著者

山崎 真秀

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.319-330, 1970-01-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

1

著者

山田孝雄 著

出版者

桜書房

巻号頁・発行日

1941

著者

齋藤 義正 高橋 宏和 若尾 文彦

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.527-535, 2022-07-15 (Released:2022-07-13)

参考文献数

7

---

目的 国立がん研究センター(当センター)は地域のがん医療の質を向上させる取り組みを支援するための手段の一つとしてがん化学療法医療チーム研修会を開催してきた。がん対策基本法が施行されてから15年が過ぎ,これまでの活動を振り返り,今後のがん医療体制の整備の充実を図るための一助とすることとした。方法 2006年度から2020年度までに当センターが主催した研修会のうち,がん薬物療法に携わる多職種が受講対象となる研修会(緩和ケアの研修会は除く)を調査した。研修会ごとに開催年度,受講対象,研修目的,受講施設数を調査し,第1期から第3期までのがん対策推進基本計画の取組むべき施策の中でこれまで開催した研修会の位置づけを考察した。活動内容 すべての研修会の共通目標は,がん薬物療法の医療水準の向上に貢献し,がん医療の均てん化につなげることだが,研修会ごとに行動目標が異なっている。第1期がん対策推進基本計画は,2007年度から5年間を対象とし,化学療法を専門的に行う医師の養成とともに専門的にがん治療を行う薬剤師や看護師等の医療従事者が協力して治療に当たる体制を構築していく必要性が示されている。この目標を達成するために,がん化学療法チーム養成にかかる研修(2006~2008年度)およびがん化学療法医療チーム養成にかかる指導者研修(2009~2018年度)が開催され,それぞれ103施設および143施設が受講し,各都道府県内のがん化学療法医療チームが少なくとも1回はどちらかの研修会を受講したことになる。この間,がん対策推進基本計画は2012年6月および2018年3月に改定され,がん診療連携拠点病院は,わが国のがん医療の中心的な担い手として位置づけられている。その過程で,受講対象を都道府県がん診療連携拠点病院のがん化学療法チームとし,2014年度からは地域におけるがん化学療法研修実施にかかる指導者養成研修を開催している。さらに,2017年度からは都道府県指導者養成研修を開催し,受講者を対象としたアンケート調査では,研修受講後にすべての職種で地域のがん医療の質を向上させるための取り組みを行う自信の向上がみられた。結論 当センターが主催したがん薬物療法に携わる多職種を対象とした研修会は,がん対策推進基本計画の改定とともに目的に合致した研修会を開催し,人材育成の一翼を担ってきたことが推察された。

著者

小林 江里香 植田 拓也 高橋 淳太 清野 諭 野藤 悠 根本 裕太 倉岡 正高 藤原 佳典

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.544-553, 2022-07-15 (Released:2022-07-13)

参考文献数

10

---

目的 介護保険施策では,近年,介護予防に資する住民活動として,体操など機能訓練中心の「通いの場」だけではなく,多様な「通いの場」の推進が期待されている。本研究では高齢者が参加する自主グループを通いの場として,その類型別の特徴を「参加者の多様性」と「住民の主体性」の点から比較検討した。方法 東京都内の38自治体の介護予防事業関連担当課より,1)3人以上の住民が月に1回以上集まって活動,2)高齢者の参加が多い,または高齢者を含む多世代の住民が参加,3)活動の運営に住民が参加の3条件を満たす175の自主グループの推薦を受け,うち165グループの代表者等よりアンケートの回答を得た。グループの類型化は,活動目的と活動内容により潜在クラス分析を用いて行った。参加者の多様性は,年齢,性別,健康状態等,住民の主体性は,グループの運営や活動実施の支援を行う住民の人数と,活動において住民が果たしている役割から評価した。結果 グループは,体操・運動を中心とした「体操・運動型」,活動目的や実施する活動内容が多い「多目的型」,参加者との交流を目的とし,体操・運動は行わない「交流重視型」,参加者との交流を目的としない「非交流型」の4類型に分かれた。多目的型は,体操・運動型や交流重視型に比べ,幅広い年齢層の参加があり,「移動に介助が必要」「認知症」「虚弱・病弱」など健康に問題を抱える人も参加する傾向があった。また,運営・支援者数も多く,住民が担う役割も多様であった。結論 参加者の多様性,住民の主体性とも多目的型が最も高かった。しかしながら,通いの場の類型は固定的なものではなく,住民のニーズや状況に応じて新たな活動を追加するなどの柔軟な変化を支援する体制も必要と考えられる。

