著者

呉 剣明 加藤 晴久 加藤 恒夫

雑誌

研究報告システムLSI設計技術(SLDM)

巻号頁・発行日

vol.2010-SLDM-144, no.69, pp.1-8, 2010-03-19

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多数の携帯電話とデジタルサイネージのインタラクションを可能にするクライアントサーバー型 Bluetooth 通信方式を提案する.Bluetooth は省電力であり,携帯電話機にも普及が進んでいるが,多数の端末の同時接続と,双方向かつデータサイズを制限されないインタラクションは実現できなかった.これに対して,本論文は,ロールチェンジと複数の Bluetooth レシーバーの管理手法により,Bluetooth 仕様の制約を超える多数の携帯電話との同時接続を実現し,携帯電話とデジタルサイネージの間に大容量・双方向データ通信を可能とした.本方式に基づいて複数の携帯電話が同時接続する対戦型ゲームを試作し,レスポンス時間と通信速度の性能評価実験を通して,提案方式の有効性を検証した.

著者

越川 満 内山 将夫 梅谷 俊治 松井 知己 山本 幹雄

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.1443-1451, 2010-08-15

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フレーズベース統計的機械翻訳では,連続する単語列(フレーズ)を翻訳の最小単位とした確率的規則に基づいて翻訳候補の順位付けを行い,最も確率の高い候補を出力とする.しかし,入力文のフレーズ区切りや翻訳前後の訳語関係(フレーズ対応)の組合せ数は膨大である.そのため,従来の統計的機械翻訳システムは,翻訳候補およびフレーズ区切り・対応に対して大胆な近似を行うことで探索空間を狭めており,厳密な確率の最大化をしていない.本稿では,フレーズ対応・区切りに関する厳密な確率最大化を行う問題を,フレーズベース翻訳において広く用いられているすべての素性を考慮可能な形式で整数線形計画問題として定式化し,それを翻訳候補のリランキングに応用する手法を提案・実装する.評価実験の結果,提案手法は有意に翻訳精度を改善することが示されると同時に,フレーズベース翻訳における探索の課題は,フレーズ対応ではなく翻訳候補文についてより多くの候補を評価することにあるという示唆が得られた.

著者

岸上 順一

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.833-839, 2011-06-15

著者

村尾 和哉 寺田 努

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.1968-1979, 2011-06-15

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近年,計算機の小型化・軽量化によりコンピュータを装着するウェアラブルコンピューティングに注目が集まっている.特に行動認識の分野では,加速度センサを用いたシステムが数多く提案されてきた.従来の行動認識システムで認識可能なコンテキストはその波形の形状から「座る」などの姿勢,「歩く」などの運動,「円を描く」などのジェスチャの3種類に分類できる.姿勢と運動は一定時間継続される状態であり,特徴量を用いて認識される.一方,ジェスチャは1回きりの動作であり,波形自体を用いて認識される.このような認識手法の違いから運動中のジェスチャ認識は困難とされてきた.また,従来のジェスチャ認識はジェスチャの開始点を明示するためにいったん停止したりボタンを押したりする必要があった.そこで本論文では,加速度波形の定常性を判定し,ジェスチャの部分に対してのみジェスチャ認識を行うことで姿勢,運動,ジェスチャを認識するシステムを提案する.評価結果より,5種類の運動中に行った7種類のジェスチャ認識のRecallとPrecisionは従来手法では0.75および0.59であるのに対し,提案手法では0.93および0.92と改善した.提案システムを用いることで運動中でもジェスチャによる入力や機器の操作が可能になる.

著者

石関 匠 松浦 昭洋

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2010論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.12, pp.101-107, 2010-11-12

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「量子三目並べ」は2002年に物理学者AllanGoffらによって提案された,量子力学の概念を利用した二人完全情報零和ゲームである1).本稿では,直線状の三目を先に完成させれば勝ちとする古典的な三目並べの勝利基準(完勝と呼ぶ)と,両者同時に三目完成させたとき,完成した三目の着手番号の最大値が小さい方を勝ちとする勝利基準(辛勝と呼ぶ)の下で量子三目並べの必勝法の解析を行い,本ゲームが完勝の基準の下では引き分けであり,辛勝の基準の下では先手必勝で勝利に必要な手数が9手であることを示す.さらに,探索の高速化とある自然な改訂ルールの下での必勝法についても述べる.

