著者

重松 孝昌 河野 哲也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.136-140, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

5

被引用文献数

2 1

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土砂粒子群が水中を運動する際に誘起される水面波の諸特性およびその生成過程を解明するために, 水理模型実験を行った. 水深, 斜面角度, 粒子量, 粒子の初期位置をパラメトリックに変えて実験を行い, 発生波の波高および周期の推定式を誘導した. また, 流跡線連結法なる新たな画像計測アルゴリズムを開発して高濃度固液混相流場における流体運動の計測手法を提案し, その有用性を示すとともに, 水面波の生成過程における流体と粒子群の運動の詳細について検討した.

著者

中村 怜奈 小橋川 直哉 小坂 浩司 久本 祐資 越後 信哉 浅見 真理 秋葉 道宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.III_641-III_650, 2012 (Released:2013-03-15)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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カルキ臭の主要な原因物質の一つであるトリクロラミンについて,原水中での生成能を評価するとともに,トリクロラミン生成への共存物質の影響について評価した.15原水のトリクロラミン生成能は6~140μg Cl2/Lの範囲であった.一般水質項目との関係について検討したところ,アンモニア態窒素濃度と関連性が認められた.また,アンモニア態窒素濃度が同じ場合,アンモニウム水溶液中のトリクロラミン生成能の方が原水中よりも大きい値であった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に天然有機物(NOM)が共存した場合,トリクロラミン生成能は低下したことから,NOMにはトリクロラミンの生成を低下させる影響があることがわかった.対象としたNOMのうち,ポニー湖フルボ酸はトリクロラミン前駆物質でもあった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に臭化物イオンが共存した場合,トリクロラミン生成能は低下した.一方,NOM共存下で臭化物イオンを添加した場合,アンモニウム水溶液ではその影響は認められなかった.グリシン水溶液の場合,50 μg/Lまでは影響しなかったが,200 μg/Lではトリクロラミン生成能が若干低下した.原水に臭化物イオンを添加した場合,トリクロラミン生成能は影響を受けなかった.

著者

杉下 佳辰 朝倉 康夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_215-I_223, 2017 (Released:2017-12-27)

参考文献数

21

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インフラストラクチャーのような相互依存性を有するシステムにおいては,ひとつのシステム内の局所的な障害による影響が複数のシステムに波及し,大規模な障害に発展する現象(カスケード故障)が発生する恐れがある.本研究では,電力網と通信網の相互依存関係を想定したモデルを拡張し,フローを考慮した過負荷による故障と依存性を考慮した故障を表現し,相互依存ネットワークにおけるカスケード故障のシミュレーションモデルを構築した.2003年のイタリア大停電を背景とした条件をモデルに入力して数値計算を行った結果,単体の場合に頑健なネットワークであっても,相互依存性によって脆弱性が大きく増大する危険性があることが示唆された.ネットワークの脆弱性を適切に評価するためには,相互依存性による影響を考慮することが必要不可欠である.

著者

安部 智久

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_19-I_24, 2018 (Released:2018-09-12)

参考文献数

9

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北極海航路(NSR: Northern Sea Route)の利用により欧州アジア間の輸送距離が短縮されることから,物流分野において効率化が期待されている.コンテナ輸送については,従来のスエズ運河経由による海上輸送と航空輸送との中間的なサービスとなり得る.本研究では,現状の北極海航路の航行実態や輸送サービス(時間,コスト)について実績データ等から評価を行ったうえで,その利点である輸送時間短縮による効果を踏まえた北極海航路の利用形態や既存の輸送経路に対する優位性などについて,荷主の視点から考察を行った.

著者

板宮 朋基 村上 智一 小笠原 敏記 川崎 浩司 下川 信也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_773-I_778, 2018 (Released:2018-09-12)

参考文献数

19

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最大級台風の最悪コースによる三大湾への襲来に対する高潮浸水予測の数値計算は,これまで数多く行われている.その結果は自治体などにおいてハザードマップなどの防災情報として活用されている.しかし,地域の住民や子供たちに有益な防災情報として提供していると思われがちであるが,実際には災害をリアルに捉えることが難しく,発災時に取るべき行動を,感覚的・知覚的に学ぶことができない.そこで本研究では,数値計算で得られる高潮浸水の結果を基に,専門知識がない人でも直感的に浸水状況を理解してもらうため,VR(人工現実感)ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を用いた高潮想定没入体験システムの開発と有用性の評価を行う.HMDはスマートフォンに装着して用いるため,1セット当たり約9万円と低価格で構築でき,運用が容易である.