著者

趙 哲済 藤藪 勝則 菊井 佳弥

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.173-184, 2021-04-25 (Released:2021-06-30)

参考文献数

30

著者

池内靖子

出版者

立命館大学

雑誌

立命館国際研究

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, 2000-03

著者

帝国在郷軍人会本部 編

出版者

帝国在郷軍人会本部

巻号頁・発行日

1932

著者

山田 正仁

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.32-39, 2015 (Released:2016-12-06)

参考文献数

31

---

【要旨】筆者らは、Alzheimer病(AD)と同様に海馬領域を中心に多数の神経原線維変化(NFT)を有するが老人斑をほとんど欠く認知症の一群について、同年代のADと臨床、病理、アポリポ蛋白E遺伝子型等について比較し、それがADとは異なる新しい疾患単位であることを示し、NFT型老年期認知症(senile dementia of the NFT type:SD-NFT)という名称を提唱した(1996)。高齢者認知症における本症の頻度は約5%である。臨床的には、高齢者に孤発性に発症し、緩徐進行性の認知症を主徴とする。初期には、記憶障害が主体であり、他の認知機能や人格は比較的保たれる(軽度認知障害段階)。記憶障害が非常に緩徐に進行した後、失見当識や他の認知機能障害があらわれる(認知症段階)。頭部CTやMRIでは海馬領域の萎縮がみられる。血管性病変などが共存してみられることが多い。アミロイドイメージングはADとの鑑別に有用であり、アミロイド陰性例の中に本症は含まれる。タウイメージングの臨床研究が進行している。脳脊髄液マーカーについては、SD-NFTではリン酸化タウの異常はみられるがAβ1-42に異常はみられないことが想定されるが病理学的確実例における検証が必要である。本症に対する有効性が検証された治療法はない。疾患修飾療法としてタウ標的療法の開発が進行している。

著者

酒井,雅博

出版者

家屋害虫研究会

雑誌

家屋害虫

巻号頁・発行日

vol.(13,14), 1982-11-30

著者

辻 勉 豊島 聰

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, pp.668-673, 1984-07-01 (Released:2018-08-26)

著者

加藤 文元

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

リジッド幾何学の将来的な応用を見据えた基礎付けとして、対応するZariski-Riemann空間の位相的性質や、その土台部分をなす環論の基礎付けを行い、多くの有用な結果を得た。またその基礎付けに至る過程で、数理物理学や非アルキメデス的一意化理論などへの応用の新たな可能性が明らかとなった。特に後者については、非アルキメデス的一意化に関係した不連続格子について、従来の理論では1 次元の場合に限って有効であった手法を多次元に応用する道が開かれた。

著者

大森 幹之

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-58, no.17, pp.1-6, 2022-07-05

---

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の拡大に伴い,大学といった教育機関ではオンライン講義が急速に普及した.それに伴い,教育機関でのキャンパスネットワークの冗長化の重要性は増している.一方で,世界的な半導体不足によるネットワーク機器や保守費の高騰により,冗長化に投資できる費用も削減を求められている.そこで,本稿では,費用対効果も鑑みつつ,キャンパスネットワークにおけるコアネットワークにおける冗長化を検討し,議論する.具体的には,鳥取大学における SINET 接続回線の冗長化と実際に発生した約 8 時間の通信断障害への効果について考察する.また,SINET6 への移行時における AWS との接続回線と BGP ピアリングの冗長化について,スタック構成で BFD (Bi-directional Forwarding Detection) を実装できないスイッチも念頭に検討する.さらに,費用対効果のためにファイアウォールのバックアップ機を性能を抑えた機種にした場合の構成についても検討する.そして,OSPF と BFD を組み合わせることで,メンテナンスや障害発生の際にキャンパスネットワークの通信断を最小限に抑えることを試みる.

