著者

水島 健太郎 久須美 雄矢 水池 千尋 三宅 崇史 稲葉 将史 吉川 友理 石原 康成 堀江 翔太 村岡 泰斗 水田 有樹 立原 久義 山本 昌樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0061, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】オスグッド・シュラッター病(OSD)は,大腿四頭筋の過緊張による膝蓋靭帯への牽引力が発症要因とされている。近年,大腿四頭筋の滑走に影響を与える膝関節周囲脂肪体の柔軟性低下が発症要因の一つとして重要視されている。我々は,OSDが健常者と比べて,大腿骨前脂肪体の柔軟性が低下していることを報告した。諸家の報告より,OSDの疼痛に膝蓋下脂肪体(IFP)の柔軟性低下が関与するとあるものの,その詳細は明らかになっていない。そこで本研究の目的は,OSDにおけるIFPの柔軟性について超音波エコー(US)を用いて評価し,膝屈曲ROMとの関係性を検討することとした。【方法】対象は,健常(N)群8例16膝(男性5例,女性3例,平均年齢13.9歳),OSD群8例16膝(男性4例,女性4例,平均年齢12.9歳)の2群とし,IFP治療前後におけるIFP組織弾性,膝屈曲ROMを測定した。IFP組織弾性は,US(ACUSON S3000,SIEMENS社製)のShear Wave Elastography(VTIQ)にて,膝伸展位(E)と120度屈曲位(F120)を各3回測定し,その平均値を算出した。IFP組織弾性を群間比較し,OSD群における治療前IFP組織弾性と治療前膝屈曲ROMとの相関,IFP治療前後のIFP組織弾性および膝屈曲ROMを比較した。IFPの治療は,IFP柔軟性改善操作を5分間施行した。統計処理は対応のあるt検定,マンホイットニー検定を用い,有意水準を5%未満とした。【結果】IFP組織弾性(N群:OSD群)は,Eが2.23m/s:2.30m/s,F120が1.95m/s:3.12m/sであり,OSD群がN群に比べF120においてIFP組織弾性が高値を示した(p<0.01)。OSD群におけるF120IFP治療前組織弾性と治療前屈曲ROMの相関は,-0.48(p<0.05)と負の相関が認められた。IFP治療前後(治療前:治療後)のF120におけるIFP組織弾性は,3.12m/s:2.06m/sであり,治療後に有意な低下を示した(p<0.05)。膝屈曲ROMは,143.8°:150.9°であり,治療後に有意な改善を示した(p<0.01)。【結論】今回の結果より,IFP組織弾性はN群と比べてOSD群が有意に高値を示し,治療前F120 IFP組織弾性と治療前屈曲ROMに負の相関が認められた。これは,IFP柔軟性低下に伴い膝屈曲ROMが制限されることを示唆している。また,OSD群においてIFP柔軟性改善により,膝屈曲ROM拡大が認められた。このことから,IFP柔軟性低下がOSDにおける膝屈曲ROM制限の一要因として挙げられ,IFP柔軟性改善操作がOSDの運動療法として有効であるものと考えられる。

著者

城下 貴司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0270, 2007 (Released:2007-05-09)

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【はじめに】アキレス腱炎およびアキレス腱周囲炎とは若年スポーツに限らず中高年層にも発症し、原因はランニング、ジャンプ、登山等での蹴り出し時に腱やその周囲に繰り返し伸張刺激が加わり、結合組織の炎症や腱実質に微細損傷および変性を引き起すという報告が複数ある。臨床現場でも推進期等の伸張位での痛みを訴える症例が多い。代表的な治療の一つにアキレス腱のストレッチがある。ところが伸張刺激が原因にもかからず伸張刺激で治療する矛盾があり、安易なストレッチには疑問を持っていた。本研究では、本疾患の理学療法についてもう一度再考するきっかけ作りとしたい。【対象および方法】対象は当クリニックでアキレス腱炎およびアキレス腱周囲炎と診断された15足(15名,男9名 女6名)年齢35.4±19.1歳とした。まずステッピング等でアキレス腱にストレスのかかる疼痛誘発テストで評価し、次に母趾から5趾を使用しての底屈エクササイズ、2趾から5趾での底屈エクササイズ、そして3趾から5趾での底屈エクササイズを施行し各々でエクササイズ前後の疼痛の変化を比較した。疼痛変化はVAS(100mm幅)を使用した。【結果】母趾から5趾底屈で改善した被験者は4名,26.7%、非改善は3名20%、変化が認めなかったものは8名53.3%であった。2趾から5趾底屈では、改善したもの12名80%、非改善1名6.7%、変化が認めなかったもの2名13.3%であった。3趾から5趾底屈では改善したものは14名93.3%、非改善0名0%、変化が認めなかったものは1名6.7%であった。 2趾から5趾底屈の「30%以上改善率」は13.3%、「40%以上改善率」は0%、3趾から5趾底屈の「30%以上改善率」は46.7%、「40%以上改善率」は33.3%であった。【考察】母趾から5趾底屈では、ほとんどの被験者で改善は認めず、中には悪化する被験者も認めた。一方2趾から5趾の底屈では約8割の被験者に改善を認め、3趾から5趾の底屈では15名中14名の9割以上の被験者に改善を認めた。さらに改善率から比較しても3趾から5趾の底屈の方が良好な結果を得た。また本研究の結果では母趾を使用したエクササイズよりも母趾を使用ないエクササイズが有効的であった。すなわち、本疾患に対しては母趾を使用させるにはリスクがあり、母趾以外の足趾に着目すべきと考える。以上から、ストレッチを施行せずとも、臨床的な評価に基づいたエクササイズを選択することで本疾患は有効的な理学療法を展開できると考えている。

著者

坂上 侑里佳 西川 典男 山本 恭詩 宮本 栄一 中家 亜由美 土谷 宏美 芝 敏貴 大古 拓史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.B4P2118, 2010

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【目的】運動失調は感覚―運動系のフィードバックの障害であり、中枢である小脳系・深部感覚の伝導路である脊髄・末梢神経の病変によって生じるといわれている。小脳性運動失調に対する運動療法としては、PNF、弾性包帯緊縛法、重錐負荷法などが大きな柱となっている。<BR> 今回、髄膜腫摘出術後、小脳半球に髄膜腫が残存したことにより運動失調(測定異常、体幹失調、企図振戦)を呈した一症例に対し、弾性包帯緊縛法・重錐負荷法を用いた運動療法を実施することで、トイレ動作などに改善を得たので若干の知見を交えて報告する。<BR><BR>【対象】70歳代女性。平成元年に後頭蓋窩髄膜腫摘出術を施行。左顔面神経麻痺・失調を残存するも自宅にてADL自立。平成19年脳梗塞発症後、徐々に筋力低下進行、歩行困難となり移動には車いすが必要となる。平成21年7月、自宅療養困難にて当施設入所となる。入所時MRI所見として左小脳半球・左側頭葉に術後性孔脳症、右頭頂葉・左前頭葉白質に陳旧性脳梗塞を認めた。入所時理学療法所見として、Berg Balance Scale(以下、BBS)8点、FIM60点、PGCモラールスケール(以下、PGC)5点であった。尚、座位保持は安定せず、立位保持は困難であった。<BR><BR>【方法】入所時評価を第1期とし、治療開始から弾性包帯緊縛法を用いるまでを第2期、弾性包帯緊縛法のみを用いた時期を第3期、弾性包帯緊縛法・重錘負荷法の両方を用いた時期を第4期とし、各期においてBBS、FIM、PGC、座位保持時間、開脚立位保持時間を測定した。また主訴であるトイレ動作についても各期において再考した。弾性包帯は下部体幹から下肢にかけて被験者の不快でない強さで巻いた。重錘は500g重錘バンドを左下腿のみに巻いた。<BR><BR>【説明と同意】被験者には本研究の目的を説明し発表する事に同意を得た。<BR><BR>【結果】第1期から第2期の間は全ての項目で改善がみられなかった。開脚立位保持時間が第3期では20秒可能となった。また第4期では60秒可能となった。BBSは第3期以降11点、FIMは第4期において63点、PGCも11点とそれぞれ改善がみられた。BBSの加点は座位保持項目、FIMの加点はトイレ動作項目であった。<BR><BR>【考察】重錐負荷法は四肢・体幹の各部位の相互関係、運動の方向性や速度、必要な筋出力などに関する固有感覚受容器を刺激し運動コントロールを促通するために用いられ、運動の動揺性に効果があるといわれている。弾性包帯緊縛法は、四肢・体幹の動揺を抑えることと、偏移した重心の位置をより正常に近づけて潜在的な立ち直り反応を誘発することを目的に行われている。一般的に双方を合わせて用いる方が効果的であるとの報告が多い。<BR> 本症例では、重錐・弾性緊縛帯を装着することで座位・立位の安定性が得られ、トイレ動作に改善が見られた。トイレ動作が安定して実施できることで、パンツ内の失禁が減少しPGCの向上もみられた。重錐・弾性緊縛帯を用いることにより、立位時骨盤からの崩れの軽減・左下肢の接地時コントロールが行いやすくなった為と考えられる。また重錐・弾性緊縛帯を装着しない状態であっても、初期時と比較すると左下肢の接地位置、立位保持が改善されている。今後はフロア活動や外出時などに固有感覚受容器に刺激する重錐の代わりとなる簡易的な靴下やベスト等を作成するなどを検討していきたい。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】失調症の治療では動揺部分を押さえ込むだけの治療や、動作の反復ばかりの治療になりがちであるが、固有感覚への刺激を意識していくなどの重錘バンドや弾性緊縛帯の利用は有意義であると考えられる。

