著者

金子 正弘

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.1279-1283, 2022 (Released:2022-12-15)

参考文献数

4

著者

金城 貴也 黒田 ゆうび 長嶺 隆 仲地 学 山城 須賀子 金城 道男

出版者

公益財団法人 自然保護助成基金

雑誌

自然保護助成基金助成成果報告書 (ISSN:24320943)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.172-177, 2020-01-10 (Released:2020-01-10)

著者

金 仁洙 In-soo KIM

出版者

島根県立大学北東アジア地域研究センター

雑誌

北東アジア研究. 別冊 = Shimane journal of North East Asian research. [Special issue] : North East Asian region (ISSN:13463810)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.145-184, 2021-03-31

著者

金子 直矢 伊東 孝紘 勝田 肇 渡辺 敏暢 岡田 和也 阿部 博 大西 亮吉

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-56, no.3, pp.1-8, 2022-02-28

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自動車の遠隔運転では,従来運転者が車内で知覚していた車の視覚・聴覚情報を遠隔地にいる運転オペレータに対して安定的に伝送しなければならない.本研究は,移動体通信回線を備えた自動車から遠隔地のオペレータ端末への映像伝送に WebRTC を用いる環境を想定し,通信品質向上への MP-QUIC プロトコルの適用可能性検証を行う.WebRTC は,インターネットにおいて端末・サーバ間で P2P 通信路を確立し通信を行うため,遠隔運転に必要な低遅延な通信を実現できる可能性がある.しかし,移動する自動車からの通信は不安定になることもあり,遠隔運転の安全性を高めるためにより安定した通信方式を確立しなければならない.そこで,本研究では複数の異なる通信回線を利用して通信を行うマルチパス通信プロトコルの一つである MP-QUIC を採用することにより,WebRTC 通信の可用性および品質の向上を試みる.MP-QUIC は,ユーザランドで動作し低遅延なトランスポートプロトコルである QUIC を対象にマルチパス通信技術を導入しており,遠隔運転に必要な通信品質を安定的に提供できる可能性がある.評価では,WebRTC を用いた映像伝送システムに対して MP-QUIC の組み込み,市街地を走行する自動車から複数の移動体通信回線を用いた映像メディアの伝送を実施し,遅延および映像品質の計測を行う.

著者

金杉 高雄

出版者

学校法人 天満学園 太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.31-40, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

9

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ミュンヘン一揆によってヒトラーは国家反逆罪による実刑判決を受けた。ナチ党は裁判所から解党処分を言い渡される。当時のニューヨークタイムズはナチ党が解党処分になったことにより,すでにドイツ全土で著名となっていたヒトラーが今後,活動することはないであろうと報じるほどであった。しかし,ヒトラーは服役中にナチ党を再建するための構想を著した『わが闘争』を口述筆記により完成させたのである。出所後,ナチ党の解党処分が解かれたのと同時にヒトラーはナチ党を一から立て直すことに着手,成功する。そして,完全にドイツ国民を扇動することになる。これはヒトラーの手腕と共に国民啓蒙宣伝省の担当大臣を務めたヨーゼフ・ゲッベルスがラジオ,新聞,映画等のメディアと特異な街頭演説の一つである「早朝プロパガンダ」そして「夜間の松明行進」等,斬新なプロパガンダを導入し功を奏した結果であると言っても過言ではない。人の能力を正確に見ぬくヒトラーの眼識がゲッベルス流のプロパガンダを開花させ,ナチ党を国会での第一政党に,さらにはヒトラーを首相・総統にまで押し上げたのである。

著者

三遊亭 金馬(3代)

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1936-03

著者

西澤 雅道 金 思穎 筒井 智士

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.15-22, 2017

著者

張 金艶 谷守 正寛

出版者

鳥取大学 大学教育支援機構 教育センター 教職教育部門

雑誌

鳥取大学教育研究論集 (ISSN:21858160)