著者

柿原 聖治

雑誌

東邦学誌 = Journal of Aichi Toho University (ISSN:02874067)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.73-78, 2016-06-10

著者

鈴木 丈詞 レンゴロ ウレット

出版者

東京農工大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

---

世界的な難防除害虫であるナミハダニを対象とし,経口摂取した二本鎖RNA(dsRNA)によって誘導されるRNA干渉(RNAi)を作用機構とした次世代農薬の研究開発を実施した.まず,摂食機構を調査した結果,本種は直径500 nm以下の粒子を吸汁できることが判明し,この結果は,dsRNAの保護や植物体や虫体内での滞留を制御するための担体開発に資する.次に,dsRNAの効率的な経口摂取を促す複数の手法人工給餌装置を開発し,RNAiスクリーニングを実施した結果,致死効果を示す標的遺伝子を複数見出した.また,dsRNAの鎖長依存的なRNAi効果と,その分子機構も明らかにした.

著者

北口 善明 金 勇 友石 正彦

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-58, no.16, pp.1-6, 2022-07-05

---

ネットワーク運用では,多種多様なネットワーク機器を併用し,利用者へのサービス提供を行う必要があり,大規模な環境となると統合管理の仕組みが重要となる.本稿では,2021 年度より段階的に運用を開始した東京工業大学キャンパスネットワーク(Titanet4: Tokyo Institute of Technology Academic NETwork phase 4)の設計と構築について紹介する.特に,継続的な運用を想定して,オープンソースソフトウェア(OSS)を活用して実装した構成管理システムと新たに導入したクラウド型無線 LAN 統合管理システムについて詳述し,現状の課題と今後の展望を紹介する.

著者

川島 千明 金井 理 伊達 宏昭

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2013年度精密工学会秋季大会

巻号頁・発行日

pp.637-638, 2013-08-28 (Released:2014-02-28)

---

本研究では,生産設備やプラント施設のレーザ計測点群中から,配管系統を自動的に認識抽出することを目的とする.本報では,法線に基づくregion-growingを用いて配管系統に含まれる直進パイプの認識を行った後,認識された直進パイプの軸線と付近の計測点群を用いて接続要素の認識を行うことで各要素の認識率の高精度化を図った.

著者

Sonoko Mashimo Naruto Yoshida Takaaki Hogan Hideaki Waki Yoichi Minakawa Shogo Miyazaki Masaaki Koido

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.237-245, 2022-07-25 (Released:2022-07-12)

参考文献数

32

被引用文献数

1

---

Despite extensive studies on the incidence and characteristics of football (soccer) injuries using a time-loss definition, the exact magnitude of injuries and illnesses in football players remains unclear. This study aimed to examine the prevalence and burden of health problems among university football players based on all physical complaints. Ninety-four male university football players were prospectively followed up during the 2020 competitive season in Japan. The study period was divided into the self-training period (SP) and the football period (FP). All participants were asked to complete the Japanese version of the Oslo Sports Trauma Research Center Questionnaire on Health Problems (OSTRC-H2.JP) every Sunday. The main outcome measures were the prevalence of all health problems and substantial health problems and their burdens. The average response rate to the OSTRC-H2.JP was 88.8% [95% CI, confidence interval: 87.7%–89.9%]. Overall, the average weekly prevalence of all health problems was 19.7% [95% CI: 18.3%–21.1%]. During the FP, the average weekly prevalence of all health problems and substantial health problems were 22.9% [95% CI: 21.0%–24.7%] and 15.3% [95% CI: 13.7%–16.9%], respectively. Injuries were the main problem, with traumatic injuries in the ankle, thigh, and foot representing the greatest burden. This study indicated that approximately 20% of university football players experienced injuries or illnesses. Traumatic injuries in the ankle, thigh, and foot represented the greatest burden on self-reported reliance using broad definitions of injury and illness. Therefore, injury prevention should focus on preventing these complaints.

著者

Hiroki Kashiwazaki Hideki Takase Yuzo Taenaka Teruaki Yokoyama

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-58, no.15, pp.1-5, 2022-07-05

---

Japan is a country where forests cover 70% of the land. Although smart forestry using IoT devices is being implemented, but its diffusion is limited due to the poor availability of power sources and the lack of mobile network base stations. Cell phone base stations require licenses and government permits for installation, and the costs of installation, operation, and removal are expensive. Even tower-type mobile base stations installed in the suburbs have a coverage area of only about 10 km, so even though the population coverage rate has already reached over 99%, the area coverage rate is still less than 70% for all carriers. The purpose of this research is to establish a method to extend Internet Protocol (IP) connectivity to non-electrified areas by patrolling autonomous vehicles using Low Power Wide Area (LPWA) communication systems, especially IEEE802.11ah as the core. and standardize new communication methods.