著者

酒井 啓亘

出版者

神戸大学大学院国際協力研究科

雑誌

国際協力論集 (ISSN:09198636)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.73-99, 2004-03

著者

二日市 琢良 酒井 昌博 有永 信哉 吉尾 正治 酒井 啓一郎 是松 聖悟

出版者

地域医療振興協会地域医療研究所 ; 1987-

雑誌

月刊地域医学 = Monthly community medicine (ISSN:09144277)

巻号頁・発行日

vol.34, no.9, pp.710-713, 2020-09

著者

梶浦 大吾 酒井 啓太 原 哲也

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 自然科学系列 (ISSN:13483323)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.230-247, 2005-03

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スカラー場の非最小結合はBrans-Dicke(B-D)理論[1]として知られており,アインシュタインの一般相対性理論の拡張の一つとして,その理論的意味が論じられている.ここでは,スカラー場に加えてベクトル場も非最小結合をしている場合,どのような効果が期待できるかを調べた.簡潔なモデルの下でのベクトル場を導入し,ラグランジアン密度から計量,ベクトル,スカラーを変分して0にして各々方程式を導いた.ベクトル場を導入しても,等価原理は成立しており,粒子の測地線の式は変更されない事が分かった.また弱い近似でベクトル場の効果を調べたが,スカラー場とほぼ同じ形で効果が期待される.

著者

酒井 啓亘

出版者

世界法学会

雑誌

世界法年報 (ISSN:09170421)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.22, pp.107-135, 2003-01-30 (Released:2011-02-07)

参考文献数

133

著者

酒井啓子編著

出版者

晃洋書房

巻号頁・発行日

2016

著者

酒井啓子編著

出版者

晃洋書房

巻号頁・発行日

2019

著者

酒井 啓子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.18, no.7, pp.7_51, 2013-07-01 (Released:2013-11-01)

著者

美谷 周二朗 酒井 啓司

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.11, pp.535-540, 2000 (Released:2008-08-27)

参考文献数

6

著者

酒井 啓子

出版者

国際安全保障学会 ; 2001-

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.35-54, 2017-09

著者

南 康夫 與儀 剛史 酒井 啓司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. US, 超音波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.345, pp.1-4, 2005-10-13

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光ビート分光Brillouin散乱法を用いて熱フォノン共鳴を観察することで固体(溶融石英)及び気体(窒素ガス)の音速を測定した.従来の光ビート分光Brillouin散乱法を用いて超音波吸収係数の小さいサンプルの1〜100MHz域でのBrillouin散乱スペクトルを測定すると, スペクトルの半値半幅は吸収係数により算出される値に比して大きなものとなる.これは光とフォノンの相互作用時間がフォノンの減衰時間に比べて短いことが原因である.そこで熱フォノンを共鳴させ, 共鳴による鋭いスペクトルを測定することで, 周波数分解能が飛躍的に向上した.溶融石英については音速の測定精度が3桁程度向上し, 0.0014%の精度で測定できた.

著者

山岸 智子 鎌田 繁 酒井 啓子 富田 健次 保坂 修司 飯塚 正人

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、これまでのステレオタイプ的なシーア派観はもとより、シーア派が「問題化」する構造を解明するために、構築主義的な観点を導入し、シーア派の哲学思想・宗教実践・社会集団化のコンテクストを分析することを課題とした。研究分担者・研究協力者が会合を持って、これまでの研究を振り返り、自らの研究の取り組みについて議論したのみならず、英国・イラン・アメリカ・アラブ首長国連邦・レバノンから一線級の研究者を招聘して意見交換をし、交流の道を開き、こちらからも10カ国以上に赴いて資料収集・現地調査・研究発表などを行った。こうして得た成果は多岐にわたるが、以下のようにまとめられるだろう。1.多様性:さまざまな例が示され、シーア派とはいっても、その集団としてのありようや位置づけが多様であることが、明らかになった。それは、立場の違い(サラフィーヤ主義者とシーア派信徒)や国・地域の違いのみならず、一つの地域・家族でも状況の変化によるシーア派アイデンティティに変化があることが分かった。2.新しい学問的アプローチ:思想研究に歴史的観点を導入する、「人」という観点から思想の展開や指導者の条件を見直す、思想の中のモチーフの見直し、などアプローチや観点を変えることで、新たな知見を得た。3.ローカルとグローバルのインターフェース:宗派として国民国家のなかに位置づけられる際にも、国際的な力学や国家を越えるネットワークが関連すること、宗派の絆のグローバルな経済活動への活用、信徒や学者の国を越えた移動の実際、などが明らかとなった。4.これまでの研究の空白を埋める:そしてシーア派としての制度・知の再生産にかかわるイスラーム法学者のありさまや教育の実態、宗教的慣行など、十分に解明されてこなかったピックも本研究で考察の対象となり、さまざまな発見があった。

