著者

平井 寛 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.505-516, 2022-07-15 (Released:2022-07-13)

参考文献数

28

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目的 介護予防の重点分野の1つ「閉じこもり」は,外出頻度が週に1回未満の者とされることが多い。しかし質問文に外出の定義がない場合,外出しても外出と認識せず,頻度を少なく回答し閉じこもりと判定される可能性がある。本研究では,高齢者対象の質問紙調査において,外出の定義の有無による閉じこもり割合,要介護リスクの違いを明らかにする。また,目的別の外出頻度を用いて,週1回以上外出しているにもかかわらず閉じこもりとなる「外出頻度回答の矛盾」に外出の定義の有無が関連しているかどうかを検討した。方法 愛知県の4介護保険者A~D在住の自立高齢者に対し2006~2007年に行った自記式調査の回答者10,802人を対象とした。全般的な外出頻度を尋ねる際,保険者Dのみ「屋外に出れば外出とします」という定義を示した。また全4保険者で,買い物等5種類の目的別外出頻度を尋ねた。全般的な外出頻度で週1回未満の者を「全般的閉じこもり」,目的別外出頻度いずれかで週1回以上の者を「目的別非閉じこもり」とした。「全般的閉じこもり」について,約10年間の要介護認定ハザード比(Hazard Ratio, HR)の違いを検討した。「目的別非閉じこもり」かつ「全般的閉じこもり」の者を「外出頻度回答に矛盾がある者」とし,発生割合,発生に関連する要因のPrevalence Ratio(PR)を算出した。結果 全般的閉じこもりの粗割合は保険者ABCでは11.7%であったのに対し,定義を示した保険者Dでは2.8%であった。保険者ABCに対し,保険者Dの全般的閉じこもりは要介護認定を受けるHRが有意に高かった(HR=1.56)。目的別非閉じこもりであるにもかかわらず全般的閉じこもりという矛盾回答は保険者ABCで10.2%,保険者Dで2.2%みられた。矛盾回答の発生に正の関連を示したのは女性,高い年齢,配偶者・子世代との同居,教育年数が短いこと,主観的健康感がよくないこと,うつ,島嶼部の居住者であることであった。外出の定義を示した保険者Dでは有意に矛盾が発生しにくかった(PR=0.29)。結論 外出の定義の有無により閉じこもり割合,要介護リスクに違いがみられた。外出の定義がないことは外出頻度回答の矛盾発生に有意に関連していた。閉じこもりを把握するために外出頻度を尋ねる際には外出の定義を示すことが望ましい。

著者

樫葉 みつ子 中川 篤 柳瀬 陽介

出版者

中国地区英語教育学会

雑誌

中国地区英語教育学会研究紀要 (ISSN:03851192)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.95-105, 2018-03-31 (Released:2019-04-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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With increasing work-related communicative demands for school teachers, it is imperative that universities provide prospective teachers with learning opportunities to successfully communicate in challenging situations. This paper reports a case study of introducing Tojisha Kenkyu, or a communal exploration by and for persons in challenging situations, to university students before their graduation with the English teacher’s license. Through the four sessions coupled with reflection on an electronic bulletin board, students (re)learned the importance of equality between speakers, self-exposure of negative points, a context with shared metacommunicative values, and reciprocity of communication.

著者

大串 祐馬

出版者

福岡大学

巻号頁・発行日

2020-03-16

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2019

著者

岡田 之恵

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センター紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-9, 2009-02

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小・中学校において,LD・ADHD・高機能自閉症等の児童生徒に特別支援教育を行うようになった。発達障害の二次的問題として不登校が考えられる。不登校の背景や要因について考え,特別支援教育を行うにあたってどのように支援したらよいか,先行研究を参考に考察した。不登校になって発達障害と気づかれた場合,小学生においては,学習や友人関係,保護者や担任との関係が影響していると思われる。また,発達障害の児童生徒が不登校となった場合,思春期やいじめの問題,家庭環境などを考慮する必要がある。障害特性に配慮した支援と登校支援が必要で,環境の変化や児童生徒自身の成長発達を考えながら,状況に応じて早めに対応すべきである。

