著者

栗山 正光

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.138-143, 2010-04-01

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オープンアクセス(OA)の起源,定義,リポジトリ,OA方針/義務化という四つのトピックに焦点を当てて関連文献をレビューした。ハーナッドの破壊的提案,PLoSの公開状,BBB定義,機関リポジトリと主題リポジトリをめぐる議論,大学や研究助成機関のOA方針および義務化の事例などに関する海外文献を取り上げて論じた。

著者

三根 慎二

出版者

大学図書館研究編集委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.54-64, 2007-08

被引用文献数

1

著者

時実 象一

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.421-427, 2005-10-01

被引用文献数

7

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オープンアクセス運動の歴史を, その重要な原動力であったSPARCを中心として振り返り, 最近の米国国立衛生研究所(NIH)の公共アクセス方針や欧州でのオープンアクセスの運動を紹介する。またオープンアクセス運動の主要な柱となっている, 電子論文リポジトリ(分野別リポジトリ, 研究機関リポジトリ, 研究助成機関リポジトリ)についてまとめた。

著者

石井 奈都

出版者

国立情報学研究所

雑誌

SPARC Japan news letter (ISSN:18835171)

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-4, 2012-01

著者

阿藤 誠

出版者

日本統計協会

雑誌

統計 (ISSN:02857677)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.46-49, 2015-03

著者

山北 昌毅

出版者

システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 : システム制御情報学会誌 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.261-266, 2006-07-15

被引用文献数

3

著者

佐々木 直彦 桃野 正

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.93, no.12, pp.792-798, 2007-12-01

被引用文献数

1 3

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The Japanese sword has excellent strength-toughness balance given by two traditional processes. One process is compounding of inner tough iron and outer strong steel. And the other process is cooling-rate control quenching by using thickness of clay-coating before quenching. However, it is a precondition for acquiring high strength-toughness that carbon content of sword parts are regulated in proper quantities. Carbon content of sword parts is very important and controlled under forging process which contains TSUMI-WAKASHI (forge-welding piled steel chips) work and fold-forging. Therefore, changes in carbon content of TAMA-HAGANE steels and carbon steels under traditional forging process were investigated in this study. Changes in carbon content depended on enclosing decarburized or carburized surface in steel as forge-weld interface. Total changes in carbon content were proportional to total layers of included surface in steel. Changes in carbon content per one forge-welded layer. "d (mass%/layer)" was ruled by carbon content of raw materials "C_0 (mass%)". When C_0 is over 0.2 mass%, carbon content of forged steel is decreasing and the more C_0, the more |d|. C_0 is under 0.2 mass%, carbon content is increasing. The mass of forged steels is 4% increasing per one fold-forging cycle, but d is not affected by changes in mass of them.

著者

岡本 貴久子 Kikuko OKAMOTO オカモト キクコ

出版者

総研大文化科学研究

雑誌

総研大文化科学研究 (ISSN:1883096X)

