著者

山口 真一

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.53-65, 2015 (Released:2015-12-22)

参考文献数

30

被引用文献数

3

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本稿では、近年多く発生している炎上の実態と、炎上に加担している人の属性について、実証分析によって以下6つの仮説検証を行う。①炎上件数は近年増加している。②企業に関連する炎上が多く発生している。③炎上加担者は少ない。④炎上加担者はインターネットヘビーユーザである。⑤炎上加担者は年収が少ない。⑥炎上加担者はインターネット上で非難しあって良いと考えている。まず、記述統計量分析の結果、仮説①-③はいずれも支持された。つまり、近年多く炎上が発生しており、心理的・金銭的被害が出ているが、実際に炎上に加担している人は非常に少なく、具体的には約1.5%であった。また、2011年-2014年にかけての炎上件数は、いずれも年間200件程度であった。次に、計量経済学的分析の結果、炎上加担行動に対して、「男性」「年収」「子持ち」「インターネット上でいやな思いをしたことがある」「インターネット上では非難しあって良いと思う」等の変数が有意に正の影響を与えていた一方、「学歴」や「インターネット利用時間」等の変数は有意な影響を与えていなかった。このことから、仮説⑥は支持された一方で、④、⑤は棄却され、炎上加担者は社会的弱者、バカ等としている先行研究と実態が乖離していることが確認された。

著者

幣原坦 著

出版者

六盟館

巻号頁・発行日

1919

著者

日本女性差別撤廃条約NGOネットワーク(JNNC)

出版者

国際女性の地位協会

雑誌

国際女性 (ISSN:0916393X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.235, 2009 (Released:2012-02-14)

著者

文英堂編輯部 編

出版者

文英堂出版社

巻号頁・発行日

1934

著者

文部省 編

出版者

実業教科書

巻号頁・発行日

1947

著者

伊藤 美奈子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.26-36, 2017-03-30 (Released:2017-04-21)

参考文献数

21

被引用文献数

11 8

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昨今, 深刻化・複雑化するいじめについて, 小学生(3,720人), 中学生(3,302人), 高校生(2,146人)に調査をおこなった。いじめの被害・加害経験を尋ねた結果より, いじめの加害役割と被害役割が固定したものではないことが明らかになった。また, いじめの被害者は自尊感情が低く情緒不安定な特徴を有するが, それに加害経験が加わるとより一層, 自尊感情(とくに人間関係における自己肯定感)は低くなることが示唆された。また, クラスメートをからかうことを「悪くない」「おもしろい」と認知するものの割合は, 年齢とともに多くなること, その傾向は, とくにいじめ加害経験を有するものに多いこともわかった。いじめによる不登校や希死念慮は, ネット上のいじめ・集団無視・金品たかりといういじめでとくに強く経験される。またこれらの辛さは, 加害経験がなくいじめ被害のみのものに強く, 仕返し願望は, いじめ加害経験者により強い。いじめを見たときの反応(注意する・誰かに相談する・傍観する)も, 発達段階による違いが見られた。さらに, そうしたいじめに対する反応の背景にも, いじめ加害経験や自尊感情の低さが関与していることがうかがえた。

著者

川端 二功

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-7, 2013 (Released:2013-11-22)

参考文献数

41

被引用文献数

3

著者

海軍教育本部 編

出版者

帝国海軍社出版部

巻号頁・発行日

1918

著者

浜井 浩一

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.10-26, 2004

被引用文献数

2

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2003年に実施された衆議院議員選挙において,主要政党のほとんどが,犯罪・治安対策を重要な争点として取り上げるなど,日本において,現在ほど,犯罪や治安が大きな社会問題となったことはない.世論調査の結果を待つまでもなく,多くの国民が,疑問の余地のない事実として,日本の治安が大きく悪化していると考えている.本稿では,これを「治安悪化神話」と呼ぶ.本稿では,まず最初に,日本の治安悪化神話の根拠となっている犯罪統計を検証する.そして,治安悪化を示す警察統計の指標は,警察における事件処理方針の変更等による人為的なものであり,人口動態統計等を参照すると,暴力によって死亡するリスクは年々減少しつつあること,つまり,治安悪化神話は,必ずしも客観的な事実に基づいていないことを確認する.次に,治安悪化神話の生成過程について,マスコミによる凶悪犯罪の過剰報道,それによって作られたモラル・パニックを指摘しつつ,さらに,一過性であるはずの治安悪化言説が,マスコミ,犯罪被害者支援運動と支援者(advocates),行政・政治家,専門家の共同作業を通して,単なるパニックを超えて,社会の中に定着していく過程を分析する.

