著者

倉田 稔

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.75-126, 1994-08

著者

金森 強

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン短期大学紀要 (ISSN:0911680X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.67-78, 1989-03-01

著者

古川 善也 安部 主晃 中島 健一郎

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1-9, 2019-10-31 (Released:2020-02-06)

参考文献数

40

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In this study, we investigated whether the moral self-licensing effect, a phenomenon where the past experience of moral behavior allows for immorality, alleviates guilt and prosocial behavior accompanying immoral behavior. As a moral licensing manipulation, we used an autobiographical recalling task that asked participants to recall their experiences where they engaged in prosocial behavior toward their friends in the past (e.g., Cornelissen, Bashshur, Rode, & Le Menestrel, 2013; Jordan, Mullen, & Murnighan, 2011). Subsequently, we manipulated the participants’ feelings of guilt using the scenario method. The results showed a significant interaction between moral licensing and guilt manipulation. More specifically, in the guilt-induced condition, participants who recalled their prosocial experiences felt less guilt toward present immoral behavior than those who did not. Further, for prosocial behavior, we conducted a moderated mediation analysis using guilt scores as a mediator and guilt manipulation as a moderator. The results showed that, only in the guilt-induced condition, moral licensing reduced prosocial behavior through the guilt scores. These indicate that last behavior as well as behavioral history what they had done before influences guilt and guilt-induced behaviors.

著者

谷口 貴章 横井 裕之

出版者

国立研究開発法人物質・材料研究機構

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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酸化グラフェンの還元により、室温強磁性体と室温超伝導体を創出することを本研究の狙いとした。酸化グラフェンの局所構造とマイクロ構造は還元手法により異なり、磁性も還元手法に依存することを明らかにした。この中で、光還元を行った場合は、炭素欠陥と部分的水素終端により強磁性を示すことを見出した。 電気化学酸化還元グラフェンについては、還元によりラジカルが消滅し、再酸化によりラジカルが生成する、可逆的な反応を見出した。室温超伝導については達成することができなかったが、酸化グラフェン電気化学還元における巨大磁気抵抗の可能性と大疑似キャパシタンス容量を見出した。

著者

佐野 元昭

出版者

日本医療ガス学会

雑誌

Medical Gases (ISSN:24346152)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.45-48, 2013 (Released:2019-09-17)

参考文献数

9

著者

佐藤 慶二郎 穴山 万理子 住 昌彦 小林 光

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.62, no.12, pp.1688-1693, 2021 (Released:2022-01-13)

参考文献数

15

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症例は95歳男性。2回目のBNT162b2 mRNA COVID-19ワクチン接種後2日目より全身皮下出血や下血が出現した。接種後4日目に血小板減少,D-dimer軽度高値,Helicobacter pylori(H. pylori)IgG抗体陽性,抗リン脂質抗体陽性が認められた。血栓症を疑う身体症状は認めず,新規発症の免疫性血小板減少症(immune thrombocytopenia, ITP)と診断し,0.5 mg/kgのprednisoloneと免疫グロブリン療法(intravenous immunoglobulin, IVIG)0.4 g/kg/dayを開始し,翌日より血小板が改善傾向となった。3ヶ月経過時点で寛解を維持している。SARS-CoV-2ワクチン接種後の血小板減少の鑑別は,ITP以外に,血栓性血小板減少性紫斑病や新規疾患概念であるワクチン誘発性免疫性血栓性血小板減少症など多岐にわたる。さらに自験例では抗リン脂質抗体関連血小板減少症やH. pylori関連ITPの可能性も考えられた。SARS-CoV-2ワクチン接種後の新規発症ITPの報告は増加傾向にあり,その多くがステロイドやIVIGに速やかに反応する。適切な鑑別疾患に基づいた症例の蓄積がSARS-CoV-2ワクチン後に出現する血小板減少症の対策に重要と考えられた。

著者

今野 晃嗣 長谷川 壽一 村山 美穂

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.19-35, 2014 (Released:2014-06-24)

参考文献数

78

被引用文献数

1 1

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Individual animals show consistent differences in their behavioral tendencies. Some individuals are generally bolder, shyer, or more aggressive than others. This phenomenon is termed as animal personality or behavioral syndrome, and it has been observed in a wide range of animal species. In this article, we review the personality concepts and methodologies that has been used in two major study fields on this topic, i.e. the animal personality psychology and the behavioral syndrome research. Then, we shed light on how we can understand consistency in individual behavioral tendencies and how we can describe individual differences in animal behavior, by focusing on the differences and similarities between two study fields. Finally, we emphasize the importance of evolutionary framework for an integrated understanding of personality in non-human animals.

