著者

羽場 敏文 村上 良子 安部 治郎 天野 晴美

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.33, 1993-05-17

著者

麥 媛婷 MAI Yuann-Tyng ばく えんてい

出版者

お茶の水女子大学大学院教育改革支援プログラム「日本文化研究の国際的情報伝達スキルの育成」事務局

雑誌

大学院教育改革支援プログラム「日本文化研究の国際的情報伝達スキルの育成」活動報告書

巻号頁・発行日

vol.20, pp.233-243, 2009-03-31

著者

中林 正身

出版者

駒澤大学

雑誌

論集 (ISSN:03899837)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.181-194, 2000-03

著者

戸田 賢二 西田 健次 高橋 栄一 Nick Michell 山口 喜教

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.1619-1629, 1995-07-15

被引用文献数

13

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実時間並列計算機用相互結合網の構成要素として用いるルータチップの設計およびその性能について報告する。本ルータはパケット交換型で4入力4出力であり、多段網における優先度逆転現象の発生を抑える方式として我々の提案した「優先度先送り方式」を採用している。優先度は32ビット、入力ポートごとに8パケットの優先度キューを持ち、データ転送レートはポート当たり190メガバイト/秒、パイプラインは25ナノ秒ピッチの2段構成である。この性能は優先度制御を行わない通常の方式のルータと比較し遜色のないものである。

著者

堀江 周三

出版者

広島文化学園大学

雑誌

広島文化短期大学紀要 (ISSN:13483587)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.7-11, 2003-07-31

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英語のスペリング体系が持つ不規則な特性から,これまで400年以上にわたってその体系をより合理的な内容に改めようと数々の提言や試みがなされてきたが,未だにその不規則性は存在したままとなっている。その理由をこれまでの歴史的なときの流れの中で考えてみると,1650年頃には既に本の出版者の間には今日と同じように確りとしたスペリングについての規範ができていた。そして,1770年以降には「ミススペリング」という概念も生まれてきたのであるが,個人の書く手書きの文章にはかなりの多様性が見られたようであった。しかし,それらのスペリングについての規範は次第に社会に定着し,今日に至っているのである。今日,我々が使っている英語のスペリング体系の中に存在する不規則な部分は主に二つの原因から発生していることが,数々の文献で述べられている。その一つは,1400年から1600年を中心にして起こった「大母音変換」(Jespersonによる名称)で,これによって,母音字とその発音の関係が非常に複雑になってしまったのである。そして,もう一つ原因はヨーロッパ言語を源とする外来語によるものであり,その語源を示すためにあえて不規則なスペリング体系を残しているのである。これらの原因を考えて今日の英語のスペリング体系をみてみると,その不規則性に存在するかなりの部分を理解できるといえる。

著者

秋月 有紀 野口 公喜 阪口 敏彦

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会全国大会講演論文集 (ISSN:09191895)

巻号頁・発行日

vol.29, 1996-08-31

著者

原田 彰 藤田 由美子 白松 賢 伊藤 一統 作田 良三 福井 基美子 渡辺 一弘

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.46, pp.4-7, 1994-10-08

著者

谷本 潤

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.124, no.1597, 2009-12-20

著者

庄籠 道子

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.104, no.7, pp.52-55, 2005-07

著者

庄籠 道子

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.104, no.8, pp.39-43, 2005-08

著者

中山 二博 濱坂 卓郎 大勝 貴子 梶原 和美 小椋 幹記 黒江 和斗 伊藤 学而

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13440241)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.49-57, 2003

