著者

北野 幹夫 辰浦 玄騎 足立 啓

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.53, pp.1-4, 2013-05-24

著者

内山 紀美子 佐々木 伸子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.14, no.27, pp.281-286, 2008

被引用文献数

3

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The Concept of the universal design is necessary in the design of pedestrian space. The pedestrian space is repaired in structural design, but the resting place of a side walk is not fully ensured. The aim of this paper is to discuss how to improve resting place from the results of investigation. As the contents of investigation, the benches of the sidewalk on the outskirts of a station are investigated and the investigated benches were divided into 5 groups. As the results, it is cleared that the plan of establishment of bench by the citizens should be reconsider.

著者

月坂 真之 今井 雅 南谷 崇

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2002, 2002-03-07

著者

松中 亮治 青山 吉 柄谷 友香 佐藤 寛之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.190-202, 2007

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本研究では,事業の社会的便益,ならびに,その長期的最大化,関連主体間の合意形成の得やすさなどの観点から,バリアフリー施設の整備優先順位を評価するための複数の評価基準を設定し,それぞれの基準に従う整備優先順位を探索した.その際,経年的な優先順序の比較においては極めて多数の組み合わせが考えられるため,遺伝アルゴリズムを用いて,各基準に従う整備優先順位を探索した.対象地域として京都市をとりあげ,交通バリアフリー法の法制度や自治体・公共交通事業者の予算制約を考慮し,多数の重点整備地区において複数の事業者が関連している状況下における整備優先順序について分析した.さらに,各評価基準に基づく整備優先順位を,実際に京都市が策定しているバリアフリー全体構想に基づく優先順位とも比較し,その特徴を明確化した.

著者

山上 伸 樫尾 博 北澤 英理子 高橋 一喜

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.155-160, 2007-03-01

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東京ガスのORチームは,社運を賭けて取り組んだ三大プロジェクトの遂行のために1971年に設立された.設立当初は華々しい成果を上げたものの,次第に課題が小粒になり,計算屋と化していった.梃入れにと1991年には研究部門へ移り,長期的な視点での研究に力を入れた.研究所での5年間の充電期間を経た後,企画部門に異動し,現在は経営に直結する課題の解決に携わっている.一方,2000年代に入ってから,ORを実践する組織が新たに二つできた.営業や製造供給の現場からのORニーズに応えるチームと,市場リスクを管理するチームである.三つのORチームはそれぞれに活躍している.

著者

浦壁 隆浩 岩田 明彦 田中 正明

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.37-42, 1997-01-22

被引用文献数

1

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PDPは数百Vの電圧パルスによって制御されており、また構造上容量成分が大きいため電圧パルスによる電力損失は無視することはできない。現在、PDPには電圧パルス発生回路に電力回収回路を付加することにより、この電力損失を抑えている。本報告では、電力回収回路の高効率化を目的とし、従来方式とは違う電流パス切り換え自己回収方式を提案した。この方式は、電荷の反転用に用いる2つのコイルの直、並列接続状態を充電期間の任意の時刻で切り換えることにより、パネル充電の傾きを最適化し、回収回路の高効率化を図つたものである。また、本回路の実パネルヘの適用時にPDPの放電特性に与える影響を調べた。本試験の結果、従来式と回路素子数が同じ条件の場合、従来比63%に電力損失を低減でき、また、損失が同じ条件の場合、回収回路構成素子を半分にできることが分かつた。

著者

数岡 孝幸

出版者

日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.110, no.5, pp.298-305, 2015-05

