著者

Adrian Shaughnessy

出版者

Unit Editions

巻号頁・発行日

2012

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学総合情報処理センター「広報」 (ISSN:13438638)

巻号頁・発行日

vol.16, (Released:2016-10-28)

著者

篠崎 彰彦

出版者

内閣府経済社会総合研究所

雑誌

経済分析 (ISSN:04534727)

巻号頁・発行日

no.179, pp.36-54, 2007-08

被引用文献数

1

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本研究は、全国9500社を対象に実施された平成15年度情報処理実態調査をもとに、どのような企業改革が具体的な情報化の効果に結びついているかを実証分析したものである。共通に回答が得られた3141社のデータをもとに、業務・組織体制面と人材面の企業改革が情報化の効果にどう関係しているかをロジット・モデル分析した結果、次の3点が明らかとなった。第一に、業務・組織体制面の社内見直しでは、内容によって集中化が効果的な場合と分散化が効果的な場合に分かれること、また、社内事務のペーパーレス化や重複業務見直しが効果をもたらしている一方で、組織上層部の権限や職務見直しは充分な効果が確認されないこと、第二に、社外と関連した業務や組織体制の見直しでは、商取引のペーパーレス化など一部の取組みで効果が確認されるものの、企業分割(取引の外部化)を伴うような事業の見直しや取引の打切りを伴うような企業間関係の見直しなど、ドラスティックな改革では情報化の効果との関係性があまり確認できないこと、第三に、人材面の対応では、社内研修、社外自己啓発の奨励など既存の従業員の教育やこれまでも取り組まれてきたアウトソーシングなどでは情報化の効果が確認できるが、中途採用や派遣社員など外部から組織内への人材移動は必ずしも効果に結びついていないことである。 これらを総合すると、情報化に際して、日本企業では、業務・組織面でも人材面でも、既存の仕組みの「恒常性」に大きな変化を及ぼすような企業改革の取組みは、必ずしも充分な効果に結びついておらず、情報化のメリットを充分に享受できない要因に「国本型」と形容される企業システムの特質が影響していることを示唆している。

著者

吉村 純一

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, 1995-12-25

著者

桑原 司

出版者

鹿児島大学

雑誌

経済学論集 (ISSN:03890104)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.69-86, 2001-03-31

出版者

日経BP社

雑誌

日経Linux (ISSN:13450182)

巻号頁・発行日

vol.8, no.12, pp.69-74, 2006-12

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インストールせずにドライブから直接OSを起動できるCD-ROM/DVD-ROMを「LiveCD」(またはLiveDVD)と呼ぶ。「kadischi」(カダシー)というソフトを使えば,Fedora Coreを基にLiveCDを手軽に作成できる。パッケージの取捨選択には,Fedora Core 6のインストーラ「Anaconda」を使う。

著者

丹野 眞智俊

出版者

神戸親和女子大学

雑誌

神戸親和女子大学児童教育学研究 (ISSN:13420305)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.1-10, 2003-03-01

被引用文献数

1

著者

髙﨑 三千代 パラストゥティ ロニ 稲葉 みどり

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.75-83, 2016-03-31

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愛知教育大学では、国際交流基金による平成27年度「海外日本語教育インターン派遣プログラム」により、教育学部日本語教育コース1年生1名をインターンとしてインドネシア国立スラバヤ大学へ派遣した。研修を充実したものにするため、双方の大学で連携して指導体制を組み、送り出しから現地での研修、事後の指導までの一連の過程を体系的に行えるような研修プログラムの開発と実践をめざした。プログラムは、「日本語教育研修(教育実習を含む)」「異文化体験」「国際交流・地域交流」の3本の柱を立てて作成した。本稿では、実施したインターン研修プログラム概要の紹介、教育実習の方法、カウンセリング、インターン学生のキャンパス内外での活動・体験に関する報告、プログラム運営面からの報告等を行い、プログラムの役割、成果、課題等を考察した。そして、送り出し側と受け入れ側の双方にメリットのあるプログラムの構築に向けて体制の整備を提案した。