著者

大庭 哲治 松中 亮治 中川 大 工藤 文也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1047-I_1056, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

9

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厳しい経営状態にある地域鉄道を維持するにあたっては,むやみに運行費用の削減をするのではなく,事業者ごとに路線特性を考慮し,運行費用の適正化を目指すことが必要である.そこで本研究は,平成23年度に運行されていた日本全国の地域鉄道事業者を対象に,運行費用の相違が生じる要因を明らかにすることを目的として,運行費用と路線特性の関連性について分析した.その際,従来から作業量の指標として用いられている鉄道車両の走行距離に加え,時刻表に基づいて算出した鉄道車両の走行時間を新たに分析指標として加えた.その結果,線路保存費,電路保存費,車両保存費,運転費,運輸費の5費用項目において路線特性と運行費用の関連性について統計的に明らかにし,また鉄道車両の走行時間が運行費用を分析するにあたって有効であることを示した.

著者

藤井 孟大 浅井 光輝 井元 佑介

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.I_247-I_257, 2020 (Released:2021-02-01)

参考文献数

23

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安定化 ISPH 法は,非圧縮性流れに対する粒子法の一種であり,圧力ポアソン方程式に粒子配置を平滑化するための安定化項を付加した粒子法である.固液混相流解析においては,固液の境界付近で生じる粒子密度の誤差を補正するため,安定化項の影響を大きくする必要がある.一方で,安定化項は物理変数に非物理的な影響を与えるため,激しい流れを伴う固液混相流解析では物理変数の誤差が影響して計算が不安定化する.そこで本研究では,物理変数の更新に用いる流速(物理速度)と粒子の位置更新に用いる流速(輸送速度)を区別し,輸送速度にのみ安定化項の影響を与える選択型デュアル流速 ISPH 法を提案する.提案手法の精度検証としてダム崩壊混相流れの再現解析を行い,実験および従来手法と比較することで提案手法の妥当性と有効性を確認した.

著者

穴井 智史 矢吹 信喜 福田 知弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.1-13, 2021 (Released:2021-01-20)

参考文献数

44

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画像処理による土木構造物の変状の自動検出手法として,以前は人間による特徴量選択が行われていたが,検出率が高くなかった.現在は適切な特徴量を自動取得可能な深層学習が登場し,従来手法と比べて検出率の向上や複数種類の変状の矩形検出等が報告されている.しかし,複数種類の変状検出では,深層学習モデルによる検出結果が個別に報告されており,異なる深層学習モデルによる検出精度は比較されていない.そこで本研究は,変状5種類(ひび割れ,鉄筋露出,遊離石灰c,遊離石灰d,遊離石灰e)を検出対象として,7種類の深層学習モデル(Faster R-CNN, SSD300, SSD512, RetinaNet-50, RetinaNet-101, RetinaNet-152, YOLOv3)による検出精度を比較した.その結果,YOLOv3の検出精度が最も高いことを確認した.

著者

山田 雅行 山田 真澄 羽田 浩二 藤野 義範 Jim MORI 坂上 啓 林田 拓己 深津 宗祐 西原 栄子 大内 徹 藤井 章男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.I_216-I_224, 2017 (Released:2017-09-21)

参考文献数

9

被引用文献数

2 5

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平成28年熊本地震によって被災した益城町の倒壊建物が集中している地域を対象とした悉皆調査から,狭い範囲における被害分布の急変が見られた.この説明のために,常時微動を用いた地盤調査に基づいて地表面での揺れの推定を試みた. 常時微動は極小アレイ+1点の5点を基本とし,約62.5mメッシュごとに108箇所の観測を行った.各箇所でインバージョンを行い,地盤モデルを作成した. 治水地形分布図に氾濫平野または旧河道と記された比較的被害の小さい地区は,非常に軟弱な堆積層が5m程度以上存在することがわかった.非線形地震応答解析を行った結果として,本震時の地表面の揺れにおいて,低周波数成分が卓越し,1-2Hz(周期0.5~1 秒)の応答倍率が小さかったことが,比較的被害が小さいことの一因である可能性が考えられる.

著者

西村 悦子 今井 昭夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_659-I_667, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

14

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本研究では,国内外の大規模コンテナターミナルで使用される荷役方式に着目し,そこで主として使用される荷役機器とターミナルレイアウトの特徴がコンテナの配置計画にどのような違いをもたらすかを検証する.具体的には荷役機器の違いは,コンテナヤードの保管エリアにあるコンテナブロック間に設けられた通路のどこを搬送車両が走行するかで移動に要する時間が異なること,さらに荷役機器の大きさや機動性に伴ってターミナル全体の保管容量が異なることがある.そこで評価指標には,総サービス時間とスペース占有率を用いた.計算結果より,港の混み具合や係留パターンに関わらず,タイヤ型門型クレーンで評価が高かったが,そのうち半数のケースでレール式門型クレーンと同等の評価を得ることが分かった.