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日本で古くから造られている清酒は,現在では冠婚葬祭などに欠かせないほど生活に密着している。しかし,その消費量は1975年頃のピークを境に現在にいたるまで減少し続けている。その要因として,消費者が選択することができる酒類の増加,若者の酒離れ,主な清酒消費者の高齢化,さらには景気の低迷,娯楽の多様化にともなう酒類購入に企てられる費用の減少など様々な要因が考えられるが,消費者の嗜好の多様化もその一因であると考えられる。米,米麹,水を原料とし,総米に対する汲水歩合135%前後で仕込む清酒は,並行複発酵,高濃度仕込み,低温発酵,低カリウム濃度,乳酸酸性およびもろみ中での固形物の溶解といった他の酒類とは異なる清酒製造特有の発酵環境を形成している。清酒酵母は,そのような清酒製造条件下の酒母およびもろみで発酵力が強く良質の清酒を造る適性を持つ一群の酵母である。かつて日本には現存する数を大きく上回る清酒製造蔵が存在し,それぞれの立地条件(環境要因)や製造法,蔵付き酵母の性質で特色ある清酒が製造されてきたが,それは同時に造られる清酒の品質の不安定さを招いていた。近代的な清酒醸造では野生酵母に汚染されず良質な製品を安定して生産することを目的に,酒母製造工程において純粋培養した優良清酒酵母が多量に添加される。清酒の酒質は原料や製造工程における様々な要因によって変化するが,その中で清酒製造に使用する清酒酵母の種類は,清酒の酒質形成における重要な要素の一つである。

著者

原田 達也 坂田 晶子 森 武俊 佐藤 知正

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2000, 2000

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本研究では, 睡眠中生理量を無拘束かつ小型の装置で計測することを目的とする。具体的には等間隔に並べた圧力センサを枕の下に入れ, 圧力値をワンチップマイコンでA/D変換し, 同室のPCに無線で送る。PC上では呼吸数, 寝返り数を計測するアルゴリズムの構築を試みた。実験では, 医療用生理量計測機器とビデオカメラで睡眠中の寝返り数, 呼吸数を計測し, センサ枕による計測結果と比較する。また簡単なモデルを用いて, 呼吸に伴う頭部の圧力値変化を考察する。

出版者

立教大学コミュニティ福祉研究所

巻号頁・発行日

2013

著者

木村 徳国

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.51, pp.1671-1672, 1976-08-25

著者

高木 豊 巻田 泰治

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会春季分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.30, no.8, 1955-04-08

著者

鈴木 隆泰

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.1143-1150, 2013-03-25

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筆者はこれまで,『金光明経(Suvarna[-pra-]bhasottamasutrendraraja)』の制作意図に関して以下の<仮説>を提示してきた.・大乗仏教出家者の生き残り策としての経典:『金光明経』に見られる,従来の仏典では余り一般的ではなかった諸特徴は,仏教に比べてヒンドゥーの勢力がますます強くなるグプタ期以降のインドの社会状況の中で,余所ですでに説かれている様々な教説を集め,仏教の価値や有用性や完備性をアピールすることで,インド宗教界に生き残ってブッダに由来する法を伝えながら自らの修行を続けていこうとした,大乗仏教出家者の生き残り策のあらわれである.・一貫した編集意図,方針:『金光明経』の制作意図の一つが上記の「試み」にあるとするならば,多段階に渡る発展を通して『金光明経』制作者の意図は一貫していた.・蒐集の理由,意味:『金光明経』は様々な教義や儀礼の雑多な寄せ集めなどではなく,『金光明経』では様々な教義や儀礼に関する記述・情報を蒐集すること自体に意味があった.本稿では第4章「蓮華喩讃品(Kamalakara-parivarta)」に焦点を当て,<仮説>の検証を続けた.その結果,「仏教がかつての勢いを失いつつある中,仏教の存続に危機感を抱いた一部の出家者たちは,在家者から経済的支援を得てインド宗教界に踏みとどまり,仏教の伝承と実践という義務を果たすため,『金光明経』を制作した.『金光明経』の功徳や価値や有用性や完備性をアピールするため,適宜『金光明経』を増広発展させていったが,「蓮華喩讃品」においては他の多くの諸品とは異なり,世間的利益を説かず出世間的利益のみが求められている.これは,「蓮華喩讃品」に表れる祈願・誓願が,聞く側(在家者)ではなく説く側(出家者)のもののみであることに基づいていると考えられる.この「出家者の祈願・誓願は全て出世間的利益を求めるもの」ということに,『金光明経』が全篇に渡ってどれほど世間的利益を説こうとも,『金光明経』制作者の出家者としての「本義」「面目」があったものと判断される.同時に,『金光明経』が世間的利益を強調したのは,そこに魅力を感じる在家者を惹きつけ彼らから財政支援を受けることを目的としたからであって,出家者自身が出世間的利益を放棄したのではないことも確認される.」という結論を得たことで,所期の目的を達成した.『金光明経』から見る限りにおいても,インド仏教は第一義的には出家者のための宗教であったといえる.