著者

加藤 慶一 秋岡 明香 村岡 洋一 山名 早人

雑誌

研究報告データベースシステム(DBS)

巻号頁・発行日

vol.2010-DBS-151, no.22, pp.1-8, 2010-11-05

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Twitter に代表されるミニブログは新たなメディアとして注目を集めており,そこでの発言の解析や,テレビや新聞等の他のメディアとミニブログとの相関関係の解析に対する需要が高まっている.しかし,ミニブログにおける発言は,特定の作品や商品に関する言及を多く含み,これらの多くは複合語であるため,そもそも形態素解析を正しく行なうことが難しい.そこで,ミニブログにおける出現頻度が急上昇した自立語,特に名詞に注目し,複合語で構成される固有名詞 (注目語) を取得する手法を提案する.提案手法により,ミニブログにおける形態素解析の精度向上が期待でき,ミニブログや他のメディアでの関連ある話題をより正確に追跡することが可能となる.

著者

佐藤 和哉 平井 重行 丸山 一貴 寺田 実

雑誌

研究報告 音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2011-MUS-89, no.14, pp.1-6, 2011-02-04

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プログラム動作を理解させるための,実行時における関数呼び出しの構造を音楽的な表現手法を導入して可聴化するシステムを提案する.ここでは,音楽のリズム表現を導入することで,可聴化した結果がエンタテインメントとして楽しみながら,かつプログラム動作の理解を支援できるようにすることを目指している.今回は,関数呼び出し構造に対し,異なる観点でリズムパターンの適用ができるようにし,その効果や利点を確認できるようにした.

著者

橋口 慎哉 福本 尚人 井上 弘士 村上 和彰

雑誌

先進的計算基盤システムシンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.306-315, 2011-05-18

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本稿では,3 次元積層 DRAM の利用を前提とし,大幅なチップ面積の増加を伴うことなく高いメモリ性能を達成可能な新しいキャッシュ・アーキテクチャを提案する.3 次元積層された DRAM を大容量キャッシュとして活用することで,オフチップメモリ参照回数の劇的な削減が期待できる.しかしながら,その反面,キャッシュの大容量化はアクセス時間の増加を招くため,場合によっては性能が低下する.この問題を解決するため,提案方式では,実行対象プログラムのワーキングセット・サイズに応じて 3 次元積層 DRAM キャッシュを選択的に活用する.ベンチマークプログラムを用いた定量的評価を行った結果,提案方式は動的制御方式で平均 15% の性能向上を達成した.

著者

佐々木 大輔 松谷 宏紀 竹 康宏 小野 友己 西山 幸徳 黒田 忠広 天野 英晴

雑誌

先進的計算基盤システムシンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.399-406, 2011-05-18

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誘導結合によるチップ間ワイヤレス接続技術は,製造後にチップを重ねて実装することで,三次元積層が可能であり,その高い柔軟性と転送性能が注目されている.この三次元転送技術を有効に利用するためには,積層されたチップのコア間で容易にデータを転送を行う方式を確立する必要がある.本論文では,ワイヤレス誘導結合を用いてチップ間でコミュニケーションを行う手法として,垂直バブルフローを利用したリング型 NoC を提案し,仮想チャネルを用いたリング型 NoC,および,垂直バス方式と比較する.さらに,これらの通信方式を搭載したプロトタイプチップを実装し,それぞれの手法による性能,および,面積の違いを測定する.シミュレーションによる評価の結果,プロトタイプチップは 200MHz で動作し,誘導結合部分は 4GHz 超のクロック伝送によるダブルデータレート伝送を実現,平均消費電力は最大は 33.8mW となった.垂直バブルフローおよび仮想チャネルを用いたリング型 NoC は,垂直バス方式と比べ高いスループット性能を実現した.さらに,垂直バブルフローは既存の仮想チャネルを用いる方式よりも面積性能比で優れることが分かった.

著者

中村 明 速水 悟 津田 裕亮 松本 忠博 池田 尚志

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.1375-1389, 2009-04-15

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単語間の大域的な依存関係をトピック(話題)としてモデル化する言語モデルの1つであるLDA(Latent Dirichlet Allocation)を複数個統合する方式によって,言語モデルを高精度化・安定化できることを示す.新聞記事コーパスを用いた実験の結果,提案方式では単一のLDAからなる同一規模のモデルと比較して,つねに推定精度が向上・安定化することを確認した.単一LDAでは潜在トピック数<i>C</i> = 100前後を境に性能が低下するのに対し,提案方式では過適応が抑制され,はるかに大きい総トピック数(= 各モデルの潜在トピック数の総和)まで性能が向上し続ける.また提案方式によるunigram確率を用いて<i>N</i>-gram確率(<i>N</i>&ge;2)を補間することにより,trigramのパープレキシティを従来方式より大幅に削減できる.さらに本論文では,提案方式を予測入力に基づくテキスト入力支援(predictive text entry)に応用することを想定し,テキスト入力支援に適した言語モデル評価指標i-PPを提案する.この指標はパープレキシティの拡張であり,任意文字数の読み入力時点における平均単語分岐数を表す.この指標を用いた評価の結果,提案手法では入力読み文字数<i>l</i> = 2の時点まで通常のパープレキシティと同程度にi-PPを削減でき,従来方式よりも高精度に予測候補を絞り込めることが確かめられた.

