著者

北原 斗紀彦 Tokihiko KITAHARA 日本マス・コミュニケーション学会

出版者

尚美学園大学総合政策学部総合政策学会

雑誌

尚美学園大学総合政策論集 = Shobi journal of policy studies, Shobi University (ISSN:13497049)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.43-65, 2012-06-30

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日本の稼動可能な原発50基は全国13道県に立地しており、そこでは県紙とブロック紙計17紙が発行されている。これら原発立地県の地方紙は、東日本大震災によって東京電力福島第一原子力発電所で起きた事故や、地元の原発についてどのように報道してきたか、3.11後の1年余にわたる社説を分析した。その結果、(1)脱原発の明確な主張を掲げる新聞は少数派であり、半面、原発維持の積極的主張を掲げる新聞はない、(2)各紙が一致して最も強調しているのは地元の原発の徹底的な安全確保であり、事故後、政府が打ち出した安全対策に厳しい批判の眼を向けている、(3)地元に原発が存在することへの強い不安とともに、原発が地元自治体にもたらしてきた各種交付金や雇用なしに地域住民の生活が成り立つのか不安を表明している-ことが分かった。これは原発が「よそごと」「他人ごと」でなく、足元に原発が存在することによっていやおうなく「当事者」の立場に立たされる地方紙の特性の表れであり、それが原発是非論への新たなアプローチの視点を提供する可能性を指摘した。Japan has 50 nuclear power plants workable in 13 prefectures, where 17 regionalnewspapers publish. The purpose of this essay is learning how the unique experience oflocal residents living in proximity to nuclear power plants is reflected in the viewpointsof these regional newspapers. By analyzing editorials which refer to Fukushima nuclearaccident and their local nuclear power plants, published after 3.11 for more than oneyear, those points as follows come to appear. (1)The number of newspaper that advocatesreducing reliance on nuclear power is a few. On the other hand, opinions that promotenuclear power, are hard to be found out in those newspapers. (2)All of those newspapersput maximum stress on the necessity to keep safety of their local nuclear power plants,and are very critical to the governmental measures taken after 3.11 to ensure safety. (3)Those papers express strong anxiety to the existence of nuclear power plants, and at thesame time are skeptical of the possibility for residents to earn a livelihood without plants,they depend on economically.

著者

宍戸 俊英 三浦 一郎 渡辺 和吉 野田 治久 林 建二郎 桶川 隆嗣 奴田原 紀久雄 東原 英二

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.731-735, 2005-11

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尿膜管疾患14例について検討した.その結果,尿膜管膿瘍は10例で,臨床症状は下腹部痛/臍部排膿と発熱が多く,尿細胞診はclass IIが最も多かった.尿膜管癌は4例で,全例に無症候性肉眼的血尿が見られ,class IIは2例で,血清腫瘍マーカーの上昇を3例に認めた.尿膜管膿瘍では腹部エコー及びMRIを施行した症例では全例で病巣部を描出することができ,T2強調画像で低信号を呈したが,尿膜管癌では内部不均一な等~高信号であった.尿膜管膿瘍の8例に尿膜管摘除術を施行し,尿膜管癌3例には骨盤内リンパ節郭清と尿膜管摘除及び膀胱温存のため膀胱部分切除術を行った.尿膜管癌の2例のみ再発を認め,両症例共に癌死したが,尿膜管膿瘍では再発は認めなかった

著者

篠原 茂幸 白崎 隆夫 岡部 達雄

出版者

関東東山病害虫研究会

雑誌

関東東山病害虫研究会年報 (ISSN:03888258)

巻号頁・発行日

vol.1982, no.29, pp.73-74, 1982-11-01 (Released:2010-03-12)

著者

村上 敬吾

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水質汚濁研究 (ISSN:03872025)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.276-280, 1991-05-10 (Released:2009-09-10)

参考文献数

9

著者

井尻 暁

出版者

独立行政法人海洋研究開発機構

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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極微小珪質プランクトンの殻(生物源オパール)の酸素同位体比を,精度良く簡易かつ安全に測定する新しい分析システムを開発し,この結果,従来の分析手法の1/10以下の試料量で,測定精度を落とすことなく短時間で珪質プランクトンの酸素同位体比分析を行うことが可能となった。この手法を用いて放散虫殻化石の種別同位体分析に成功。また国際統合掘削計画(IODP)で得られた試料の分析を行った。

著者

鳥野幸次 著

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1926

著者

二瓶 直登

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科応用生命化学専攻

巻号頁・発行日

2009-03-23

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報告番号: 甲24662 ; 学位授与年月日: 2009-03-23 ; 学位の種別: 課程博士 ; 学位の種類: 博士(農学) ; 学位記番号: 博農第3372号 ; 研究科・専攻: 農学生命科学研究科応用生命化学専攻

著者

大森 毅 川原 一芳

出版者

科学警察研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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化学テロ現場において、原因物質のみを特異的に除染できる方法の開発を目指して、有機リン系化合物分解酵素であるorganophosphorus hydrolase(OPH) の遺伝子に変異を導入し、サリンやVX等を効率的に分解する酵素の開発に取り組んだ。136Leu、254Tyrおよび257Hisの3箇所のアミノ酸を置換した5種類の変異酵素を作成し、有機リン系化合物分解反応を調べた結果、Tyr254Hisの変異を導入した酵素が最も高い分解能力を示した。さらにこの酵素を担体に固定して作成したバイオリアクターは活性を維持し化学剤を分解したことから、酵素によるテロ現場除染技術への発展が可能と考えられた。