著者

Ippei Torii Kaoruko Ohtani Takahito Niwa Naohiro Ishii

出版者

一般社団法人 情報処理学会

雑誌

Journal of Information Processing (ISSN:18826652)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.633-639, 2012 (Released:2012-07-15)

参考文献数

13

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This paper attempts to activate a large scale shopping district (shotengai) using new internet techniques. Recently decline of shotengai is a serious problem by development of large shopping centers. We made a new approach with internet techniques to activate shotengai, which is a typical Japanese shopping district. The Osu Shotengai is one of the most famous shotengai in Nagoya, Japan, which includes about 400 stores. We developed Osu shotengai official web site, called “At Osu.” First, the information of 400 stores in Osu shotengai, which includes 9 streets, was collected. Then we created an interactive “Information Visualization System” to put fresh information of shotengai on the web site in real time. It includes “Comment Upload System, ” where store owners can upload their comments and informing news directly on the web site. Further, we developed a new approach to stimulate store owners motivations for participating in the web site. And we also mention about an attractive and interactive web design using twitters to get opinions of users. By developing the new web site, the number of visitors of “At Osu” has increased rapidly. Many articles about this new approach to activate shotengai with a web site were published in newspapers or magazines and we have receives many inquiries.

著者

井元 りえ

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.56, 2013

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【目的】西オーストラリア州の家庭科のカリキュラムと授業の内容を分析し、日本の家庭科と比較検討し、日本の家庭科の発展に資することを目的とする。 【方法】2012年9月に、オーストラリア、パースで以下の2つの調査を行った。(1)西オーストラリア州政府のDept Education and TrainingのMs. Yates Marilynを訪問し、家庭科教育行政について聞き取り調査、(2)Belridge Senior High SchoolのMs. Girvan Lynetteを訪ね、高等学校の家庭科の現状を調査(インタビュー調査及び授業見学)。それらの内容を日本の家庭科と比較検討する。 【結果及び考察】 (1)オーストラリアでは従来の州毎のカリキュラムが、全国統一カリキュラム(National Curriculum)に変わりつつある。すでに、4つの教科(History, Mathematics, English, Science)で全国統一カリキュラムが実施されている。家庭科(Design and Technology)の新しいカリキュラムは、アドバイザリーグループ(advisory panel)が作っている最中である。家庭科の中にdigital technologiesを含むことも課題となっている。 現在の西オーストラリア州の家庭科のカリキュラムは、例えばYear 11 – 12 (16 -17歳)(日本の高校2,3年生に当たる)では、学習内容に、「Stage1 UNIT 1AF」というように番号がふられて、分かれており、ひとつのUNITを1学期(semester)で学ぶことになっている。生徒によって学ぶ内容が異なり、A1~2を学ぶ生徒もいれば、Bを学ぶ生徒もいる。Year12の最後にはテストがある。 (2)ベルリッジ高等学校を訪問し、Lyn Girvan先生に家庭科の授業を見せて頂いた。 この学校のカリキュラムは、以下の通りである。 ・8年生(13歳)1学期(週に2時間、20週)、2学期(別のグループの生徒が同じ授業を受ける) 10週 食物、10週 被服(ミシンを用いたピローケース作り、ミシンを用いたペンケース作り、手   縫いのフェルトマグネット) ・ 9年生 1学期(週に2時間、20週)食物 ・ 10年生 3つのコースから選択(1年間に40週)(1)食物と文化、(2)職業における食品、(3)家族、地域と自分。3つすべてを選んでも良い。 ・ 11, 12年生 3つのコースから選択(週に4時間、1年間32-35週) 職業体験と卒業試験があるため、授業を行う週の数が少ない。 1)「食物・科学・技術」の中の「ホスピタリティー」と「製品」 2)「子ども・家族・地域」 実際の授業では、講義と実習を見学できた。講義は「子ども・家族・地域」の学習として「育児について」、調理実習は「梨のタルト」と「スパゲティー・カルボナーラ」の学習、被服実習は、「ペンケースづくり」と「ドレスづくり」を見学した。日本では、実習の場合2時間をとって行うが、本校では1時間で行っていたため、時間が短く、実習だけで終わってしまっていた。理論は別の時間に教えているということだが、理論と実践の学習をどのように関連させるのかが難しいのではないかと感じた。 「ドレスづくり」は大変高度な被服製作技術が必要な授業であった。日本では、高校の専門科目で行われているような内容であった。また、育児についての講義では、教師が作成したワークシートに沿った自主的な調べ学習が中心となっていた。 また、家庭科室に掲示してあった食品群別摂取量の目安については、パン・穀物が5+、野菜が4、果物が3、牛乳・乳製品が2、肉・それに代替できるものが2、嗜好品が2以下、とされていた。日本と比べると、果物の量が多いことと、嗜好品も載せていることが違いである。 なお、最近、Stephaney AlexanderのKitchen Garden Programというのがオーストラリア全国で盛んに行われており、本校の生徒も近くの小学校で児童と共にその活動をしたということである。このプログラムは、2001年に始まったもので、現在全国267校が参加している。 日本の家庭科においても、農産物の生産に関する学習を取り入れたりする試みもあるが、このように全国的な取り組みはないので、注目に値する。食生活に関する教育では、このような生産に関する教育が環境教育の視点から非常に重要だと考えられる。

