著者
浜岡 隆文 伊坂 忠夫 藤田 聡 高波 嘉一
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

筋不動化(21日間の上肢ギプス固定)期間中の運動トレーニング(握力の30%強度の持久トレーニングと握力の70%での筋力トレーニング)やサプリメント投与(クレアチン10g/日)が、筋および血管の形態・機能に及ほす効果の検討を目的とした。測定の結果、運動トレーニングにより筋不動化中の各機能の低下は抑制できたが、クレアチン投与は、固定による各種機能の低下を改善することは確認てきなかった。最大下運動時のクレアチンリン酸の回復には筋血流は関与しなかった。
著者
中川 成美 西 成彦 木村 一信 フォックス チャールズ 富田 美香 ベルント ジャクリーヌ
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

<平成16年度研究概要>日本文学・文化研究の国際的ネットワーク・データ・ベースの基礎構築として平成16年度には以下の研究を促進した。1 基礎データベースの作成に関する打ち合わせ(平成16年7月)2 欧米・アジア・オセアニア圏において日本文学・文化に関する講座を設置する大学、研究機関の調査3 欧米・アジア・オセアニア圏において日本文学・文化を研究する研究者の調査4 欧米・アジア・オセアニア圏において日本文学・文化に関する講座・講義・シンポジウム・学会などの調査(2から4までを夏休み休暇中に調査終了)5 調査で得た情報をもとにデータベースを入力(平成16年9月から平成16年12月)6 5の基礎データをもとにより精査して、ファイリング・テクストに変換して参照・使用に供するようなデータベースの作成(平成17年1月から3月)7 日本文学・文化研究国際ネットワークの仮称のもとにデータ交換を主要拠点大学を中心に広報した。(平成17年3月)<平成17年度研究概要>日本文学・文化に関する研究者、研究機関、大学等における講座、研究機関の国際的なデータベースの第一次基礎データベースを作成した。ここでは文学・文化と視覚性の問題に関与すると思われる要項を抽出しておこなった。包括するのは北米、ヨーロッパ、アジア、オーストラリアであり、主にアメリカ合衆国、オーストラリア、韓国、中国、イギリス、フランス、ドイツに関しての約1000件のデータが収集された。これを検索サーチ用にファイル化したが、今後はこの基礎データをもとにより詳しいデータを加えていけるための形式を完成した。今回の科研にて焦点化した文学・文化と視覚性の基礎理論構築に関しては、2006年2月に視覚理論に関するシンポジウム「映画・女性・権力-ジェンダーと視覚性-」をおこなった。
著者
倉橋 正恵
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

世界最大規模を誇るボストン美術館浮世絵版画コレクションの中で、その大部分を占める歌川派役者絵のうち4850点を整理・考証・目録化した。さらに、コレクションのデータベースを構築し、当該館のHP上でのデータベース公開にデータを組み込む事によって世界的な浮世絵研究、歌舞伎研究の基礎を整え、今後の研究発展のための土台を築いた。
著者
姫岡 とし子 中川 成美 池内 靖子 松本 克美 立岩 真也 二宮 周平 松井 暁
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

本研究は、1、労働概念が男性の多い有償の経済労働を中心に組み立てられ、2、職業/家事、正規社員/パートなどジェンダー問でさまざまな境界線が引かれ、3、労働法も中立ではなく、4、労働研究がジェンダーの構築に関与している、という多様な意味合いで、労働がジェンダー化されていることを出発点とした。そして概念、制度、労働分担、働き方、セクシュアリティなどにいかにジェンダーが組み込まれているのかを、その変容過程も含めて考察し、また分析するために、歴史、社会学、法学、政治学、経済学、表象の分野で学際的な研究を行った。本研究では、労働の脱ジェンダー化に向けての提案も行った。本研究の過程で、「労働のジェンダー化」シンポジウムを開催し、制度面と表象面の2つの側面から、買売春やアンペイドワークなど、従来の労働概念に含まれていない労働も含めて考察した。その成果は、『労働のジェンダー化-揺らぐ労働とアイデンティティ』として平凡社から2005年に公刊されている。労働のジェンダー化は、家族と密接に関連している。家族については、歴史的観点から、日独の近代家族の形成と現在における家族の個人化について考察し、未完に終わったととらえた資本制と家父長制をめぐる論争に関して、性別分業がなお存在しつづけている理由とそこから誰が利益を得ているのかが検討された。家族法では、女性差別撤廃条約の視点から民法改正がなされる必要性が指摘された。また教育現場のセクシュアルハラスメントに関して、当該機関に環境配慮義務のあることが指摘された。表象については、アングラ演劇をマスキュリニティ構築のパフォーマンスとして読み解いている。
著者
益田 実 齋藤 嘉臣 橋口 豊 青野 利彦 三宅 康之 妹尾 哲志 小川 浩之 三須 拓也 山本 健
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