著者

細江 拓也 南角 学 黒田 隆 宗 和隆 後藤 公志 池口 良輔 松田 秀一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0481, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】変形性股関節症(以下,股OA)患者における中殿筋の筋萎縮は股関節外転筋力の低下を招き,前額面上での歩行の不安定性の原因となる。臨床の場面において,股OA患者の歩行能力の改善を目標として,股関節外転筋力の向上に取り組むことが多い。より適切に股OA患者の歩行能力の改善を図るためには,股関節外転筋力の低下の原因となる中殿筋の筋萎縮に関連する因子を明確にする必要がある。しかし,これらの因子を詳細に検討した報告は少ない。本研究の目的は,股OA患者の中殿筋の筋萎縮に関連する因子を身体所見及び画像所見から明らかにすることである。【方法】片側の進行期または末期の股OA患者52名(年齢64.6±9.8歳,BMI22.9±3.8kg/m2,男性10名,女性42名)を対象とした。身体所見として股関節屈曲・伸展・外転角度,股関節痛(VASを用いて評価)を測定した。画像所見として当院整形外科医の処方により撮影された股関節正面のX線画像から脚長差,Central-edge angle(以下,CE角),骨盤前傾角度を測定し,CT画像から中殿筋の筋断面積を測定した。中殿筋の筋断面積の測定は,仙腸関節最下端での水平断におけるCT画像を採用し,画像解析ソフト(TeraRecon社製)を用いた。さらに,得られた筋断面積から中殿筋の筋萎縮率として患健比×100%を算出した。中殿筋の筋萎縮率と各測定項目の関連性の検討にはSPSS ver.18を使用し,Pearsonの相関係数,Spearmanの順位相関係数,ステップワイズ法による重回帰分析を用いた。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】中殿筋の筋萎縮率は77.2±13.8%(患側2066.3±486.1mm2,健側2698.7±528.6mm2)であり,脚長差12.8±11.5mm(r=-0.51),患側の股関節屈曲角度91.6±16.7°(r=0.53),CE角17.8±10.4°(r=0.28)と有意な相関関係を認めた。一方,その他の測定項目については有意な相関関係を認めなかった。さらに,中殿筋の筋萎縮率を従属変数,脚長差,患側の股関節屈曲角度,CE角を独立変数としたステップワイズ法による重回帰分析の結果,股OA患者の中殿筋の筋萎縮率に関連する因子として,脚長差(β=-0.49),患側の股関節屈曲角度(β=0.34)が選択された(調整済みR2=0.47)。【結論】本研究の結果から,股OA患者の中殿筋の筋萎縮が進行している症例では,脚長差が大きく,患側の股関節屈曲制限が顕著であることが明らかとなった。脚長差が大きく,股関節屈曲制限が顕著であると大腿骨頭が外上側変位や扁平化を呈していると考えられ,その結果,中殿筋の筋長が弛み機能不全となることで,中殿筋の筋萎縮を招いていると考えられた。これらのことから,股OA患者において,脚長差が大きく,股関節屈曲制限が顕著である場合は中殿筋が筋萎縮を呈している可能性を考慮し,股関節外転筋のアプローチを実施していく必要性があると示唆された。

著者

鈴木 洋子 福田 光祐 鶴見 隆正

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

臨床理学療法 (ISSN:02870827)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.56-62, 1976-03-15 (Released:2018-07-25)

著者

信迫 悟志 坂井 理美 辻本 多恵子 首藤 隆志 西 勇樹 浅野 大喜 古川 恵美 大住 倫弘 嶋田 総太郎 森岡 周 中井 昭夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】発達性協調運動障害(Developmental Coordination Disorder:DCD)は,注意欠如多動性障害(Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder:ADHD)の約50%に併存し(McLeod, 2016),自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder:ASD)にも合併することが報告されている(Sumner, 2016)。一方,DCDの病態として,内部モデル障害(Adams, 2014)やmirror neuron systemの機能不全(Reynolds, 2015)が示唆されているが,それらを示す直接的な証拠は乏しい。そこで本研究では,視覚フィードバック遅延検出課題(Shimada, 2010)を用いた内部モデルの定量的評価と運動観察干渉課題(Kilner, 2003)を用いた自動模倣機能の定量的評価を横断的に実施し,DCDに関わる因子を分析した。</p><p></p><p></p><p>【方法】対象は公立保育所・小・中学校で募集された神経筋障害のない4歳から15歳までの64名(男児52名,平均年齢±標準偏差:9.7歳±2.7)であった。測定項目として,Movement-ABC2(M-ABC2)のManual dexterity,視覚フィードバック遅延検出課題,運動観察干渉課題,バールソン児童用抑うつ性尺度(DSRS-C)を実施し,保護者に対するアンケート調査として,Social Communication Questionnaire(SCQ),ADHD-Rating Scale-IV(ADHD-RS-IV),DCD Questionaire(DCDQ)を実施した。MATLAB R2014b(MathWorks)を用いて,内部モデルにおける多感覚統合機能の定量的指標として,視覚フィードバック遅延検出課題の結果から遅延検出閾値(delay detection threshold:DDT)と遅延検出確率曲線の勾配を算出し,自動模倣機能の定量的指標として,運動観察干渉課題の結果から干渉効果(Interference Effect:IE)を算出した。M-ABC2の結果より,16 percentile未満をDCD群(26名),以上を定型発達(Typical Development:TD)群(38名)に分類し,統計学的に各測定項目での群間比較,相関分析,重回帰分析を実施した。全ての統計学的検討は,SPSS Statistics 24(IBM)を用いて実施し,有意水準は5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】DCD群とTD群の比較において,年齢(p=0.418),性別(p=0.061),利き手(p=0.511),IE(p=0.637)に有意差は認めなかった。一方で,DCD群ではTD群と比較して,有意にSCQ(p=0.004),ADHD-RS-IV(p=0.001),DSRS-C(p=0.018)が高く,DCDQが低く(p=0.006),DDTの延長(p=0.000)と勾配の低下(p=0.003)を認めた。またM-ABC2のpercentileとSCQ(r=-0.361,p=0.007),ADHD-RS-IV(r=-0.364,p=0.006),DCDQ(r=0.415,p=0.002),DDT(r=-0.614,p=0.000),勾配(r=0.403,p=0.001)との間には,それぞれ有意な相関関係を認めた。そこで,percentileを従属変数,これらの変数を独立変数とした重回帰分析(強制投入法)を実施した結果,DDTが最も重要な独立変数であった(β=-0.491,p=0.002)。</p><p></p><p></p><p>【結論】本研究では,内部モデルにおける運動の予測情報(運動の意図,遠心性コピー)も含めた多感覚統合機能不全(DDTの延長)が,DCDに最も重要な因子の一つであることが示された。</p>