出版者

大阪府

巻号頁・発行日

no.(111), 2019-10-15

著者

嶋 雅範

出版者

一般社団法人 日本外科感染症学会

雑誌

日本外科感染症学会雑誌 (ISSN:13495755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.6, pp.642-648, 2019-12-31 (Released:2020-02-14)

参考文献数

16

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人工呼吸器関連肺炎(ventilator-associated pneumonia:以下,VAP)の発生率を低減するため,National Healthcare Safety Network(以下,NHSN)は,成人のVAPサーベイランスとして2013年に人工呼吸器関連イベント(Ventilator-Associated Events:以下,VAE)サーベイランスを開始している。VAEサーベイランスは,患者予後と相関していることや,判定が簡便で電子化が期待できるなどの利点がある。一方でVAPサーベイランス結果と相違があることや,発生率の解釈が不明確であること,結果が人工呼吸器の管理方法に左右されるといった問題点もある。VAEサーベイランスは,肺炎だけでなく人工呼吸器を使用することによって起こる合併症すべてに焦点を当てたサーベイランスである。導入には人工呼吸器の設定を患者の状態にあった設定に管理できるような体制が望まれ,導入後も人工呼吸器管理を全般的に管理していく必要がある。VAEサーベイランスを活用するには,感染管理担当者だけでなく,さまざまなチームや職種と協働し発生率の低減に向け活動するべきである。

著者

須長 史生 小倉 浩 正木 啓子 倉田 知光 堀川 浩之

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.396-421, 2020 (Released:2020-12-25)

参考文献数

9

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本研究は,2016年度から2018年度の3か年にわたって実施した「インターネットを活用したセクシュアル・マイノリティに関する学生の意識調査」の2018年度分実施内容に関する結果の報告である.すなわち,本論文は「セクシュアル・マイノリティに対する大学生の意識と態度:第1報」(須長他[2016])および「性的マイノリティに対する大学生の意識と態度:第2報」(須長他[2017])の続編であるとともに,特に3か年分の調査結果を俯瞰してこれまでに得られた知見をまとめたものである.本研究の目的は18歳から20代前半の男女の,性的マイノリティに対する意識や態度を明らかにすることである.調査対象は2016年度,2017年度と同様に,首都圏の医療系A大学一年生とした.3回目の調査である2018年度においては,在籍学生数598名に対して,453名(男子136名,女子315名,その他2名)からの回答が回収され,回収率は75.8%であった.プライバシーの確保と回収率の向上のために,前2回の調査と同様インターネットを活用し,スマートフォンを用いたアンケートに回答する方法で調査を実施した.アンケート回答の集計結果から得られた,主要な知見を列挙する.①性的マイノリティに関する正しい知識を有している割合は2017年度と比較して向上した.②性的マイノリティに関する正しい知識を身に付けたいと考える学生の割合は3か年を通じて増加している.③身近に存在する同性愛者(同じ大学の人,きょうだい)に対する嫌悪感は3か年を通じで漸減傾向にある.本報告では,上記の単純集計から得られる知見以外に,3か年分の回答に対して実施した主成分分析の結果から,性的マイノリティに対する意識や態度における特徴的な応答を抽出し,学生像の把握を試みた.また,戸籍上の性別と性的マイノリティに対する意識や態度に何らかの相関があるかという問いに対しても,統計的な解析を実施した.これらの結果も併せて報告する.

著者

金 甫榮

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.4-29, 2018-12-31 (Released:2020-02-01)

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本稿では、民間組織における業務分析に基づく記録管理からアーカイブズ管理への一貫した流れを構築するための戦略や手法を、渋沢栄一記念財団の具体的な事例を通じて示し、その過程で浮き彫りになった課題や問題点について考察する。業務分析は、組織のコンテクストを理解したうえ、機能とプロセスの分析を通じて行う。記録は、そこから導き出された分類スキームにより制御・管理され、評価選別を経て、アーカイブズとして保存される。この過程では、組織のコンテクストを理解する必要性に加え、分析結果を実践へ応用する手法を紹介し、機能分析や、評価選別及びアクセス提供時に考慮すべき点を明らかにする。最後には、ISO15489を指標とし、この一連の過程を評価したうえ、課題と問題点についてさらに考察を深める。

著者

前田 陽次郎

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.94-95, 2015-03-30 (Released:2017-05-19)

