著者

横山 理英 林 聡 岩田 知之 高橋 智紀 高田 潤

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第18回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.128, 2007 (Released:2007-11-23)

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ヒノキチップをCa溶液に浸漬したのち炭化、酸処理すると硝酸性窒素及びフッ素イオンを吸着する炭素材料を作ることができる。本研究では原料として各種植物系廃棄物を用い、同様な手法で炭化物を作成し硝酸性窒素吸着能を調べた。その結果いずれの原料でも吸着能は発現することがわかり、特にコーヒーかすを原料とした場合、木質原料よりもさらに高い吸着能があることがわかった。吸着は塩化物イオンとのイオン交換であり、リン酸イオン、硫酸イオンはほとんど吸着せず、硝酸性窒素とフッ素イオンに対して吸着選択性を有する。金魚水槽を用いた簡易な水質浄化試験では硝酸性窒素を吸着してアオコの発生を抑制することがわかった。そのため、水質浄化材料として利用できることが示唆された。

著者

ザッハア・マゾツホ 著

出版者

小西書店

巻号頁・発行日

1923

著者

朝田 景 江口 定夫 池羽 正晴 加藤 拓 板橋 直

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 63 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

pp.159, 2017-09-05 (Released:2018-05-28)

著者

梅崎 健夫 河村 隆 西田 健吾 早川 典 石井 大悟 志賀 信彦

出版者

国際ジオシンセティックス学会 日本支部

雑誌

ジオシンセティックス論文集 (ISSN:13446193)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.167-174, 2013 (Released:2014-11-06)

参考文献数

16

被引用文献数

4 3

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水中の陽イオンおよび陰イオンを吸着除去する天然ゼオライトおよび多孔質ケイ酸カルシウムをパルプにす き込んだゼオライト機能紙およびケイ酸カルシウム機能紙を開発した.湖沼や河川などの富栄養化の要因であ る窒素およびリンに対するこれら上記2種類の多孔質担持機能紙の有効性を検証するため端緒として,アンモ ニア態窒素(NH4-N)およびリン酸態リン(PO4-P)を含む水溶液に対する吸着試験を実施した.試験結果に基 づいて,機能紙の吸着特性について検討した.主な結論として,ゼオライト機能紙へのNH4-Nおよびケイ酸カ ルシウム機能紙へのPO4-Pの吸着はそれぞれ短時間で生じること,水溶液中にNH4-NおよびPO4-Pの両者が混在 する場合においても互いの吸着を妨げないこと,一旦吸着すると容易に剥離しないこと,を明らかにした.

著者

中永 士師明

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.809-812, 2008 (Released:2009-05-15)

参考文献数

12

被引用文献数

5 4

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修治ブシ末単独投与による組織血流量増加および温熱作用について検討を行った。健常人14例に対して修治ブシ末を3g/日を3日間処方した。服用直前,服用90分後,服用72時間後の3回,示指の皮膚温,組織血流量を測定した。皮膚温に関して,直前と90分後の間には有意差を認めなかったが,72時間後との間には有意差を認めた(p=0.0736,p=0.0219)。また,90分後と72時間後との間にも有意差を認めた(p=0.0253)。組織血流量に関して,直前と90分後の間には有意差を認めなかったが,72時間後との間には有意差を認めた(p=0.0736,p=0.0219)。90分後と72時間後との間には有意差を認めなかった(p=0.4074)。皮膚温と組織血流量との間には有意の相関関係が認められた(p=0.0052)。ヒトにおいて附子が組織血流量増加作用と温熱作用を発揮する可能性が示唆された。

著者

太田 康晴 田口 昭彦 秋山 優

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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重度の糖尿病をきたすWolfram症候群は、WFS1遺伝子の変異により発症する。我々は、WFS1欠損マウスの膵β細胞において時計遺伝子ネットワークの出力部分の転写因子に異常がある(DBP活性の低下)ことを見出した。DBP活性が膵β細胞特異的に抑制されるような遺伝子改変マウスは顕著なインスリン分泌不全を伴う耐糖能障害を呈していた。正常な膵β細胞は、摂食が始まる時間に備えてインスリンが速やかに分泌されるような準備状態を作るが、DBP活性が抑制されている膵β細胞はこのような準備が出来ないことが示唆された。つまり膵β細胞における体内時計の異常はインスリン分泌不全さらには糖尿病を引き起こす可能性が高い。

著者

林 亜希恵 中谷 素之

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.55-66, 2020 (Released:2022-06-20)

