著者

中島 弘二

出版者

日本科学史学会生物学史分科会

雑誌

生物学史研究 (ISSN:03869539)

巻号頁・発行日

no.84, pp.51-71, 2010-10

著者

中島 弘二

出版者

金沢大学文学部地理学教室

雑誌

金沢大学文学部地理学報告 (ISSN:0289789X)

巻号頁・発行日

no.9, pp.53-72, 1999

被引用文献数

2

著者

竹井 成美 Shigemi Takei

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

no.18, pp.13-26, 1981-03-31

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In this study, I have an intention of making researches into <Anicius Manlius Severius Boethius> and his work <De institutione musica>, who introduced the musical thoughts and Greek scholarship of Ancient Greece's into the Medieval world. Much of his works served as textbooks and source materials in the Medieval Society. Especially, his great work <De institutione musica> was important for the study of music, which, throughout medieval times and much later, was used as standard text in almost of christian schools and universities in Europe. He could make a great contribution to establish the traditional thinking of "music" in Europe to be a "Scientia (Learning)". This time, as the starting study I would like to clear his career and the historical, social background of his Age, and to survey his work <De institutione musica> and classify its contents according to each subject in it.

著者

東郷 育子

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.125, pp.115-130,L15, 2000

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When grave human misery such as genocide is committed in a country, should international society intervene regardless of sovereignty? To intervene in the domestic affairs of another nation has been illegal under the regime of traditional International Law. Recently, however, if a certain government seriously violates human rights of his citizens, or rulers clearly do not have the ability to govern, and the media reports of human catastrophes which arouse public opinion around the world, international society has enough and justifiable reasons to intervene in the concerned state.<br>The Gulf War was an important turning point in several respects that brought reform in humanitarian intervention of the Post-Cold War era. First, international society, especially the major powers, showed they could cooperate in taking military actions under the leadership of the United Nations. Second, the bases of permitting humanitarian intervention matured and the media performed an important function in this trend. Third, in order to realize intervention and persuade public opinion, various efficiencies of intervention, such as &ldquo;zero casualty&rdquo; and air raids, as a major strategy, have been important.<br>Success in the Gulf War introduced a more positive concept of humanitarian intervention. Namely, humanitarian intervention does not solely point to military intervention as a means of conflict resolution, but also includes broader methods such as humanitarian actions to prevent conflict itself and peace-building efforts after conflicts.<br>There still remain some questions regarding humanitarian intervention. For example, how should we set the standards to intervene? How can the operators maintain humanitarian neutrality and justice? What is the goal, and to what extent should intervention go? Only after we overcome these questions will the potential to build accountability for humanitarian intervention develop.<br>Humanitarian intervention in the 21st century must operate under the recognition of human conscience and social justice. At the same time it must pursue not self-interest but universal interest. In the medium to long term, humanitarian intervention must eliminate structural conditions and bases of human rights violation. In the long run, it must contribute to peace building and help the concerned state become independent as a modernized and democratized society. All actors who intervene-not only nations, but also regional organizations, international organizations, NGOs, and citizens-should be responsible for this final goal. The question of how we should undertake humanitarian intervention in this global society is indeed to understand how these actors intervene and work functionally in each role to assist the concerned state suffering human misery.

著者

田中 信治

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.62, no.Supplement3, pp.2837-2844, 2020 (Released:2020-11-04)

著者

加藤 静子 高橋 宏幸 中川 美和

出版者

都留文科大学

雑誌

都留文科大学大学院紀要

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-16, 2000

著者

州浜 昌利

出版者

法政大学史学会

雑誌

法政史学 = 法政史学 (ISSN:03868893)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.103-108, 1958-11-01

著者

大島 康次郎 荒井 良尚

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.p182-185, 1977-03

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特集:災害・公害からの都市機能の防護とその最適化に関する研究

著者

佐藤 裕二

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.3-6, 2021-06-30 (Released:2021-07-19)

著者

田中 守 内田 美津 進藤 宗洋 田中 宏暁 安田 寛 北林 健治

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.99-107, 2004-03-31 (Released:2021-03-31)

著者

津福 達二 田中 寿明 末吉 晋 田中 優一 森 直樹 藤田 博正 白水 和雄

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.40, no.10, pp.1661-1665, 2007-10-01

被引用文献数

2

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症例は39歳の男性で,2004年1月,うつ病があり自殺企図にてウォッカを大量に飲用し,高度の胸焼け,嚥下障害を生じたため当院へ紹介となった.食道潰瘍および食道狭窄を認め,腐食性食道炎と診断した.希死念慮が強かったため精神科に入院となり,精神面の治療を行った.2月,狭窄症状が強くなったため,空腸瘻を造設し,全身状態の改善および精神状態の安定を待って,7月,非開胸食道抜去術,胸骨後食道胃吻合術を行った.経口摂取可能となり術後32日目に退院した.高濃度のアルコール(ウォッカ)飲用による腐食性食道狭窄を経験したので報告する.