著者

本間 佑介 平石 武士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】成長期のスポーツ選手では,その身体特性より外傷・障害発生が問題となっている。本研究の目的は,成長期の中学生軟式野球選手に,疼痛についてアンケート調査を実施しその特徴を明らかとすることである。【方法】2015年1月に,T市中体連軟式野球部所属の19チーム(55名)に自己記入形式でアンケート調査を行った。アンケート内容は学年,ポジション,野球歴,既往歴・現病歴,過去,現在の肘・肩・膝関節疼痛の有無,1週間の練習日数(以下練習日数),1週間の練習時間(以下練習時間)の合計とした。過去,現在に肘・肩・膝関節の疼痛(以下,肘痛,肩痛,膝痛)を有する者を疼痛経験あり群,疼痛を有さない者を疼痛経験なし群とし,野球歴,練習日数・練習時間の合計の群間比較を対応のないT検定を用い分析した。解析はDr.SPSSIIfor windowsを用い,有意水準は5%とした。【結果】全回答者数55名(回収率100%)中,有効回答者数は54名(回収率98%)であった。内訳は2年生49名,1年生5名であった。ポジションは,投手13名(24%),投手と複数ポジション兼務20名(38%)であった。肘痛経験者は34名(63%)で現在「疼痛あり」と回答した選手は7名(13%)であった。肩痛経験者は28名(52%)で現在「疼痛あり」と回答した選手は7名(13%)であった。膝痛経験者は28名(52%)で現在「疼痛あり」と回答した選手は8名(15%)であった。肘・肩・膝痛経験あり・なし群の野球歴の平均値は(肘痛経験あり/なし:肩痛経験あり/なし:膝痛経験あり/なし)5.2±1.8年/5.3±1.9年:4.8±2.1年/5.7±1.4年:4.9±1.8年/5.7±1.8年で,肩痛経験に有意な差を認めた。練習日数の合計の平均値は6.4±0.6日/6.2±0.8日:6.3±0.6日/6.3±0.7日:6.3±0.8日/6.3±0.5日で,各群間で有意な差を認めなかった。練習時間の合計の平均値は18.2±5.9時間/16.3±6.3時間:18.7±6.5時間/16.3±5.4時間:17.8±7.2時間/17.2±4.5時間で,膝痛経験に有意な差を認めた。【結論】今回,肘・肩・膝関節の疼痛経験を有する者が半数以上であった。成長期の骨端は力学的にも脆弱で,疼痛が成長期特有の障害発生に起因することから,集団講習会等で障害予防の啓発が必要と考える。野球歴は肩痛経験あり群で有意に短く,その他の疼痛経験あり群において有意ではないが短かった。このような野球経験の不足により,疼痛経験あり群の投球動作が未熟な可能性が考えられる。また,対象者の過半数が投手や投手と複数ポジション兼務の選手であり投球過多が予想される。ゆえに,投球動作の未熟さと年間投球数等の量的因子が疼痛発生に関係すると考える。練習時間は膝痛経験あり群で有意に長く,その他の疼痛経験あり群において有意ではないが長かった。古賀(2007)らは成長期のスポーツ障害は膝関節を中心に下肢に多いと報告している。成長期では膝関節障害が発生し易いことから,練習量の過多が膝痛に起因している可能性が考えられる。

著者

石井 裕之 藤原 俊輔 段 秀和 永田 勝章 永田 雄三 三木 貞徳 櫛橋 輝征

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1453, 2009

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【はじめに】投球障害肘の発生は,投球動作中のlate cocking phaseからacceleration phaseにかけての肘外反による内側でのtension force,外側でのcompression forceにより生じる.特に成長期においてはこの動的アライメントに加え,身体能力の未発達・解剖上の脆弱さ,投球過多などの個人因子と練習時間量などの環境因子が相互に絡み合い投球障害肘を発生させる要因となる.一般に生理的肘外反角度は成人に比べ,成長期の方が角度が大きく,この静的アライメントである生理的肘外反角度が投球障害肘の発生要因の1つとして関連があるのかを検討した.<BR><BR>【対象と方法】2007年9月から2008年9月までの1年間,当院を受診し内側上顆剥離骨折や離断性骨軟骨炎などを診断され野球肘と認められた100名(平均年齢12.3±1.7歳)を対象群とし,2008年1月から4月までにメディカルチェックを行なった中学・高校の野球部員のうち,肘関節に投球障害の既往が無かった者109名(平均年齢14.1±1.0歳)を比較群とした.なお,両群においてはあらかじめ本調査の趣旨を説明し同意を得た.方法は,2群共に肘関節完全伸展位・回外位にて上腕骨長軸と尺骨長軸に体表からゴニオメーターを使用し角度を計測した.統計にはF検定にて2群間のばらつきが無いと判断されたため,StudentのT検定を行い,有意水準を1%以下とした.<BR><BR>【結果】生理的肘外反角度において,野球肘である対象群は14.2±3.9°,野球肘既往無しの比較群は10.0±4.4°で対象群は比較群に比べて有意に高値を示した(p<0.01).<BR><BR>【まとめ】成長期野球肘を有する対象群が野球肘既往無しの比較群に比べ,生理的肘外反角度が高値を示したことから,成長期野球肘において生理的肘外反角度が発生因子の1つとして関連があると推測された.今後,他の因子(練習時間・投球数)との関係も検討し,発生因子についてのアプローチを考えていきたい.

著者

知脇 希

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0670, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】理学療法士の国際協力では,青年海外協力隊の活動が多く報告されている。しかし,網羅的に調査を実施したものは,平成10年に日本理学療法士協会が実施した「理学療法士青年海外協力隊アンケート調査報告書」以来見当たらない。このため,理学療法士(以下PT)・作業療法士(以下OT)青年海外協力隊(以下協力隊)として派遣され帰国した隊員へWEB調査を実施した。国際協力機構のボランティア事業の目的は,「開発途上国の経済・社会の発展,復興への寄与」「友好親善,相互理解の深化」「ボランティア経験の社会還元」である。本研究では,この指標に添った主観的評価の結果と,派遣中と派遣後の活動について報告を行う。【方法】協力隊経験者2名にインタビューを実施し,質問紙調査票を作成した。調査はWEB調査とした。平成26年1月31日現在帰国している協力隊経験者は639名(PT373名,OT266名)であった。国際協力機構青年海外協力隊事務局に協力を仰ぎ,事務局から調査依頼と調査実施のURLを記載したEメールを送信した。事務局にEメールアドレスを登録している者は269名(PT144名,OT125名)であったが11名は送信できず,258名に送信した。加えて,協力隊経験者全員に送付されている季刊広報媒体「協力隊かわら版」と,PT・OTを中心とした協力隊経験者の会「JOCVリハビリテーションネットワーク」メーリングリストでの調査協力の呼びかけを行った。筆者に連絡を頂いた17名へは,調査実施のURLを個別に送信した。WEB調査期間は平成26年3月3日から3月30日とした。【結果】平成26年1月31日現在までの協力隊派遣で最も派遣人数が多いのは,国別ではマレーシア(PT29名,OT40名),地域別ではアジア地域(PT128名,OT118名)であった。回答者は111名(帰国者を母数とした場合回答率17.3%,調査URL送付を母数とした場合40.4%)であった。回答者の属性をみると,職種はPT59名(53.2%),OT52名(46.8%),性別は,男性37.8%,女性62.2%,派遣時年齢平均値は28.0歳,現在の年齢平均値は35.5歳であった。派遣時の経験年数平均値は5.2年,現在は12.2年であった。隊次は,平成21年度が最も多かった(18名)。活動先を見ると,配属先は病院27.0%,経営母体は公立65.8%,配属先の従業員数は1~29人51.4%が最も多かった。PTは病院,OTは小児施設の派遣が最も多く,配属先が病院又は福祉施設であった者の1日当たり担当患者数平均は8.1(最小値1,最大値25,中央値6)人であった。技術移転に関する設問をみると,カウンターパートがいた者は89.5%,勉強会を開催した者は79.3%,研修会に参加した者は70.3%であった。友好親善に関する設問をみると,派遣中任国の友人宅を訪問した者は97.3%,協力隊員と協力してイベントを開催した者は68.5%であった。社会還元に関する設問をみると,帰国後も任国への支援を行っている者は18.9%であった。協力隊参加後に災害ボランティアに参加した者は37.8%,その他のボランティア活動に参加したものは25.2%であった。主観的評価は5段階で尋ねた。各設問で「あてはまる」「ややあてはまる」を合わせた割合は,「任国のリハビリテーションの発展に寄与した」41.4%,「任国の障害者の生活改善に寄与した」48.6%,「任国と日本の友好親善に貢献した」81.0%,「任国と日本の相互理解を深めた」82.9%,「ボランティア経験を社会へ還元している」54.0%であった。【考察】協力隊事業の対象年齢は20歳から39歳までであるが,派遣時の年齢平均は28歳,経験年数は5年と若くして参加するものが多いようだ。派遣先は,公立の小規模施設が多かった。技術移転の機会として期待できる勉強会を開催している者が多いが,主観的評価をみると,友好親善や相互理解は約8割が貢献したと考えているものの,「任国のリハビリテーションの発展に寄与した」の肯定的回答は約4割と低く,技術移転が困難であったことが推察される。これは,PT・OTの活動の場が病院や小児施設が中心であること,また任国からの要請を受け草の根レベルで活動していることが関係していると考えられる。【理学療法学研究としての意義】PT・OTの協力隊活動は,事例報告や国別分析が多い。本研究は総合的に分析を行った点に,意義があると考える。