巻号頁・発行日

no.3, pp.59-67, 2013

著者

浅原 正幸 金山 博 宮尾 祐介 田中 貴秋 大村 舞 村脇 有吾 松本 裕治

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.3-36, 2019-03-15 (Released:2019-06-15)

参考文献数

40

被引用文献数

2 3

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Universal Dependencies (UD) は,共通のアノテーション方式で多言語の構文構造コーパスを言語横断的に開発するプロジェクトである. 2018 年 6 月現在,約 60 の言語で 100 以上のコーパスが開発・公開されており,多言語構文解析器の開発,言語横断的な構文モデルの学習,言語間の類型論的比較などさまざまな研究で利用されている. 本稿では UD の日本語適応について述べる.日本語コーパスを開発する際の問題点として品詞情報・格のラベル・句と節の区別について議論する.また,依存構造木では表現が難しい,並列構造の問題についても議論する.最後に現在までに開発した UD 準拠の日本語コーパスの現状を報告する.

著者

長谷川 正哉 金井 秀作 島谷 康司 城野 靖朋 島田 雅史 大塚 彰

出版者

公益社団法人 広島県理学療法士会

雑誌

理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.15-19, 2013-03-31 (Released:2015-03-08)

参考文献数

22

被引用文献数

3

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「目的」近年,足趾の不接地状態である「浮き趾」に関する報告を散見する。常態化した足趾の接地状態の不良は知覚や運動,身体機能などに影響を及ぼす可能性があるため,本研究では浮き趾と足趾運動機能,姿勢制御能力の関連について検証する事を目的とした。「方法」本研究では地域在住の高齢者30 名を対象に足趾接地状態の評価を行うとともに,足趾筋力,足趾ジャンケン,Functional reach test(以下,FRT)距離,およびFRT 時の足底圧について検証した。「結果」足趾が全て接地している対象と比較し,足趾の接地状態が不良な対象では,FRT 距離およびFRT 時の足趾荷重量が低値を示し,Center of Foot Pressure(以下,COFP)軌跡の後方偏移を認めた。また,これらの対象では足趾筋力が低値を示し,足趾屈曲(足趾ジャンケンのグー)が困難であった。「結論」これらの結果から,浮き趾がある対象では足趾屈曲方向への運動機能および足趾屈曲筋力が低下していることが示唆された。また,足趾の屈曲筋力や運動機能が低下している浮き趾者では,重心前方移動時に足趾を床面方向に押圧・固定する力が低下することが予測され,前足部における支持基底の狭小化や不安定化からFRT距離およびCOFP軌跡の前方移動量が短縮した可能性が考えられた。本研究結果より,浮き趾を有する高齢者では姿勢制御能力や足部機能が低下している可能性が示唆され,足趾の接地状態の把握が対象者の身体機能を予測する一助になる可能性が考えられる。また,今後は浮き趾に対する評価方法や介入方法についてさらに検討を進める必要がある。(理学療法の臨床と研究 22:15-19,2013)

著者

大久 長範 堀金 明美 大能 俊久 吉田 充

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.11, pp.522-527, 2005-11-15

被引用文献数

4 4

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1) 稲庭うどん, ナンバーワンひやむぎ, 讃岐うどんの圧縮強度 (低圧縮H1, 高圧縮H2) 及びその比 (H2/H1) を求めた.<br>2) 茹で30分後のH2は, ナンバーワンひやむぎで1.9N, 讃岐うどんで2.5Nでに対し, 稲庭うどんでは4N~7Nと大きな値であった. 時間の経過とともにH1とH2は変化するものもあったが, H2/H1比はほぼ一定の値となり, No1ひやむぎが約10, 讃岐うどん約8, 稲庭うどんが13~18であった.<br>3) 茹でた稲庭うどんをMRIにより観察したところ, 空隙があり, 空隙には水が進入していない状態が6時間に渡り維持された. ナンバーワンひやむぎや讃岐うどんにはこのような空隙が観察されなかった.