著者

中宮 賢樹 ナカミヤ マサキ Masaki NAKAMIYA

雑誌

application/pdf

著者

宇佐美 公良

雑誌

研究報告システムLSI設計技術(SLDM)

巻号頁・発行日

vol.2011-SLDM-150, no.4, pp.1-6, 2011-05-11

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LSI の低消費電力化を実現する上で代表的な技術が、クロックゲーティングとパワーゲーティングである。本講演では、この 2 つのゲーテイング技術に焦点を当て、技術の基本原理を概説した上で、最新動向について述べる。

著者

後藤 敏

雑誌

研究報告システムLSI設計技術(SLDM)

巻号頁・発行日

vol.2011-SLDM-150, no.5, pp.1-2, 2011-05-11

著者

福井 啓 藤田 昌宏

雑誌

研究報告システムLSI設計技術(SLDM)

巻号頁・発行日

vol.2011-SLDM-150, no.10, pp.1-6, 2011-05-11

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近年大規模・高速化が求められる、HPC(High Performance Computing) の分野において、順調な大規模化が進む FPGA(Field Programmable Gate Array) を用いて実現しようという研究が報告されている。本研究は FPGA を用いて、特定分野における数値計算の高速化の実現を目指したものである。一般に計算アルゴリズムを FPGA 上で実装するには時間がかかる、また大きな労力が必要である。本研究では主要な計算部分はデータフローグラフを書くことによってハードウエアを記述できる高位合成ツールを用いており、開発期間の短さを利用して様々な実装の比較をした。本発表では、津波のシミュレータの実装を通して、様々な実装やアーキテクチャを速度の観点から比較をする。

著者

原田 裕基 松本 剛史 藤田 昌宏

雑誌

研究報告システムLSI設計技術(SLDM)

巻号頁・発行日

vol.2011-SLDM-150, no.12, pp.1-6, 2011-05-11

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高位設計記述において、シミュレーションや形式的手法によって機能仕様に反する実行例(反例)が発見された場合、その反例や機能仕様を参照しながら、設計記述をデバッグする必要がある。本稿では、このように反例に基づくデバッグ作業を支援する手法を提案する。具体的には、与えられた反例および正しい実行例から、全てのテストパタンを正しく実行するための設計記述修正の候補を形式的に求める。これにより、設計者は、修正すべき箇所と修正方法の候補を得ることができ、より効率的にデバッグ作業を行えることが期待できる。提案手法では、反例入力パタンによって正しい実行結果を得るためには、どの変数値を実行値とは異なる値に置換すれば良いか、を SMT ソルバーを用いて解いている。加えて、効率的に修正候補を求めるために、設計を分割し、部分的にこれを適用する手法を提案する。実験により、提案手法によって、設計中の設計誤りを正す修正を求めることがでることを示す。

著者

高橋 竜男 高橋 修 水野 忠則

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.1417-1431, 2004-05-15

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本論文では,モバイルコンピューティングの現状の課題として,携帯性と機能性を両立するクライアント端末が存在しないことをあげ,この解決策として,移動機を利用することを前提として設計した,新しいシンクライアント/サーバシステムを提案する.最初に,移動機を端末にするという観点,W-CDMA 網を介するという観点,モバイルコンピューティングにおける利便性という観点から,モバイルコンピューティングにおけるシンクライアントシステムに関する要件を抽出する.次に,既存のシンクライアントシステムに関して,これらの要件に対する充足度の評価を行い,その結果,要件をすべて満足しているものは存在しないことを示す.さらに,この問題を解決するために,既存方式を基礎に,GUI 仕様変換ゲートウェイの導入,移動機上での擬似GUI の提供等のカスタマイズを行った,モバイル向けシンクライアントシステム方式を提案する.最後に,作成したプロトタイプの実装およびその評価結果について述べ,提案方式の有効性を実証する.