著者

加藤 浩 満倉 靖恵 尾崎 千万生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.A0074, 2008

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【目的】<BR>表面筋電図(以下EMG)を用いた定量的評価は,理学療法士にとってEBMに基づいた治療を実践していく上で極めて有効な手段となる.しかし,欧米と比べ,日本においてEMGは研究ベースで使用されることが多く,臨床ベースで使用しているユーザーは少ない.その理由として1.機器本体が高額であり購入が困難であること,2.オペレーションシステムの使途が研究ベースで構築されているものが多いため操作が複雑であり専門的知識を必要とすることなどが挙げられる.そこで我々は5年前から岡山県及び文部科学省からの助成金を得て,臨床ベースで使用することを前提とした安価,小型,軽量,易操作性を特徴とする臨床普及型のEMG評価システムの開発を行ってきた.その結果,有線タイプのシステムを完成させ,昨年,世界福祉機器展(H.C.R.2007)に出展した.そこで本研究では,さらに(1)無線システムの開発と小型化,(2)リアルタイムwavelet周波数解析の組み込み(世界初)を目標にさらなる開発を進めているので報告する.<BR>註:wavelet周波数解析:筋電図周波数解析手法の一つで,従来の高速フーリエ変換(FFT)より動作時の筋の質的筋活動評価に優れている.<BR>【開発内容】<BR>1.小型EMGアンプの開発<BR>オリジナルの小型4chEMGアンプを開発した.大きさは約10cm×6cm×2cmで,標準的な白衣の胸ポケットに収まるサイズである.また,重さは約110gで,単4アルカリ電池で使用可能である.連続使用時間は約12時間で屋外での長時間計測にも耐えうる.さらに,モーションアーチファクト除去性能が極めて高い特徴を持ち動作時のEMG評価に適している.<BR>2.ワイヤレス送受信ユニットの開発<BR>EMGアンプからコンピュータ(以下PC)への転送は,EMGアンプに内蔵可能なオリジナルの小型送信機を開発した.同送信機は無線周波数2.4GHz帯域で,4ch分のEMGアナログ信号をサンプリング1kHzでA/D変換しリアルタイムに送信する.受信機はPCとUSB変換ケーブルにより接続する.重さは送受信機合わせて約100gであり極めて軽量である.<BR><wavelet周波数解析のリアルタイム処理及び評価指標の検討><BR>現在,約10秒間のEMGデータをPCで解析した場合,市販ソフトで約20秒間かかる処理時間が,本プログラムでは1秒以下であり,リアルタイム処理・表示に限りなく近づいている.さらに新たな臨床的評価指標の表示について検討している.<BR>【本研究成果の特徴】<BR>1.低価格・軽量・無線・プログラム自動化の実現により,多くの理学療法士を中心に臨床ベースで広く使われることが期待される.<BR><BR>本研究の一部は平成19年度日本学術振興会科学研究費補助金「(基盤研究C)(課題番号19500467)」及び,平成18年中小企業活路開拓調査・実現化事業の採択を受けた産学連携プロジェクトである.<BR>

著者

甲斐 光洋 田中 紘道 荒木 懸喜 箕田 和弘 川口 栄子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI1474, 2011

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【目的】当院リハビリテーション科(以下、リハ科)では、ヒヤリ・ハット報告書提出件数は2008年度20件、2009年度43件であったが、2010年4月から10月の件数は39件と増加傾向にある。早期リハ開始、患者の高齢化および重症化、職員数の増加により臨床経験年数3年未満の職員が全体の約30%(5年未満では50%)を占めるなど、職員教育の質的・人的問題の対応が必要になっている。これまでは、病院全体での学習(年2回)と職場内学習(年2回)を行ってきたが、今年度は医療安全室の協力を受け、危険予知トレーニング(以下、KYT)および急変時対応についての学習会を開催し、職員の意識向上と業務改善の取り組みを試みた。<BR>【方法】(1)KYT(事例を通してのKYT):実際のヒヤリ・ハット報告から事例を7例選び、それらに対してグループで討論を行い、発表を行った。学習会後アンケート調査を実施した。(2)急変時対応学習:1.急変時対応についての院内マニュアルの学習、2.症状別対応の学習(6種類の症状別フローチャートを使用)、3.1次救命処置(BLS:basic life support)の学習<BR>【説明と同意】本研究は当院倫理委員会および医療安全推進委員会において承認同意を得ている。<BR>【結果】KYT後のアンケート調査では、KYTに対しての「理解が深まった」が24名(96%)、「少しわかった」が1名(4%)、「理解しにくかった」が0名(0%)であった。また、日常業務において役立つかどうかの質問に対して、「必要と思う」が24名(96%)、「必要と思うが難しい」が1名(4%)、「あまり役立たない」が0名(0%)という結果となった。<BR> 急変時対応については、既存のマニュアルについての学習と新たに症状別のフローチャートを作成し対応の流れや注意事項の確認を行った。その後、BLSの実演を行い手順の確認を行った。以上の学習から業務改善の取り組みは次の3項目とした。(1)緊急時の連絡システム:発生時の連絡方法をいつでも誰でもがわかるようにするために、職場内に「ドクターハート」の運用手順の設置と全ての電話機に依頼時内線番号をシールで貼り表示した。(2)医療安全対応のポケットカード作成:カード形式にて「119番通報」(外出リハ・家屋訪問時用)、「心肺蘇生法」、「意識障害レベル」、「運動療法中止基準」の4種類のマニュアルおよび基準を作成し、白衣の胸ポケットに携帯しいつでも活用できるようにした。(3)定期的な学習会の開催:職場内学習会の時間や職場会議の時間を利用して継続的な学習を行っていく。<BR>【考察】当院リハビリテーション科では、「ヒヤリ・ハット報告書」の提出および報告は定着してきていたが、その報告書を事故防止に十分に活用できていないのが現状であった。今回、医療安全推進室の協力を得て、実際の「ヒヤリ・ハット報告書」から事例を選びKYTを行えたことは、報告書を有効に活用すると共に職員の医療安全に対する意識向上にも役立つものであった。KYTでは、日常の診療場面においていくつものリスクが潜んでいることを再確認できる機会となった。各個人の危険予知能力を高めることが、組織として集団としての対応能力の向上にもつながると考えられるため、今後も継続した取り組みとしていきたい。急変時対応については、不安を抱えている職員が多くみられたため、学習会を通して不安の解消を図ったが、経験と実践が乏しい職員が多いため改善項目の取り組みを実践していくことが重要である。改善項目の実践を通して、今後のヒヤリ・ハットの状況や職員の意識がどう変化していくかを検証していく必要性がある。リハビリテーションを実施していく中でのリスクには、急変の他にも転倒や外傷、感染の問題など様々な課題があるため、それらに対応した職員教育および業務改善の取り組みも同時に行っていくことが今後の課題である。また、当施設および職員個人が、医療安全の必要性を施設および自分自身の課題と認識し、医療安全体制の確立を図り、安全な医療の遂行を徹底することが最も重要である。<BR>【理学療法研究としての意義】日本人は一般的に危機意識が欠如しリスク管理が定着しないといわれているが、安全な医療を構築するためには、常に「事故はいつでも起こりうる」「人は過ちをおかす」という危機意識をもち、業務にあたることが重要である。そのためには、今回のような学習および業務改善の取り組みを積み重ねていくことが、「危機意識」をもつための意識改革につながると思われる。そして個人の意識改革とともに医療機関として組織的・系統的な安全管理の構築を追求していきたい。<BR>