著者

相澤 真一 濱本 真一

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.147-167, 2019-06-30 (Released:2021-04-01)

参考文献数

90

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本論では,高等教育研究を参照してきた隣接分野の立場から,教育社会学研究としての高等教育研究について,今後の研究への問題提起と期待を提示する。本研究が提示する高等教育研究の隣接分野とは,主に,中等教育研究と社会階層・社会階級・社会移動研究(以下,略して,階層移動研究)である。 それらの隣接分野の視点から見た場合,高等教育研究にはいくつかの課題が指摘できるように思われる。第1は,「日本の」高等教育の選抜を理解するために,その本質的な部分に関する定義を見直す必要があるのではないかということである。第2は,日本の高等教育制度は,社会階層構造に対して,どのような制度的文脈を持っており,どのような機能を保持しているかを明らかにすることが求められているという点である。第3は,高等教育研究ならではの視点である「高等教育機関が行う研究」を社会学的対象として配置していくことが必要となるという点である。 以上の3点を踏まえて,日本の高等教育が制度的,歴史的に,世界のどのような類型に近く,どのような事例と比較されうるかを吟味することによって,より抽象度の高い階層移動研究に組み込んでいくことができると考えられる。また,日本の高等教育の特質を,隣接分野の文脈と共通性を持ちながら,より広い文脈を持った言葉で社会学的に明らかにしていくことにより,高等教育研究がより緊密に国際的な研究と結びついていくであろう

著者

神宮司庁古事類苑出版事務所 編

出版者

神宮司庁

巻号頁・発行日

vol.遊戯部1, 1914

著者

立野 公男

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向 (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

no.064, pp.14-23, 2006-07-01 (Released:2013-06-12)

著者

深澤 百合子

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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禁農モデルを考古学資料によって検証してきた結果、明らかとなったことはアイヌ文化の農耕は、ヒエ、アワ、キビ、オオムギなどの雑穀が作物であることである。北海道ではアイヌ文化以前の擦文文化においてもオオムギやキビの栽培活動がおこなわれていたことが発掘調査から明らかである。擦文文化の農具類は、農耕の技術体系の中に位置づけられる、アイヌ文化への農具の継承、さらに、栽培された炭化種子、オオムギやキビの存在において継承され、アイヌ文化にみられる農耕儀礼や農耕神話についての起源をかんがえさせることになる。考古学におけるこのような成果はフロテーション法によって出土する炭化栽培種子の存在によるところが大きい。

著者

谷本 芳美 渡辺 美鈴 河野 令 広田 千賀 高崎 恭輔 河野 公一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.52-57, 2010 (Released:2010-03-25)

参考文献数

27

被引用文献数

43 63 12

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目的:高齢者の介護予防に向けた健康づくりを支援するために,日本人を対象とした大サンプル数の調査から筋肉量を測定し,部位別に筋肉量の加齢による特徴を明らかにすることを目的とした.方法:18歳以上の日本人4,003人(男性1,702人,女性2,301人)を対象者とし,平成19年5月から平成20年9月にかけて上肢,下肢,体幹部および全身筋肉量の測定を行った.対象者は大都市近郊や農村在住の住民,大学の学生や教職員,民間企業の職員,地域の既存施設(図書館,老人福祉センターなど)の利用者である.マルチ周波数体組成計MC-190(タニタ社)を使用して筋肉量を測定し,性,年齢別に検討した.結果:筋肉量はすべての部位において年齢に関わらず男性が女性よりも有意に多く,また,加齢に伴う減少の割合は男性の方が女性よりも大きいことを示した.部位別の特徴として,下肢は20歳代ごろより加齢に伴い著明な減少を,上肢は高齢期より緩やかな減少を,体幹部は中年期頃まで緩やかに上昇した後減少を示した.さらにこれらの総和である全身筋肉量は中年期頃まで微量に増加あるいは横ばい状態から減少した.このように筋肉量の加齢変化は部位により異なり,減少率が最も大きいのは下肢で,次に全身,上肢,体幹部の順であった.結論:本研究では日本人筋肉量の部位別の加齢変化が明らかとなった.特に下肢筋肉量は早期より加齢に伴い大きく減少することから,高齢期の健康づくりにおいて下肢筋肉量に注目した支援の必要性が示された.

著者

古永 真一

出版者

首都大学東京人文科学研究科

雑誌

人文学報. 表象文化論 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

no.515-10, pp.69-84, 2019-03-22

著者

林 龍雄 原井 行彦

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.117-119, 1960-03-01 (Released:2011-03-14)

著者

四方 理人

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.29-47, 2017-06-05 (Released:2019-08-30)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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本稿では,社会保険の問題点について,社会保険料と税負担に関する実証研究から検討する。具体的には,税及び各種社会保険料負担の所得に対する累進性とそれぞれの負担が近年の所得格差の変化にどのように影響を与えてきたかを検証し,次に,国民年金の未納について考察を行った。主な分析結果は,日本の社会保険料負担は,所得に対してほぼフラットな負担となっており,医療費の自己負担まで含めると逆進的な負担となっていた。しかしながら,近年,所得格差が拡大するなかで,社会保険料負担の増加は可処分所得の格差をむしろ縮小させていた。また,保険料未納問題に関して,低所得の無業と被用者では免除制度が機能している一方,所得が高くなっても納付率の変化は小さかった。最後に,雇用の非正規化による低所得の被用者が増加することで,本来の社会保険の機能がより重要となるため,被用者保険の適用拡大をより一層押し進めることを提案する。

著者

井山 嗣夫

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.23-54, 1995-03-31

著者

千葉 喜久也

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.65-78, 2002

著者

柳原 伸洋

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.289-298, 2018-12

著者

リサン エ 松本 信廣譯

出版者

日本人類学会

雑誌

人類學雜誌 (ISSN:00035505)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.90-102, 1931-03-15 (Released:2010-06-28)