著者

峰野 博史 水野 忠則

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2009-DPS-139, no.6, pp.1-8, 2009-06-11

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温室効果ガスの削減及び化石燃料の使用合理化の観点から,省エネルギー対策の強化が求められている.民生部門では,人々の生活が豊かさを求めるライフスタイルへ変化し,エネルギー消費が継続的に増加していることから,BEMS/HEMS の開発・導入によるオフィスや家庭での省エネルギー対策が最重要課題の一つとなっている.本稿では,これまで研究開発を進めてきた自律分散協調ユビキタスセンサネットワーク技術と,PUCC のセンサデバイス制御 WG における研究開発成果の一部を紹介する.これら技術を融合することで,通信ネットワークを新たに構築するのが困難だった既存構造物などにおいても,区域内に置かれた複数のセンサを ZigBee や PLC を併用することで通信可能なエリアを相互に補完し合うように自律的にオーバレイセンサネットワークを形成し,各家庭で異なる生活環境への適応的な導入,きめ細かな制御を生活者の行動様式や好みに合わせてカスタマイズできる適応型 BEMS/HEMS を構築できると考える.

著者

安藤 昌也 アンドウ マサヤ Masaya ANDO

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2009-03-24

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1章 序論<br /> ユーザビリティや人間中心設計は、我が国の産業界だけでなく、世界的にも次第に定着しつつある。しかし近年、ユーザの実利用の実態と乖離したユーザビリティ評価に対する批判がなされるようになった。User Experience (UX: ユーザ体験) に対する議論の広がりや、ユーザビリティ指標の批判的研究などは、その動向の一例である。<br /> 本研究は、インタラクティブな操作を伴う製品 (インタラクティブ製品と呼ぶ) を対象に、製品を購入したユーザが実利用環境において、長期に渡り製品を利用することで形成する製品評価の構造を研究対象とする。<br /> ユーザビリティ研究分野において、実利用環境や長期の利用に関する先行研究には、フィールドユーザビリティやユーザビリティ評価の経時的変化に関する研究などがある。しかし、実利用環境における製品評価構造に関する研究はこれまで行われていない。また、消費者行動論における顧客満足研究では、製品の利用過程そのものが研究の焦点となっておらず、ユーザビリティと顧客満足に関する研究は行われていない。<br /> 本研究の目的は、インタラクティブ製品の実ユーザが、実利用環境での利用経験に基づいて行う製品評価の構造を明らかにすることである。そのため本研究ではまず、実利用環境における製品評価について定性的研究アプローチにより把握し、ユーザの製品評価構造及びの心理的要因を明らかにする。次に、導出した製品評価構造に基づき、定量的に把握可能な変数を定めた上で、定量的研究アプローチによって実際の評価構造を検証する。なお、定量的研究では、ユーザの心理的要因と製品評価との相互関係に着目し分析を行う。<br /><br />2章 実利用経験に基づく製品評価構造<br /> 製品の長期利用の実態と評価の関係を把握するために、7名のインフォーマントに対して、製品利用の来歴を記入する利用年表を用いた回顧的なデプスインタビューを行った。<br /> デプスインタビュー結果の分析から、長期にわたる製品の利用と評価に対する洞察を得た上で、利用経験 (出来事) と評価の関係性に注目し、修正版グラウンデッド・セオリー・アプーチ (M-GTA) により、共通の事象を概念として抽出し、「製品評価プロセスモデル」を導出した。分析過程では、発話データのコーディングに基づいて20個の概念を抽出し、さらにそれを10個のカテゴリにまとめた。<br /> 製品評価プロセスモデルでは、利用経験と製品評価の関係については把握できたものの、インタラクティブ製品の利用に対するユーザの心理的要因の影響については十分ではなかった。そこで、改めて同一のインフォーマント6名と追加の4名の計10名に対して、インタラクティブ製品を利用する際の態度や感情などに注目して、デプスインタビューを行いM-GTAを用いて分析を行った。<br /> その結果、ユーザの心理的要因として「インタラクティブ製品の利用に対する自己効力感(自己効力感)」と「利用対象製品に対する製品関与(製品関与)」の2つの要因を抽出した。<br /> これら二つの調査と分析の結果から、「実利用環境での利用経験に基づく製品評価構造(製品評価構造)」を導出した。<br /><br />3章 製品利用に関する心理尺度の構成<br /> 3章では、2章で導出した製品評価構造に基づいて、ユーザの心理的要因である自己効力感を測定する心理尺度と製品関与を測定する心理尺度を、それぞれ構成した。