著者

篠澤 毅泰 吉田 和恵 波多野 陽子 辻 哲也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E4P3184, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】 当院では入院患者に対し、リハビリ時間以外でも自主訓練が行えるよう、自主トレーニング(以下、自主トレ)を実施しているが、定着する患者と定着しない患者がいるのが実状である。渡邊らは外来患者を対象とし、自主トレの定着効果にセルフエフィカシー(ある結果を生み出そうとしたときの行動選択に直接的な影響を及ぼす因子のことで、自己効力感・自己遂行可能感と訳す、Banduraが提唱)が関与することを報告したが、入院患者を対象とした研究はいまだない。また、自主トレ定着効果についての研究は少なく、不明な点も多い。 本研究の目的は、入院患者を対象としてQOL尺度である生活満足度、セルフエフィカシー等を評価し、分析・検討することにより、自主トレ定着に影響を及ぼす因子を特定することである。【方法】 対象は当院入院患者のうち、認知症・失語症・高次脳機能障害の診断がなく、病棟内の移動およびトイレ動作が自立している当院入院患者とした。対象者に対して自主トレを導入、日々の実施記録を1週間記載してもらい、毎日自主トレを実施できた患者を定着群、1日でも実施できなかった患者を非定着群とした。 自主トレ提案時に、ADL評価としてFIM(機能的自立度評価法)、主観的QOL評価として生活満足度尺度K(以下、LSIK)、セルフエフィカシーの評価として一般性セルフエフィカシー尺度(以下、GSES)を評価した。 定着群、非定着群の2群間で各評価項目について比較検討を行った。統計処理にはMann-WhiteneyのU検定を用い、5%未満を有意水準とした。【説明と同意】 本研究の内容、自主トレの内容と効果については各担当者より説明し、同意を得た上で実施した。なお、当院の倫理委員会で承認を得た上で実施した。【結果】 対象者は18名、定着群は11名、非定着群は7名であった。内訳は男性8名、女性10名、平均年齢74.8±12.1歳、整形疾患8名、脳血管疾患10名であった。2群間に性別、年齢の有意な差は認めなかった。 2群間の比較では、GSESにおいて定着群10.9±2.8、非定着群5.9±3.9であり有意差(P<0.01)を認めた。一方、LSIKは定着群3.5±2.7、非定着群3.0±2.6、FIMは定着群107.4±8.2、非定着群103.1±10.1、発症からの日数は定着群100.9±42.0、非定着群94.1±28.8であり、いずれも有意な差を認めなかった。【考察】 渡邊らの先行研究と同様に、当院入院患者においても自主トレの定着効果にはGSESが関与していた。GSESは個人が生活していく状況の中で、困難な状況にどの程度耐えられるのかに関連する要因であり、広い意味での精神的健康と密接な関係があるといわれている。その得点が高い個人ほど困難な状況で、「問題解決行動に積極的に取り組み、自分の意志、努力によって将来に展望をもつという時間的展望に優れる」「自分の行動は努力や自己決定の結果であるという意識が高く、何に対しても努力しようという態度がみられる」と考えられている。 本研究においても自主トレという課題に対してGSESが高い患者ほど積極的に行い、定着するということが認められた。またLSIKにおいて有意な差が認められなかったことから、自主トレ定着には生活に満足している、満足していないという主観的QOLは関与していないことが分かった。 今後自主トレの定着効果を求めるうえで、GSESがその指標となる可能性が示唆された。GSESが高い患者は、自主トレ定着に対し特別な関わりを必要としないが、GSESが低い患者は、積極的に取り組むことが困難な場合があり、自主トレの提案方法や自主トレ提案後のセラピストの関わり方などに何らかの工夫が必要になると考えられた。【理学療法学研究としての意義】 入院患者においても自主トレの定着効果にGSESが関与していることが分かり、LSIKは関与していないことが分かった。今後自主トレを提案する際にGSESの得点で、より積極的な関わりが求められる患者かどうかの選別ができる可能性がある。例えば、GSESの低い患者を集め、特定の関わり方をした群と通常の関わり方をした群で定着率に差が出るかを検証するなどして、GSESが低い患者の自主トレ定着には、どのような工夫や関わり方が必要になるかについて、今後検討していきたい。

著者

鈴木 裕二 守川 恵助 乾 亮介 芳野 広和 田平 一行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Da0999, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 起立性低血圧は目眩や失神などの症状を引き起こし、日常生活の大きな妨げになる。この対策として下肢弾性ストッキングが有用とされており、血圧低下を軽減することができる。しかし使用すべき圧迫力に一致した見解は得られていない。今回、3種類のストッキングを使用し、起立時の血行動態の変化について比較、検討を行った。【方法】 対象は健常男性20名(年齢24.9±3.2歳)。足首に対してそれぞれ、弱圧(18-21mmHg)、中圧(23-32mmHg)、強圧(34-46mmHg)の圧迫力が加わる3種類の下肢弾性ストッキングを着用した状態と、着用しない状態(Control)の計4条件でそれぞれ起立負荷を行った。起立負荷は安静座位の後、4分間のスクワット姿勢となり、その後に起立を行う方法で行った。この際、非侵襲的連続血圧測定装置(portapres,FMS社)を使用し、SBP:収縮期血圧、DBP:拡張期血圧、SV:一回拍出量、HR:心拍数、CO:心拍出量、TPR:総末梢血管抵抗を測定し、血行動態指標とした。測定時期は安静座位をRest期、起立直前の10秒間のスクワット状態をSquat期、起立後10秒間をSt10期、11秒~20秒間をSt20期、21秒~30秒間をSt30期とした。また3種類のストッキング着用に対する不快感をVAS(Visual Analogue Scale:0=全く不快感を感じない、10=最大の不快感を感じる)にて評価した。統計方法は、各測定時期における4条件間における各血行動態指標及び、VASに対して反復測定分散分析を行い、多重比較にBonferroni法を用いた。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は、協力していただいた施設の倫理委員会の承認を得ると同時に、ヘルシンキ宣言に基づいて被験者に本研究内容を説明し、署名によって同意を得た。【結果】 SBPではSquat期からSt10期にかけて、Control(150.9±15.3→112.5±11.4mmHg)、弱圧(153.0±16.5→119.5±14.8mmHg)、中圧(151.4±15.4→115.7±12.7)、強圧(151.9±16.0→120.2±13.8mmHg)とそれぞれ起立により低下がみられた。Squat期では4条件間に有意差はみられなかったが、St10期ではControlに比べて弱圧(p<0.05)と強圧(p<0.01)が有意に高値を示し、弱圧と強圧との間には有意差がみられなかった。このSt10期において、SVでは強圧(83.1±11.8ml)がControl(72.7±10.1ml)に比べて有意に高値を示し(p<0.01)、COでも強圧(7.9±1.2L/min) がControl(7.2±1.1L/min) に比べて有意に高値を示した(p<0.001)。弱圧はSt10においてControlに比べて、SV、HR、CO、TPRを高値に保つことができたが、有意差はみられなかった。VASでは強圧(3.9±0.5)が弱圧(2.4±0.4)、中圧(2.7±0.5)に比べてストッキング着用の不快感がそれぞれ有意に高値であり(p<0.01)、弱圧と中圧の間では有意差はみられなかった。【考察】 St10期に弱圧と強圧がControlに比べてSBPを有意に高値に保つことができたのは、ストッキングの圧迫により、起立時の下肢への血液貯留を軽減でき、SVが上昇し、COを高値に保てたことが大きな要因と考えられる。しかし、弱圧ではSV、COにおいてControlとの間に有意差がみられなかった。しかし、血圧の決定因子である、CO(SV×HR)、TPRのすべてが有意差はないものの、Controlに比べて高値を示していたことから、これらの因子の相乗効果により、SBPを有意に高値に保つことができたと考えられる。VASでは強圧の不快感が有意に高値であった。Rongらは本研究の弱圧レベルのストッキングの使用が最も快適であると報告している。このことから、強圧の過度の下肢への圧迫が被験者の不快感を増大させたと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 下肢弾性ストッキング着用の不快感は日常生活の着用において大きな問題となる。今回の研究において起立性低血圧の予防に不快感の少ない弱圧のストッキングが十分に効果的であることが示唆された。これは使用者が快適な日常生活を送る上で大きな意義がある。

