2 0 0 0 発展途上国の女子教育と社会経済開発に関する総合的研究
1.女子教育の問題は、その社会におけるジェンダーのありようと深く関係していることを明らかにした。たとえば、ジェンダーギャップの少ないと言われているブラジルにおいても、女子教育の現状は問題がある。ジェンダー概念は文化の深層に根ざすため、微妙な形で表出するからである。女子教育の発展はジェンダー規範と関係があり、ジェンダー規範はそれぞれの地域や民族の文化と深い関係がある。しかし、イニシエーションや早婚など女子教育を阻害する民族的文化的背景を絶対視する必要はない。近代中国において女子の伝統であった纏足が消滅した例があるからである。2.女子教育を促進または阻害する文化のもつ意味は重大であるが、しかし、本研究は、題目にあるとおり、現在の文化的要因を越えて「社会経済開発」を考えようとした。たとえば、フィリピンでは、識字率、就学率、最終学年への到達率、教育の理解度などで性別格差がみられないと報告されている。しかし、フィリピンはまだ途上国経済から脱していない。女性と女子教育が社会経済開発に強い役割を持つことが重要である。経済開発に対する教育の貢献度を男女別で量的に比較することは困難であるし、女子教育と経済開発の関係性は複雑でもあるが、社会経済開発における女子教育の有用性については強い相関関係がある。日本でもナショナリズムの台頭時期に主に社会開発の視点から女子教育が普及した。インドでは女子教育は階層間格差によって増幅され、重層的な格差の構造を形成している。この構造を破るものは、目に見える形で社会経済開発と女子教育が結びつくことである。3.単なる人権・倫理的視点からの女子教育振興ではなく、社会経済開発という視点を入れた女子教育振興こそ、発展途上国の女子教育を成功に導くものとなると思われる。
平成16年度は,「日本語を母語とする幼児の英語学習において,言語の種類と色のイメージがものの認識にどのような影響を与えるか」を明らかにするため,日本語単語と英語単語の聴解課題を用いた実験を行った。被験児は英語未習の幼稚園年長児24名であった。日常カタカナ語として用いられる「赤,黄,緑,青,黒,白」の6色を色イメージとして選定し,それらの日本語単語と英語単語を,特定の色をもつ普通名詞3個(いちご,ヒヨコ,はっぱ)ならびに特定の色をもたない普通名詞3個(かばん,車,花)と組み合わせ,計72個の言語刺激材料を作成した。6色の名詞に対応する絵カードは,標準絵を利用して36枚を作成した。実験計画は2(刺激言語:日本語,英語)×2(色イメージ性の有無)×2(音韻短期記憶容量の大小)の3要因配置であった(第3要因のみ被験者間変数)。実験は個別に行われ,被験児は,ヘッドホンから流れる言語刺激(日本語-英語バイリンガルによる発音)を1個ずつ聴き,それが表すものをできるだけ早く36枚の絵カードから選ぶ(1枚を指差す)ように教示された。測度は正答率と反応時間であった。聴解課題終了後,日本語ディジットスパンテスト(DST)が行われた。正答率に関する分散分析の結果,言語刺激の主効果が有意であり(日本語で高い正答率がみられ),DSTの主効果にも傾向差(DST高群で高い正答率)がみられた。色イメージの主効果は有意ではなかった。幼児が「色のついたもの」を認識するときは,色イメージよりも言語音声に影響されること,また,カタカナ語の借用元である英語よりも日本語で色名単語が発音されるほうが「色のついたもの」の認識が正確になることがわかった。さらに「色名単語+普通名詞」の聴き取りでは,音韻情報を一時的に保持する音韻短期記憶の容量が要因の一つとして関わることが示唆された。
2 0 0 0 複眼評価を特徴とした電子アンケートシステムの開発研究