著者

大谷 麻美

出版者

日本言語文化学研究会

雑誌

言語文化と日本語教育 (ISSN:09174206)

巻号頁・発行日

pp.24-43, 2008-11

著者

大平 美咲 角銅 しおり 門司 映美 鍋島 一樹 塩貝 勇太 深山 慶介 ハーランド 泰代 植野 拓 中司 貴大 澤田 芳雄

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.332, 2010

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【目的】<BR>包括的呼吸リハビリテーション(以下、呼吸リハ)における患者教育の重要性は広く認識され、効果も実証されつつある。しかし、呼吸器疾患に対するクリニカルパスは、さまざまなバリアンスがあるため困難なことが多く、慢性呼吸器疾患に対するクリニカルパスについての報告は少ない。今回、当院にて2週間の呼吸リハビリテーション教育入院を開始し初期評価での継続と非継続の因子の検討を行った。<BR>【対象】<BR>2008年2月~2009年12月に入院しインフォームドコンセントが得られた慢性閉塞性肺疾患(以下、COPD)患者(継続群10名68歳±14歳、非継続群11名 71歳±21歳)。<BR>【方法】<BR>入院期間の2週間で運動療法と多職種での包括的な患者教育を中心とした呼吸リハビリテーションクリニカルパス(以下、呼吸リハパス)を作成した。肺機能検査(肺活量、%肺活量 以下%VC、1秒率 以下FEV1.0%)、標準評価(MRCの息切れスケール、身体所見、BMI、横隔膜呼吸の熟達度grade)、ADL評価(千住らのADLテスト)、下肢筋力検査(等尺性膝伸展筋力)、運動耐容能検査(シャトルウォーキングテストまたは6分間歩行テスト)、セルフマネージメント検査(Lung information Needs Questionaire 以下LINQ)を多職種で検査・評価を行う。両群内において初期評価の各項目をそれぞれ比較した。解析方法はwilcoxon順位和検定を用い、p<0.05を優位水準とした。<BR>【結果】<BR>両群間において統計学的な有意差は認められなかった。継続群ではMRCスケールより呼吸困難は様々であったが下肢筋力は保たれておりLINQの点数は低くセルフマネージメントは高い傾向であった。非継続群ではFEV1.0%が低くMRCスケールは重症傾向でありLINQの点数は高くセルフマネージメントは低い傾向であった。<BR>【結論】<BR>継続群では呼吸困難は様々であったが身体機能・セルフマネージメントは比較的保たれていた。初期評価時に呼吸リハの教育を受けた経験がない症例が多く呼吸リハパス終了時の最終評価ではセルフマネージメントにおいて統計学上有意に向上した。非継続群ではLINQの点数よりセルフマネージメントに欠ける傾向がみられた。FEV1.0%が平均56%と低肺機能でありMRCスケール3以上、下肢筋力、運動耐容能が低く初期評価の介入で呼吸困難が増強し運動への動機づけが困難であり継続できなかったと思われる。COPDの呼吸リハは運動療法を主軸としたプログラムが有効であり患者教育も同様に必須条件である。今回の検討を通して同一疾患においても肺機能以外にも呼吸困難の程度や下肢筋力の個々の身体能力を評価し、現呼吸リハパスの適応と不適応を判別できる基準が分かった。パス適応ではない患者にはコンディショニングやADLを中心とした介入が必要であり個別性を重視した内容のプログラムと継続方法についての検討が必要である。また、個々に必要な患者教育を十分に行なっていくことが運動療法を進めていく上でも改めて重要であると感じた。

著者

黛 秋津

出版者

中東調査会

雑誌

中東研究 (ISSN:09105867)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.1, pp.93-98, 2008-06

著者

岡田 昌彰

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.603-606, 1999-03-30 (Released:2011-07-19)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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本研究では, 構築効率や規模の経済を図った部材生産過程などを経るテクノスケ-プにおいて顕著な単純反復の形態の修辞的意義を究明することを目的としている。これを扱った庭園, 日本の伝統的デザイン, 現代芸術の解釈法を手がかりとして, その及ぼす視覚的・意味的効果を明らかにし, さらに具象像・抽象像の規則反復・任意反復について実験を行いその効果を確認した。その結果, 単純反復によって構成要素の記号内容の希薄化, 及び形骸・反復秩序の強調が効果として指摘された。さらにテクノスケープにおいてこの特長が生起する事例をその形成プロセスに着目して総括し, 本レトリック論の景観形成創作論としての発展的可能性を提示した。