巻号頁・発行日

no.10, pp.69-97, 2014-03

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本稿で取り上げるテーマは、東京帝国大学教授本多静六林学博士が取り組んだ明治期の学校教育に関わる記念植樹である。ここでは特に本多が著した『学校樹栽造林法』や大学演習林における諸活動を拠り所に、明治期の学校植林の導入時における社会的背景や米国の学校植林思想、森林に係る法制度を検討することにより、近代日本における学校記念植樹の支柱となったと考えられる自然観について考察することを目的とする。 竹本太郎氏の先行研究の通り、明治28(1895)年、文部次官牧野伸顕は米国で営まれていたArbor Dayと称する植樹日に影響され、小学児童による学校樹栽を奨励する。今日、学校林と呼ばれる植林のさきがけと言える活動だが、当時の目的は第一に不毛な山林を有効活用し、且つ学校基本財産を増築することにあった。同時に皆で樹木を植えることは団体行動における児童の規律性や自然への愛好心、延いては国を愛する心の涵養に効果があるとして小学校教育に導入されたのである。 学校樹栽に係る方法論の構築を牧野より委嘱された新鋭の林学者本多静六は、「木一本首一つ」といわれた時代に行なわれたような厳しい山の労働として植林作業ではなく、「修学の記念」として風景を楽しみながら山に入り、健康づくりを兼ねた一種の運動会の如く、レクレーションの要素を備えた植林活動を推奨した。「百年の長計」という森づくりでは、持続可能であることが肝要であり、経済学博士の肩書きを有する本多は、費用をかけずに誰でも気軽に参加できる方法を論じ、楽しさをその活動の根本に据えたのである。 本多の説く学校樹栽造林法は、日露戦捷の動向やメディアの宣揚効果とともに各地に普及するが、これは本多の方法論が必ずしも西洋的、近代合理的な自然観に傾くものではなく、「不二道」という実践道徳の要素を含む富士山信仰を身に付けた、本多の伝統思想が生かされたところに構築された方法論であったことに基因すると考えられる。明治期の学校樹栽活動においては前近代と近代の、或いは東洋と西洋の自然観が効果的に発揮されたところにその展開を見たといえるのではないだろうか。This article focuses on the primary school memorial forestry activities in the Meiji era that were promoted by Dr. Honda Seiroku, a professor of the Imperial University of Tokyo. By analyzing his text Gakkō jusai zōrinhō (The Method of School Forestry) and his planting operations in the forest for research managed by his university, and by examining the historical and social context of his innovations, as well as the related forestry ordinances, I explore what his view of nature might be based on. As mentioned in a previous study of Dr. Takemoto Tarō (Sanrin, No. 1506), Makino Nobuaki was impressed by the institution of Arbor Day in the United States and in 1895, when he was serving as Vice-Minister of Education, gave an instructional address on school forestry to primary school principals (in what is now called Gakkō Shokurin). The aims of school forestry activities were not simply educational, that is, to cultivate children's discipline, love of nature, and patriotism, but were also administrative—to increase and manage school funds by planting trees. Makino entrusted the promising Dr. Honda with the task of coming up with the method of school forestry and recommended tree planting to memorialize school excursions on which pupils enjoyed going into the hills and mountains and observing the scenery, a healthful recreational activity similar to sports days. The essential condition for any long-term planting is sustainability; therefore Dr. Honda, who also happened to be an economist, lectured on a feasible approach to planting, in which anyone can participate without constraint as a form of enjoyment rather than as hard work. Honda's Gakkō jusai zōrinhō method was disseminated throughout Japan in the Meiji era, at a time of rising spirits in commemoration of victory in the Russo-Japanese War, when national media were contributing reports on school forestry activities. The reason for this was not so much a partiality toward westernization and rationalization, but rather it was that the method of Honda—who venerated practical morality and had also imbibed the folk belief in the divinity of Mt. Fuji—is arguably more of an integration of the thoughts of East and West, or Tradition and Modernity.

著者

Kataoka Emi カタオカ エミ 片岡 えみ

出版者

駒澤大学文学部社会学科

雑誌

駒沢社会学研究 : 文学部社会学科研究報告 (ISSN:03899918)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.53-87, 2015-03

著者

藤原 健志 村上 達也 西村 多久磨 濱口 佳和 櫻井 茂男

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.187-196, 2014 (Released:2015-03-27)

