著者
阿部猛 西村圭子編
出版者
新人物往来社
巻号頁・発行日
1987
著者
阿部 広和 大須田 祐亮 井上 和広 森 鉄矢 古川 章子 石岡 卓 中島 久三子 小塚 直樹
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Bb1176-Bb1176, 2012

【はじめに、目的】 脳性麻痺児の移動手段は個々により多種多様にも関わらず,移動に関する研究の多くは歩行に焦点を当てたものである.移動時のエネルギー効率に関しても,歩行時のエネルギー効率を算出している報告が多くみられる.しかし,障害の重症度を表すGross Motor Function Classification System(GMFCS)レベル3-4の脳性麻痺児の多くは学校や地域で車いすを用いて移動している.そのため,GMFCSレベル3-4の脳性麻痺児においては,歩行によるエネルギー効率の把握が日常生活における移動方法のエネルギー効率をみているとは必ずしも言えない.本研究の目的は,脳性麻痺児における手動車いす駆動時のエネルギー効率と歩行時のエネルギー効率をGMFCSレベルごとに分け,比較し検討することである.【方法】 対象は,痙直型脳性麻痺児21名(男性11名,女性10名,平均年齢13.5±3.4歳)とした.内訳は,GMFCSレベル2-4の児が各レベルごと7名であった.移動方法は,GMFCSレベル2の児は独歩,レベル3-4の児は手動車いすであった.エネルギー効率の測定は5分間の安静座位後,1辺10mの正方形のコース上を5分間,対象児の最も快適と感じる速度で歩行・手動車いす駆動させた.歩行時・手動車いす駆動時のエネルギー効率は,Total Heart Beat Index(THBI)を用いて求めた.THBI(beats/m)は,5分間総心拍数(beats)/5分間総移動距離(m)で算出した.心拍数の測定には,Polar RS800CX (Polar Electro社,日本)を使用した.統計処理は,GMFCSレベルごとのエネルギー効率を比較するために一元配置分散分析と多重比較検定を行った(有意水準5%).また,群間の差の大きさをみるために効果量(Cohen's d)を算出した.効果量は,0.2≦d<0.5で軽度,0.5≦d<0.8で中等度,0.8≦dで高度と効果量が高くなるほど群間の差が大きいとされている.一元配置分散分析と多重比較検定はSPSS version 19.0,効果量はG Power3.1を用いて算出した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は札幌医科大学倫理委員会の承認を得て,保護者・対象者に説明を行い,同意書を得て行った.【結果】 THBI(beats/m)は,GMFCSレベル2で2.75±0.75,レベル3で1.99±0.21,レベル4で3.0±0.87であった.GMFCSレベルごとのエネルギー効率を比較するために一元配置分散分析を行ったところ,有意な主効果が得られた(F<sub>2,18</sub>=4.254,p=0.031).Games-Howellの方法でpost-hocテストを行ったところ,GMFCS レベル3と4で有意な差が見出された(P=0.049).GMFCSレベル2と3,3と4間の効果量はd=1.37,1.60と大きかったが,レベル2と4間の効果量はd=0.32と小さかった.【考察】 GMFCSレベルが低下するにつれて,歩行時のエネルギー効率は低下するとされている.しかし,GMFCSレベル3の児は車いす駆動で移動することにより,GMFCSレベル2の児における歩行時のエネルギー効率よりも効率よく移動できた.GMFCSレベル2と4間では,効果量が小さいためエネルギー効率にあまり差がないと言える.GMFCSレベル4の児における歩行時のエネルギー効率はレベル1-3の児よりも大きく低下するため,手動車いす駆動で移動することで効率よく移動できることが示唆された.また,有意差はなかったがGMFCSレベル3と4間では,効果量が大きくサンプルサイズを増やせば有意差が生じる可能性がある.つまり,車いす駆動時のエネルギー効率も粗大運動能力により変化する可能性が示唆された.しかし,GMFCSレベル4の児はばらつきが大きいため,手指の操作性を評価するManual Ability Classification System(MACS)などで詳細に評価していく必要があると考える.【理学療法学研究としての意義】 日常生活の移動方法として用いられている手動車いす駆動時のエネルギー効率を把握することで,エネルギー効率の改善を目的とした理学療法介入の一助となると考える.
著者
阿部 誠 Makoto Abe 東京大学大学院経済学研究科・経済学部
出版者
日本統計学会
雑誌
日本統計学会誌 = Journal of the Japan Statistical Society (ISSN:03895602)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.271-297, 1999-12-01
参考文献数
35
被引用文献数
1 2