ファジィ理論の一つであるファジィ測度は、評価問題の解決への応用が期待されていた。当時、理論的な進展は見られていても、システム開発への応用や評価対象ごとの評価の特質や応用時の課題の検討が進んでいなかった。標記の課題名に含まれる「複眼評価」とは、評価対象の性質、評価の観点・基準など、評価を取り巻く諸要素の変動によって「評価値」が変わり得るという状況を想定し、評価値に幅が存在するという特徴を活かした評価方法を指している。そのような評価は、物理量よりも心理量の計測で関心が持たれることが多い。なぜならば、心理量としての評価値には、本来的にあいまいさが存在するからである。アンケートに即して述べるならば、客観的な事実調査よりも意識調査の分析において、複眼的な要素が多分に含まれると思われる。以上のような背景のもとに、本研究課題では、複眼評価の特質をまとめている。一つの評価対象に対しても、当該評価システムの構築にあたって複眼的な評価の数理を開発するとともに、評価の領域を広げて複眼評価自体の特質をつかむことを目的とする。複眼評価の研究は、「捉えなおし」の研究と呼んでも良い。そのような観点から、複眼評価という特徴を生かした電子アンケートの構築・分析論理をまとめた。その論理では、評価論理にファジィ理論を導入し、アンケート処理システムに資する複眼的アルゴリズムを用いた。また、これまでの諸研究成果を複眼評価という点で捉えなおすという工夫も試みた。そして、評価行為を伴う種々の研究素材(高等教育研究、グループウェア、e-learning、メディア研究など)において、複眼評価の可能性と問題点を整理した。
2 0 0 0 25年前と現在の幼児の歌唱能力と音楽的環境との比較研究
本研究は、25年前と現在の幼児の歌唱能力と幼児をとりまく音楽的環境との比較を行うことを目的とした。25年前と同一の幼稚園で、25年前と同一の幼児の歌唱能力の調査と幼児をとりまく音楽的環境に関する質問紙調査を行い、両者を比較した。その結果、以下の知見を得た。(1)「メリーさんのひつじ」の無伴奏歌唱の評価は、有意差はないが、25年前の方が好成績であった。(2)音楽的な習い事をしている幼児は、25年前は35.7%、現在は40.0%であった。(3)25年前の習い事をしている幼児としていない幼児の無伴奏歌唱の評価は、3.36と3.84であった。現在の習い事をしている幼児としていない幼児の無伴奏歌唱の評価は、3.97と3.48であった。25年前では習い事をしていない幼児の無伴奏歌唱の評価が高かったのは、当時の幼稚園教育での音楽的活動によって幼児の歌唱能力が高められたからであるといえる。(4)無伴奏歌唱の開始音高の平均は、男児は25年前にはD#4+12cent、現在はC#4+36centであり、25年前のほうが有意に高かった(t(23)=2.56,p=.02)。女児は25年前にはE4+35cent、現在ではD4+88centであった。男児は25年前のほうが176cent(1.76半音)高く、女児も25年前のほうが147cent(1.47半音)高かった。この原因としては、幼児をとりまく音楽的環境のうち,家庭的環境には大きな変化はなく、音楽的な習い事をしている幼児はむしろ現在の方が多いことから、幼稚園での音楽的活動が25年前には非常に充実しており、現在では音楽的活動が質・量ともに不足しているからではないかと推察される。(5)幼児のピッチマッチングは、刺激音の種類によって成績が異なる可能性がある。ピアノ音<女声<女声での「こんにちは」、の順に成績が高かった。(6)幼稚園児の2年間・4回の縦断的調査の結果から、次の知見を得た。無伴奏歌唱の開始音高は、第2回調査<第3回調査<集中的な練習を行った第1回調査<第4回調査の順に高かった。音高弁別能力は、第1回調査<第2回調査<第3回調査<第4回調査であり、発達の道筋を示すものであった。
2 0 0 0 居眠り事故を未然に防止するための睡眠・覚醒管理技術の開発
居眠り運転による交通事故、夜勤中の産業事故や医療事故など、疲労と睡眠不足による居眠り事故は枚挙に暇がない。これらの事故は生命にかかわる問題だけに早急な対処法を講じる必要がある。筆者らは、これまで日中の覚醒水準の向上を図る方法として短時間仮眠法を提唱してきた。本研究は短時間仮眠法の実用化に向けて短時間仮眠法の洗練化をはかったものである。特に最適な仮眠環境の構築と、最適な仮眠取得のタイミングを明らかにすることを目的として実施された。仮眠後には、却って眠気が強くなったり作業成績が低下したりする睡眠慣性の影響が残る。睡眠慣性は徐波睡眠から覚醒すると強くなるため、短時間仮眠後の睡眠慣性を低減させるには、徐波睡眠に達しないよう仮眠内容をコントロールすることが必須となる。そこで、短時間仮眠の睡眠内容を検討したところ、若年成人の場合は20〜30分間の仮眠でもそのうちの43%の仮眠に徐波睡眠が出現し、15〜20分間の仮眠でも23%の仮眠に徐波睡眠が出現していた。しかし、15分以内の仮眠であれば徐波睡眠は出現しなかったことから、短時間仮眠の長さは、15分以下にすることが望ましいことが明らかになった。