著者

後藤 繁生 橋本 昌嗣 横沢 智彦 佐野 健太郎 中村 維男

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム一般講演論文集

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.425-426, 2005-08-22

著者

坊農 真弓

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.9-22, 2015 (Released:2015-09-15)

参考文献数

27

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Based on a fieldwork in a human-robot theatre project, we analyze multimodal-ity and sequential organizations in human-robot interaction. In 2008, the collabo-ration between the Seinendan Theater Company and Osaka University began as the Robot/Android-Human Theater project. Their performances were carried out in 33 cities in 15 countries. From July to October in 2012, we video-recorded all the rehearsals of Sannin-shimai (Three Sisters, original story by Chekhov), written and directed by Oriza Hirata. In May 2013, we designed an experiment using Oriza:s theatrical ap-proach in order to investigate how a social robot meets a human in a shopping mall. This was conducted in an experimental room at the Advanced Telecommunications Research Institute (ATR) in Japan. We apply the concepts of F-formation and par-ticipation framework and analyze (1) how the director gradually shapes an interaction using human and robot/android actors, and (2) how the human actors gradually change their performances by themselves without the director’s instruction. These analyses on the stage and in the experimental setting provide an opportunity to better understand how people organize conversational interactions in daily life and to help design a better social robot in the future.

著者

丁 安平 小野 雅之

出版者

日本農業市場学会

雑誌

農業市場研究 (ISSN:1341934X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.139-144, 2002-12-31

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中国黒竜江省においては、日本と韓国のMA米輸入と日本からの栽培技術や精米技術の導入によってジャポニカ米の生産・輸出が増加している。さらに、WTO加盟によって米の輸出志向が強まろうとしている。そこで本稿では、中国最大の米生産・輸出地域である黒竜江省を対象に、米輸出体制が抱える問題を明らかにするとともに、近年における輸出体制の改革の展開方向について検討した。第1の問題は、中国の米生産・流通は、改革開放以降、段階的に規制が緩和されてきたが、米輸出については依然として中央政府の一元的管理のもとにおかれており、吉林省を除く各地方政府には輸出権が与えられていないことである。そのため、黒竜江省は中央政府の輸出機関へ米の供給という役割のみを与えられるにとどまっている。第2の問題は、中央政府の機関である国内供給部門や輸出部門と省政府の間の連携や、国内供給部門と輸出部門の間の連携が不十分であり、国内供給と輸出との統一的な管理・調整行われていないことである。その結果、省内の米生産の状況が輸出部門に適切に伝達されず、機動的な米輸出を困難にしている要因となっている。このような問題を解決するため、2001年に黒竜江省政府が主導して国内供給部門や輸出部門との連携を強化し、省政府が米の国内供給と輸出に関与できるようにした。さらに、省農業委員会の組織を改革し、米をはじめとする重要農産物の生産・輸出の調整機能を強化した。以上の改革によって、黒竜江省内の米生産・輸出に対する省政府の発言力が強まるとともに、日本向け米輸出が拡大することが考えられる。