参考文献数

39

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高校生のメンタルヘルスを考える上で,援助要請は重要な方略であるが,学業のみならず,進路,自己,対人関係などのさまざまな悩みの領域があるなか,これまでに領域別に援助要請の質を検討した例はみられない。本研究では,高校生活における身近な悩みを反映した主要領域において,どのように援助を要請するのかについて,新たな領域別援助要請スタイル尺度を作成し,適応との関連を検討した。高校生453名を対象に調査を行った結果,作成された領域別援助要請スタイル尺度は,一定の信頼性と妥当性を有することが確認された。教師への自律的援助要請が高い生徒は全ての領域において,対応する領域の適応が高いことが示された。友人への自律的援助要請については,学業,自己,対人関係領域において対応する適応との関連が示された。自律的援助要請が適応的な方略であるとするこれまでの知見とほぼ一致すると考えられる。次に,依存的援助要請が適応に及ぼす影響については,学業および進路の領域において,友人への依存的援助要請が低い生徒は学習適応や進路適応が高いことが示された。そして,対人関係領域において友人への依存的援助要請が高い生徒は社会適応が高いという異なる傾向が示され,依存的援助要請も適応に効果があることが示唆された。また,対応する領域以外の適応においては,教師への自律的および依存的援助要請と学習適応との間に正の相関があることが示された。

著者

田中 優子 犬塚 美輪 藤本 和則

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

pp.2022.003, (Released:2022-06-15)

参考文献数

123

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Pervasive misinformation is a primary social issue in the digital age. A common method for resolving this issue is making corrections to mitigate false beliefs due to misinformation. However, the influence of misinformation is often predominant, thereby resulting in correction having a limited effect on alleviating people's false memory and reasoning. This psychological phenomenon is known as the continued influence effect of misinformation. Rapidly evolving research has accumulated into a sizable literature explaining the psychological processes that cause this effect. This article seeks to clarify the psychological processes for exploring ways to harness the negative impact of misinformation on our minds. Specifically, we review cognitive models and factors related to the continued influence effect, as well as a potential side effect of correction. Moreover, we summarize practical recommendations for interventions based on psychological characteristics. Finally, we discuss future directions in psychology and how emerging interdisciplinary research contributes to controlling the harmful impact of misinformation on our society.

出版者

大阪出版社

巻号頁・発行日

vol.(1月號), no.172, 1940-01

出版者

日本印刷界社

巻号頁・発行日

no.60, 1914-10

著者

天谷祐子 谷伊織

雑誌

日本教育心理学会第59回総会

巻号頁・発行日

2017-09-27

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問題と目的 性格特性5因子モデルは,パーソナリティを包括的に表現するモデルとして多領域で使用されている。しかし5因子の各特徴について不明瞭な部分が依然あり,それらを解明する研究の蓄積が求められている。本研究では,ソーシャルメディアの中でもカスタマイズ可能性を典型的に備えている(北村,2016)ツイッター利用の動機と,ソーシャルメディアに関して社会的に問題視されやすいインターネット依存傾向を取り上げ,これらのインターネットメディア上の対人コミュニケーションのありようを,外向性・協調性をはじめとした性格特性との関連を見ることで明らかにしていく。方 法1.調査協力者:大学生201名(男性114名,女性88名)であった。平均年齢は19.05歳,SDは1.303であった。ツイッター利用者はうち151名であった。2.質問紙の構成:(1)性格特性の5因子尺度:和田(1995)による「外向性」,「神経症傾向」,「経験への開放性」,「勤勉性」,「協調性」の5因子各12項目計60項目。(2)ツイッター利用動機尺度:柏原(2011)による5因子から「交流/自己表現動機」,「既存関係維持動機」,「実況/情報探索動機」の3因子計14項目。(3)インターネット依存傾向尺度:鶴田・山本・野嶋(2014)による高校生向けインターネット依存傾向測定尺度5因子から「メール不安」,「ながら利用」の2因子計14項目。ツイッターのフォロー・フォロアー数,利用頻度も尋ねた。結 果 全ての下位尺度のα係数を算出したところ,ビッグファイブ尺度はα=.805~.916,ツイッター利用動機はα=.745~.866,インターネット依存傾向はα=.657~.876であった。それぞれの内的整合性が確認されたので,各下位尺度間の相関係数を算出した(Table1)。 「ツイッター利用動機」尺度との関連では,「交流動機」「関係維持動機」とビッグファイブ尺度における「外向性」との間に弱い正の相関が見られた。また「インターネット依存傾向」との関連では「メール不安」とビッグファイブ尺度の「神経症傾向」との間に有意な正の,「ながら利用」とビッグファイブ尺度の「勤勉性」との間に有意な負の相関が見られた。さらに,ツイッターのフォロー・フォロアー数と「外向性」との間に有意な正の相関が見られた(順にr=.224,.265,p考 察 本研究では第1に,ツイッター利用動機の交流動機・関係維持動機と,外向性との間に関連が見られた。石川(2011)は,ツイッターは「弱いつながりのSNS」として既知の対人関係との結びつきが弱く,社会的補償仮説(McKenna&Bargh,1998))を支持するものであるとしているが,本研究の結果はむしろその逆で,外向的な人がソーシャルメディア利用によってより社会的関係を強める特徴を持っていることが示された。 第2に,「ながら利用」は勤勉性の低さと関連していたが,神経症傾向とは無関連であった。ツイッターの「交流動機」の間にも正の関連が見られており,周囲の人と交流するためには,ながら利用をせざるを得ない実態があるのかもしれない。