また、徐波睡眠を含まない短時間仮眠は睡眠段階1と睡眠段階2だけで構成されているが、睡眠段階1だけでは効果がなく、少なくとも睡眠段階2が3分出現することが必須であることも明らかとなった。このときの仮眠の長さは9分間であったことから、適切な仮眠の長さは19〜15分であるということが明らかとなった。さらに居眠り運転事故の予防のために車輌で仮眠をとる場合は、シート角度(座面と背面との角度)を150度に倒すこと、仮眠時間を15分間とすることがより効果が高いことを明らかにした。入眠までに約5分かかることを考慮すると、車輌シートで仮眠をとる際は、20分間の仮眠時間を確保することが必要であることを明らかにした。
2 0 0 0 結晶と磁性のchirality:結晶・磁性・光の統合を目指して
井上:新規キラル磁性体2種を新たに合成した。うち3つのキラル磁性体の磁気構造を中性子線回折、下の美藤らの研究による高調波磁化率の検討により明らかにした。秋光:無機系透明chiral磁性体CuB_2O_4および新しいキラル無機磁性体Crl/3NbS2等のの大型単結晶の作成に成功し、磁化の特異な磁場・温度依存性を観測した。この磁化の振る舞いは、岸根らのchira1ソリトン格子モデルによって統一的に理解され、chiral磁性体特有の磁化過程を明らかにすることができた。菊地:グリーンニードルの単結晶を加圧することにより、螺旋軸の一つが消失することが判明した。このことは加圧によってchiralityを制御できることを意味し、この過程を詳細に調べた。美藤:各キラル磁性体について交流磁化率における高調波成分の精密測定および解析を集中的に進めた結果、chiral磁気構造に特徴的な空間反転対称性の破れを直接検出し、磁気構造の詳細を明らかにした。山口、川上:本年度は化学反応における軌道、スピン、電荷、およびカイラル対称性の破れとその回復について研究を進めた。まず、電子相関効果の強い電子系を有する分子系の構造最適化法として対称性の破れた密度汎関数法(DFT)に近似スピン射影により対称性の回復を行ったエネルギー勾配法(AP-OPT)を開発し、ヘモシアニン酵素の活性サイトである二核銅酸化物錯体の構造最適化に適用しその有効性を確立した。さらに、RBS法により反応の状態相関図を求め、局所的スピンクロスオーバー現象などを解明した。また、4鉄イオウ錯体では酸化還元ポテンシャルに対する水素結合効果も検討した。さらに、カイラル対称性に関与するDMパラメータの計算を実行した。岸根:chiral磁性特有の磁場・温度誘起ソリトン格子形成が磁化過程に及ぼす影響を明らかにした。さらに、ソリトン格子のダイナミクス、特異なスピン波物性を、実験研究との密接な連携を保ちながら調べた。
「東エルベ農村社会とドイツ農村・都市関係史とりわけ都市近郊農村史の実証的比較研究」に関する研究経過と成果は、およそ以下とおりである。(1)図書整備については、とりわけ「ベルリン圏の都市近郊農村史」に着目して、エッシャーのブランデンブルク史論、あるいは、ホーフマンの自治体論に関する新刊書や基本文献の収集と整理に努めた。(2)文書館・図書館調査は、計画どおり、主としてポツダム・アルヒーフとベルリン国立図書館を中心に行った。アルヒーフ調査に際しては、「ドイツ学術交流会」の財政的援助も得ることができた。(3)研究発表としては、平成12年6月4日、「プロイセン都市近郊農村史とベルリン」をテーマとして、「ドイツ資本主義研究会」で報告するとともに、翌平成13年5月12日には、「ベルリン圏の都市化と近郊農村の地方自治」と題する学会発表を、「土地制度史学会中四国部会研究会」において行った。(4)研究論文の主要な成果としては、「プロイセン都市近郊農村史とベルリン-テルトウ郡の鉄道建設と世襲財産所領」(『土地制度史学』第172号所収)を公表することができた。また、新稿「ベルリン圏の都市化と近郊ゲマインデの自治-19世紀末〜20世紀初頭期テルトウ郡の実態に即して」の『社会経済史学』第68巻第1号への掲載が、決定している。平成2年刊の拙著『ドイツ世襲財産と帝国主義-プロイセン農業・土地問題の史的考察』以降、10年有余の間、積み重ねてきた成果の一つの集成として、現在、新著『都市史と農村史のあいだ-ドイツ都市近郊農村史論序説』(仮題)の出版を計画している。同書は、前編 ドイツ大土地所有の歴史的役割、そして、本研究の主要な成果が系統的に展開される後編 ドイツ都市近郊農村の史的個性、の2編構成をとる予定である。