著者

伊藤 一也 増田 圭太 蒲田 和芳

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P3419, 2009

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【目的】ATM2(BackProject社)は機械的腰痛において、疼痛軽減の即時効果が得られる運動療法機器としてアメリカで普及している.ATM2の有効性については、腰痛患者の疼痛軽減効果(Lewis 2006)、腰痛患者の腰部筋活動の低下(backproject.com)、脊椎屈曲可動域の改善(増田 2008)などが報告されてきた.しかし、その効果発現機序については未知の点が多い.本研究では、ATM2のベルトによる固定下での等尺性筋力発揮が、骨盤アライメント対称化および下位胸郭横径拡張可動性に及ぼす効果を解明することを目的とした.研究仮説は、(1)ATM2は即時的に骨盤のアライメントを改善させる、(2)ATM2は即時的に下位胸郭横径拡張可動域を増加させる、であった.<BR><BR>【方法】対象者の取込基準は健常者、18-34 歳の男女で、下肢自動伸展挙上(ASLR)にて主観的に左右差を有する者であり、除外基準は医学的問題として下肢に外傷の既往歴を有する者、運動制限、内科的リスク、精神障害、コミュニケーション障害のある者、とした.ヘルシンキ宣言の精神に基づき作成された同意書に署名した9名の被検者が研究に参加した.<BR>介入としてATM2を用いた体幹後屈運動(10秒間の最大等尺性筋力発揮を10回反復)を実施した.観察因子は下位胸郭横径拡張可動性(ノギスにより測定)と骨盤アライメントの対称性(他動骨盤ローリングによる骨盤傾斜角の左右差)であり、その測定は介入直前と介入直後に実施した.統計学的検定には対応のあるt 検定を用い、有意水準をp<0.05とした.<BR><BR>【結果】介入前後の下位胸郭横径拡張可動域の変化量は、安静立位にて0.9±2.1cm(p=0.259)と有意差を認めなかったが、最大吸気時で2.1±1.4cm(p=0.004)、最大後屈位で2.7±3.4cm(p=0.02)と有意な増加が見られた.骨盤アライメントに関しては、介入前に2度以上の傾斜角の左右差を認めた7名に関して、介入前3.9±1.8°、介入後1.6±0.8°と有意な対称化を認めた(p=0.015)<BR><BR>【考察】ATM2による体幹後屈運動は、即自的に下位胸郭横径拡張可動域改善および骨盤アライメント対称化を導くことが示唆された.これはATM2のベルトによる骨盤・胸郭の圧迫および等尺性筋力発揮が、骨盤の対称化と下位胸郭の横径拡張を促す力学環境を作り出したためと推測される.本研究の問題点として、統計学的パワーの不足、コントロール群がないことが挙げられる.しかしながら、胸郭可動性および骨盤リアライメントの変化量が本研究によって得られ、今後の同様の研究におけるパワー分析に用いることができる.今後は腰痛の臨床効果および胸郭・骨盤のリアライメント効果について、十分な統計学的パワーを得た盲検化無作為化対照研究を行なう必要がある.

著者

大塚 匠 新田 收 信太 奈美 古川 順光

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p><b>【はじめに】</b></p><p></p><p>脊髄損傷者では損傷レベル以下の交感神経障害により血管運動や発汗による熱放散がうまくできず,熱が体内に蓄積し,hyperthermiaの危険性が高いことが知られている。しかし実際のスポーツ現場や,損傷レベルによる体温の変化についての報告は少ない。そこで本研究では,実際の車いすスポーツ現場での体表温度の変化を損傷レベルの異なる被験者間で比較検討することを目的とした。</p><p></p><p><b>【方法】</b></p><p></p><p>対象はそれぞれ車いすバスケットボール,車いすラグビーを行っている男性の頸髄損傷者8名(上位群),胸髄損傷者9名(下位群)を対象とした。上位群・下位群にそれぞれの競技の1時間程度の試合形式の練習を行わせ,運動前,運動後の体表温度[℃]を日本アビオニクス社のInfReC R300を用いて撮影した。その後同社製のInfReC Analyzerにて画像解析を行った。体表温度は顔面の最大値を採用した。運動は空調設備のない体育館内にて行い,運動中の飲水や冷風機を使用してのクーリングは自由に行わせた。運動を行わせた時の体育館内の温度,湿度[%]は乾湿計にて記録した。統計解析は,体表温度を従属変数,上位群・下位群の2群を対応の無い要因,運動前後を対応のある要因とした,二元配置分散分析を行った。また単純主効果の検定を行った。データ処理はIBM SPSSver22を用いて行い,有意水準は5%とした。</p><p></p><p><b>【結果】</b></p><p></p><p>運動中の体育館内の温度・湿度の平均値(SD)は,上位群運動時,温度27.7℃(0.4)・湿度65.3%(1.7),下位群運動時,温度30.7℃(0.3)・湿度64.2%(1.6)であった。体表温の平均値(SD)は上位群で運動前35.6℃(0.90),運動後37.0℃(0.99)であった。一方下位群は運動前35.5(0.90),運動後35.9℃(0.96)であった。二元配置分散分析の結果,運動前-後で交互作用は有意であった。単純主効果検定の結果,上位群の運動前-後と,運動後の上位-下位群間で有意な差が示された。運動前の2群間や下位群の運動前後では有意な差は認められなかった。</p><p></p><p><b>【結論</b><b>】</b></p><p></p><p>先行研究において,高温下で頸髄損傷者の体温が,胸髄・腰髄損傷者や,健常者に比してより大きく上昇するとの報告がある。今回の研究でも同様に上位群で優位に上昇していた。この要因は,先行研究と同様に自律神経の障害によって皮膚血流の調節障害,発汗調節障害により体温調節能力が低下していたためと考えた。一方下位群では,体育館内温度が30.7℃と,上位群測定時よりも過酷な環境下での測定となったが,優位な上昇は認められなかった。この要因として,損傷部位がより下位であり,交感神経の残存領域が大きい事があげられるのではないかと考えた。また,今回障害歴の長い者が対象となっていたため,損傷部より上位の血管運動や発汗作用等の利用による,温度変化に対する適応能力が向上していたためではないかと考えた。今回の研究の結果,スポーツ現場において頸髄損傷者では体温が上昇しやすく,hyperthermiaの危険性が高い事が示された。</p>

著者

鳥居 久展 貴志 真也 吉川 則人 和田 哲宏 吉田 隆紀 小川 成敏 北村 有己子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0325, 2005 (Released:2005-04-27)