著者

井口 理

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.227-240, 2016 (Released:2016-06-18)

参考文献数

19

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目的 保健師の「仕事の要求」と「仕事の資源」の構成要素を明らかにした上で,Job Demands-Resources モデル(以下,JD-R モデル)に基づいて離職意図との関連を検討する。方法 新職業性ストレス簡易調査票に12項目を追加して10因子167項目からなる調査票を作成し,設置主体別に全国の保健所・保健センターを無作為抽出したリストに基づき,協力の承諾を得た行政組織に所属する常勤保健師2,668人を対象に,郵送法による自記式質問紙調査を行った。因子分析により保健師の「仕事の要求」と「仕事の資源」の構成要素を明らかにし,構造方程式モデルにより「仕事の要求」と「仕事の資源」が離職意図に至る構造を検討した。結果 送付した調査票2,668通の回収率は72.5%,有効回答1,798通のうち男性が32人(1.8%),女性が1,766人(98.2%)でほとんどが女性であったため,職業性ストレスにおける男女の差を考慮して女性の回答1,766通(66.2%)を分析対象とした。対象は22~63歳で平均41.0±9.8歳,平均勤務年数17.0±10.0年であった。保健師の9.2%に離職意図があった。辞めたい理由は,興味・やりがいを持てない20.7%,体調12.9%,職場の人間関係12.1%であった。 「仕事の要求」は29項目10因子,「仕事の資源」は54項目22因子で構成されていた。 「仕事の要求」と「仕事の資源」が離職意図に至る構造を検討した結果,JD-R モデルが支持された。バーンアウトの状態であるほど離職意図が強く MCS;精神的サマリースコア;Mental component summary は低かった。「仕事の要求」が大きく,「仕事の資源」が小さいほどバーンアウトの状態であった。「仕事の資源」が大きいほどワーク・エンゲイジメントは高まり,離職意図は弱かった。資源の中でも「仕事の適性」,「仕事の意義」,「ポジティブなワーク・セルフ・バランス」,「成長の機会」の 4 因子により「バーンアウト」の分散の約 6 割,「ワーク・エンゲイジメント」の分散の約 4 割を説明できた。結論 「仕事の要求」が大きいほどバーンアウトとなり,離職意図が強い構造が明らかになった。「仕事の資源」が大きいほどワーク・エンゲイジメントが高まりバーンアウトしていなかったため,適性があると感じる配置,仕事の意義を見失わない組織的な取り組みが離職意図の低減に有効であることが示唆された。

著者

阪井 万裕 成瀬 昂 渡井 いずみ 有本 梓 村嶋 幸代

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.4_71-4_78, 2012-12-20 (Released:2013-01-09)

参考文献数

34

被引用文献数

1 2

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目的:看護師のワーク・エンゲージメント(以下,WE)に関する研究の方法論を包括的に整理し,今後の研究の方向性について示唆を得ることを目的とする.方法:CINAHL, MEDLINE, PubMed, PsycINFO,医学中央雑誌を用いて,nurse, engagement, work engagement,看護師,エンゲージメント,ワーク・エンゲージメントの用語で検索した.2004~2011年11月までに発表された20文献を対象とした.結果:調査対象は病院勤務の看護職が大半であった.また,さまざまな病院・部署を同時に扱うことによる影響が考えられ,方法論上の課題が明らかとなった.WEの測定尺度は4つあり,近年はJob Demands–Resources modelを概念枠組みとしたUtrecht Work Engagement Scaleを用いた研究が多かった.看護師のWEの向上は,看護師の身体症状・うつ症状の軽減に限らず,組織の効率性やケアの質の向上にも寄与することが明らかとなった.結論:今後は,所属機関や部署ごとの特性を考慮した変数設定や解析方法を取り入れること,看護師のWEの向上を視野に入れた具体的な実践や介入が及ぼす効果を科学的に検証することの必要性が示唆された.

著者

田村 民平

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

機械學會誌

巻号頁・発行日

vol.36, no.197, 1933

著者

鈴木 俊輔

出版者

サトルエネルギー学会

雑誌

サトルエネルギー学会誌 (ISSN:13424963)

巻号頁・発行日

vol.15, no.27, pp.74-79, 2010

著者

奈良学芸大学庶務課

出版者

奈良学芸大学

雑誌

奈良学芸大学学報

巻号頁・発行日

vol.109, 1962-06-15

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関係法規/人事異動/元本学教授林忠保氏紺緩褒章を賜わる/公務員の選挙運動禁止について/7月1日は「国民安全の日」/学内規程/昭和36年度生活協同組合決算報告/昭和36年度全国中学校一斉学力調査教科別平均点