著者

岡本 正明

出版者

京都大学東南アジア研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.137-158, 2007-06-30

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

芳年

出版者

綱島亀吉

雑誌

あづまにしきゑ

巻号頁・発行日

1888

著者

芳年

出版者

綱島亀吉

雑誌

あづまにしきゑ

巻号頁・発行日

1888

著者

柏木 善治

出版者

総合研究大学院大学文化科学研究科

雑誌

総研大文化科学研究 (ISSN:1883096X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.83-110, 2011-03

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相模の6世紀後半~7世紀代に展開する古墳・横穴墓をみていくことから、地域内の状況を整理し、地域の担った役割について理解の一端を提示した。 相模の三ノ宮地域には、登尾山古墳や埒免古墳など豊富な副葬品を持つ古墳が知られており、その豊富さと横穴式石室の様相や墳丘の規模などを鑑みて、いわゆる相武国造の奥津城とも考えられてきた地域である。この古墳や横穴墓の集中する地について、三ノ宮古墳群と呼称し、その地理的な広がりについては延喜式内社である三ノ宮比々多神社を中心におよそ直径2.5km四方の範囲として提示した。また、登尾山古墳の現地表観察などから、前方後円墳としての存在も推察した。 相模の地では近年の調査成果により、当該時期の前方後円墳が多く認められることとなった。それらの抽出とともに、三ノ宮古墳群が展開する相武国造域と隣接する師長国造域について、古墳の立地や群内の構成などを比較した。そこからは一つの古墳群を中心として主要墓域が限られるものと、河川流域に応じて立地を違えていくものの二つのパターンなどが確認された。 副葬品の優劣について、高塚墳と横穴墓が同じ古墳群内に展開する場合は、高塚墳の首長墓から出土する副葬品の優位は顕著で、やや時期が遅れると横穴墓の被葬者がそれら副葬品を採用していく状況をみた。また、横穴墓のみが卓越する地域では、副葬品としての優品採用は高塚墳による首長墓と同時期に行なわれたとし、その役割としては朝鮮半島情勢などを受けた国家の運営にかかる兵站等戦闘物資及び生活物資輸送拠点における中継基地としての、中継中核地域という位置付けをした。 前方後円墳が古墳時代中期の築造中断期間を経て、6世紀後半~7世紀初頭に期間を限定しつつ再度盛行と終焉を迎えることをみて、それは一世代が一基を築造するという様相を示すとした。この現象は地域主導の内在的な要因によるものではなく、外在的な要因に基づくとした。その要因としては、朝鮮半島情勢などのアジア的規模の政変の煽りを受けた事象として捉え、中央としては大和政権の一員であることの確認行為、地方としては前方後円墳という墳形表示により大和政権の後ろ盾という権威表示による地方運営という、両者にとっての国家運営・地方運営の思惑が一致した結果として捉えた。I propose an examination of the role of a local community in medieval Japanese society, from investigating aspects of <i>Kofun</i> and <i>Yokoanabo</i> (cave tombs) spread out in the Sagami region from the late 6^th to 7^th century.It is known that there are some <i>Kofun</i> which have many possessions buried together with a dead body, such as the <i>Tonoyama Kofun</i> or the <i>Rachimen Kofun</i> in the <i>Sannomiya</i> area, <i>Sagami</i> region. This area was considered as a graveyard of the <i>Sagami Kokuzo</i> (国造) with respect to the abundance of possessions buried together with a dead body, characteristics of the horizontal stone chamber, and the dimensions of the tomb mounds. I call this area in which many <i>Kofun</i> and <i>Yokoanabo</i> are concentrated the "Sannomiya Kofun group" and I establish that the area encompasses 2.5 km square around <i>Sannomiya-Hibita</i> shrine, which was <i>Shikinaisha</i> (式内社) provided by <i>Engishiki</i> (延喜式) book of laws and regulations. And I interpret the <i>Tonoyama kofun</i> as a keyhole-shaped tomb mound through the observation of the present topography.Recent excavations have revealed that there are many keyhole-shaped tomb mounds in the Sagami region. I compared the <i>Sagami Kokuzo</i> area, including the <i>Sannomiya Kofun</i> group, with the <i>Shinaga Kokuzo</i> area, focusing on the locations of tomb mounds and the structure of tomb types in a group. As a result, I found two phases. One is the case in which the main area of tombs were limited around a kofun group, and in the other case the main area of tombs moved along a river with the passage of time.I also found abundant superior possessions buried with a dead body which were excavated from a tomb mound of the chief, in cases where there are tomb mounds and <i>Yokoanabo</i> in a same <i>Kofun</i> group area. With the passage of time, abundant superior possessions came to be buried with a dead body in <i>Yokoanabo</i>. In the case of the areas which are predominant in <i>Yokoanabo</i>, abundant superior possessions were buried in <i>Yokoanabo</i> the same as in a tomb mound of a chief. I think these areas acted as relay stations for the transportation of arms and other necessities for state control.Many keyhole-shaped tomb mounds were made and then went out of use from the late 6^th to the early 7^th century, through the time of an interruption in making keyhole-shaped tomb mounds. I think these facts reflect that a keyhole-shaped tomb mound was made for one person for generations, as influenced by external factors rather than internal factors of the area. From the background of the political change in Asia and the political situation of the Korean Peninsula, the structure of <i>Yamato Seiken</i> (political power) confirms that local chiefs held <i>Yamato Seiken</i>, and local chiefs gained political power and support for local governments through keyhole-shaped tombs. This influenced the consensus of expectations of the central political power and local chiefs.

