著者
野村 眞木夫
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.145-156, 2009-02-28

本稿は,日本語の人称表現の多様性を確認し,これが人称の観点から類型化した小説においてどのように使用されているかを考察するものである。人称制限との関係,文末の無標/ 有標の選択,テクストの参加者が中心的か周辺的か等を観点としてテクストを観察し,名詞類の階層性に関する先行研究を参照しながら,日本語の人称表現に使用される名詞にも類似の階層性を仮定し,日本語の人称空間を提案する。In this article, first of all, we confirm the kind of the Japanese person expressions and the type of the novels regarding the combination of person. The problem is how Japanese person expressions are used in novels. The texts are investigated from the next viewpoints : 1) the person restriction; 2)the markedness of the predicates; 3)the centricity of the participant of text. Finally, we argue that the Japanese personal nominals have hierarchy, similar to universal hypothesis. Our hypothesis is as the following figure.
著者
北條 礼子 渡邊 由紀子 熊井 信弘
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.513-526, 2002

本研究の目的は,公立小学校への英語導入に関して,教職の有無によって意識に違いがあるかどうかを明らかにすることである。2000年9月に本学大学院1年生215名(教職経験者134名,教職未経験者81名)を対象に,27項目から成るアンケートを用いて集団調査を実施した。集計結果は,分散分析,因子分析,x^2検定により分析した。その結果,公立小学校への英語導入の利点として,教職経験者は教職未経験者と比べると,英語導入によって,「内容を全体的に捉える力が伸ばせる」とも「広い視野と柔軟な思考力を養える」とも感じていないことが明らかになった。また,公立小学校への英語導入の問題点として,教職経験者,未経験者とも小学校での英語担当日本人教月の不足,1クラスの人数が多すぎることを問題点として捉えていることや,教職未経験者が地域に英語導入は当然という雰囲気があると感じていることがわかった。In 2002, English will be introduced to some public elementary schools as one of the alternatives under the newly started curriculum, General Studies. The purpose of this study is to compare how teachers and students in pre-service training feel about this movement. The survey was conducted in July of 2002 with 215 graduate school students of Joetsu University of Education (134 teachers and 81 teachers-to-be), using 27 questionnaire items. The data were analyzed by ANOVA, factor analysis and a chi-square test. The results revealed that: 1) teachers do not necessarily feel that English will enhance the flexibility of pupils' thinking; 2) both teachers and teachers-to-be feel that there are few Japanese teachers who could teach English at elementary school and that there are too many pupils in one class; and 3) teachers do not feel that introducing English into elementary school is strongly expected by pupils' parents and communities.
著者
下司 晶
出版者
上越教育大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

「教育」と「治療(心理臨床)」の境界について、精神分析を中心に原理的な研究を行った。その結果、特に児童生徒の「心」の理解と教育との関係や、道徳性の発達等の問題について、成果を提出することができた。すなわち、(1)教育モデルと治療モデルとの異同や混交を原理的に解明すること、(2)教育において心理学のはたす役割とその限界を提示することができた。さらに(3)精神分析を中心とする心理療法についても、従来は十分に踏まえられていなかった思想史的観点から、新たな一次資料を発掘し検討するなどの基礎的な知見を付け加えることができた。以上の成果は、各種学会等で発表されるのみならず、一部は大学教育や現職教員向けの講習等でも広く還元された。特に教員養成の現場に対しては、今後の教員養成の指針となりうる観点を提出することができた。
著者
増井 三夫 宮沢 謙市 海野 浩 大石 義敬
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.199-215, 2005-09-30

本稿はJ.ハーバーマスのコミュニケイション的行為研究法の開発研究第2報になる。中学生の逸脱行為をインタビューからどこまで叙述できるか。この方法の開発が今回試みられる。ここで採用される分析方法はテキスト解釈学の方法でインタビューはテキストとして扱われる。従来はエソノメソドロジーが有力な方法であった。たしかにその方法では生徒の規範的行為は解釈できる。しかし逸脱行為は日常生活世界における事実認識・規範意識・身体表現の諸相が様々な場面に未分化な形で現れる。エソノメソドロジーではこの<状況>を叙述することは難しい(増井他(1):235以下)。本稿はこの複雑で未分化な行為<状況>をコミュニケイション的行為研究法で分析を試みた。分析は逸脱行為の<状況>をその行為の意味づけによって構成した。かかる<状況>では逸脱者が主役となり周りの生徒が観客となる「親密圏」が生み出されており,それは逸脱者に「居やすさ」の意味を付与された意味空間であった。
著者
中里 理子
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.1-14, 2005-09-30

オノマトペは日本語の語彙の特色の一つであり,国語科の授業の中でも体系的に取り上げるべき語群であると思われる。本稿ではまずオノマトペの定義および名称について確認し,その上でオノマトペを指導する際に踏まえておくべき特徴について,教科書の例を挙げながら整理した。その特徴とは,オノマトペが直接的・感覚的な語群であること,その多くが個性的・創作的なものであること,意味内容が語音と語形に大きく関わっていること,語音と語形には共通感覚があることである。これらの特徴を理解することは,オノマトペを体系的に取り扱うことにつながるものである。最後に読解指導の中でオノマトペがどう関連するかを検討するために,小学校教材の「わらぐつの中の神様」を例に取り,オノマトペの効果を広く考え合わせることで登場人物の人物像と心情の読み取りがさらに深くなることを見ていった。
著者
大前 敦巳 岡山 茂 田川 千尋 白鳥 義彦 山崎 晶子 木方 十根 隠岐 さや香 上垣 豊 中村 征樹
出版者
上越教育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2022-04-01