2 0 0 0 土地持ち労働者の職業偏歴とその社会階層的意義
従来、土地持ち労働者は農地のもつ所得補充、生活保障機能に注目されて資本にとって好都合な労働者類型として捉えられてきた。しかし、そうした評価は今や充分ではない。今日の労働者の再階層化現象の中で捉えることが必要である。その理由の1つは、階級分解の国際化の進展によるものである。地場産業や伝統的製造業における労働者の不安定就労者化は、産業、生産的業務の輸出によってもたらされたとみるべきである。労働者の再階層化現象もこうした日本の工業制度の国際的拡張の中に位置づけられる必要がある。第2は、戦後日本の社会構造的特徴とみなされてきた「階層システムの欠除」の動揺に関わる。近年、中小零細企業労働者を中心に階層化の進展がみられ、それを強調する見解も多いが「階層社会」への逆転を一面的に強調するのには、やゝ問題がある。とくに、こうした再階層化の中で土地持ち労働者がもっとも生活不安を擁する階層として析出しているかといえば、決してそうではない。彼らが、とくに福祉社会の谷間にあるとはいえない。むしろ土地持ち労働者にとって問題なのは、その平準化が農政の側面的支持に深く依存していた点にこそある。この政策費用は、現在の福祉社会補強の中心となっている「企業福祉」の場合と違って、労働生産性の向上によって報われることが少ない。それ故に農政=財政側からその支柱が漸次、撤去されてゆく可能性はあり、その意味で近い将来「平準化」した階層から転落する可能性がないとはいえない。とはいえ、より基本的問題は、現在まで東南アジア諸国を巻き込んで成立してきた日本の工業化制度がどこまで持続しうるかにある。土地持ち労働者も製造過程の熟練、半熟練的労働者と運命を共にする存在を見た方がよい。
2 0 0 0 マウスの匂い識別ルールの解明と新規制御方策への応用検討
本年度は、マウスのにおい識別ルールの解明をさらに進め、バイオプロセスへの適用をおこなうために、昨年度の結果をふまえた上で以下の内容を実施した。(1)難易度の高い課題において見られる個体差を解析するために、Y字迷路に適用可能なビデオイメージング解析法を構築した。この方法により各種行動パラメータに基づいた個体差のクラスタ解析が可能となり、個体差とアテンションとの関係を検討する基盤を確立することが出来た。(2)脳内の各部位における情報の伝達量が、学習によりどのように変容しているのかをMAPK(ERK1/2)のリン酸化を指標にDotBlqttingを用いて調べた。その結果、複合臭刺激に対してにおい情報の入ロである嗅球では情報伝達量が増大しているのに対し、嗅皮質に伝達される段階もしくは嗅皮質において不必要な情報が削減されていた。この結果は、嗅球から嗅皮質への情報の伝達過程においてアテンションが存在する事を示唆している。(3)また、嗅球および嗅皮質前方部の活動についてより詳細に調べるため、神経可塑性関連遺伝子であるc-fosにより発現するタンパク質を免疫染色により解析した。単一におい物質に対する学習前後での嗅球糸球体の反応パターン変化を調べたところ、パターンの変化が単純な簡略化ではないことが明かとなった。(4)におい識別情報処理系のモデル化と新規プロセス制御系構築のために、マウス嗅覚情報処理系の物理的構造に基づいたコンピュータモデルの検討をおこなった。まなにおい識別情報処理系の培養バイオプロセスへの適用のため、pH、温度、DO、撹拝速度をモニターする制御系への組み込みを試みた。このようなデータの結果をふまえ、今後は、個体差について行動解析だけではなく、飼育環境やグループ内の順位等を手がかりに解析するとともに、アテンション形成との関連性についても解析していく。またにおい識別情報処理系の培養バイオプロセスへの適用についてさらに検討を進めたい。
2 0 0 0 OA 紅藻類に含まれるフグ寄生性カイアシ類の新規駆虫成分に関する研究