参考文献数

38

被引用文献数

4 4

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本研究の目的は, 小学生を対象とした対人的感謝尺度を開発し, その信頼性と妥当性を検討することであった。小学4年生から6年生までの1,068名を対象とし, 対人的感謝, ポジティブ感情, ネガティブ感情, 共感性, 自己価値, 友人関係認知, 攻撃性を含む質問紙調査を実施した。主成分分析と確認的因子分析の結果, 1因子8項目から成る対人的感謝尺度が構成された。対人的感謝尺度は高いα係数を示し, 十分な内的一貫性が認められた。また, 対人的感謝尺度は当初の想定通り, ポジティブ感情や共感性, 友人関係の良好さと正の関連を, 攻撃性と負の関連を有していた。以上より, 対人的感謝尺度の併存的妥当性が確認された。さらに, 尺度得点については, 男女差が認められ, 女子の得点が男子の得点よりも有意に高かった。最後に, 本尺度の利用可能性について考察されるとともに, 今後の感謝研究に関して議論された。

著者

石光 美紀 イシミツ ミキ Ishimitsu Miki

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.301-312, 2001-03

著者

西田 春彦

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.11-29, 1978-03-31

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日本の数理社会学は、戦後の社会調査の計量的な面の発展に由来している。態度測定法を含む尺度構成法を充実することによって、社会学的現象を測定し、対象の特色を明らかにしようと試みてきた。一次元尺度は一本の軸上で対象を矛盾なく位置づける場合をいうが、一次元尺度では適切に測り切れないことが多い。そこで多次元尺度をつくり、出来るだけ最小の次元をもった多次元空間内に対象を矛盾なく配置して、対象の特色を明らかにしようとする動きが出てきた。データが非計量的な場合にも多次元尺度を適用するようになった。その中で、反応と反応をする人を同時に扱い、個人差を計算しようという一連の考え方がある。これは都市の個性、時点の個性などにも拡張することが出来る。<BR>日本の数理社会学のもう一つの関心をもたれている領域は社会移動の研究である。すでに、二七年、三〇年に日本社会学会によるSSM調査がある。現在では世代内移動よりも世代間移動に、状態の記述評価よりも説明の方に関心が向けられるようになった。社会移動量の測定だけでなく、分散分析やパス分析によって移動の説明変数の効き方を求めるようになったが、まだ多くの問題を含んでいる。日本の数理社会学の研究者は少数で動向をいうには不十分であるが、昭和四〇年代から統計的手法のほかに数学的モデルを社会学に導入しようとする動きが見られるようになった。

著者

角 康之 西田 豊明 坊農 真弓 來嶋 宏幸

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.945-949, 2008-08-15

被引用文献数

7

著者

佐藤 萌都子 田村 幸嗣 吉田 裕一郎 河野 芳廣 森山 裕一(MD)