著者

大田栄太郎 著

出版者

近畿方言学会

巻号頁・発行日

vol.関西篇・関東篇, 1957

著者

川村 晃右 中井 あい 山田 和子 森岡 郁晴

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.21007, 2021 (Released:2021-11-05)

参考文献数

33

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Objective: In this study, we aimed to clarify the transition to the implementation of smoking prohibition at eating and drinking establishments one year before and after April 2020, the time when they became “nonsmoking” in principle following the implementation of the amendment bill for the Health Promotion Act of Japan.Methods: The total number of nonsmoking/smoking eating and drinking establishments by industry were obtained using the data from “Tabelog®.” The number of people who tested positive for COVID-19 by the polymerase chain reaction test on the day of the survey nationwide and the bankruptcy status of the companies (eating and drinking establishments, etc.) for each month were ascertained.Results: In 2020, a state of emergency was declared owing to the increase in the number of people positive for COVID-19, and many eating and drinking establishments went bankrupt. Despite these circumstances, the number of nonsmoking eating and drinking establishments exceeded that of smoking establishments in March 2020 and continued to increase thereafter. Additionally, the number of nonsmoking “restaurants” increased and exceeded that of smoking restaurants in June 2020. The number of nonsmoking “cafes” already exceeded that of smoking “cafes” at the beginning of this survey and continued to increase. The number of nonsmoking “bars” increased, but that of smoking “bars” remained high.Conclusion: It is necessary to promote measures against passive smoking while paying attention to the trends for different types of eating and drinking establishments, rather than considering all establishments together.

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.124-129, 1978-02-25 (Released:2009-05-25)

被引用文献数

2 2

著者

野口 啓子

出版者

津田塾大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は19世紀中葉のルネッサンス期アメリカ文学を、従来活発に行われてきた人種・階級・ジェンダーという視点からの研究に、(文学的)ナショナリズムという視座を加味して考察することで、この時代の文学的特質を横断的に検証することの可能性を探ったものであるが、その結果、このようなナショナリズムからの視座がこの時代の文学の再評価や、人種・階級・ジェンダーの区分を統合的に把握する手段として有効であることが明確となった。

