著者

村内 必典

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.83-85, 1964-04-30 (Released:2009-11-12)

著者

Takahiro Shimizu Satoshi Watanabe Tomoaki Yoneda Masaki Kinoshita Nanao Terada Takafumi Kobayashi Kazuki Gohara Tetsuo Tsuji Hiroki Nakatsumi Yuichi Tambo Noriyuki Ohkura Miki Abo Johsuke Hara Takashi Sone Hideharu Kimura Kazuo Kasahara

出版者

Japanese Society of Allergology

雑誌

Allergology International (ISSN:13238930)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.251-253, 2022 (Released:2022-04-21)

参考文献数

10

被引用文献数

8

著者

桃崎 有一郎

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.278-286, 2009-02-20 (Released:2017-12-01)

著者

中村 孝太郎 坂本 英之 Dejan Krizaj

出版者

サービス学会

雑誌

サービソロジー論文誌 (ISSN:24355763)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.12-24, 2021 (Released:2021-12-23)

参考文献数

54

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Applying networking and connectivity to empower human resources and infrastructure towards the formation of sustainable regional service ecosystems is becoming increasingly important for well-being of people within and outside society to meet social challenges. However, the concepts of smart city (SC) for residents/citizens and smart tourism destination (STD) for visitors/tourists are not yet well coordinated. Therefore, this research provides a framework for regional innovation through “smartization”, which is common to both SC and STD. The framework is constructed from the perspective of the service ecosystem and applied by analysis of four case studies: two representative smart city projects (“urban policy”-directed type) (Toyama and Aizu-Wakamatsu), and two advanced tourism projects (“resource integration”-directed type) in Japan and Slovenia. Based on these examples, the framework clarifies the macro aspects of human resources and infrastructure’s roles with data platform and presents a smartization model with service layers and dynamic spiral through integrating to the concept of Smart Tourism City (STC): a city that aims to improve/create QoL (quality of life) and QoE (quality of experience) for citizens and tourists. It is expected that further STC-concept-based research towards building the quantitative model will lead to concrete insights into the typology of holistic servitisation of each city or region.

著者

坂口 恵亮 宮﨑 将之 立花 雄一 上田 哲弘 明石 哲郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.31-36, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

10

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症例は60代男性.切除不能肝細胞癌(T2N0M1 Stage IVB)に対しアテゾリズマブ・ベバシズマブ併用療法を開始し,2コース施行後のCTにて肝内病変の縮小を認めた.治療開始5カ月後に鼻出血が出現し,圧迫止血困難のため耳鼻科にて焼灼術を2回施行した.ベバシズマブによる副作用と判断し,ベバシズマブを休薬とし,アテゾリズマブ単独投与を2コース施行したが,CTにて肝内病変の増大を認めた.ベバシズマブ減量投与(7.5 mg/kg)にて併用療法を再開し,2コース施行後のCTにて肝内病変の縮小を認めた.鼻出血の再燃なく経過し,7コース施行後のCTにて肝内病変はさらに縮小し,肺転移の1カ所は不明瞭化した.

著者

田所 智子 大浦 杏子 琢磨 慧 中原 麻衣 藤田 浩二 三村 志麻 谷 丈二 森下 朝洋 小野 正文 樋本 尚志 正木 勉

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.25-30, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

17

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症例は50代女性.B型肝硬変,肝細胞癌に対して肝切除術後.術後15カ月頃より貧血(術前Hb10.9 g/dl→5.8 g/dl)および白血球数減少(術前7550 /μl→1160 /μl)の急激な増悪を認め,末梢神経障害も呈するようになった.全身薬物療法の施行歴はなく各種スクリーニング検査や骨髄検査を行うも原因不明であった.経過で血清銅低値,血清亜鉛高値が判明,他科にて亜鉛製剤が術後より長期処方されており亜鉛製剤による銅欠乏症と判断した.薬剤中止に加え純ココアによる銅補充を行い,術前と同程度への血球回復と末梢神経障害の改善を認めた.肝硬変患者における亜鉛補充療法は一般的となりつつあるが,亜鉛製剤は多量継続摂取により銅欠乏症の誘因になり得る.銅欠乏により生じる血球減少は鑑別が困難なことが多く,神経障害は非可逆性となる可能性がある.亜鉛製剤投与中の血清銅測定の必要性を周知する必要がある.

著者

布下 裕基 曽山 明彦 福本 将之 原 貴信 丸屋 安広 松島 肇 今村 一歩 足立 智彦 日髙 匡章 金高 賢悟 岡野 慎士 江口 晋

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.19-24, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

11

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2019年末に中国武漢で報告され,流行した新型コロナウイルス(以下COVID-19)感染症により,移植医療はレシピエントのCOVID-19感染,移植のための人の往来による感染伝播,移植後患者のCOVID-19感染のリスクなど様々な問題に直面した.実際に,それらの問題のため,COVID-19流行前の2019年と流行後の2020年以降2022年末までの臓器提供数,脳死肝移植症例数を比較すると,減少している.今回COVID-19感染下に発症した急性肝不全患者に対して,診断早期から多職種間,施設間で連携をとり,適切なタイミングで脳死肝移植を施行した一例を経験したので,文献的考察を加えて報告する.