従来の冷戦史研究では、冷戦期国際関係上の事象の「どこまでが冷戦でありどこからが冷戦ではないのか」という点につき厳密な検証が不十分であった。それに対し本研究では、「冷戦」と「非冷戦」の境界を明確にし、「冷戦が20世紀後半の国際関係の中でどこまで支配的事象であったのか」を検討し、より厳密な冷戦史・冷戦観を確立することを目的に、冷戦体制が確立した50年代半ばから公文書類の利用が可能な70年代後半までを対象とし、冷戦との関連性に応じて8つの事象を三分類し、関係諸国公文書類を一次史料として「冷戦」と「非冷戦」の境界を実証的に分析した。
著者
足立 研幾
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、レジーム間相互作用の研究において、まったく扱われてこなかった安全保障分野におけるそれを研究した先駆的業績といえる。対人地雷禁止レジーム形成以後の、通常兵器分野におけるレジーム間相互作用の実証分析に基づき、管轄が直接交錯しないレジーム間でも相互作用が見られること、またそうした相互作用は、国家のみならず、NGOなど非国家主体の行動によっても促進されていることなどを明らかにした。
著者
中島 茂樹
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

ポスト冷戦世界で進行するグローバリゼーションの下で、国家は、対外的に主権を有しており、国内的にはヒエラルヒー的従属関係によって特徴づけられており、議会によって制定された法律を基礎にして社会の発展を形づくる、というイメージはますます過去のものになっている。グローバリゼーション下の国家と経済との融合化によって、国家の性格は大きく変貌を遂げ、「国家」と「経済」、「国家」と「社会」、「公」と「私」の境界はますます不確かなものになっている。かくして、問題は、社会におけるもろもろの公的に重要な任務のうち、いかなるものを国家的任務とし、いかなるものを私的団体の自律に委ね、いかなるものを個人の自己決定に委ねるか、ということである。このような問題は、現行憲法の枠内では、本来的に立法者による民主的決定の問題であることはいうまでもないが、しかし、そもそも立法者はこのような問題についての決断の正当性を何によって根拠づけようとするのか、そしてまた、憲法は、私的団体や個人について、どのような仕方で、どこまでを規制対象におくことができるのか、等々の問題が問われることになる。本稿は、主としてドイツおよびわが国における「公共性」や「公共圏」に関する議論をもふまえながら、現代の議会民主政にとって不可欠な媒介機能のゆえに、国家と社会とのシステム境界上に位置づけられる政党への国庫補助の憲法上の許容性をめぐって、その場合に問題となる国家の正統性基準としての公共性という観点から検討し、その研究成果をまとめたものである。
著者
米山 裕
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