魚類寄生性カイアシ類(動物プランクトン)は魚類の組織、血液などを栄養源とし、特にフグ養殖業に大きな損害を与えていることから、安全な駆虫剤の開発が急務とされている。海藻を対象にフグ寄生性カイアシ類Pseudocaligus fuguに対する駆虫物質の探索研究を行い、マクリ"海人草"Diginea simplex(紅藻類)の水抽出物から二つの駆虫活性成分を単離することができた。一つは興奮性アミノ酸の一種であるカイニン酸(C_<10>H_<15>NO_4, 分子量; 213)であり、もう一つは、高速液体クロマトグラフ及び質量分析などの機器分析の結果からカイニン酸と同様の分子量をもつ新たな異性体であることが推定された。
2 0 0 0 モダンサッカー戦術の獲得過程と応用範囲に関する研究
以下に研究成果について概説する。本研究の目的は、モダンサッカー戦術の獲得過程と応用範囲について客観的なデータをもとに分析することである。具体的には、ユース年代から熟年選手になるまでにモダンサッカーのコンパクトな状態を保った上での速い攻守の切り替えにどのように適応して行くかについて考察を加えた。本研究で用いた比較(ユース年代と代表クラス)研究対象は、選手のスピードの変化、相手選手とボールに対する対応、そして両チームの図心(チームの重心)問の距離に関する3要素であった。そして、これらの結果を以下に示した。選手のスピードの変化は、熟年選手の方がトップスピードの頻度が高くなり、低いスピードでの移動時間も長い。つまり、試合における選手の動きは、熟練されるに従ってスピードの変化が多くなる。相手選手とボールに対する対応について、ピッチの縦成分と横成分に分けて分析した。その結果、代表クラスの選手は、縦と横の動きに対する対応は、相関係数が高い。ユース年代では縦に関する相関係数は高い。そして、横に対する相関は、低い。興味深いことに、この年に日本一に輝いたサンフレッチェ・ユースは、代表クラスの選手と同等な数値を示した。個々の動きは、熟年選手になるまでに横の動きに対する対応がスムーズになると考えられる。両チームの図心間の距離は、ユース年代より代表クラスの方が長い。しかし代表クラスの試合は、ユース年代の試合と比較して、モダンサッカーの特徴であるコンパクトな状態を保っている。この意味は、レベルの高い試合ではコンパクトな状態を保ちつつ、お互いのチームが相手陣地に入れない状態でゲームが進行する頻度が高いことを示している。モダンサッカー戦術として獲得してゆく要素一側面としてコンパクトに保たれた密集の中では、動きの量ではなく、緻密な横の対応と動き(スピード)の変化、そして相手チームの中に入り込むチャンスが少ない中での的確な判断力であるといえる。
2 0 0 0 OA 第三セクター法人の倒産 : フェニックスリゾートの事例から
- 著者
- 阪田 正大
- 出版者
- 広島大学
- 雑誌
- 広島大学マネジメント研究 (ISSN:13464086)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.51-63, 2003-03-20
現在,不況に伴って第三セクター法人の倒産が増加している。特に,第三セクター法人のなかでも,フェニックスリゾート株式会社は2001年2月に2,762億円の負債をかかえ会社更生法による更生手続を申請し,第三セクター法人最大の倒産といわれた。本稿は,地方公共団体が経営参加する第三セクター法人に注目し,フェニックスリゾートの第1期から第12期(1988年12月から2000年3月)を例にとり,貸借対照表および損益計算書から第三セクター法人の会計分析および財務分析を行う。その結果,同社の事業計画が不適切であり,さらに住民への会計情報公開の遅れから,経営悪化が進展するとともに,地方公共団体が出資以外に補助金を役人することになったことがわかった。このことから,第三セクター法人は地域住民に会計置報を公開するべきことを論じ,地方公共団体が第三セクター法人を支援する際の経営分析について検討する。
2 0 0 0 OA スーパーサイエンスハイスクールにおけるカリキュラム開発 : 生物分野を中心として
- 著者
- 白神 聖也
- 出版者
- 広島大学
- 雑誌
- 中等教育研究紀要 (ISSN:13497782)
- 巻号頁・発行日
- vol.51, pp.77-84, 2005-03-31