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100387-48100387, 2013

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【はじめに、目的】 癌患者、その家族にとって終末期をどのように過ごすかは大きな問題のひとつである。今回、癌の進行に伴い、ADLおよび活動意欲が低下し、目標喪失となった終末期癌患者への理学療法を担当した。本症例を通し、意識変化のきっかけを与えることで、共通目標の設定・自宅退院が可能となった症例を経験する機会を得たため、報告する。【方法】 症例は30歳代女性。子宮肉腫に対し、他院にて子宮全摘+両側付属器切除施行。その6年後、子宮肉腫クラスV再発を認められ、当院にて抗癌剤治療目的に入院となる。生命予後については、主治医より"年単位は難しい"と入院時のインフォームドコンセントにて症例・ご家族に対し告知済みである。ご家族は夫・両親・義理の母親を中心に終日誰かが病室にいる状態であり、症例に対し非常に協力的であった。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に沿って個人情報保護に配慮し、患者情報を診療記録から抽出した。症例ご家族に対し、本学会にて症例報告を行うことについて同意を得た。また、当院の倫理委員会の承諾も受けた。【結果】 当院入院から退院までを以下の3相に分け、経過を報告する。(介入初期)当院入院約1ヶ月経過し、機能改善目的にリハビリテーション(以下リハ)開始となった。介入当初は、PS2~3と個室内トイレへは点滴台歩行にて自立レベルであったが、終日嘔気・嘔吐に加え間欠的な腹部痛、下腿浮腫を中心とした倦怠感により臥床傾向であった。また、人目を気にすることで個室外出はほとんどみられず、"リハが入っても何もできない"とリハ介入に対しての強い不安が聞かれた。そこで、まずは「個室からリハ室までの外出」を目標に、他の利用者のいない昼休み時間を利用するなど環境設定をしながら、少しずつ離床を図った。(活動範囲拡大期)点滴台歩行に加え自転車エルゴメーターを中心に運動耐容能改善を図るなかで、"思ったより歩けた""動けるなら自宅に帰って妻らしく家事がしたい"など心理的変化に加え、意欲的な発言がみられ始めた。一時的には病棟内を散歩するなど、人前に出る機会も多くなり、身体機能の向上を図ることができた。PTに対して、在宅復帰への希望がある一方で、ご家族の負担となることへの不安を話す場面もあったが、症例、ご家族、病棟スタッフを含め「自宅退院」という目標を共有した。その後、抗癌剤治療の合間に自宅退院の予行を含め、訪問看護を導入しながら一時退院となった。(自宅復帰移行期)再入院に伴い再び介入したが、抗癌剤治療開始に併せ、腹水の増加や熱発・嘔吐が持続し、誤嚥性肺炎を呈するとNGチューブ・ドレーン留置となり、徐々にベッドサイドでの身体機能維持を目標とした緩和的な介入が中心となった。加えて、症状の不安定性により積極的な介入が行えない日が増えた。そのため、病棟との連携の中で疼痛コントロールを図った上での介入を行い、リラクゼーション・下腿浮腫に対するマッサージをはじめとし、体調に合わせたプログラム設定の中で、個室内の点滴台歩行の継続を図り、機能維持に努めた。最終的な自宅退院が近づく中、希望がみられる一方で"家に帰っても家族の迷惑になるのでは"という強い不安が聞かれたが、家族の受け入れを得ることができ、再入院から2ヵ月後、状態維持のまま自宅退院となった。【考察】 介入当初、活動意欲の低かった症例に対し目標設定を行うことに大変苦慮したが、症例に合わせた環境設定を行うことで個室外への離床を図ることができ、そこから前向きな意識変化を生み出せたことが自宅退院という共通目標設定に大きく繋がったと考える。また、終末期においてADL低下は避けられないが、緩和的介入へ移行し症状が不安定な中でも介入し続けることで治療はまだ続いているという精神的な支えとなり、身体機能低下を遅らせるだけでなく、目標への意欲を保持することも可能であると考える。自宅退院が決まったのち、症例からは笑顔とともに"やっぱり家が良いね"と、ご家族からは"家に帰らせることができて良かった"という発言が聞かれ、QOL向上を図れたことから今回のPT介入は適切なものであったと考える。【理学療法学研究としての意義】 癌の終末期において、QOLの向上を図ることは重要である。ADL機能の向上が図れなくなった時こそ、身体機能面への介入だけでなく、症例に合わせた理学療法を行い、目標を共有し意識を高めることはQOL向上に有効なアプローチと考える。

著者

西尾 ゆかり

出版者

大阪医科大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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2型糖尿病患者の主観的評価による睡眠と血糖コントロール(HbA1c)との関連を明らかにすることを目的に本研究を行った。その結果、(1)「睡眠の質」の評価が悪い、(2)「睡眠時間」が6時間未満である者はHbA1cが高くなることが明らかになった。また、女性で短時間睡眠の者のHbA1cはそうでない者より有意に高いことが明らかとなった。