<br /> 自己効力感尺度は、1,200件の訪問留置法による質問紙調査によりデータを把握し、因子分析等によって項目選択を行い、最終的に1因子20項目で構成される尺度を作成した。<br /> 製品関与尺度は、製品の普及率のバランスを考慮し、8種類のインタラクティブ製品と2種類の白物家電を取り上げ、それぞれの製品に対する関与度を把握するウェブ調査を実施した。有効回答数は600件である。分析では、因子分析等によって項目選択を行い、10項目の尺度原案を作成した。ウェブ調査はサンプルの偏りが大きいことが指摘されているため、ウェブ調査データの補正法である傾向スコアによる共変量調整法を用いて、データの補正を行った。補正後のデータを用いて、10項目の尺度原案の因子構造が安定的であることを確認した。これらの手続きにより、最終的に3因子10項目による尺度を構成した。<br /><br />4章 ユーザの心理的要因と製品評価<br /> 4章では、2章で導出した製品評価構造に基づいて、実際の製品の製品評価を把握した。対象とした製品はアップル社の「iPod nano」である。iPodはユーザビリティやUser Experienceを考慮した製品だといわれており、また、普及率も高くデータを収集しやすいことから調査対象とした。<br /> 調査方法はウェブ調査とし、サンプリングは2年未満の利用期間を5つの区分に分割して、各期間のユーザの回答を収集した。有効回答数は262件である。<br /> 製品評価は、ユーザビリティ評価に関するものとUser Experienceに関するもので、合計85項目について回答を得た。因子分析を行った結果、「使う喜び・愛着感」「主観的ユーザビリティ評価」「不満感」の3つの評価因子が抽出された。これらの評価因子の因子得点を、利用期間ごとの平均値で比較したところ、利用期間によって大きく異なる傾向があり、2章で示した製品評価プロセスモデルの特徴と類似する傾向が見られた。<br /> また調査では、3章で構成した自己効力感尺度及び製品関与尺度を把握し、尺度得点を算出した。<br /> ユーザの心理的要因と製品評価の関係を分析するために、自己効力感及び製品関与の尺度得点と、3つの評価因子の因子得点を用いて、共分散構造分析を行った。分析モデルは、2章の製品評価構造に基づいてパス図を作成した。その結果、自己効力感は「主観的ユーザビリティ評価」に正の影響があり、製品関与は「使う喜び・愛着感」と「主観的ユーザビリティ評価」の両方に正の影響があった。<br /> また「使う喜び・愛着感」が利用経験に基づく製品評価の総合的な評価であることを示した。<br /> 製品評価の特徴をわかりやすく分析するために、自己効力感尺度得点と製品関与尺度得点の分布に基づいて、ユーザを4群に分割し、製品評価、利用経験 (出来事) 及び利用実態の特徴を分析した。その結果、ほとんどの項目で各群に有意な差があり、ユーザの特性に応じた製品評価の特徴を、的確に把握・分析できることを示した。<br /><br />5章 結論<br /> 本研究で得られた、実利用環境での利用経験に基づく製品評価構造及び、ユーザの心理的要因が製品評価に及ぼす影響に関する知見を整理し、ユーザビリティ活動において実利用環境での製品評価を把握することの重要性を、従来のユーザビリティテストと対比させて考察した。<br /> また、ユーザの心理的要因尺度の尺度得点によってユーザを分類し、製品評価を分析する手法の有効性を示し、実利用環境における製品評価の分析手法として提案した。この手法は、SEPIA手法 (Self-Efficacy & Product Involvement Analysis) と名付けた。またSEPIA手法は、新しいユーザ支援のあり方の検討にも応用することができ、試みとして自己効力感を高めることにより、ユーザビリティの問題点を緩和するアイディアについて検討を行った。<br /><br /> 本研究は、得られた知見の一般化にはなお限界があり、今後の研究により知見を蓄積することが必要である。また他にも検討すべき課題があるものの、今後の研究の基礎となる研究成果は得られており、実ユーザの利用体験をより快適で満足度の高いものとするために、貢献できるものと考えている。

著者

槙島 和紀

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.361-364, 2011-03-15

著者

小倉 英里 工藤 真代 柳 英夫

雑誌

研究報告デジタルドキュメント(DD)

巻号頁・発行日

vol.2010-DD-78, no.5, pp.1-8, 2010-11-19

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グローバル経済が加速する中で,英語版ドキュメントは海外市場進出の要となる.しかし,多くのメーカー企業では,英語版ドキュメントの言語品質の低さに悩まされている.英語のネイティブライターが関与していないことも原因のひとつだが,それ以上に,英訳を視野に入れて日本語版ドキュメントが作られていないことが,その最大の原因である.この研究では,英訳しづらい日本語の表現パターンを洗い出し,そのような日本語表現を規制できるかを検証し,規制された日本語は,その英訳の品質が改善することを明らかにした.