多項ロジット型の離散的選択モデル(Multinomial Logit Model of Discrete Choice)の効用関数に使われる説明変数は通常, 線型または関数変換後の和として設定されるが, この研究では効用関数を個々の説明変数による1次元のノンパラメトリック関数の和とし, 変数の非線的な反応をよりフレキシブルに推測する.このモデルは二項従属変数を対象とするGeneralized Additive Modelsによるロジスティック回帰(logistic regression)を一般化し, 3つ以上の値をとる多項従属変数に対処する.シミュレーションによると, 様々に設定された変数の非線型反応が復元された.このモデルの応用として, スーパーマーケットからバーコード・スキャナーで収集された2種類の商品カテゴリーの世帯別購買パネルデータを用いて, 消費者がマーケティング変数にどのような非線型的反応をしているかを検討した.また, マモグラム経験の医学データにも当てはめられて, モデル構築と診断にどのように役立つかを示した.
著者
阿部 なつ江 Ildefonse Benoit Teagle Damon Scientific Party IODP Exp.
出版者
日本鉱物科学会
雑誌
日本鉱物科学会年会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.106-106, 2011

モホ面を掘り抜き、マントルまでに到達する計画「モホール計画」は、発案から50年以上を経て、その実現に近づいている。2010年に行われた2つの国際ワークショップでは、それまでに議論されてきた科学目標を精査し、今後10年程度で開発可能な技術および掘削船「ちきゅう」の運用を見据えて、モホール計画において掘削可能な3つのサイト候補を選定した。さらにそのサイト候補の一つであるココスプレートSite 1256において、2011年4-6月にかけて行った掘削成果の速報を、それ以前の3回の掘削成果を交えて紹介したい。
著者
横本 拓也 前田 洋輔 宮澤 匠 山上 朋彦 阿部 克也
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CPM, 電子部品・材料 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.264, pp.1-4, 2011-10-19

複合ターゲットを用いた反応性スパッタリング法を用いてCuAlO_2薄膜の作製と構造評価を行った。本研究での複合ターゲットはAl円板上に三角形のCu板を載せただけという簡易な構造をしている。Alのターゲット面積比率(Al/(Al+Cu))を大きくしていくと膜中のAlとCuの比を制御できることがわかり、また酸素流量を増加させることでCuターゲットのスパッタレートが減少し、相対的にAl元素の組成比が増加することがわかった。Alの面積比率95%、酸素流量3sccmの時、ストイキオメトリーに近い膜を得ることができた。また、この膜のXRD測定を行ったところアモルファスライクな膜であることがわかった。
著者
阿部 克也 横本 拓也 前田 洋輔 宮澤 匠
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CPM, 電子部品・材料 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.176, pp.51-54, 2011-08-03

Cuターゲット上にAl板を配置した複合ターゲットを用いたRFマグネトロンスパッタ法によって、p型透明酸化物半導体として期待されるCuAlO_2薄膜の作製を試みた。Alターゲット面積比Al/(Cu+Al)を変化させ成膜を行った結果、面積比を70%とAlリッチにすることでストイキオメトリに近い膜組成が得られることが分かった。しかしながらXRD測定の結果から、as-depositionではアモルファスライクな薄膜であることが明らかとなった。作製した膜に800℃以上のアニールを施した結果、配向性のあるCuAlO_2膜を形成することに成功した。また、Taucプロットにより見積もった光学的バンドギャップは、CuAlO_2の報告値である3.5eVに近い3.6eVであり、アニール後の膜構造がデラフォサイト構造のCuAlO_2であることを確認した。
著者
小木曽 加奈子 安藤 邑惠 阿部 隆春 平澤 泰子 山下 科子
出版者
岐阜医療科学大学
雑誌
岐阜医療科学大学紀要 (ISSN:18819168)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.9-19, 2011