著者

森山 悦子 岩本 英希 新関 敬 永山 綾子 城野 智毅 下瀬 茂男 中野 聖士 野田 悠 鈴木 浩之 酒井 味和 黒松 亮子 古賀 浩徳 野村 政壽 川口 巧

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.37-44, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

16

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atezolizumab+bevacizumab併用療法(atezo+beva)はIMbrave150試験の結果に基づき,本邦でも肝細胞癌の一次治療薬となった.atezo+bevaは,実臨床においてもその有用性が示されている一方で,免疫関連有害事象(irAE)の報告も増加している.今回,我々は切除不能肝細胞癌に対しatezo+beva後に下垂体性副腎皮質機能低下症を生じた3例を経験したため報告する.3症例ともに,主訴は倦怠感であり,低血圧と著明な低Na血症を認めていた.血清ACTH値の増加は認めなかったが,血清コルチゾール値の低下を認め,下垂体性副腎皮質機能低下症の診断に至った.ヒドロコルチゾンの投与により全例で速やかに症状の改善を認めた.免疫チェックポイント阻害剤投与時には様々なirAEが出現し得るが,副腎皮質機能低下症による低Na血症および低血圧症も念頭に入れ,診療に携わる必要がある.

著者

須磨崎 亮 酒井 愛子 虫明 聡太郎 近藤 宏樹 乾 あやの 川田 潤一

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-11, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

45

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2022年に欧米で原因不明の小児急性肝炎が急増した.当初は流行中のアデノウイルス(AdV)陽性例が多いと注目されたが,メタゲノム解析により英米の流行期肝炎患者の80%以上で大量のアデノ随伴ウイルス2型(AAV2)が検出された.ヘルパーウイルスとなるAdVやHHV6の同時感染が多いこと,特定のHLA型が多いことも報告され,遺伝素因にAAV2感染が重なり発症する可能性がある.AAV9ベクターを用いる遺伝子治療により免疫介在性の急性肝障害を発症した例が多く,類似の病態と考えられる.また原因不明肝炎の一部にはSARS-CoV-2関連症例も含まれる.日本では1年弱で本症が162例届け出されたが,パンデミック以前と比べると減少傾向である.AAV2検出例も10%程度と少ないことから,欧米の流行とは異なる.従来から小児急性肝不全の約40%が原因不明であり,その一部にAAV2が関与していることが推測される.

著者

岡田 理菜 田畑 優貴 疋田 隼人 西村 有起 山田 知美 竹原 徹郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.12-18, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

3

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臨床研究においてデータの信頼性は重要であるが,データの品質管理体制が整っている観察研究は少ない.本研究ではC型肝炎ウイルス排除治療を行ったC型肝硬変症例を対象とした多施設共同観察研究の品質向上を目的として,研究事務局に品質管理担当者を配置し,クエリ内容や傾向を検討した.対象となる研究には2019年から2021年までに369症例が登録され,REDCapシステムによりデータ管理を行い,定期的に入力促進及びデータチェックを実施した.2020年から2021年までに発生した847クエリを「未入力」と「データ関連」に分類したところ,「未入力」が617クエリ,「データ関連」が230クエリであり,全クエリが解決された.半年毎のクエリ内容の推移は,「未入力」は減少傾向であったが,「データ関連」は残存した.品質管理担当者を配置することで,データの品質が向上し,観察研究の質の向上につながる可能性が示唆された.

著者

石丸 時大 森 傑 野村 理恵

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.80, no.715, pp.1979-1989, 2015 (Released:2015-10-21)

参考文献数

9

被引用文献数

24 22

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This study examines the progress achieved by projects aimed at promoting collective relocation for disaster prevention since the Great East Japan Earthquake and their current state of affairs. This investigation seeks to clarify the spatial characteristics of the residential land currently under construction on hilly terrain as part of these collective relocation projects. Spatial planning for the collective relocation project in Kesennuma city, which deals with a relatively small area, has focused on relocation that respects existing community units, i.e., the identical and unified types. In addition, most of the housing development plans focus on construction that will connect and run linearly along the National Highway 45, which is the main arterial road of Kesennuma.

著者

Akihito SHIMAZU Keiko SAKAKIBARA Fuad HAMSYAH Michiko KAWADA Daisuke MIYANAKA Naana MORI Masahito TOKITA

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.2023-0085, (Released:2023-12-29)

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Laughter is associated with better health and occurs most frequently during casual conversations. However, the COVID-19 pandemic has impaired social interactions, which may have reduced the frequency of laughter and led to poor well-being among workers. This study investigated the relationship between laughter frequency and work engagement among Japanese employees during the pandemic. We conducted a web-based survey among Japanese employees (20–59 years) via an internet survey company in December 2021; 1,058 valid data were analysed. Of the respondents, 65.1% laughed at least once a week, but the frequency was much lower than that reported in previous studies conducted before the pandemic. Additionally, those who laughed at least once a week had significantly higher work engagement scores than those who laughed less than once a month. Although employees reduced their frequency of laughter during the pandemic, a certain frequency of laughter may be important for maintaining their work engagement.