著者

西村 和記 東 徹 土井 勉 喜多 秀行

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_809-I_820, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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利用者の減少等から地域公共交通の維持が困難な状況となっているため,行政から補助金等の財政支出がなされている.しかし,これまで企業として独立採算で運営されていた交通事業者に補助金を継続して投入することに対しては,行政側の財政難からの否定的な意見なども少なくない.一方,地域公共交通の価値や必要性を重要視する声も多数あるが,これまでは定性的に述べられていることが多く,収支率以外に定量的に評価されたものが残念ながら少ない状況である.そこで本研究では,クロスセクター効果の考え方から,地域公共交通の定量的な価値算定を試みるものである.このことを通じて「公共交通の赤字」という意味を改めて考え直し,地域公共交通への支援は赤字補填ではなく,地域を持続するための必要な支出であることを考察するものである.

著者

佐藤 安純 志村 結美

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集 第60回大会/2017年例会

巻号頁・発行日

pp.104, 2017 (Released:2018-03-06)

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【目的】近年、若者の社会参画に対する意識の低下や、投票率の低下が問題視されている。2016年から選挙権年齢が18歳に引き下げられ、若者の社会参画意識やシティズンシップに関する意識の育成が喫緊の課題として挙げられている。家庭生活や地域社会に根ざした学びを特徴とする家庭科教育は、地域社会の形成者を育成することに大きな役割を果たすことができると思われる。高等学校家庭科学習指導要領(2009)においても、家庭や地域及び社会の一員としてのあり方を考える学習内容が新たに増え、社会とのつながりの重要性が明示されている。一方、キャリア教育は、中教審答申(2011)において、その重要性が謳われている。その後、「基礎的・汎用的能力」が定義され、広く活用されている。家庭科教育においても、高等学校家庭科学習指導要領(2009)において、「生涯の生活設計」が全共通科目で扱う内容とされた。生活設計の中で、職業生活、家庭生活、地域生活の三者のバランスを考え、すなわち、ライフキャリアの視点から職業生活を捉えていく内容となっている。家庭科におけるシティズンシップ教育とキャリア教育の有効な実践が期待されている現状ではあるが、両者の関係性を明らかにした研究は少ない。そこで本研究では、Y大学生を対象に調査を行い、家庭科におけるシティズンシップ教育とキャリア教育の関係性を検討していくことを目的とした。【方法】(1)Y大学生対象アンケート調査①対象:全学部1年生488名、教育学部2~4年生137名②期間:2016年10月~12月③内容:シティズンシップ教育に関する項目、キャリア教育に関する項目、家庭科・家庭生活に関する項目(2)Y大学4年生対象ヒアリング調査①対象:アンケート対象者から抽出した男性2名、女性3名②期間2016年12月③内容:就職活動について、地域、社会に対してできることについて、家庭科の授業に関連して、将来について他 以上の結果を踏まえて、シティズンシップ教育・キャリア教育に関する家庭科教育の提案を行った。【結果及び考察】Y大学1年生のシティズンシップ教育に関する意識は、自己肯定感が低く、特に女性の自己肯定感が低い結果であった。また、女性は他者との関係性や付き合い方を男性よりも深く考えている傾向が見られた。社会への参画に関する意識は、社会を創造していくのは自分たちであるという自覚がある学生は男女ともに多いが、新聞やニュースをよく見るようにしている学生が少ないなど、実際の社会には目を向けられていない学生が多い結果であった。選挙に参加している学生は48.2%と約半数であり、日本の同世代の投票率とほぼ同率であった。キャリア教育に関する意識では、基礎的・汎用的能力のうち「人間関係形成・社会形成能力」が全体的に肯定的な回答が高く、「自己理解・自己管理能力」は全体的に低い結果であった。学年比較において、学年による相違はあまり認められなかったことから、教育学部学生のキャリア意識については、学年が上がり、社会人に近づくにつれて培われていくものもあるが、大学入学以前の学校教育や、家庭環境等によって養われるものが大きいと考えた。大学生へのヒアリング調査からは、シティズンシップ教育・キャリア教育に関する意識に関係する発言が見られた。以上より、家庭科教育への示唆として、以下のことが明らかとなった。①シティズンシップ教育に関する意識とキャリア教育に関する意識の関連性が大きく認められ、大学入学以前の学校教育等が重要であるとのことから、「シティズンシップ教育・キャリア教育の関連性を重視する」こと、②全体的に、何かしようとする意識は高いが、行動へと繋げることができていない、実際の生活に繋げて考えられていない学生が多く、認識と行動の乖離が見られたことから、「認識と行動の乖離をなくすための、実践に繋がる教育」が必要であること、③自己肯定感が全体的に低く、特に女性にその傾向が強く表れ、自己肯定感の育成の必要性が認められたことから、「自己肯定感の育成」することである。