著者

森川 高行 田中 小百合 荻野 成康

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.569, pp.53-63, 1997-07-20

参考文献数

6

被引用文献数

7 12

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非集計行動モデルに代表される合理的選択モデルは, 社会の中における他者の影響を無視した狭義の合理性に基づいたものであるが, 今後の公共計画や政策の評価には社会的相互作用下の行動や評価の分析が不可欠と考えられる. 本研究は, 社会的相互作用のもとでの人間の合理性に着目した個人選択理論の再構築を試み, 他者の効用レベルを考慮した離散型選択モデルの一手法を提案することを目的とする. また, 提案したモデルを都市における自動車利用自粛行動の意識分析に適用している.

著者

夏 吾太 田中 勝也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.110-116, 2018 (Released:2018-07-20)

参考文献数

16

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本研究の目的は,日本の農業分野における環境直接支払制度を対象として,その普及に関する決定要因を明らかにすることである.この目的のため,現在の支払制度である環境保全型農業直接支払交付金が開始された2011(平成23)年からデータが利用可能な2014(平成26)年までの期間について,都道府県レベルのパネルデータを構築し,経済・社会的な諸要因が,普及に与える影響を定量的に分析した.分析では,都道府県ごとの観測されない異質性を考慮するため,Pooled OLSに加えて固定効果モデルおよび差分モデルによる推計をおこなった.分析の結果,環境直接支払の普及水準は,面積あたり交付金額や営農状況,高齢化の度合いなどの諸要因により,複合的に規定されることが示された.

著者

三島 一仁 山本 祐吾

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_245-II_253, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

27

被引用文献数

4

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本研究では,和歌山市をケーススタディの対象地として,清掃工場の焼却排熱を活用した下水汚泥のバイオオイル化システムを検討し,エネルギー消費量および温室効果ガス(GHG)排出量を定量的に評価した.その結果,清掃工場と下水処理場の両施設が余剰排熱(電力換算)を介して連携し,さらに下水処理場にバイオオイル化技術を導入するケースでは,それぞれの施設でのエネルギー消費量を上回る焼却排熱とバイオオイルが回収可能であり,エネルギー自立しうるポテンシャルを有することが明らかになった.また,同ケースでは,施設間の連携や新技術の導入を実施しないケースと比較して,GHG排出量が37.3%削減されることがわかった.

著者

松延 和彦 石川 忠晴 安藤 誠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.I_559-I_564, 2015 (Released:2016-01-29)

参考文献数

13

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This paper presents one dimensional model to estimate the evolution process of river meandering. The model is composed of a part to calculate the channel bed deformation under the action of helicoidal flow due to secondary circulation and a part to calculate the channel axis deformation. The former part was verified with the result of existing flume experiment. In the latter part, the rate of channel shifting was assumed to be proportional to the velocity deviation at the side banks from the average value following to some existing studies. The calculation was compared for meandering length with image data of natural rivers which were collected from the Google Earth. The both results showed that the meandering length is proportional to the channel width in average, but the proportional constant obtained from the calculation was about double of that obtained from the observation.

著者

浅利 裕伸 洲鎌 有里

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.30-33, 2019 (Released:2019-02-20)

参考文献数

14

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帯広広尾自動車道建設による野生動物の生息地分断化を解消するため,野生動物用オーバーパスが設置された.この効果を検証するため,自動撮影カメラを用いて2017年5月~11月に利用種のモニタリングを実施した.野生動物用オーバーパス周辺の森林に生息する種とオーバーパスの利用種に大きな違いはなく,撮影頻度も有意に異ならなかったことから,周辺に生息する哺乳類が構造物を十分に認識および利用していることが明らかになった.また,ニホンジカとアカギツネでは継続的に多数の利用がみられた.特にニホンジカでは,定着個体による利用のほか,季節移動による利用もみられた.これらのことから,帯広広尾自動車道の野生動物用オーバーパスは,中大型哺乳類にとっては有効に機能していると考えられた.