Purpose:The purpose of the research was to obtain fundamental materials regarding changes in BPSD which used Moore functional dementia evaluation standards. Method : The research was carried out from September in 2009 to February in 2010. Institution residents of four floors of two Intermediate Facilities were used as subjects. We used "Texas Tech Functional Rating Scale for Symptoms of Dementia", and our subjects were elders with dementia with whom care practitioners felt a degree of difficulty. PASW ver.18 was used for the statistical analysis. Finding:The core focus of our study consisted of three males(42.86%) and four females(57.14%).The average and the standard deviation of their ages were 85.14±6.573. Findings showed that perception declines severely as time progresses. However, issues such as aimless wandering showed a decreasing tendency. Conclusion:When dementia was high-level, it was necessary to consider all facets of daily life in regards to self-care, and it became clear that subjects tend not to improve. However, memory and mental confusion issues such as checklist problematic behavior showed a tendency to improve with attention.
著者
阿部 朋恒 アベ トモヒサ Abe Tomohisa
出版者
国立民族学博物館
雑誌
国立民族学博物館調査報告 (ISSN:13406787)
巻号頁・発行日
vol.136, pp.107-121, 2016-03-22

2013年6 月にプノンペンで開催された第37回世界遺産委員会において、雲南省南部の哀牢山脈に広がる「紅河ハニ棚田群の文化的景観(Cultural Landscape of Honghe Hani Rice Terraces)」の世界遺産登録が決定した。わたしはこの喜ぶべき一報を、世界遺産指定地域から50㎞ほど離れたハニ族の村落で手にしたが、その時点では登録決定の事実はおろか、世界遺産とは何かを知る村人にすら誰一人として出会わなかった。本稿では、そこで事態を説明する役割を担った私自身を巻き込む対話を通じて形成された、ハニ族の村落コミュニティにおけるローカルな「世界遺産」認識の一例を紹介し、さらにそこから浮かび上がる論点として、ハニ族が自らの文化をどのように概念化しているのかを検討する。 近年の中国では、文化遺産の制度的認定を求める機運がますます高まりつつある。それに呼応して学術界においても文化の資源化をめぐる議論が活発に行われおり、紅河ハニ棚田の世界遺産登録もまた、地元出身の文化研究者たちが現地政府に働きかけて声高に主導してきた申請運動が実を結んだものであった。したがって、世界遺産委員会の認めるところとなったハニ族の文化とは、少なからず政治的な戦略のもとで描かれてきた文化像を下敷きにしたものにほかならず、そこから棚田に暮すハニ族の今日的な村落生活をうかがうことは難しい。本稿では、世界遺産登録を契機として際限なく拡散されつつあるこうした「ハニ族文化」と、ハニ族が語る自らの「文化」のすれ違いについて具体的に検討していく。
著者
阿部 広和 花町 芽生 神原 孝子 白子 淑江 吉岡 明美
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0877, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに,目的】脳性麻痺児における粗大運動能力の評価は,粗大運動能力尺度(GMFM)が一般的に使用されている。現在,GMFM-66はReference percentilesを用いることによって,粗大運動能力の予後を予測できるようになり,効果判定としても用いられている。また,日常生活動作の遂行度との相関関係も立証されている。しかし,GMFM-66のスコアが何点に達すれば日常生活でどのような歩行をしているのかは明らかになっていない。本研究の目的は,粗大運動能力尺度(GMFM)を用いて日常生活での歩行能力を予測することである。【方法】対象者の取り込み基準は脳性麻痺の診断を有するもので,GMFCSレベルI-IVとし,カルテにGMFM-66と日常生活での歩行能力が算出できるデータや記述があるものとし,後方視的調査研究とした。以上の取り込み基準を満たす対象者は脳性麻痺児90名(男児53名,女児37名,平均年齢10.0±4.5歳,年齢範囲:2歳7ヶ月-18歳7ヶ月)であった。GMFCSの内訳はlevel I 42名,level II 17名,level III 11名,level IV 20名(痙直型片側性麻痺18名,痙直型両側性麻痺69名,混合型3名)であった。粗大運動能力はGMFM-66で評価を行い,Gross Motor Ability Estimator 2を使用してGMFM-66スコアとした。日常生活における歩行能力は,「歩行能力の有無」と「独歩の制限の有無」のカットオフ値を算出することとした。歩行能力の有無は,カルテより日常的生活において独歩・クラッチ杖で歩行しているものを「歩行している」とし,車輪付き歩行器や車椅子で移動している場合は「歩行していない」とした。独歩の制限の有無は,階段で手すりを必要としない場合を「制限なし独歩」,階段で手すりを必要とする場合は「制限あり独歩」とした。統計分析については,日常生活での歩行能力を予測するGMFM-66のカットオフ値をReceiver Operating Characteristic(ROC曲線)を用いて分析した。統計的処理にはRを使用し,有意水準は5%とした。【結果】GMFM-66の平均値は68.7±21.1(スコア範囲16.4-100)であった。ROC曲線による分析の結果,「歩行能力の有無」・「独歩の制限の有無」のカットオフ値は,60.0(感度98.4%・特異度100%)・76.75(感度84.6%,特異度92.1%)であった(p<0.05)。【結論】GMFCS level IIIのGMFM-66が歩行能力の有無のカットオフ値前後に多く分布している。そのため,カットオフ値がGMFCS level IIIの脳性麻痺児が日常生活で歩行できるかできないかを判断する指標として有用と考える。独歩の制限の有無は,GMFCS level I-IIの脳性麻痺児の歩行能力を予測するのに役立つと考える。また,このカットオフ値をGMFM-66 Reference percentilesと合わせて使用することにより,より詳細な粗大運動能力の予後予測が行えると考える。
著者
佐々木 英継 佐野 隆志 小山 勝一 阿部 正和
出版者
THE JAPAN DIABETES SOCIETY
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.402-409, 1975