著者

最上 敏樹 吾郷 眞一 山形 英郎 酒井 啓亘 桐山 孝信 中川 淳司 中谷 和弘 児矢野 マリ 兼原 敦子 坂元 茂樹

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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3年+1年にわたって研究会の開催や協議を通じ、この意欲的な分野の先鞭をつけてきた。とりわけ立憲主義の問題は、わが国ではこの共同研究がきっかけになって活性化したと言っても過言ではなく、わが国学界に最先端の論題を導入し、国際水準の議論ができる基盤を作ったと自負している。それと旧来の機能主義の理論枠組みをどう接合するかについても大きな展望が開けた。

著者

高木 堅志郎 藤島 啓 崔 博坤 酒井 啓司

出版者

東京大学

雑誌

試験研究(B)

巻号頁・発行日

1991

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音波緩和法は、分子や分子集合体レベルで物質の動的な挙動を調べる非常に有効な手段である。しかし従来の技術は、周波数が主に100MHz以下に限られているため、昨今の要求である「より速く、よりミクロな現象」の研究に対応することは極めて困難であった。我々は高分解能ブラッグ反射(HRB)法という新しい音速吸収測定技術を考案し、1.5GHzまでの広帯域測定を可能にした。本研究の目的は、この測定法を実用化の観点から見直し、GHz域で音波緩和スペクトルを求める新しい物性測定装置として確立することにある。本年度まで3年間にわたって行われた研究の成果は以下のようにまとめることができる。1)HRB法の高性能化と汎用化を行った。これまで用いられてきた特殊な周波数分析機器に替えて、スペクトラムアナライザーなどの汎用器を用いた測定システムを試作し、2GHzを越える領域での迅速測定が可能となった。2)自動化・汎用化されたHRB法則定システムを、i)液晶性分子の配向緩和現象の研究 ii)たんぱく質、脂質などの生体高分子の広帯域超音波音波物性 iii)高分子ゲル系における高周波表面波伝搬、などソフトマテリアルの高周波音波物性の研究に応用した。その結果、ソフトマテリアルの分子ダイナミクスに関する多くの知見を得ることができた。3)本研究の中で示された、まったく新しい高周波フォノン測定手法である光ビ-ト分光ブリュアン散乱測定の可能性を検討し、現在のHRB法と極めて類似の光学系によって実現可能であることを確認した。この光ビ-トブリュアン散乱測定法の予備実験を進め、GHz域の熱フォノン測定に成功した。4)これらの最終的な研究成果を評価・総括し、HRBシステムを用いた今後の高周波超音波物性研究についての検討を行った。