著者

北川 夏樹 鈴木 春菜 羽鳥 剛史 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_327-67_I_332, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

21

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本研究では,「家族」,「学校や会社等の組織」,「地域」,「国家」という4つの共同体を取り上げて,これらの共同体からの疎外意識が主観的幸福感に及ぼす影響について実証的に検討することを目的とした.この目的の下,主観的幸福感を構成する「感情的幸福感」と「認知的幸福感」に関する既存尺度とヘーゲルの理論を基に作成した「人間疎外尺度」を用いて,両者の関連を検討した.その結果,共同体に対する疎外意識と主観的幸福感との間に負の関連性が示され,共同体からの疎外意識を感じている人ほど,その幸福感が低い傾向にある可能性を示唆する結果が得られた.特に,「家族」と「国家」に対する疎外意識は,感情的幸福感と認知的幸福感の双方に対して直接的な負の影響を及ぼし得る可能性が示唆された.

著者

木口 雅司 井芹 慶彦 鼎 信次郎 沖 大幹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_241-I_246, 2016 (Released:2017-02-20)

参考文献数

8

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本研究では、地球温暖化に伴う気候変動が進行して、ある臨界点(ティッピングポイント)を過ぎた時点で不連続のような急激な変化が生じて、大きなインパクトをもたらすような気候変動の要素(ティッピングエレメント)の発現可能性について解析した。先行研究で述べられたティッピングポイントを用いて、4つの排出シナリオや緩和目標としての戦略シナリオと、ティッピングエレメントのうち北極海の夏の海氷の喪失とグリーンランド氷床の融解について関連性を導いた。その結果、ティッピングポイントの不確実性があるものの、各排出シナリオでのティッピングエレメントの発現可能性が示された。一方戦略シナリオでは、複数気候シナリオを用いて検討した結果、気候シナリオとティッピングエレメントの両方の不確実性を組み合わせて議論する可能性が示された。

著者

皆川 勝 中村 遼太 高橋 翔天

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_191-I_198, 2015 (Released:2016-01-31)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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2011年3月11日に発生した東日本大震災では,多くの人的被害が生まれた.なかでも、発生頻度のまれな津波からの避難に際して,人間の心理要因がマイナスに働いて被害が拡大した事例が存在する.これまで災害心理学の観点かこの問題に関する研究は行われてきたものの、本問題に対して個々人の心理要因を土木技術の視点から分析した研究は見当たらない.そこで、本研究では、特に被害規模が大きく社会的関心をとらえた課題について、具体事例における関係者の行動を社会心理学的観点から分析し,人間の根源的本能や欲求を著者らの集団・達成・自律という3つの志向性に基づいて考察した.

著者

下野 勘智 菊本 統 伊藤 和也 大里 重人 稲垣 秀輝 日下部 治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.1-10, 2016 (Released:2016-03-20)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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本研究では,災害の頻度や程度を表す曝露と災害に対する社会や経済の脆弱さを表す脆弱性の掛け合わせで定義される世界各国の自然災害に対するリスク指標World Risk Index(WRI)の算出方法を分析し,その意義と課題について考察を行った.つづいて,我が国でも防災・減災対策の合理化に資する総合的な自然災害リスク指標が必要であるという観点から,都道府県レベルで自然災害や社会・経済の様々な要素の相互関係を考慮してリスクを定量化する指標の算出体系について考察を行った.また,リスク指標を構成する脆弱性の中間指標の一つである災害感受性を47都道府県について試算し,結果について考察を行うとともに,我が国における自然災害に対するリスク指標が備えるべきリスク評価体系について議論した.

著者

簡 梅芳 小畑 和貴 黄 毅 宮内 啓介 遠藤 銀朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.III_9-III_15, 2013 (Released:2014-03-03)

参考文献数

15

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モエジマシダ(Pteris vittata)等のヒ素高蓄積植物はヒ素土壌汚染の浄化に適用可能と考えられている.本研究では, モエジマシダを用いたヒ素のファイトエクストラクション法による浄化技術に着目し, それによるヒ素吸収における微生物の関与の度合いを明らかにすることを目的として行った. 微生物植種の添加に伴うシダの栽培実験と土壌ヒ素の酸化試験を行い, ヒ素の土壌からシダへの移行特徴および形態変化を解析した. その結果, 土壌中の亜ヒ酸はヒ酸に酸化されたのち, その多くはシダにより吸収されることと, このヒ素酸化は微生物による作用であることが強く示された. さらに, シダ根圏試料に対して亜ヒ酸酸化酵素遺伝子aroAをターゲットとしたT-RFLP解析より, シダによるヒ素吸収に先立つヒ素形態の変化には, 土壌中のaroAを有する微生物が関与していると示唆された.