大学は都市の発達とともに拡大発展を遂げてきた。両者の間にどのような歴史的関係性を築いてきたか、学際的な観点から問い直すことが、今日世界的に注目されている。本研究は、中央集権の近代国民国家を形成した日本とフランスを対象に、都市との相互浸透性の中で大学が拡大し、学問が変容してきた歴史をたどり、大学人にとどまらない重層的な行為者との関わりを考慮に入れた国際比較を企てる。その基底に潜在する学問的無意識を、日仏の経路依存性の違いをふまえながら省察し、今日のグローバル化する共通課題に対し、大学のユニバーサリズムとローカリズムを両立させる持続的発展がいかに可能になるか、国際的な議論と対話を展開する。
著者
森川 鉄朗 西山 保子
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.365-375, 1997
被引用文献数
1

日本の科学教科書における物理量の計算法は,中等教育と高等教育において,全く違う考え方に立っている。以下,前者を日本の高等学校の教科書に典型的に見られる方法なので日本式とよび,後者を国際単位系や英語圏の教科書に採用されている方法なので国際式とよぶ。日本式の計算法では,単位は数値のわきに置く記号と考えて,数値間で式をたて演算し,単位はあとで調整付加する。国際式の計算法では,物理量は数値と単位の積に等しいと考えて,物理量を単位とは無関係に記号であらわし,単位つきのまま物理量間で直接演算する。本稿では両者の相違を,物理量の分類,物理量の関数,量の計算法の古典などにさかのぼって議論し,さらに日本の中等教科書にみられる問題点を,いくつかの例を参照しながら検討する。未知の量として数値ではなくて物理量を選び,式をたてる,計算法を採用するとよい。日本の中等教育と高等教育との間にある上記の不連続性は,早急に解消されるべきである。There are two different ways of calculating physical quantities in the science education of Japan; the one, called the Japanese method hereafter, has been introducing to high-school students; the other, called the international method, has been adopted by the International System of Units (SI) and by textbooks for English-speaking people. The Japanese method interprets a physical unit as being only a symbol, and is concerned with the arithmetic operations of numbers. The international method considers a physical quantity to be equal to the product of a numerical value and a unit, and multiplies and/or divides one physical quantity by another directly. This paper discusses both difference between Japanese and international methods and many problems awaiting solution in the high-school textbooks of Japan. The discontinuity above-mentioned in quantity calculus should be dissolved to form a better organization.
著者
中里 理子
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.167-176, 2011-02-28

平家物語諸本のうち、古態を残すと言われる延慶本を対象にオノマトペを抽出し、その特徴を整理した。一般にオノマトペは和語のオノマトペ(和語系オノマトペ)を指すが、本稿では漢語由来のもの(漢語系オノマトペ)も取り上げ、比較しながら特徴を見た。延べ語数は和語系の方が多く、異なり語数は漢語系の方が多い。和語系のオノマトペの特徴は、まず、擬音語は延べ語数で擬態語を上回っており、弓矢、刀、軍勢の動きなど、合戦に関する語が多く表現が固定化する傾向が見られた。また、擬態語は泣く様子、人物の素早い動作や力強い動作を表す語が多い。漢語系オノマトペの特徴は、まず、「音の描写」は絃、雨、風の音の3種に限られていた。また擬態語は自然描写に関する語が多く、心情描写とともに、和語系オノマトペに足りない部分を補っていたことが窺われる。
著者
大前 敦巳 Atsumi OMAE
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.67-78, 2015

本稿は,1960年代の新構想大学創設に向けた政策形成過程に着目し,1957年科学技術者養成拡充計画に端を発する高等教育計画が,文部省と経済企画庁の調査局による情報提供に加え,ユネスコやOECDの国際機関,イギリスのロビンズ報告,アメリカのカリフォルニア州高等教育計画などの影響を受けて,欧米の「計画planning」をキャッチアップしながら洗練化していった様相を明らかし,その到達点と課題を考察することを目的とする。1960年の経済審議会による国民所得倍増計画と,国際的な経済発展に伴う教育計画の高まりを背景に1963年中教審三八答申の審議が進められ,1967年の四六答申諮問後,1970年1月の「高等教育の改革に関する基本構想試案」において長期総合計画の原型が確立され,その後公聴会などの意見聴取による修正を経て1971年の答申に至った。この時期には中教審と並行して,東京教育大学内部でもカリフォルニア大学の「クラスター・カレッジ制度」の影響を受けた新構想大学のプランが立案され,1970年筑波研究学園都市法を経て,1973年筑波大学関連法に結実し開学に至った。しかし,同年の第一\次石油ショックを契機に修正を迫られた1976年からの高等教育計画では,私立大学の抑制を政策的に誘導することに計画の重点が置かれ,人材需要に対応する新構想大学の拡充は例外として扱われるにとどまった。