1.日本人社会の多様性について:アメリカの移民・エスニック集団の研究者はエスニシティを本質化する傾向がある。公共団体の役員は、日本人社会内の権益を代弁し、それゆえ公共団体は日本人社会内の最終的利害調整の場として機能した。エスニックな団体として、移民社会が多様であればこそ「公共」的性格を持った調整団体を必要とし、その団体は、必然的に各会の代表者的人物が集まって協議する場となったのである。2.ナショナリズムの機能について:公共団体は、在米日本人が外国滞在者として持つ「ナショナル」な感情を有効に利用できた。半政府的な権能と日本というシンボルを利用して、日本人社会をある程度強制的にまとめることが可能だった。その理由は、第一に領事が調停に乗り出すことが利益主張の「限界点」を当事者に知らせる象徴的な意味を持っていたこと、第二に領事を引きずり出すような働きをしたという自己満足を当事者に与えたことである。このような象徴的ナショナリズムのあり方は、日中戦争激化に対応した献金、慰問袋などの明示的現象とは別である。公共団体を介在する「日常的実践」としてのナショナリズムが今後の研究に示唆するものは多い。3.自発的結社としての公共団体:公共団体は移住先での利害に基づく「エスニック」な自発的団体であるのみならず、州の会社法に基づく現地法人でもあった。日系移民史ではアメリカ社会からの排除を大きなテーマとしてきた。日本人移民は無権利状態におかれたことになっている。しかし無権利状態は、政治的権利のみを指すものであった。無権利なはずのアメリカ社会の中で、個人・法人としてさまざまな活動ができた。移民社会が形成したあらゆる自発的結社を、エスニックな団体である特色を持ちつつ、なおかつそれぞれの分野においてアメリカ社会に参入を果たすものであったという分析が可能である。
著者
BERNDT JAQUELINE GUDRUN GRAWE 野口 メアリ 仲間 裕子 山根 宏 山下 高行
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1995

本研究では、他文化的視角を自文化的視角と結び付け、美学から社会学に至るまでの研究分野を考慮しながら、キッチュというキーワードのもとに「かわいい」現象に接近した。西洋近代に起因する否定的概念である「キッチュ」が日本では一般的にあまり定着していないという状態が、近代・現代日本における美的文化の特殊性に注目を向けさせた。それは、近代的制度として自律する芸術だけでなく、日本文化内の自己像や他者像に使われる日常的表象とその文脈をなしている社会的価値体系としても取り上げられた。具体的研究対象となったのは、意識調査や女性雑誌の分析に基づいた「可愛らしさ」と「女性らしさ」との関係の追求、西洋語と中国語と日本語の比較による語源や現代的言葉遣いについての考察、大衆文化的表現や美術における「可愛らしさ」の分析、マーケティングにおける「かわいい」戦略の検討、近代日本特有の文化的アポリアの取り扱いについての論証などである。その際、「キッチュ」も「かわいい」も物事の性質を指す概念としてではなく、むしろ関係概念として用い、キッッチュ」あるいは「かわいい」とは何かというよりも、それが近代・現代日本文化において如何なる役割を果しているかの方に重点を置いた。本研究では「かわいい」を特定の年代や特定の時代に限定することに異議を唱え、日本文化における中心的価値観の一つとして取り上げた。弱者の美学でもある「かわいい」現象は、分裂状態を「中立化」させる閉じられた共同体の特質に起因し、自分のアイデンティティとして「女性性」を重視する日本文化と根底において合体することが明らかにされた。さらに「かわいい」から「キッチュ」へと向いつつある女子・女性雑誌を手がかりに、「キッチュ」がその歴史性を奪われた形で通用するようになっていることが示される一方、「キッチュ」という用語の肯定的用法が近年の現象でははく、訳語として導入されて以来肯定的な言葉であったということが指摘される。
著者
リム ボン 東 自由里 大津留 智恵子 出口 剛司 吉田 友彦 轟 博志 デイビッド ウィリス 坂本 利子
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2004