著者

金子ふみ子 著

出版者

春秋社

巻号頁・発行日

1931

著者

太田 佳 金崎 朝子

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.581-586, 2021 (Released:2021-09-02)

参考文献数

25

著者

金子佐平 (春夢) 編

出版者

東京新繁昌記発行所

巻号頁・発行日

1897

著者

夏目漱石 (金之助) 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1907

著者

金 倫基

出版者

公益財団法人 腸内細菌学会

雑誌

腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.7-10, 2011 (Released:2011-02-10)

参考文献数

12

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自然免疫系は,微生物への曝露早期から応答する第一線の生体防御機構である.近年,この自然免疫系が獲得免疫系の誘導にも重要な役割を果たしていることが明らかとなっている.自然免疫系では,膜結合型のTLRファミリーや細胞質内に存在するNLRファミリーなどの受容体(PRRs)が,微生物成分(PAMPs)を認識することで細胞内シグナル伝達系を活性化し,炎症性サイトカインや抗菌ペプチドなどの産生を誘導し,生体防御に携わる.TLRと,NLRファミリーであるNod1とNod2は,炎症性サイトカイン産生において相乗的に働くことが知られている.一方で,LPSなどのTLRリガンド刺激による単球やマクロファージからの炎症性サイトカインの過剰産生は,組織傷害や敗血症ショックなどの危険性を併せ持つ.生体はこの防衛策として,リガンド曝露後に一時的不応答(トレランス)を誘導し,炎症性サイトカインの過剰産生を防いでいる.しかしながらこのトレランスによって,今度は逆に微生物感染に対する生体の応答性を低下させてしまう恐れがある.生体はこのジレンマにどう対応しているのだろうか.今回私たちの研究では,LPSなどの微生物リガンドに曝露されることによって,TLR応答性の低下したマクロファージにおいて,Nod1とNod2の応答性が保持されていることを明らかにした.また,あらかじめLPSに曝露されたマウスにおいて,細胞内寄生細菌である Listeria monocytogenesによる全身感染時の細菌の排除に,Nod1とNod2が重要な役割を果たしていた.さらに,多くの菌に恒常的に曝露されている(トレランスの起こっている)腸管内においても,Nod2が病原菌排除に必要であることを見出した.以上のことから,Nod1とNod2は,TLRシグナルの低下した状態における微生物の認識と宿主の生体防御に寄与することが示唆された.

著者

熊原 秀晃 西田 順一 坂井 洋子 金平 真由美 金平 桂一郎 進藤 宗洋 田中 宏暁

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.14008, (Released:2014-05-22)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to investigate the effects of acute exercise mimicking boxing on affect and mood states. In a randomized crossover design, sixteen adults (35.8±6.6 yrs) underwent both a boxing exercise program based on shadow boxing (Boxing) as well as a boxing program combined with a focus mitts workout (pad work) (Boxing+Mitts). The Waseda Affect Scale of Exercise and Durable Activity (WASEDA) and the Profile of Mood States-Brief Form (POMS-Brief) were administered before and after both exercise programs. There were no gender differences in any psychological scales before and after the programs as well as in heart rate during exercise. The Boxing+Mitts program tended to show a lower exercise intensity, defined as the percentage of the average heat rate reserve (HRR), than the Boxing program (40.4±13.3 vs. 50.4±17.5%HRR, p<0.10). However, both programs were considered to give a moderate level of exercise intensity on average, which is regarded as the minimum intensity required to improve individual cardiorespiratory fitness. The Boxing program significantly improved all three scales of negative affect, positive engagement and tranquility assessed by the WASEDA. Moreover, the POMS-Brief showed an iceberg profile after the program, which was followed by significant decreases in the scores of tension-anxiety, depression-dejection, anger-hostility and confusion, and a significant increase in the vigor score. In addition, a composite score of total mood disturbance calculated by summing the subscale scores changed in a positive direction. The Boxing+Mitts program was shown to lead to similar changes in the WASEDA and POMS-Brief. However, no significant program×time interactions (by two-way ANOVA) were observed in any of the scales. These results indicate that acute boxing-style exercise programs would improve negative psychological variables and enhance both feelings of pleasant activation, as well as relaxation. A further study is warranted to explore whether any long-term (chronic) effects on mental health exist, and to compare these programs with other modes of exercise.