著者

大湾 秀雄

出版者

一般社団法人 日本経済学会

雑誌

現代経済学の潮流 (ISSN:27582256)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.iii-x, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

五來 重

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.183-185, 1954-09-25 (Released:2010-03-09)

著者

小坂 雅人

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.659, pp.659_101-659_122, 2022-12-31 (Released:2024-01-10)

参考文献数

25

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日本の民間医療保険に求められている「公的保険を補完」する役割について,疾病構造の変化と保健医療ニーズの構造に着目した分析・検討を行った。生活習慣病対策は保健医療分野における優先課題であるが,なかでも高血圧や糖尿病のような「リスク疾患」は外来診療が中心であり,「入院」を支払事由とする民間医療保険では十分な対応ができていなかった。また,病院機能別にみた入院医療費の差異拡大や,感染症法等の定めによる患者負担の減免等の事例に鑑みると,患者の医療費負担とは関連しない「定額」給付のあり方について検討の余地があるように思われた。民間保険による保険給付を,社会的に望ましいと考えられるものの過少利用となっている保健医療サービス領域に重点化して必要な受診を促進することで,稀少な保健医療資源の有効活用にも寄与することができるのではないだろうか。

著者

諏澤 吉彦 田中 貴 永井 克彦

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.659, pp.659_207-659_239, 2022-12-31 (Released:2024-01-10)

参考文献数

31

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本研究の目的は,健康増進型医療保険契約の引き受けが,保険会社の財務状況に及ぼす影響を,健康保険組合データを用いたシミュレーション分析に基づいて明らかにすることである。分析は,生活習慣病に関わる健康診断計測項目としてBMI,血圧,HbA1cおよびALTに注目し,被保険者がこれらの値を改善させた場合に,保険終期までの最良予測に基づく期待保険金削減額を原資とした保険料割引を適用する医療保険契約を引き受けるわが国の平均的な架空の生命保険会社を想定して行った。保険会社の財務状況の分析には,2025年にわが国でも導入が予定されている国際保険資本基準における貸借対照表および経済価値ベースのソルベンシー比率を用いた。その結果,健康診断計測値の改善は,期待保険金の低下分に相当する保険料割引を対象者に適用してもなお,保険会社の財務状況を改善することがわかった。

著者

洲崎 朝樹

出版者

日本眼光学学会

雑誌

視覚の科学 (ISSN:09168273)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.16-18, 2021 (Released:2021-03-30)

参考文献数

23

被引用文献数

1

著者

古川 一実 田中 淳一

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.109-115, 2004 (Released:2004-09-18)

参考文献数

16

被引用文献数

2 4

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チャでは形質転換体の作出が数多く試みられてきたにも関わらず,再現性のある形質転換系が確立しているとは言い難い状況にある.これは効率的で安定した培養系が確立していないことが最大の要因である.効率的で安定した培養系を確立するためには,培養条件のみならず,その材料も検討する必要がある.我々は材料の遺伝的能力に着目し,チャ遺伝資源130系統の自然交雑種子を用いて高い体細胞胚形成能を示す系統のスクリーニングを行った.外植体には,自然交雑で生じた果実の未熟種子内部の子葉を用いた.次亜塩素酸ナトリウムによる表面殺菌後,幼葉および幼根を切除した外植体をMS培地(3.0 mg/l 6-benzylaminoprine(BA),3.0%ショ糖および0.2%ゲランガムを含む)に置床し25 °C,暗黒条件下で培養を行った.外植体の反応は,まったく変化のなかったもの,肥大したもの,体細胞胚の形成が認められたものの3タイプに大別でき,品種・系統間でその反応は明らかに異なった.体細胞胚は,カルスを経由せず子葉の表面から直接形成された.中国導入系統‘枕 -Ck2’を種子親とした自然交雑種子の子葉培養において高い体細胞胚形成率が認められ,この系統が形質転換系の確立のための有望な材料であることが明らかとなった.

著者

松本 良恵 李 楊 新井 さくら 井上 裕香子 清成 透子 山岸 俊男

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.43-53, 2023-11-30 (Released:2023-11-30)

参考文献数

54

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Empirical studies have shown that beliefs in conspiracy theories are associated with low self-reported attitudinal trust in other people in general. However, self-reports do not always reflect actual behaviors. The present study investigates whether beliefs in conspiracy theories are negatively associated with actual trust behavior. We conducted a secondary analysis to examine correlations between conspiracy beliefs and trust behavior measured in a monetarily incentivized economic game (trust game) as well as self-reported attitudinal general trust. The results demonstrated that the more people believed in conspiracy theories, the less they entrusted their money to strangers when there was a risk of being betrayed and losing money. The present research confirms that conspiracy beliefs are associated with low trust regardless of whether trust is self-reported attitude or actual behavior which entails the risk of betrayal.