本研究プロジェクトの成果は、主として、次の5つの点である。(1)NYのロワーイースト・サイド・マンハッタンで開花した文化力と地域再生力の本質を追跡した。とりわけ、歴史的建造物の保全と再生、さらにはこれらを活用した市民教育支援事業に熱心に取り組んでいるテネメント・ミュージアムやエルドリッジ・ストリート・ミュージアムの取材を重ね、それらの組織的基盤となっているNPOの役割を明らかにした。テネメント・ミュージアムは、近年新たな移民として渡米してきた人々に対する積極的な人権啓発と生活支援に関する教育事業を実施しているのであるが、同時に、地域の歴史的形成過程等の教育プログラムも実践している。(2)ミネソタ州における、アメリカで最も大きなモン系コミュニティの現状と政策の先進性を明らかにした。マジョリティとマイノリティの軋轢の原因をなすはずの「差異」を、むしろ積極的な社会資源として積極的に受け入れ、マジョリティによる一方的な押し付けではない多文化的市民像の構築を行った。(3)フランクフルトにおけるユダヤ文化の再生過程を分析し、その積極的な可能性を明らかにした。とりわけ、フランクフルトのヴェストエンド地区を舞台に展開しているユダヤ文化再生過程を分析することによって、多文化主義時代におけるマイノリティの可能性を明らかにしている。(4)大阪市生野区の御幸通り商店街(旧猪飼野地区)と東京都新宿大久保地区のコリアタウンをフィールドに、日本社会におけるコリアン・コミュニティの浸透状況と存在意義を考察し、さらには今後の可能性をも提唱した。(5)同和地区において過去40年の間に、隣保館、診療所、体育館、学習センター、公衆浴場、歴史資料館などの社会資本ストックが既に形成され、これら施設郡を有機的に活用するシステムを開発し、都市の魅力アップに貢献する拠点地区となり得ることを解明した。
著者
田村 陽子
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

3年にわたり「裁判所の手続裁量と当事者の証明活動の相関性」について研究してきたが、その間、アメリカ、北欧(スウェーデン・フィンランド)およびドイツの学者と交流することができ、比較法学的見地より、新しい知見を得ることができた。民事訴訟における証明のメカニズムを当事者対等の見地より見直し、裁判所は両当事者のために公平にかつ積極的に心証開示を行い、手続裁量を尽くすことが妥当である旨の結論に至った。
著者
郭 偉
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

今年度は、主に日本近代文学館「武田泰淳コレクション」の分析を行った。「武田泰淳の未発表翻訳原稿について」(『近代文学 研究と資料』第2次第1集、2007年3月)、および『日本近代文学』第77号(2007年11月)に発表した論文「武田泰淳的リアリズムの生成-小説『秋風秋雨人を愁殺す 秋瑾女士伝』の方法-」は、その成果の一部である。前記コレクション中の中国経済史関連未発表翻訳原稿の意味を探る過程で、大学時代の泰淳の中国雑誌『歴史科学』への投書を入手。日本ではこれまでその存在すら知られていなかったため、日本語に試訳し、「『進歩的科学者之国際的握手』-大学生武田泰淳の中国雑誌への投書-」(『近代文学 研究と資料』第2次第2集、2008年3月)で紹介した。目下、関連論文の執筆中。1933年に北京で発行された『歴史科学』の主要メンバーは東京高等師範学校などへの留学経験者であり、泰淳投書について考える場合、日中学術交流史という視点、さらに泰淳が在学していた東大支那哲学支那文学科を中心とする、1930年代以降の日本における中国研究をめぐる状況の分析も必要となる。東大支那哲学支那文学科関係者も多数モデルとなった所謂中国問題小説『風媒花』については、2007年12月、「中国三十年代文学研究会」において、口頭報告「『自画像』、あるいは『新・儒林外史』-武田泰淳『風媒花』試論-」を行った。論文・翻訳としては、今年度は他に以下ものを発表。「武田泰淳と『中国』-その文学の始発期をめぐって-」(杉野要吉編著『戦中戦後文学研究史の鼓動-その一側面-』2008年3月)/丸尾常喜著・郭偉訳「『阿Q正伝』再考-関於「類型」」(『魯迅研究月刊』2007年9期、中国)/佐藤泉著・郭偉訳「解読"国民文学論"-戦後評論的元歴史、近代記憶之場與教科書式文学史之来源」(『新文学』第7輯、2007年11月、大象出版社・中国)
著者
赤間 亮 水田 かや乃 神楽岡 幼子 黒石 陽子 池山 晃 野口 隆 齊藤 千惠
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究は、日本近世演劇の基盤研究として近世期に出版された「役者評判記」を対象に、研究資料として正確な翻刻本文を作成し、それを使ったデータ・ベースを構築しようとするものである。今回の研究期間においては、いわゆる第三期(安永年間から享和年間まで)の役者評判記について、正確なデジタル翻刻本文を完成させるべく、研究協力グループも組織しながら大きく作業を進展させた。新時代の翻刻凡例を策定し、それに則った本文の調整、諸本を対照して、諸本確認翻刻(C翻刻)までの作業を実施した。また、役者移動DBを代表に、評判記を校正する情報データ・ベースの集合体をWEB上に展開し、海外の歌舞伎研究者の利用も想定した役者評判記の閲覧・検索システムによる、デジタル歌舞伎情報書庫を完成させるための作業を展開した。外題・人名・用語索引については、いわゆる手作業の線引は行わず、統合的な用語索引のシステムの実験を行った。役者評判記デジタル閲覧システムの原本閲覧システムを運用継続しながら、翻刻本文とのレイヤー化が実験された。検索された用語から、「歌舞伎興行年表」や「歌舞伎人名DB」「歌舞伎外題DB」「登場人物DB」「歌舞伎用語DB」へと連動が可能となった。また、今回の研究成果として、第三期以降の評判記の需要や地方への伝播について、あらたな視点による研究論文集をまとめた。
著者
岡田 まり 栄 セツコ 前田 信彦 三品 桂子 岡田 進一 大山 博史
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