肥満の病因論の観点から, 肥満における代謝異常と脂肪細胞の形態的変化との関連性を検討することが本論文の目的である.<BR>ヒトの脂肪細胞の形態的変化を観察する目的で, 手術時に得た腹壁皮下脂肪組織片を2%四酸化オスミウム液を用いて脂肪細胞を分離固定し, 脂肪細胞の数と大きさを決定した.対象者の脂肪細胞の数は, 体脂肪量を脂肪細胞の脂質含量で割ることによって求めた.体脂肪量はMartinssonの用いた式を利用して計算によって得た.その結果, 軽度および中等度の肥満は, 脂肪細胞の大きさとの関連があるという成績を得た.<BR>なお, 脂肪細胞の大きさから肥満を分類すると, 2つのタイプに大別された.その一つは<BR>脂肪細胞の肥大型であり, 他は正常型であった.後者は肥満の発症が幼若年代であり, 脂肪細胞の数の増加していることが明らかになった.脂肪細胞肥大型肥満では, 脂肪細胞正常型肥満とは対照的に, ブドウ糖負荷後の高インスリン反応, 耐糖力低下および空腹時血中遊離脂肪酸の増加を伴っていた.<BR>脂肪細胞の肥大と高インスリン反応および代謝異常との因果関係については不明であり, 今後の検討を要するが, 目下のところでは脂肪細胞の肥大は, 過剰に分泌されたインスリンの作用によってひき起こされた2次的なもののように思われる.
著者
小松 正憲 横内 圀生 阿部 恒夫 小澤 周司 北沢 貴一
出版者
Japanese Society of Animal Science
雑誌
日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)
巻号頁・発行日
vol.52, no.7, pp.493-497, 1981
被引用文献数
2