著者

山崎 慶太 桒原 浩平 染谷 俊介 濱田 靖弘 小林 宏一郎

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.85, no.771, pp.351-360, 2020 (Released:2020-05-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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To obtain basic data for prevention of heat stroke during construction work in a hot environment, we analyzed the effects of wearing ventilated work wear (VWW) and water intake (RWI). First, experiments were carried out with nine male form workers in an artificial climate chamber (AC) at 34°C. Second, measurements were carried out with four male form workers and one male rebar placer at an outside construction site (CS) for four days in August 2017. It was carried out from 8:00 to 17:00 and was divided into four shifts split up by breaks as follows: 8:00 to 10:00, 10:30 to 12:00, 13:00 to 15:00; and 15:30 to 17:00. Activity amount (ACT) was continuously measured. WBGT was measured in the CS. The sweat rate (SR), the rate of naked body weight loss (RBWL, only in the AC), body weight loss while fully clothed (RBWLC), and RWI were each measured and calculated as the difference between the values before and after work per unit time. Evaporation rate (ER) was defined as the sum of RBWLC and RWI. SR in the CS was estimated from the ER by using the regression equation between ER and SR in the AC data. In the AC experiment, the SR during work was constant and RBWL was negatively correlated with RWI, those were statistically significant, regardless of whether the workers wore VWW. The RWI and SR of workers not wearing VWW were significantly higher than those of workers wearing VWW. RWI increased significantly and RBWL decreased as ACT increased. This is the reason that RBWL was negatively correlated with the RWI in the AC. In the CS experiments, the SR of workers not wearing VWW increased significantly as WBGT increased, but the RWI did not change significantly; as a result, RBWL increased significantly with WBGT. The SR of individuals wearing VWW, which was lower than that of those not wearing VWW, remained almost constant with increasing WBGT, whereas RWI did not increase with WBGT. As expected from these results, RBWL remained constant as WBGT increased and was consistently lower than that of workers not wearing VWW. The ER of works in the CS was significantly higher than that of those in the AC due to the difference between the averaged ACT in the AC (1.8 Mets) and CS (2.4 Mets). In the CS experiments, we estimated the dewatering ratio (DR) by body weight loss while fully clothed (BWLC), since BWL was not measured. The fluctuation during working shifts of BWLC and DR of workers was compared between those wearing and those not wearing VWW on hot two days. In the shifts, the BWLC of workers not wearing VWW was significantly higher than that of those wearing VWW. Furthermore, in the breaks between shifts, the amount of water recovered by workers not wearing VWW was significantly lower than that of those wearing VWW. As a result, after the last shift, the average DR (2.03) of workers not wearing VWW was higher than that of those wearing VWW (1.53). We supposed there is a limit to the amount of water that workers in a construction site can drink. Thus, we verified that, in the CS setting, RBWL increased with increasing WBGT mainly due to insufficient RWI, but could be partly decreased by using VWW, which decreased the SR.

著者

久保田 尚之 Allan Rob Wilkinson Clive Brohan Philip Wood Kevin Mollan Mark

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000324, 2018 (Released:2018-06-27)

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1.はじめに日本の過去の気候を明らかにするには、長期の気象観測データが欠かせない。現在、世界中で過去の気象データを復元する「データレスキュー」が取り組まれている。日本での気象観測は1872年に函館ではじまった。それ以前も気象測器を用いた観測はあるが、個人が短期間実施してきたものが多い(Zaiki et al. 2006)。このため、江戸時代の気候は主に古文書の記録に頼った調査がほとんどであった(山川1993)。一方で欧米に目を向けると、17世紀に気圧計が発明され、気象観測が行われていた。江戸時代日本は鎖国をしていたが、欧米各国は大航海時代であり、多くの艦船がアジアに進出していた。19世紀になると気象測器を積んだ艦船が日本近海にも数多く航行するようになった。航海日誌は各国の図書館に保管されており、航海日誌から気象データを復元する試みが行われている(Brohan et al. 2009)。本研究は欧米の艦船が航海日誌に記録した気象観測データに着目し、江戸時代に欧米の艦船が日本周辺で観測した気象データを用いて日本周辺の気候を明らかにすることにある。2. データと解析手法18世紀末から19世紀にかけて東アジアを航行した外国船は10か国以上知られている。例えばイギリスだけでも、この期間9000以上の航海日誌が図書館などに保管されている。まずはイギリス海軍とアメリカ海軍の艦船に絞り、18世紀末から日本近海を航行した航海及び、日本に来航した航海の航海日誌を調査対象とした。3. 結果日本で最も知られた外国船はアメリカのペリー艦隊であろう。東京湾に現れた1853年7月8日の航海日誌を図1に示す。1時間ごとに気象観測を行なわれたことがわかる。ペリー艦隊10隻のアメリカ東海岸からの航海日誌が残されている。アメリカ船はこの他に1837年に来航したMorrison号、1846年のVincennes号の気象データがデジタル化されている。日本に来航した最も古い記録は1796年に室蘭に来航したイギリス海軍のProvidence号がある。サンドウィッチ島(現在のハワイ)から航路を図2に示す。1796年7-11月の気圧データを図3に示す。室蘭に来航した1796年9月は欠測となっている。今後は航海日誌の気象資料をデジタル化し、江戸時代の台風の襲来を中心に調べる予定である。

出版者

朝日屋出版部

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, 1938-08

著者

法務大臣官房秘書課広報連絡室 [編]

出版者

法務大臣官房秘書課広報連絡室

巻号頁・発行日

1958