スーパーサイエンスハイスクールに指定され2年目の今年度は,大学等の研究者に講演をしていただく「入門プログラム」と大学の研究施設で実験・実習を行う「体験プログラム」を随時行った。「入門プログラム」の生物分野の内容は,鳥類の発生,ES細胞からの血小板の産生,菌類の二次菌糸での核の分配である。「体験プログラム」では夏休みに遺伝子組換え実験,海洋生物学実験を実施した。その中で生徒は先端科学に触れて興味・関心をもち,自然科学者を志す者もでてきた。入門プログラムよりも体験プログラムの方が直接体験ができるという点で生徒の評判はよかった。一方で特に入門プログラムにおいて,学校での学習進度の関係や理科の選択科目の関係で,難解な内容についていけない生徒も出てきている。今後の課題は,研究者と高校理科教師が連携を緊密にして打ち合わせを行い,高校での事前学習に十分時間をかけることである。また,今年度から高校2年生にSSクラスを設置し,数理系の能力を伸ばすカリキュラム編成をした。学校設定科目として生物分野では基礎生命科学をおいた。このクラスでは理科を3科目選択できることになる。基礎生命科学はヒトを中心とした内容にしたことと遺伝子について深く学習できるようにしたことに特徴がある。また,これとは別に1単位で課題研究を行わせているが,生物分野は生徒17人5グループに対し教師が1人しかおらず指導が困難な場合があるのでTA1人を確保した。週1時間ではなかなか研究が進まない実態があるので3年次は週2時間(2時間連続)にすることを考えている。
2 0 0 0 OA 起業の持続的競争優位とポジショニング・アプローチ : 農業法人のケースを中心に
- 著者
- 山本 公平
- 出版者
- 広島大学
- 雑誌
- 広島大学マネジメント研究 (ISSN:13464086)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.1-15, 2005-03-19
本論文は起業の持続的競争優位について以下の4点で構成されている。1点目は,研究に至る問題意識を述べ,本論文の研究対象である起業を定義する。2点目は,最近の持続的競争優位を保つための経営戦略として,4つに分類される研究アプローチを相互関係も含め概要を考察する。続いて,本論文の研究対象である起業は,自らが選択した市場に限られた資源を集中的に投入することで起業し,起業後は競合他社とは異なる活動によって成長を図るとした特徴を持つことから,市場に独自の戦略ポジションを掴む経営戦略であるポジショニング・アプローチを用いてこれを考察する。3点目は,ポジショニング・アプローチを分析フレームワークとして用い,起業における持続的競争優位とは何かを,施策の抜本的改革により市場経済における,競争力強化のため,法人化が推進される農業法人をケースとして考察を試みる。4点目は,この研究の成果及び今後の課題を述べる。
2 0 0 0 OA 中学校の国語教育 : 小説「走れメロス」「富嶽百景」の授業 (第2部 教科研究)
- 著者
- 金本 宜保
- 出版者
- 広島大学
- 雑誌
- 中等教育研究紀要 (ISSN:09167919)
- 巻号頁・発行日
- vol.43, pp.103-109, 2003-03-18
- 著者
- 篠田 英朗
- 出版者
- 広島大学
- 雑誌
- 広島平和科学 (ISSN:03863565)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, pp.1-24, 2001
The Advisory Opinion of the International Court of Justice on the legality ofthe use and the threat of nuclear weapons on July 8, 1996, was a historic achievement inthe history of debates on the legality of nuclear weapons. It drew great attention ofacademics, governments, and civil society organizations and is now recognized as animportant milestone for those who are interested in the issue of nuclear weapons.However, this does not mean that the Opinion concluded the debate on the