農林水産省岩手種畜牧場と福島種畜牧場における後代検定娘牛ホルスタイン種407頭,ジャージー種30頭を用いて,κ-力ゼイン(κ-cn),β-ラクトグロブリン(β-1g),αS1-カゼイン(αS1-cn),β-カゼイン(β-cn)座位の遺伝子型と乳量との関連性につき検討した.乳量記録はホルスタイン種では初産のもの,ジャージー種では初産から8産までのものを使用した.なお,ジャージー種における乳量は,産次が同一でないため成年型に換算して分析を行なった.分析方法は,ホルスタイン種の3年度の乳量記録では,乳量を集団平均,牛乳蛋白質型の効果,種雄牛の効果,誤差に分けた二元分類データととして最小二乗法により分散分析を行なった.残りのホルスタイン種とジャージー種の乳量記録については,種雄牛あたりの娘牛の数が少なかったため,乳量を集団平均,牛乳蛋白質の効果,誤差に分けた一元分類データとして分散分析を行なった.またあわせて,乳量の全分散に占める牛乳蛋白質型の効果の割合についても推定した.牛乳蛋白質型の判定は,既報の尿素加澱粉ゲル電気泳動法によって行なった.その結果,κ-cn型だけは常に,乳量の全分散の少なくとも数パーセントの割合を占める効果をもっていることが推察された.またκ-cn型間で乳量に統計的有意差が認められたのは,集積データのうち岩手種畜牧場のものであり,乳量の平均値をκ-cn型間で比較すると,κ-cn AB型の乳量は他のホモ型のそれよりも常に多かった.他の牛乳蛋白質型であるβ-1g型,α<sub>S1</sub>-cn型,β-cn型,およびκ-cnとβ-1g両座位におけるヘテロ座位数と乳量とには関連性は認められなかった.また牛乳蛋白型と脂肪率,無脂固形分率との間にも,一定の関連性は認められなかった.
著者
小野寺 博義 町田 紀子 松井 昭義 小野 博美 阿部 寿恵 渋谷 大助 南 優子 岩崎 隆雄
出版者
Japan Society of Ningen Dock
雑誌
人間ドック = Ningen dock : official journal of the Japanese Society of Human Dry Dock (ISSN:18801021)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.488-493, 2005-09-30
被引用文献数
1

目的:超音波検査による脂肪肝の頻度が一般のがん・生活習慣病健診受診者(A群)よりも有意に高いある職域(K群)において,生活習慣や交代制勤務と脂肪肝の関係を検討した.方法:K群の40歳から60歳の2,323人,およびA群の40歳から60歳の2,010人に生活習慣,勤務体制,摂取食品についてのアンケート調査を実施し,回答を得たK群の2,322人,A群の2,008人を対象とした.結果はロジスティックモデルを用いて解析した.結果:飲酒する人,運動する人,喫煙者では脂肪肝の頻度が有意に低率であった.K群男性では更に不規則な食事が脂肪肝のリスクを高める有意な要因であった.A群での食品別の解析では野菜,海藻,砂糖入り飲料の摂取が多い人では脂肪肝頻度が低く,肉の摂取は脂肪肝のリスクを高くする要因であった.これに対してK群では脂肪肝の有意なリスク要因となる食品がなかった.結論:K群においては食生活習慣異常が脂肪肝頻度高値の重要な要因になっていると考えられた.K群は交代勤務が多く,不規則な仕事内容の職域集団であることから食事が不規則になると思われ,食事のあり方を職場全体で検討し見直していく必要があると考えられた.
著者
阿部 哲也
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.116-127, 1985
被引用文献数
1

中日新聞社は1984年1月から新聞記事データベースACE-CHUNICHIの実験サービスを開始した。1985年内には商用化を開始する予定である。本稿ではまず, 情報社会における記事データベースの位置付けを明確にし, 次にACE-CHUNICHIの構築の背景, 具体的内容, データベース作成における諸問題を述べた後, 新聞社におけるデータベースのあり方に触れる。
著者
高木 修 阿部 晋吾
出版者
関西大学
雑誌
関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.71-86, 2006-03-25

本論文では、怒りとその表出に関わるこれまでの先行研究を、(1)進化、(2)生理、(3)動因-行動、(4)認知、(5)社会構成の5つのアプローチに分けて紹介する。その上で、各アプローチが怒りをどのように定義しているかを検討し、その相違点や関連性を示した上で、今後の研究の方向性について議論する。
著者
谷島 貫太 阿部 卓也
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.10, pp.518-524, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)

本稿では,東京大学附属図書館の「新図書館計画」の一環で実施された,「読書」をテーマとする三つの実証実験を紹介する。一つ目は,専門家の知識をデジタルアーカイブのなかに埋め込み,資料群を構造化することで,図書館利用者と資料との出会いを支援する実験,二つ目は,電子書籍に文献の索引と注釈を機械的に生成する機能を組み込むことで,利用者の読書行為を補助する実験,そして三つ目は,書き込み共有機能を有した電子書籍を用いて,文献講読の授業を行う実験である。これらの実験全体を通して,紙の書物と電子書籍それぞれの特性を適切に踏まえ,両者を創造的に組み合わせた読書環境を構想することの重要性が改めて浮かび上がった。