著者

堀幸雄著

出版者

柏書房

巻号頁・発行日

2006

著者

藤田芳夫

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, 1993-03-23

著者

佐々木 貴文

出版者

地域漁業学会

雑誌

地域漁業研究 (ISSN:13427857)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.31-41, 2019-05-20 (Released:2020-06-26)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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We confirmed the shortage of youths and licensed mariners in fishing boat fishery against the background realities of fishing villages and fishery. We indicated that fishing villages suffering from continuing depopulation and aging are losing their abilities due to the outflow of young workers, and that fishery managements depend on foreign workers to reduce labor cost and secure a young and stable labor force. We indicated that the shortage of licensed mariners is due to this dependence on foreigners, and that it also affects the maintenance of equipment and the inheritance of skills. Based on these findings, we mentioned the necessity to improve work environments and to construct a sustainable industrial structure in fishery from the viewpoint of employed workers.

著者

今井貞吉 著

出版者

佐野英山

巻号頁・発行日

vol.甲集 3, 1917

著者

室生犀星 著

出版者

アルス

巻号頁・発行日

1923

著者

Hirotaka TOMIYASU Masashi TAKAHASHI Yasuhito FUJINO Koichi OHNO Hajime TSUJIMOTO

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.1006020258, (Released:2010-06-11)

被引用文献数

14 18

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The present study aimed to objectively evaluate the adverse events after the administration of chemotherapeutic agents used in the University of Wisconsin (UW)-Madison chemotherapy protocol (UW-25) for canine lymphoma, using the Veterinary Co-operative Oncology Group common terminology criteria for adverse events (VCOG-CTCAE). The medical records of 40 dogs with multicentric high-grade lymphoma that underwent UW-25 were reviewed. Gastrointestinal adverse events of grade 2 and above and blood/bone marrow adverse events of all grades were evaluated. Gastrointestinal adverse events occurring at least once during the entire period of UW-25 were observed in 50% (20/40), 17.9% (7/39), and 8.1% (3/37) of the dogs after the administration of vincristine (VCR), cyclophosphamide (CPA), and doxorubicin (DXR), respectively. Blood/bone marrow adverse events occurring at least once during UW-25 were observed in 57.5% (23/40), 41% (16/39), and 8.1% (3/37) of the dogs after the administration of VCR, CPA, and DXR, respectively. The rate of patients that experienced gastrointestinal adverse events was higher after the first administration of VCR than after the first administration of DXR. Findings obtained in this study will be helpful in predicting the adverse events that could occur when dogs with lymphoma are treated with UW-25.

著者

菅江真澄 筆録

出版者

郷土研究社

巻号頁・発行日

vol.[1], 1930

著者

Yuliia Khmurovska Petr Štemberk

出版者

Japan Concrete Institute

雑誌

Journal of Advanced Concrete Technology (ISSN:13473913)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.668-686, 2021-06-24 (Released:2021-06-24)

参考文献数

40

被引用文献数

6

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This paper presents a catalogue of possible radiation-induced damage of rock aggregates, which was compiled using the relevant literature and confirmed numerically. The catalogue describes two common and six specific cases of rock aggregate damage. Additionally, the catalogue is supported by a validated numerical model, which is based on Rigid-Body Spring Model. The detailed numerical analysis and the result description of all the cases shown in the catalogue are presented in this paper. The main dependencies are also discussed and the related conclusions are drawn, of which the most important are that the damage of the rock can be delayed and increased rapidly after the delay; even a small amount (1%) of a highly expansive mineral leads to a significant reduction of mechanical properties of the rock; and a partial recovery of the elastic modulus of the rocks is possible even for significantly damaged rocks. It is believed that this paper will help to predict the radiation-induced degradation of rock aggregates as well as support the future development of related analytical models.