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【目的】夏季のスポーツ活動における熱中症の問題は以前より指摘されている。なかでも熱痙攣は発生頻度が高く、一般的にも「筋肉がつる」といった表現で知られている。われわれは1998年から和歌山県高校野球連盟からの要請により全国高校野球選手権和歌山大会のメディカルサポートを和歌山県理学療法士協会協力のもと実施してきたが、試合中の熱痙攣の対処には苦難する場面が多いのが現状である。今回、過去のサポート中における熱痙攣の発生状況について調査し、現場での高校球児の熱痙攣の特徴や要因、今後の課題についての知見を得たので報告する。【方法】全国高校野球選手権和歌山大会における熱痙攣の発生率、発生時期、発生部位、ポジション別発生状況、試合復帰状況を過去5年間(2000~2004年)のサポートカルテより調査した。【結果】熱痙攣の発生率は、サポート総処置件数335件中24件と全体の7%であった。しかしその割合は増加傾向にあり2004年では全体の18%と高くなった。発生時期としては21件(88%)が試合後半の6回以降に発生しており、守備中11件、投球中7件、走塁中6件の順に多かった。発生部位は下腿13件(両側4、片側9)、両下肢全体4件、ハムストリングス3件(両側2、片側1)、片側下腿+ハムストリングス2件、全身性2件であった。ポジション別にみると投手8例、捕手1例、内野手8例、外野手7例で全員先発メンバーであった。投手は8例中7例が投球中に軸足側の下腿に発生しておりポジション特性がみられた。処置後、試合復帰可能だった例は16例(うち2例が試合中再発、1例が続行不可能)で、8例が試合復帰不可能となった。処置としては水分補給、アイシング、ストレッチ等の応急処置の他、イニング毎に状況確認を行い必要な処置を実施した。【考察】高校球児にとって夏の地方大会は甲子園に直結する重要な大会であり、その独特の緊張感と暑熱環境下での開催の為、選手の身体的・精神的疲労は大きいと考えられる。2004年度に発生率が高くなったのは大会中の最高気温が平均33°Cを超えるなど(2003年は同29°C)、環境要因が大きいと考える。ポジション別では投手の割合が高く、発生時期が試合後半、部位は下肢に集中しており、運動量、疲労との関係が大きいと考える。復帰状況では3人に1人が復帰不可能となっており、両下肢や全身性の痙攣を起こしていた為、回復に時間を要したことが原因である。試合中は自由飲水させているチームが多いが、自由飲水の場合必要量の60~70%程度しか摂取できていないともいわれ、今後はチームレベルでイニング毎の水分補給やミネラル分の補給を促す必要がある。それには各選手、チームの熱中症に対する知識を高めるとともに大会レベルでの取り組みが必要となるため、今後一層サポート側からの啓発活動を行っていく予定である。

著者

田中 直樹 我妻 浩二 村上 純一 石渕 重充 榊原 加奈 村本 勇貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>野球選手のボールの握り方は,障害予防やパフォーマンスの観点からボールの下面を母指の尺側でおさえる「尺側握り」が推奨されている。しかし,尺側握りが出来ない手長の小さな選手やボールの大きなソフトボール選手においては,母指の指腹でボールをおさえる「指腹握り」が強いられる。しかし,ボールの握りについて,手長や手指の関節角度について検討した報告は我々が渉猟しえた限りない。本研究では,我々が行った大規模野球検診で行われた検診項目のなかで,学童期野球選手におけるボールの握り方について手長とボールを握った際の中手指節間関節(MP関節)角度に着目し,肘障害との関係について明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は,学童期野球選手に対して行った野球検診参加者172名のうち,有効データの取れた169名(平均年齢10.6±0.7歳,平均身長142.9±7.7cm,平均体重37.0±7.7kg)とした。調査項目は①手長測定,②ボールの握り(尺側握り,指腹握り)チェック,③握った際の示指MP関節角度,④超音波画像による上腕骨小頭離断性骨軟骨炎(OCD)検査の4項目とした。手長測定は橈骨茎状突起と尺骨茎状突起の中点から中指先端までをメジャーで測定した。ボールの握りは,母指先端が示指より尺側に位置し,母指の尺側でボールを把持しているものを尺側握り,母指先端が示指より撓側に位置し,母指の指腹でボールを把持しているものを指腹握りとした。MP関節角度はボールを握った状態で手指用ゴニオメータで測定し,屈曲をプラス,伸展をマイナスとした。超音波画像検査は操作や診断について習熟した整形外科医が行った。得られたデータを尺側握り群と指腹握り群に分け,手長およびMP関節角度について対応のないt検定を用い比較し,握りの違いによるOCD発生件数の比率をχ²検定を用いて算出した。また,OCDの有無によって非OCD群とOCD群に分け手長およびMP関節角度についてWelch検定を用いて比較した。いずれの検定も有意水準5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>平均手長は,尺側握り群(64名)で16.2±1.4cm,指腹握り群(105名)で15.7±1.1cmであり尺側握り群で有意に高値を示した。平均MP関節角度は,尺側握り群2.1±5.7°,指腹握り群3.9±5.5°であり指腹握り群で有意に高値を示した。169名中9名にOCDが見つかったが,握りの違いによるOCDの発生件数は尺側握り群4名,指腹握り群5名で差を認めなかった。OCDの有無による比較では,手長で非OCD群15.9±1.2cm,OCD群15.8±0.9cmと両群に差を認めなかった。MP関節角度は,非OCD群3.5±5.6°,OCD群-0.9±4.5°で,OCD群で有意に低値を示した。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>野球では尺側握りが推奨されているが,手長の大きい選手は尺側握りを選択し,手長の小さい選手は指腹握りを選択していた。握りの違いによるOCD発生に差は認められなかったが,ボールを握った際の示指MP関節角度がOCDの発生に関与する可能性が示唆された。</p>

著者

大石 勝規 小泉 徹児 重松 康志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに】平成26年11月1日から3日に第14回全国障害者大会(長崎がんばらんば大会)が開催された。各競技会場に先催県でも継続して実施されているコンディショニングルーム(以下,CR)を設置することが決定し,当会への協力依頼を受けた。CRは,選手が万全な状態で競技に臨めるよう有資格者によるサービスを提供する場所であり,治療目的ではないことが前提とされていた。当県では,先催県までの各競技会場にひとつの職能団体が関わるという枠組みを取り払い他職種が協働するCRの運営に成功した。【活動報告】開催約2年前に協力が決定し,活動内容に対する議論を会長,担当理事を含め数名の委員で開始した。平成25年4月に長崎県理学療法士協会会長付けで長崎国体支援委員会を発足し,正式に委員として10名任命(のちに1名追加)した。平成25年7月に大会運営事務局主催で第1回CR検討会議が他の職能団体の代表者も集い開催された。その後も県主催のCR検討会議に並行して,当協会内の委員会でも実務上のミーティングやマンパワーの確保などにわたる細かな部分まで協議を繰り返した。大会期間中のCR運営は大会前日の公式練習日から開設され,15競技会場中9会場に理学療法士が協力した。協力した理学療法士は90名(のべ144名)であった。【考察】今回のCR運営の理念は「ホスピタリティ」であり,どの会場でもサービスが行き届くように各職能団体で担当を分担した。各競技会場にひとつの職能団体が対応する形式と異なり,役割分担や使用物品の調整,調達など含め,多くのコミュニケーションが必要となった。協力した理学療法士は委員をはじめとして,責任とリーダーシップを持って対応し,運営に協力できたと考える。【さいごに】多くの理学療法士が協力し,長崎県開催の大きなイベントに貢献できたと考えています。発表では,実際の利用者の人数や終了後の反省点や効果的だった点も踏まえ報告したい。