平成18年度には、精神障害者のQOL等を大学生との比較を通して把握し、それに影響を及ぼす要因を明らかにするために平成17年度に実施した量的調査のデータを再分析した。これは、調査票の回収が遅れた27名分(精神障害者20名、大学生7名)のデータが平成17年度の分析に含まれていなかったため、これらのデータを追加して改めて分析を行ったものである。結果は、17年度の結果と同じで、精神障害者のQOLや生活満足度等は、不安や怖れなど一部の質問をのぞき、ほとんど大学生よりも低く、生活満足度、自己決定、希望がQOLに有意に関連していることが明らかになった。また、平成17年度に、QOL向上のきっかけやプロセス等を明らかにするために精神障害者、家族、専門職を対象に行った面接調査の結果についても、平成16年度より行ってきた国内外の専門職へのヒアリングや視察、ワークショップで得られた情報を加えて、再度、整理しなおした。これら当事者、家族、専門職ら計50名以上の経験や研究によると、重度の精神障害者であっても、適切な支援があれば地域での生活が可能であり、回復の可能性があること、必要な支援の内容としては、住居の確保、経済援助、就労支援、日常生活支援、家族支援、近隣の人々の理解と良好な関係維持のための支援、ピアサポート、新たな体験や活動のための支援と意欲・希望・自信を支えることなどである。これらの結果から、精神障害者のQOL向上のための取り組みがもっと必要であり、そのためには、個別支援および環境への働きかけなど、さまざまな支援を重層的におこなう必要があるとの結論に達し、サービス提供のあり方についての提言を行った。
著者
小田 尚也
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本研究は米国同時テロ事件以降大きく変化した海外からパキスタンへの送金パターンを分析し、その要因と送金の経済的役割を分析した。特に米国からの送金に焦点を当てた。米国からの送金が急増した要因として、インフォーマルな送金への規制、米国に資産を持ち続けることへの不安、パキスタン経済の成長などを指摘した。中東からの送金が受け取り家計の日々の消費ニーズに使用される一方、米国からの送金は経済的な利益を追求する目的として利用されていることを議論した。
著者
岡尾 恵市
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