著者

マックス・ウェーバー 著

出版者

有斐閣

巻号頁・発行日

1938

著者

岩崎 泰史

出版者

埼玉県農林総合研究センター

雑誌

埼玉県農林総合研究センター研究報告 (ISSN:13467778)

巻号頁・発行日

no.3, pp.71-74, 2003-10

被引用文献数

1

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ゴウシュウアリタソウの発芽適温は25?30℃で、埼玉県の露地野菜地帯では主に5?10月の気温の高い時期に問題となることが推察された。また、本雑草の種子には休眠性がなく、適条件下では直ちに発芽、生長し、出芽後3週間で稔実する早産性であること、株の生長と並行して各葉腋に開花・結実する性質のため、1株当たりの種子生産量は非常に多いことが推察され、これらの諾特性が本雑草が野菜産地で急速に蔓延した要因の一つと考えられる。防除法として土壌処理除草剤や土壌くん蒸剤の防除効果が高いことが判明したが、今後、薬剤のみに依存しない防除技術の確立が望まれる。

著者

武内 ゆかり 森 裕司 菊水 健史

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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同一犬種内における気質の個体差の遺伝的背景を探る目的で,日本古来の柴犬と使役犬としても名高いラブラドールレトリバー種(盲導犬候補個体)に着目し,柴犬では飼い主による気質評価アンケートと,ラブラドールレトリバー種では訓練士による訓練評価記録と,主に申請者らが同定した気質関連遺伝子の多型との関係を解析した。その結果,柴犬では,他人に対する攻撃性とsolute carrier family 1, member 2遺伝子の一塩基多型が,ラブラドールレトリバー種では,活動性と同多型およびcatecholamine-O-methyltransferase遺伝子の一塩基多型が有意に関連していることが明らかとなった。

著者

宇野 光雄

出版者

北海道大學文學部 = The Faculty of Literature, Hokkaido University

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.23-45, 1960-06-30

出版者

農林統計協会

雑誌

食品微生物バイオテクノロジー

巻号頁・発行日

no.19, pp.2-73, 1993-03 (Released:2011-11-28)

著者

石倉 弘樹

出版者

標準化研究学会

雑誌

標準化研究 (ISSN:13481320)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.75-88, 2003-03-30 (Released:2012-09-24)

参考文献数

2

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専門家の直観とポートフォリオ理論を利用することにより,需要動向を見ながら生産を行う時間的余裕のないショート・ライフサイクル製品の最適見込み生産量を決定する数学モデルを提案した。このモデルは現実の販売を考慮し,製品間に需要の相関があることと,クリアランスセールで値引き販売されることを想定している。

著者

中央大学企業研究所 [編集]

出版者

中央大学出版部

巻号頁・発行日

2002

著者

中出 佳操

出版者

北翔大学

雑誌

人間福祉研究 (ISSN:13440039)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.121-131, 2007

被引用文献数

1

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Obesity is a growing health problem in the United States. One fifth of the American suffer from it, and one third are overweight. As this is becoming a socio-economic problem resulting in a remarkable increase in health expenditure, Congress started to take measures to cope with the issue. In Japan obesity is also on the rise, though not as much as in the United States. In addition to that other problems such as unbalanced diet, extinction of traditional food culture and unsafe food products have been observed, which led to the enforcement of the Diet Education Law in 2005. In this paper, we discuss the reality of diet education for high school students in Japan, also paying attention to the diet problems of the United States.

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.17, no.Supplement, pp.S55-S134, 2010 (Released:2011-01-20)

著者

佐藤 正人 石原 美弥 荒井 恒憲 菊地 眞 持田 讓治

出版者

特定非営利活動法人 日本レーザー医学会

雑誌

日本レーザー医学会誌 (ISSN:02886200)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.146-151, 2010-07-30 (Released:2010-11-14)

参考文献数

20

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本研究の目的はレーザー照射後の椎間板細胞の影響を3次元培養法を用いて明らかにし,同時にHo: YAGレーザーのPLDDにおいて光音響効果,光熱効果の関与を確認することである.椎間板細胞の反応を細胞代謝の点から,これらの影響を同定するため,日本白色家兎30羽を用いて,椎間板細胞の3次元培養を行った.Ho: YAGは石英ガラスファイバーへ導光し,PVdFトランスデユ-サ-と音響アブソーバーから応力波を検出した.同時にサーモグラフィーによりレーザー照射による光熱効果を同定した.この計測システムを使って,光音響効果を同定したところLDH放出率,プロテオグリカン合成との関係に何れも線形相関が得られ,光音響効果が細胞に与える影響を捉えることが可能であった.一方,光熱効果は,サーモグラフィー上は温度上昇を認め細胞への影響が示唆されるが,線形の相関関係は認めなかった.本計測システムは,レーザーと椎間板細胞との相互作用を細胞代謝と物理的因子-照射による光熱,光音響両者の効果-の観点から計測評価でき,レーザー照射条件の最適化に有用である.

著者

厚生省大臣官房統計情報部編

出版者

厚生統計協会

巻号頁・発行日

1985

著者

中西 洋一 Nakanishi Yoichi

巻号頁・発行日

1999-03-25 (Released:2006-08-09)