著者

ジャック・デュパン [ほか] 著 丸川誠司訳

出版者

未知谷

巻号頁・発行日

2011

著者

小泉 尚嗣

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

pp.2012ap03, (Released:2012-12-05)

参考文献数

62

被引用文献数

7 6

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Research on coseismic and postseismic groundwater pressure changes is important for evaluating long-term groundwater stability in seismically active regions such as Japan. It is also important for preventing and reducing earthquake-induced geological disasters such as landslides. This study reviews literature and clarifies abrupt coseismic changes and subsequent postseismic gradual changes in groundwater pressure. Coseismic changes result from ground shaking and coseismic crustal deformation. Postseismic changes are gradual changes, which can be described by a diffusion equation with new initial values and boundary conditions due to ground shaking and coseismic crustal deformation. The effects of crustal deformation on groundwater pressure appear to be limited in the vicinity of the seismic source region, although that of ground shaking can remain in distant areas. Because a variety of factors and conditions affect earthquake-related groundwater pressure changes, each should be investigated to more accurately clarify the effects on coseismic and postseismic groundwater pressure changes. This research may contribute toward clarifying seismicity mechanisms triggered by distant earthquakes.

著者

西口 敏宏

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織学会大会論文集 (ISSN:21868530)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.200-205, 2015-07-31 (Released:2015-07-31)

参考文献数

18

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This paper examines community-level social capital, or community capital for short. Building on existing literature on social capital and supply chain networks, we specifically look at the community networks that evolved among the natives of China’s Wenzhou, often referred to as the birthplace of spontaneous Chinese capitalism. A key is to understand in depth whether and how individuals interact in local contingencies, to form a coherent pattern that may facilitate or inhibit further collective action. To what extent, moreover, is such pattern generation a product of community norms, values and strategies shared by community members? How does such pattern generation differ from other communities whose collective performance is less impressive? And why? This research directly addresses these issues with original evidence. Drawing on extensive fieldwork, we investigate, at the community level, the emerging networking patterns of Chinese entrepreneurs from Wenzhou, whose striking economic success has been widely noted. In particular, we examine the extent to which Wenzhounese entrepreneurs’ rapid rewiring of their links with various transnational locales and the concomitant efficient network search and information sharing on the basis of community cohesiveness is related to Wenzhou’s success. We find “commensurate trust”shared and enjoyed among its exclusionary community members a key to decode the secrets of their success as well as to limit their evolvability.