3年間を通じての研究成果は、別紙『報告書』に掲載した論文および諸資(史)料・翻訳を通じて示したが、以下の様に要約される。(1) 近年の女性の陸上競技選手たちの樹立する記録の水準の高さには驚かされる.1998年段階での女性選手の成就している世界記録は、一部の例外を除けば、1936年の「オリンピック・ベルリン大会」当時から戦後の1950年代に出された男性の世界記録に匹敵するとともに、日本記録と比較すれば、1964年の「オリンピック・東京大会」当時の男性の出した記録をも凌駕しているものさえある。(2) こうした世界レベルの女性競技者による記録の飛躍的進展は、女性の身体的特性の研究に立脚した科学的トレーニング方法の急速な進歩とともに、今日世界に普及・発展した「陸上競技」を実践する数千万人という女性競技人口があるからに他ならない。(3) しかし、世界の陸上競技界にとって「女性の陸上競技」が組織として公然と活動を開始するのには幾多の「茨の道」を歩んできた.男性の近代陸上競技は、1850年代の英国に萌芽が見られ、1860年代の後半に「規則」が整備され、組織が確立して、今日の基礎になる姿を示すが、女性の競技は、米国の女性プロ選手による「賭け」競技として一部行なわれていた形跡が見られるものの、19世紀末までその出発を待たねばならなかった。(4) しかも、当初は「女性が競技をする」事に対し、男性の側からの蔑視や非難・妨害が多々あり、第一次大戦以降、当時の先駆的な女性たちが「女権獲得・選挙権獲得」等の運動と連動させながら、組織を創って立ち向かう中から今日の活動の基礎を築いてきたを忘れてはならない。(5) しかしその競技内容は1920年代以降、今日に至るまで約80年間にわたって、男性に「追いつけ追い越せ!」の思想の下で、用器具の軽量化・短小化・距離の短縮化等を行なうことによって男性種目の女性種目への転用をはかった、いわば「男性種目のミニコピー化」であったことが明かとなった。(6) 今後、「女性陸上競技」が、21世紀に入ってもその路線を継承・発展させていくべきか、それとも「女性独自」の種目や内容の陸上競技を創出していくべきかについては、競技スポーツの本質を決定づける問題であろうが、筆者はこの研究を通じて、女性の身体特性に合致した「女性独自の競技種目」をこそ新たに創出・誕生させなければならないとの確信を持つに至った。
著者
平田 純一 近藤 宏一 木下 明浩 斉藤 雅通 山崎 正史 塚口 博司 春名 攻 土居 靖範 平井 孝治
出版者
立命館大学
雑誌
地域連携推進研究費
巻号頁・発行日
1999

本地域連携研究は,京都府,滋賀県,京都市を対象地域とし,対応する行政機関との連携をはかりつつ研究活動を継続してきた.研究期間内に大規模小売店舗法から大規模小売店舗立地法へと大規模小売店舗の主点調整に対する枠組みの変更もあり,現在ではいわゆるまち作り3法(改正都市計画法,改正建設基本法,大規模小売店舗立地法)によるまち作りとあわせた大規模小売店舗の立地調整が基本となってきた.こうした商業活動を巡る環境の変化と併せて研究期間内には商業活動自身にも大きな変化が発生した.複数の大規模小売業が破綻または大規模なリストラを行う必要が発生した.こうした商業活動を巡る大きな変化を目の当たりにしつつ,本研究プロジェクトでは,対象地域の各自治体における商業調整方法の変化や中心市街地活性化計画等の説明を受けつつ,大学の研究者が独自の研究計画に従った,研究を進め相互交流を図った.研究成果はいくつかに分類することができるし,今回の研究成果のすべてを研究報告書に取り入れることはできなかったが,今後個人ベースで今回の研究成果をより精査することと併せて,学内で研究グループを維持し,行政の担当者との交流を含めて来年度の研究成果の本格的なとりまとめを行うことを予定しており,学内的な予算措置も講じた.本研究では,京都府,滋賀県,京都市における商業活動状況の特性を明らかにすることを目指して,商業統計データの詳細な分析により,地域間の商業活動の比較分析を行った上で,京都府下および滋賀県内における具体的な研究対象地域を設定し,ここにおいて各種の調査を行った上で,これらの地域に対する具体的なまち作り計画を検討した.ここで対象とした地域は,京都府京都市伏見区の大手筋を中心とした商業地区と滋賀県草津市の中心市街地である.伏見地区では,TMOによる具体的な中心市街地活性化計画を策定中であり,これが完成した時点において,この地区がどのようになるのかを歴史的検討と併せて評価を行った.草津市後威信市街地では,大手スーパーSEIYUが撤退跡市を含む隣接地域の将来経計画が大きな課題となっており,これらを含めて検討を行った.こうした検討を行う上で,両地区の通行量調査,来街者調査,消費者の買い物動向調査を行い,これらの調査結果もとりまとめている.こうした調査は,これまで行政主体のものが多く,ここではこれらの内容にとらわれることなく,独自の調査を行った.