被引用文献数

7

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近年,増加している成人女性の矯正治療に伴う問題点を調査するため,鹿児島大学歯学部附属病院矯正科では,就業女性の矯正治療モニターを募集した。矯正治療モニターに応募した123名のうち,モニター選考の口腔診査に参加した67名にアンケート調査を行い,矯正治療を受けようと決めた動機と矯正治療モニターに応募した経緯を分析した。矯正治療の動機は,歯並びの見た目が悪い97%,顔貌が気になる66%,歯磨きがしにくい64%などであった。歯並びが気になり始めたのは13〜15歳,顔貌が気になり始めたのは16〜18歳であった。対象の90%は矯正治療の未経験者で,治療を受けなかった理由は治療費が高い82%,治療期間が長い75%などであった。応募の動機は,モニター募集に触発された88%,治療費が減額される78%,大学病院だから安心73%などであった。治療を始めようと思った理由は,モニター募集があったから82%,経済的余裕ができた46%,大人でも治療できると分かった39%などであった。モニター応募者には10代から審美的改善への欲求があった。受療に至らなかった理由として費用,治療期間などのほか,成人は矯正治療できないと考えていた者が3割もあり,矯正治療に対する正確な情報が不足していることが明らかになった。矯正治療モニターの募集が,結果的に成人の矯正治療に関する情報不足の解消と,潜在的治療希望者に受療のきっかけを与えた。

著者

野村 政子

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

コミュニティケア

巻号頁・発行日

vol.11, no.13, pp.62-65, 2009-11

著者

矢嶋 聰 東岩井 久 佐藤 章 渡辺 正昭 森 俊彦 星 和彦 米本 行範 鈴木 雅洲

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.1657-1663, 1978-12-01

被引用文献数

1

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(1) 宮城県の子宮頚癌住民検診は,昭和50年末までに,のべ受診者数が553,954人に達した.この間に発見された浸潤癌および上皮内癌患者数はそれぞれ707人,および701人であつた. (2) 昭和50年の年令階層別受診者は,40才台が最も高く対象婦人の27.4%であつた.高年令層は頚癌のhigh risk groupであるにもかゝわらず受診率はきわめて低い. (3) 頚癌の継続検診を行なうと,上皮内癌,浸潤癌の発見率は年度の推移にしたがつて減少するが,高度異型上皮の発見率はほゞ一定である. (4) 昭和40年,45年および50年のCytology Activity indexは,それぞれ60.0, 116.7および193.2であつた. (5) 検診車法による受診者の上皮内癌および浸潤癌のprevalence rateは,昭和45年および50年でそれぞれ192.8, 99.9,および102.3, 71.5であり,両者とも検診の継続により減少した. (6) 宮城日母登録方式による上皮内癌prevalence rateは,昭和45年,50年でそれぞれ213.3および205.1であり年度の推移による変化はほとんど認められなかつた.この方式による浸潤癌のprevalence rateはそれぞれ769.2および636.0であつた. (7) 昭和44年〜47年における宮城県の子宮頚浸潤癌incidence rate(年間)は32.9であつた. (8) 県下の子宮癌死亡率は5.0(10万人当り)から4.0程度であり,速度はおとろえたとはいえ,減少を続けているのが近年の傾向である.

著者

片柳 憲雄 武藤 輝一 田中 乙雄 鈴木 力 藍沢 喜久雄 西巻 正 田中 陽一 武藤 一朗 武田 信夫 田中 申介 鈴木 茂 田中 典生 藪崎 裕 大森 克利 多田 哲也 鈴木 聡 大日方 一夫 曽我 淳

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.968-976, 1991-04-01

被引用文献数

18

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1989年末までの22年間に経験した食道癌症例814例のうち,他臓器に重複癌のある64例(7.9%)を対象として,手術術式,治療成績を中心に検討した.同時性2臓器重複癌は37例,異時性2臓器重複癌では食道癌先行が10例,他臓器癌先行が11例あり,3臓器以上の重複癌も6例に認めた.同時性重複癌の重複臓器は胃が25例と圧倒的に多く,このうち16例は早期胃癌であった.胃癌合併例では,早期癌が胃管作製時の切除範囲に含まれる場合を除いて胃全摘,結腸による再建を原則とした.同時性重複癌の両癌切除例の5生率は34.6%であり,少なくとも一方が非切除であった症例に対して有意に(p<0.05)良好であった.さらに,食道癌治癒切除例の予後は,5生率58.3%とほぼ満足できる成績であった.治療成績向上のためには,重複癌の存在を念頭においた診断と,両癌の治癒切除を目指した積極的な手術が重要であると思われた.