著者

田中 裕

出版者

神戸山手大学

雑誌

神戸山手短期大学紀要 (ISSN:13496808)

巻号頁・発行日

no.49, pp.67-77, 2006

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「読書百遍義自ら見る」という言葉が正しいかどうかを短大生活学科の新入生28名対象にデカルトの方法序説を30回読むことによって確かめた。一段落読む毎に5段階評価の理解と読みのスムーズ度とコメントを記録してもらった。正しいというのが結論である。

著者

鈴木 翔 須藤 康介 寺田 悠希 小黒 恵

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.167-181, 2018 (Released:2019-03-28)

参考文献数

28

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本稿の目的は,大手の結婚相談サービス事業者であるX社の会員を対象にした調査から,学歴・収入・容姿が「成婚の可否」「異性からの選好されやすさ」「結婚相手のより好み」に与える影響を明らかにすることである.分析の結果,以下の三点が明らかになった.第一に,高学歴,高収入,高身長・低肥満といった客観的条件の多くは,男性の高収入を除き,成婚の確率を高めるとは言えない.第二に,男性では,高学歴,高収入,高身長・低肥満であるほど女性から選好の対象とされやすく,女性では,非大学院卒,高収入,低肥満であるほど男性から選好の対象とされやすい.第三に,男性では,高学歴,高収入,高身長・低肥満であるほどより好みしており,女性では,高収入,低肥満であるほどより好みをしている.つまり,結婚相談サービスを利用した婚活では,一般的な結婚とは異なり,学歴・収入・容姿で有利な条件を備えていることが成婚の可否へほとんど影響を与えておらず,これは,男女とも婚活市場における自身の価値に対応したより好みを行うというメカニズムが存在するためだと考えられる.

著者

太田亮 著

出版者

姓氏家系大辞典刊行会

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1936

著者

平田 圭 増田 利隆 松本 義信 長尾 光城 長尾 憲樹 松枝 秀二 守田 哲朗

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.341-345, 2000

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運動を行う時間帯の違いが脂肪燃焼に与える影響について明らかにすることを目的として検討を行った.1.静脈血および指頭血の血中遊離脂肪酸(FFA)濃度の関係について被験者は, 健康な一般成人女性20名(平均年齢21.7±0.9歳)とした.早朝空腹時, 座位安静状態において静脈血, 指頭血の順に採血を行い, 血中FFA濃度を測定した.全被験者の静脈血FFAおよび指頭血FFAの間に有意な正の相関(r=0.813,p<0.001)が認められ, 血中FFA濃度の定量が指頭から採取した血液で可能であることが明らかとなった.2.空腹時および朝食・昼食摂取2時間後の運動中の呼吸商(RQ)および血液性状の変化被験者は, 健康な一般成人女性5名とした.運動は自転車エルゴメータを用い, 60%VO_<2max>の運動強度で30分間行った.運動実施時刻は, 空腹時9 : 00a.m.(空腹時運動群), 朝食摂取2時間後(朝食後運動群), および昼食摂取2時間後(昼食後運動群)の3回とした.運動中の酸素摂取量(V0_2), 呼吸商(RQ)を測定した.採血は安静時(0分), 運動開始20分後, 25分後, 30分後の計4回行い, 血糖値, 乳酸値, 血中FFA濃度を測定した.空腹時運動群のRQは運動開始20分値, 25分値がそれぞれo.83±0.13,0.84±0.12であり3詳聞で最も低値を示した.しかし, 運動開始30分後では昼食後運動群が空腹時運動群と同じ値となった.空腹時運動群の血中FFA濃度は運動中に増加傾向を示した.昼食後運動群の血中FFA濃度は安静時(0分)において朝食後運動群より低値であったが, 運動開始後増加し, 30分後には朝食後運動群より高値となった.以上の結果から, 空腹時, 朝食摂取2時間後, 昼食摂取2時間後の3条件において30分間運動を実施する場合, 昼食摂取2時間後における運動開始30分後に空腹時と同様に脂肪燃焼が亢進することが明らかとなった.

著者

ウィンチェスター マーク 岡和田 晃

雑誌

神田外語大学日本研究所紀要 = The Bulletin of the Research Institute for Japanese Studies

巻号頁・発行日

no.8, pp.90-100, 2016-03-15

著者

熊倉 憲一

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.31, no.11, pp.866-869, 2011-11-10 (Released:2014-09-01)

著者

田口 真二

出版者

日本法科学技術学会

雑誌

日本法科学技術学会誌 (ISSN:18801323)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.175-183, 2015 (Released:2015-07-17)

参考文献数

22

被引用文献数

1 2

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We selected a group of men who acknowledged sexual interest in prepubescent girls based on the Sexual Desire Scale for Males (SDS-M). Subjects were members of the general population aged 18 years and above who were not in prison (N=573). The relationship between acknowledging sexual interest in prepubescent girls and factors such as their experience of sexual offence, personality traits, cognition towards women and use of pornography were examined. It was estimated that 10% of survey subjects had acknowledged sexual interest in prepubescent girls. Statistical analysis showed that acknowledging sexual interest in prepubescent girls was significantly related to experience of sexual offence against women, some of sexual desire, some of personality traits and acceptance of sexual violence. A significantly higher proportion of men who acknowledged sexual interest in prepubescent girls had experience of sexual offence against women and of using child pornography compared to those who did not. The results of this study suggest that an understanding of sexual interest in prepubescent girls requires the perspectives of cultural and social learning.

出版者

内閣官報局

巻号頁・発行日

vol.明治5年, 1912

出版者

國民圖書

巻号頁・発行日

vol.第3輯, 1923

出版者

國民圖書

巻号頁・発行日

vol.第4輯, 1923

著者

教育勅語渙発五十周年奉賛会 著

出版者

帝教書房

巻号頁・発行日

1940