著者

山野 薫 天野 真衣 松尾 慎 西川 仁史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに】わが国では,1995(平成7)年に発生した阪神淡路大震災以降,数年おきに大規模災害に見舞われ,その度に理学療法士も被災者の支援に駆け付けた。その後,東日本大震災リハビリテーション(リハ)支援関連10団体(JRAT)が組織され,活動を行っている。本研究では,大規模災害時の理学療法士の施設内対応や勤務施設外への災害リハ支援体制の現状を把握することを目的とした。【方法】対象は,一般社団法人兵庫県理学療法士会(県士会)の2012年度版会員名簿に掲載されている会員勤務施設(施設)671施設とした。方法は,郵送による質問紙法(無記名)とした。質問紙への回答の依頼は,理学療法(PT)部門責任者とした。調査項目は,各施設の情報,防災対策,災害支援の支援体制,および自由記載欄とした。【結果】返送された調査票は,265通(回収率39.7%)であった。この内,記載不備の2通を除いた263通を分析対象とした。設立母体別では,医療法人160施設(60.8%),市町立24施設(9.1%),公的な団体16施設(6.1%)等であった。施設区分別では,一般病院105施設(39.9%),介護保険施設47施設(17.9%),総合病院21施設(8.0%),無床診療所21施設(8.0%)等であった。施設の防災対策では,施設全体の災害マニュアルが「ある」198施設(75.3%),「なし」40施設(15.2%),「わからない」25施設(9.5%)であった。対応する災害の種類(重複回答)は,「火災」182施設(69.2%),「地震」167施設(63.5%),「津波」53施設(20.2%),「洪水」54施設(20.5%)等であった。発災時の職員への緊急連絡システムは,「ある」234施設(89.0%),「なし」20施設(7.6%),「わからない」8施設(3.0%),無回答1施設(0.4%)であった。災害対策研修などの実施は,「ある」171施設(65.0%),「なし」78施設(29.7%),「わからない」14施設(5.3%)であった。災害リハ支援の人員派遣体制は,独自の派遣制度が「ある」12施設(4.6%),「なし」227施設(86.3%),「わからない」24施設(9.1%)であった。また,発災時の人員派遣(重複回答)は,「有給休暇」56施設(21.3%),「ボランティア休暇」26施設(9.9%),「独自の制度」22施設(8.4%),「関連団体の制度」17施設(6.5%),「日本理学療法士協会(以下,協会)の制度」14施設(5.3%),「わからない」88施設(33.5%),無回答72施設(27.4%)であった。【考察】本研究の特徴的な課題は,以下の2点と考えられた。第1は,災害リハ支援の派遣体制は,86.3%に整備されておらず,「わからない」(9.1%)を加えた95.4%の施設は,理学療法士の施設外活動の支援体制がないことが分かった。また,発災時の人員派遣の手続きは,「有給休暇利用」と「ボランティア休暇利用」が主であり,個人の休暇に頼っていた。加えて,回答の60.9%が,「わからない」と無回答であったことは,臨床現場が持つ災害リハ支援の派遣体制の理解度や取り組みの温度差ととらえられる。災害時の人員派遣の法的根拠は,災害対策基本法をもとに災害救助法(昭和22年10月18日法律第118号)によって整備されている。しかし,各法律は人命最優先の原則に基づくため,廃用症候群や障害の管理などで理学療法士の支援が必要な時期(JRATが示す第2期後半から第3期前半(発災後約2か月))の活動に対して有効な法整備となっていない。ところで,日本看護協会は,災害派遣事業の中で臨床経験5年以上の会員を対象に「災害支援ナース」の養成講習会を開催している。理学療法士も被災者の健康管理に幅広く貢献できる職種であることから,協会等を中心に被災地で活躍できる人材育成を行い,前述した温度差の解消を図るべきである。第2に,各施設の防災対策については,PT部門責任者は施設全体のマニュアルの存在を認識していたことが挙げられる。この点は評価できるが,その多くは火災マニュアルであり,年1回の防火訓練により,身近な体験として回答を引き出しやすかったものと考えられる。また,発災時の職員に対する緊急連絡システムも約9割に整備されており,好適な結果といえる。しかし,本研究は大規模災害の模擬検証の有無まで踏み込めておらず,今後の課題とした。今後,PT部門は,取扱患者数や職場方針等を踏まえて,人員配置を考え,防災対策と災害リハ支援業務を希望する職員を派遣できる体制を整える努力が必要である。【理学療法学研究としての意義】災害リハ支援は,理学療法士の就労環境(人的・物的環境)に左右される。PT部門は,発災時の人員派遣に対応できる平素の組織作りが重要であり,本研究はその足がかりとなる。

著者

萩原 文子 大槻 かおる 髙橋 七湖 大島 奈緒美 寺尾 詩子 三枝 南十 上甲 博美 清川 恵子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI2473, 2011

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【目的】当部は半数を占める女性会員の30歳以降の急激な減少に対し、女性会員が継続して活動できるような組織作りの必要性を感じ、平成17年女性会員支援事業委員会として活動を開始した。今回は6年にわたる出産・育児に関する調査・報告や会員への啓発活動を通じて得られた情報の共有と啓発のため、これまでの活動をまとめて報告する。<BR><BR>【方法】1)実態調査;女性会員・男性会員・職場責任者にアンケート調査実施。その内、2つの調査報告書を作成し県内各施設などに配布 2)学会発表;関東甲信越ブロック理学療法士学会や日本理学療法学術大会において6回のポスター及び口述での発表。第25回関東甲信越ブロック理学療法士学会ではPTのひろばにて「働く女性が求める職場環境」というテーマでシンポジウム開催 3)研修会・交流会;年1回研修会を実施し、内2回は子供同伴可として交流会も開催 4)新人オリエンテーション研修会;「女性雇用環境の関連法規について」などの講義 5)本会ニュース・ホームページ;出産・育児・介護の体験談や活動報告、調査報告、法律などの情報提供 6)復職支援リカレント教育推進事業;離職者への復職支援活動<BR><BR>【説明と同意】調査実施時は調査依頼文にて目的や学会などでの公表を明記もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR><BR>【結果】女性会員への実態調査より、結婚後就業を継続している人・継続予定の人は85%と多いが、育児休業制度(以下、育休)のことや利用可能な環境かがわからないという人が多く、離職理由では50%が「育児」25%が「出産」であった。また、非就業者23名全員が復職の意思を示していた。これらより女性の就業継続には出産・育児が大きな問題になっていることが再確認された。次に男性の育休取得者への調査・子供のいる男性理学療法士(以下、パパPT)の育児に関する意識調査を実施した。家庭環境としては共働き・育児援助者がおらず、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性の高い家庭が多くみられ、パパPTは育児や家事に協力している傾向がみられた。パパ・職場共に育休制度に対する情報不足が感じられ、39%のパパPTができれば利用したいと思っているが実際に取得した人は0.93%とわずかであった。パパPTが育児に関与することは親として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。育児・介護休業法にて権利が認められているといっても制度の利用には制度についての認知度と職場環境に課題があることがわかった。次に理学療法部門の責任者を対象とした出産・育児と仕事の両立に関する調査を実施し、性別による雇用の差は認められなかったが、人材確保が困難になることで発生する問題が就業継続・就業復帰を困難にしているものと考えられた。また組織内の意識改革で両立が可能な環境へ近づける可能性があることも示唆された。全体を通して、公的・準公的施設以外は制度が利用しやすい職場環境にはなく、制度利用促進に関して啓発や支援が必要と感じた。具体的には、保育園の充実、代替要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職を含む職場のスタッフ全体の意識改革などである。当部は女性会員支援事業委員会として発足したが、さまざまな活動の中で活動の必要性は女性に限るものではなく、この活動は会員全般への支援であることを実感し、平成19年12月には会員ライフサポート委員会に名称を変更、平成20年には会員ライフサポート部へ昇格し活動を継続している。<BR><BR>【考察】学会発表を行う中で他県士会の理事や団体の方よりご意見や応援の言葉を頂けるようなり、他県士会での調査・報告も聞かれるようになった。本会においても委員会から部へと昇格することができ、日本理学療法士協会からもアンケート調査の協力依頼や復職支援リカレント教育推進事業実施の機会も与えられた。本会から日本理学療法士協会へ数年にわたり代議員会にて協会レベルでの会員支援の調査や活動の依頼を行ってきたが、協会にて調査やリカレント教育推進事業が行われたことは一つの成果と考えられる。今後も当部では業務システムがうまく工夫されている施設の紹介や情報提供など今までの出産・育児を中心とした調査・啓発活動も進めていくとともに介護など更なるライフワークにも目を向けた活動を継続し、会員が理学療法士として働き続けられる環境支援のため活動を継続していく。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】さまざまなライフワークの中で理学療法士として就業が継続できる働きやすい環境を支援することで、理学療法士の地位や質の向上にもつながると思われる。