著者

近藤 裕昭 劉 発華

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.179-192, 1998-05-10

被引用文献数

48

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1次元の都市キャノピーモデルを作成し, 都市の熱環境を調べた。メンスケール気象モデルの水平1格子程度の空間(数km四方)のビルの配置を簡略化して取り扱い, 平均ビル幅, 平均道路幅, ビルの高度分布をパラメータとして, 道路面や各高度の壁面・屋上面における平均的な熱収支を計算して顕熱量を求めた。また, 人工廃熱も高度別に与えるようにした。すべてのビル高度が33mとした場合, ビル幅と道路幅が30mの時, キャノピーの地上3mの気温はビルが無い場合に比べて午後から夜間にかけて約1K上昇した。道路幅を狭くすると昼間の気温は更に上昇するが, 夜間は気温が下がる傾向を示した。東京駅付近の人工廃熱量の日変化を与えて計算すると, ビルが存在すると地表付近の気温上昇はビルが無い場合に比べて大きく, また廃熱源が地上付近にあった場合の方が屋上に廃熱源を置いた場合に比べて温度上昇が大きいことが示された。

著者

小笠原 博毅

出版者

神戸大学大学院国際文化学研究科

雑誌

国際文化学研究 (ISSN:13405217)

巻号頁・発行日

no.30, pp.101-114, 2008-07

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Synopsis: Drawing upon five ways that could provide a better understanding of contemporary Japanese society, this paper attempts to tentatively construct views that clarify how specific cultural currents affect our lives under the neo-liberal political and economic condition. These five ways do not regard the field of culture as self-evident. Culture should not be prioritised in social analysis. Even if culture could be considered as relatively autonomous, in what condition can we say so? What force can make it possible to represent culture as relatively autonomous? The important task I would like to propose here is to re-address contemporary Japanese culture as an ensemble of uncertain practices. First, the 1980s is considered as the period that has generated a particular pattern of cultural nationalism among intellectuals. Second, the global trend of 'made-in-Japan' worked as a potential campaign for promoting the neoliberal fashion of cultural production. Third, ai, sorrow/love, is valuable to analyse who is 'in' and who is 'out' of a community that can enjoy a specific kind of love, that is, nationalism. Love without sorrow to others, I suggest, could inevitably lead to drawing a rigid line between 'in' and 'out'. Fourth, ido, moving/sameness-difference makes it possible for us to see the way that the irresistible trend of migration has long been a part of Japanese society. However, this obvious history of moving is submerged by the recent cultural nationalism into the logic of sameness-difference. Those who do not move are 'same' while moving generates difference. Then, the communality among those who do not seem to move is expected and presumed. Fifth and last, the warning words of the African-American savant W.E.B.DuBois in 1930s remind us that Japan has been ceaselessly involved in the global modern geopolitics of 'colour line', the racialised division, since her modernisation. Although this history is not properly recognised, DuBois is useful to reexamine this historical negligence. It is particularly true to those who believe that contemporary Japan has little to do with race and racism. Instead, they are keen to problematise 'race' as exception, the thing that rarely matters in the traditionally tolerant cultural environment. Introducing the Tokyo municipal governor Ishihara Shintaro's deliberately racist speech, I examine the ways in which 'race' comes to occupy the central part among political relations rather than to be an occasionally discussed, peripheral and simple political issue.

著者

中村徹 渡辺龍 清本晋作 高崎晴夫 三宅優

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.13-20, 2015-01-15

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筆者らは2011年より,データ対象者のプライバシーを適切に保護できるパーソナルデータ流通基盤として,Privacy Policy Manager(PPM)の設計と開発を行ってきた.本稿では特にプライバシー保護の観点から必要となる要件定義を中心として,PPMの設計について説明する.次に筆者らがこれまで進めてきたPPMのプロトタイプ開発について紹介する.さらに,2013年に行ったPPMの実証実験,および経産省ベストプラクティス認定について紹介する.

著者

Jin Jia Shang-lei Yang Wei-yuan Ni Jian-ying Bai Yang-shenglan Lin

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

ISIJ International (ISSN:09151559)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.338-338, 2015 (Released:2015-02-06)

著者

北原 寛子

出版者

北海道大学ドイツ語学・文学研究会

雑誌

独語独文学研究年報 (ISSN:13480413)

巻号頁・発行日

no.38, pp.1-18, 2011