著者

金岡 晃 勝野 恭治 岡本 栄司

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.682-690, 2010-03-15

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電子メールを通じて感染するマスメール型ワームは数多い種類のワームの中で多くの割合を占め,さらに繁殖性や生存力の強さから社会的な問題になっている.現在ワームに焦点を当てた研究が多く行われているが,マスメール型ワームの感染の特徴であるメーリングリストを経由した感染を扱った研究はほとんど行われていないため,マスメール型ワームの感染プロセスの特徴がいまだ詳細に解析されていない.本論文では,メーリングリストの効果を包含したマスメール型ワームの感染数理モデルを提案する.提案モデルは,メーリングリストの効果に加えて,現実社会に沿った電子メールによる社会ネットワーク構造を反映することが可能である.さらに本論文では提案モデルに基づいてシミュレーションを行い,従来研究では分からなかった,メーリングリストの影響効果が感染初期で強く働いていることを解明することができた.

著者

瀧澤 嘉男

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.77-82, 1997-10-01

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リゾート開発問題は大きな社会問題となっているにも関わらず,その問題の複雑さ故に原因の解明及び解決策の提示には到っていない。本論文は,自然保護団体や計画地に隣接する村が反対運動を行い開発問題として注目された長野市飯綱高原の京急ゴルフ場計画を研究の対象地とし,問題に対して住民を中心とする合意が形成できなかった原因を,地元地区である北郷区の意思決定過程を明らかにすることにより考察した。考察の結果,地元地区が開発による活性化を望む場合,外部からもたらされた計画に賛成するしかないという意思決定過程をたどるのは,代替案の比較検討がないというところから生まれる構造的なものであるということ,また,問題が住民同士の相互理解を深ある事により解決を求めるものとならなかったのは,歴史的にも,制度的にも民主主義が未成熟であるということが原因であることを指摘した。

著者

中村 美枝子

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.54-73, 1997-07

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本報告は,1993年度,1995年度,1996年度に著者が流通経済大学にて担当した統計学総論Bの受講者による授業評価の結果を分析したものである。受講者は,テキスト,教員の話し方,教員の板書,授業の進め方,練習問題の内容,練習問題の実施,実習の実施,授業のペース,授業の内容・程度,授業への満足度,自己申告による出席率,以上11の項目について5段階評価を行なった。分析にあたり,80%以上の回答者がふつうかそれ以上と答えた項目は受講者から受け入れられているとみなし,20%以上の回答者が否定的に答えた項目は受講者から受け入れられていないとみなすことにした。主な結果は以下の通りであった。(1)1993年度においては,実習,ペース,内容・程度,の3項目が受け入れられていなかった。また,出席率も20%以上の回答者が悪かったと自己申告していた。しかし1995年度には,出席率が悪かったと申告した回答者の割合は20%をきった。1996年度においては,実習も受け入れられるようになり,依然として否定的な回答者が多かったのはペースと内容・程度の2項目だけであった。(2)アンケートは,1993年度と1995年度が無記名式,1996年度が記名式で行なわれた。そこで,1996年度については,自己申告による出席率と実際の出席回数との比較が可能になった。独立性の検定の結果,自己申告による出席率は実際の出席回数と独立ではなく,実際の出席回数を反映した自己申告であることがわかった。(3)年度間の比較を項目ごとに行なった結果,テキスト,進め方,実習,自己申告による出席率において有意差が認められた。このうち,テキストは1996年度の評価が高く,また自己申告による出席率は1996年度が低かった。これらは,1996年度のアンケートが記名式であったことによるものと推察される。次に,実習については年々受け入れられるようになっている傾向が顕著に認められた。進め方については一貫した傾向は認められなかった。(4)各項目をペアにして,二つの項目への回答を分割表にして独立性の検定を行なった。特に,自己申告による出席率,満足度,内容・程度,ペース,実習に注目し,これらと関連性の認められた項目について,その関連性の傾向を分析した。まず満足度については,話し方,進め方,練習問題の内容についての評価が高い人ほど満足度が高かった。また,ペースは進め方と関連しており,ペースが速いと感じている人ほど進め方が悪いと思う傾向があった。そして,実習の実施は,練習問題の実施に賛成の人ほど賛成する傾向があった。出席率および内容・程度については,一貫して強い関連性がみられる項目はなかった。今後の課題として,理解度に関する項目の追加が提案された。

著者

Emmanual Andre Li Zhongwei 吉田 敏雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.1297-1303, 2007-09-01