著者

酒井 啓子

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.28, pp.145-172, 2013-01-05

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2010〜11年、チュニジアに始まった、路上抗議運動の拡大から政権転覆に至る一連のアラブ諸国における政治変動は、個々の国の政治体制や社会経済的状況、対外関係などにおける固有の要因に基づいて、異なる経過と結果を生んだ。いかなる条件のもとでこうした大規模民衆運動が発生し、いかなる条件で政権交代に至るのかを分析するためには、個々の事例における体制内政治構造と社会運動、および国際関係を複合的に視野にいれることが肝要である。本論では体制政治エリート同盟のあり方と、路上抗議運動のあり方、および国外主体の役割に着目するが、それぞれが相互に影響を及ぼしあうことを前提とし、その影響度合いを「脆弱(敏感)性」と名付ける。その上で、体制エリート同盟と路上抗議運動との間の相互の脆弱(敏感)性、およびそれぞれの国外主体との間の脆弱(敏感)性に応じて、政変の経緯および政権交代後の体制再編のあり方が変化することを論ずる。チュニジア、エジプトの事例では体制エリート同盟および路上抗議運動ともに相互に脆弱であり、かついずれも国外主体(具体的には米政権および国際機関)の動向に敏感であったことで、暴力的衝突や政体の劇的な変質を伴うことなく政権転覆が実現した。そのため政権転覆後の支配的政治エリートにおいても、旧政権下でエリート同盟の辺境におかれた勢力が主流を占めることとなった。他方リビア、シリアの場合はそうした脆弱(敏感)性に基づく関係が体制エリート同盟と路上抗議運動の間に存在しなかったため、衝突は暴力的、長期的なものとなった。両者の事例で政変の成否を決定したのは路上抗議運動が強く脆弱性を持つ国外主体の対応であり、国内主体間に脆弱性が見られない場合には政変の展開に国外要因が重要な役割を果たすことがわかる。従来の政治学ではアラブ動乱を十分分析できたとは言い難く、体制論、社会運動論、国際関係論と細分化された諸分野を総合的に組み合わせて分析する枠組みの開発が必要である。本論はそのための一試論である

著者

川勝 重基 酒井 啓一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.16, no.21, pp.5-10, 1992-03-11

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NHK Osaka Regional Headquarters renewed a helicopter system on December 1991. This system equips a camera control system with three-axes gyrostabilizer, two transmitters which can be operated simultaneously and a direction find for a microwave reciever. Therefore it can offer fineand stabilized Pictures on three road-races held in Kyoto and Siga Pref. in a year. we introduce this system used for daily news and outside broadcasting.

著者

酒井 啓子

出版者

東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター

雑誌

アメリカ太平洋研究 (ISSN:13462989)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.28-35, 2008-03

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特集1 : 反米 : その歴史と構造Special Topics I : Anti-Americanism : History and Structure

著者

酒井 啓治 安達 知子 瀧澤 憲 井口 登美子 武田 佳彦

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.597-597, 1990-07-25

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東京女子医科大学学会第283回例会 平成2年6月14日 中央校舎1階会議室

著者

酒井 啓子 飯塚 正人 保坂 修司 松本 弘 井上 あえか 河野 毅 末近 浩太 廣瀬 陽子 横田 貴之 松永 泰行 青山 弘之 落合 雄彦 廣瀬 陽子 横田 貴之

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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9-11事件以降、(1) 米国の中東支配に対する反米意識の高まり、(2) イスラエルのパレスチナ攻撃に対するアラブ、イスラーム社会での連帯意識、(3) 国家機能の破綻に伴う代替的社会サービス提供母体の必要性、を背景として、トランスナショナルなイスラーム運動が出現した。それはインターネット、衛星放送の大衆的普及によりヴァーチャルな領域意識を生んだ。また国家と社会運動の相互暴力化の結果、運動が地場社会から遊離し、トランスナショナルな暴力的運動に化す場合がある。

著者

西谷 修 中山 智香子 米谷 匡史 真島 一郎 酒井 啓子 石田 英敬 土佐 弘之 石田 英敬 土佐 弘之

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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21世紀グローバル世界秩序の構造的要素である戦争・経済・メディアの不可分の様相を歴史的・思想的に解明し、前半部を「ドキュメント沖縄暴力論」(B5、171ページ)として、また後半部を「グローバル・クライシスと"経済"の再審」(B5、226ページ)としてまとめた。

著者

飯塚 正人 大塚 和夫 黒木 英充 酒井 啓子 近藤 信彰 床呂 郁哉 中田 考 新井 和広 山岸 智子

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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ムスリム(イスラーム教徒)を反米武装闘争(「テロ」)に駆り立ててきた/いる,ほとんど唯一の要因と思われる「イスラームフォビア(ムスリムへの迫害・攻撃)」意識の広範な浸透の実態とその要因,また「イスラームフォビア」として認識される具体的な事例は何かを地域毎に現地調査した。その結果,パレスチナ問題をはじめとする中東での紛争・戦争が世界中のムスリムに共通の被害者意識を与えていること,それゆえに反米武装闘争を自衛の戦いとして支持する者が多く,反イスラエル武装闘争を支持する者に至っては依然増加を続ける気配であることが明らかになった。