著者

高橋 美佐子

出版者

宮城学院女子大学日本文学会

雑誌

日本文学ノート (ISSN:03867528)

巻号頁・発行日

no.50, pp.170-149, 2015-07

著者

金 永完 Young-Wan Kim

出版者

関西学院大学キリスト教と文化研究センター

雑誌

関西学院大学キリスト教と文化研究 (ISSN:13454382)

巻号頁・発行日

no.16, pp.99-126, 2014

著者

檜木 正博

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会 : Mechanical Engineering Congress, Japan

巻号頁・発行日

vol.2012, pp."W003003-1"-"W003003-3", 2012-09-09

著者

岡本 真希子

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.95-131, 2010-11

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本稿では,日本の植民地統治下におかれた台湾在住者の政治参加要求をめぐる,植民地社会および本国における相剋の過程を検討する。対象は,1914〜1915年の間に台湾人の権利獲得を目的とした「台湾同化会」成立から壊滅までで,台湾人・内地人双方の動向を視野に入れ,とりわけ在台湾内地人(総督府および民間内地人)の動向を明らかにしながら,政治参加と民族問題,植民地統治体制の相関関係について考察する。

著者

中村 健太

出版者

The Health Care Science Institute

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.19-37, 2007

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医薬・バイオ分野では,大学や公的研究機関の役割が重要である。本稿前半では,TLO法や日本版バイ・ドール法など公的部門に対して導入されたプロパテント政策が,バイオ特許の価値に如何なる影響を与えたかを検討し,特許を介した産学間技術移転の可能性を探った。分析によれば,これらの政策は,大学研究者が自らを出願人として「重要な」研究成果を特許化するように促してはいない。一方,公的研究機関が出願人である特許については,政策導入以降,その価値を高めつつあることが確認できた。すなわち,公的部門を対象としたプロパテント政策は,公的研究機関の研究者と大学に属する研究者の出願性向に対して,異なる影響を与えていると示唆される。後半では,産学連携が活発に行われている米国の事例を対象として,研究提携契約の特徴を検討した。大学から企業へは排他的ライセンス,或いは,排他的ライセンスを前提としたオプションが企業へ与えられることが多い。研究契約には,権利の帰属や特許化の決定主体,特許の維持管理費用の負担など様々な契約項目が存在する。通常,企業・大学共に個々の事項について,最大限の権利獲得を目指すため,両者の利害は一致せず,機会主義的行動も起こりかねない。しかし,成果の排他的ライセンスを所与とすることで,両者は利害の一致を見るため,個別の契約事項に関する交渉は容易であり,研究提携全体としての取引費用は節約される可能性がある。ただし,リサーチツール問題などで象徴的に語られるように,こうした契約形態による技術移転が常に社会的に望ましい効果を持つとは限らない点は十分に留意する必要がある。

著者

豊国

出版者

松林堂

雑誌

豊国錦絵集

巻号頁・発行日

1864

著者

桑野 弘隆

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

社会科学年報 (ISSN:03899519)

巻号頁・発行日

no.44, pp.89-102, 2010

著者

櫻田 智恵

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 = Asian and African area studies (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.93-99, 2016-11