legality ofnuclear weapons. Rather, it stimulated further discussions and created new problems onthe issue of the legality of nuclear weapons. This article is intended to examine theOpinion in order to identify the polemics that concern the very normative framework ofcurrent international society. The main focal point is the jus cogens character ofinternational humanitarian law, which the Court avoided. In so doing, this articleidentifies the confusion in the Opinion and among the Judges about the relationshipbetween jus in bello and jus ad bellum applied to the use and the threat of nuclearweapons. The article also argues that the notorious concept of "an extreme circumstanceof self-defence, in which the very survival of a State would be at stake" was anunfortunate result of sterile understanding of the relationship between law and politics.
1 0 0 0 OA 金融危機の会計分析―リーマン・ショック後の規則と規制の改革をめぐって―
リーマン・ショックをはじめとした金融危機において問題となると考えられる論点のうち,次のようなテーマについての研究をおこない,その成果を公表した。すなわち,貸倒引当金の設定主体と設定客体そして設定対象の会計的特性,企業継続を前提とした清算価値算定システムとしてのストレステスト,ストレステストにおける格付けの役割と関係そして影響に関する会計学的研究,財務会計ルール運用上の『遊び』の意義と弊害などである。さらに,広義の金融危機に関連するテーマとして,次のテーマについても研究し,その成果を公表した。それは,会計研究のあり方をめぐる若干の考察と出張費をめぐる不正経理の実態とその制度的背景などである。
1 0 0 0 OA マクロファージを標的とした脳由来神経栄養因子による歯周炎治療の基礎研究
1 0 0 0 OA バクテリオファージを用いた新規う蝕予防法の確立
本研究の目的は、う蝕原因菌特異的に抗菌効果を発揮するバクテリオファージ(ファージ)を同定し、ファージセラピーによる新規う蝕予防法を提唱することである。自然界には多くのファージが存在しており、ファージは菌種特異性が高く、ファージが感染した細菌は死滅する。そこで、本研究では、う蝕原因菌を特異的に殺菌できるファージを唾液やデンタルプラークから同定・分離し、性状解析を行う。口腔感染症の予防・治療に新たな治療法を提案することで、これまでの感染症治療への新規治療法の開発という大きなパラダイム・シフトをもたらすのみならず、全身疾患への予防も視野に入れており、挑戦的かつ発展の可能性のある研究である。
1 0 0 0 OA 精巣の再生を可能にするシグナルと幹細胞システムの解明
有尾両生類であるイモリは精巣を完全に除去されても、再生することができる。精巣の再生は、精巣に隣接する結合組織内の幹細胞から、生殖細胞を含む組織が再形成されるという特徴を持つ。この精巣再生を可能とする仕組み理解することは、哺乳類が精巣を再生できない原因の解明にもつながる。本研究では、自ら確立したイベリアトゲイモリのモデル実験系としての長所を駆使して、1)再生を開始させるシグナルの解明、2)精巣再生に寄与する幹細胞の同定、そして3)再生過程を制御する遺伝子ネットワークを提示して、イモリ精巣再生の機構を明らかにすることを目指す。