著者

青木 滋 金森 洋史

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.510-513, 2009 (Released:2011-11-15)

参考文献数

8

著者

炭 昌樹 長谷川 千晶 森井 博朗 星野 伸夫 奥貫 裕美 金本 賢枝 堀江 美弥 岡本 陽香 藪田 直希 松田 雅史 神谷 貴樹 須藤 正朝 増田 恭子 岩下 由梨 松田 佳織 本岡 芳子 平 大樹 森田 真也 寺田 智祐

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.138, no.5, pp.715-722, 2018 (Released:2018-05-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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The importance of community-based care systems has increased due to the highly aging population and diversity of disease. To enhance the cooperation among healthcare professionals in community-based care systems, a two-day on-site training program for community pharmacists based on a multidisciplinary team approach was conducted at the Medical Science Hospital of Shiga University from April 2015 to March 2017. There were two professional courses in this training program: the palliative care course and nutrition support course. Both courses consisted of common pharmaceutical care training as follows: regional cooperation among healthcare professionals, pharmacist's clinical activities in the ward, pressure ulcer care, infection control, and aseptic technique for parenteral solutions. Each course was limited to 2 participants. A questionnaire was given to participants in the training program. Seventy-five pharmacists participated in the training and all of them answered the questionnaire. According to the questionnaire, 86% of participants felt that 2 days was an appropriate term for the training program. Positive answers regarding the content of each program and overall satisfaction were given by 100% and 99% of the participants, respectively. In the categorical classification of free comments regarding the expected change in pharmacy practice after the training, both “support for patients under nutritional treatment” and “cooperation with other medical staff” were answered by 24 participants. These results suggested that the 2-day on-site training for community pharmacists facilitated cooperation among healthcare professionals in the community.

著者

星 秋夫 中井 誠一 金田 英子 山本 享 稲葉 裕

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.175-184, 2010 (Released:2010-12-17)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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本研究は人口動態統計死亡票を用い,熱中症死亡の地域差について検討した.さらに,ICD-10 適用前・後(以降 ICD-10 前後と略)における熱中症死亡の差異についても検討した. 1975年~2007年までの33年間における熱中症による死亡数は5,877人であり,年平均の死亡数は178人/年であった.ICD-10 後の死亡率,年齢調整死亡率は ICD-10 前よりも有意に高値を示した.また,いずれの年齢階級においても ICD-10 後の死亡率は ICD-10 前よりも有意に高値を示した.死亡の発生場所において,スポーツ施設,その他明示された場所を除くすべての場所で ICD-10 前よりも ICD-10 後に発生割合が増加した.しかし,スポーツ施設,その他明示された場所においては ICD-10 後,その発生割合は急激に低下した. 死亡率は秋田県が最も高く,次いで鹿児島県,群馬県となる.これに対して,北海道の死亡率は最も低く,神奈川県,宮城県で低値を示した.各都道府県における人口の年齢構成の影響を除くために,年齢調整死亡率をみると,沖縄県が最も高くなり,ついで鹿児島県,群馬県となり,北海道,神奈川県,長野県が低値を示した.最高気温/年と死亡率,年齢調整死亡率との間には高い有意水準で相関が認められ,年最高気温の差異は各地域の熱中症死亡に影響をもたらす要因の一つであることが認められた. 以上のことから,熱中症の死亡率や年齢調整死亡率は日本海側で高く,太平洋側で低い傾向を示すとともに,内陸に位置する群馬県,埼玉県,山梨県で高値を示した.また,沖縄県,鹿児島県で高く,北海道で低いことが認められた.このような熱中症の死亡率や年齢調整死亡率の都道府県の差異は夏季の暑熱環境の差,いわゆる熱ストレスの差に起因していると考えられる.