグループ
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.254, pp.19-24, 2005-08-19

情報通信研究機構では、宇宙飛翔体の準リアルタイム軌道決定技術の獲得を目指して、相対VLBI実証実験を行っている。火星探査機「のぞみ」や小惑星探査機「はやぶさ」のVLBI実験において、ISAS/JAXAによるR&RR結果に対する群遅延残差は、最大数10ナノ秒にも及ぶものの双方の結果は調和的であった。また、広帯域のレンジ信号送出の時間帯に限定すれば、双方の残差は10ナノ秒程度のばらつきにおさまる。「のぞみ」位相遅延データによる暫定的な解析では、「のぞみ」の赤道座標系推定位置が約40ミリ秒角以下の誤差で決定できた。その他、測地GPSデータにより相対VLBI法での中性大気による伝搬遅延誤差の軽減効果についても評価した。
著者
大西 仁 田中 健二 近藤 智嗣 近藤 喜美夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1996, no.1, 1996-03-11

国立大学等教育・研究施設に地球局を整備し、衛星通信を教育・研究交流に活用するスペースコラボレーションシステム(以下SCS)事業が1996年に開始する。SCSでは、放送教育開発センターにHUB局を設置し、回線制御を行うために、他の地球局に無線従事者の資格を持つ者を配置する必要がなくなり、容易に衛星通信を利用することができるようになる。また、各施設で通信費を負担する必要がない。これらにより大学間等での教育・研究交流がより活発に行われるようになることが期待される。しかし、回線数に制限があるために、任意の局間で同時に通信を行うことはできない。そこで、効果的に回線を割り当てるようにスケジューリングを工夫する必要がある。本稿の目的は、SCSの予約管理において考慮すべき問題を洗い出し、予約管理システムと運営法構築のための議論を行うことである。