著者

立松 潔

出版者

山形大学

雑誌

山形大学高等教育研究年報 : 山形大学高等教育研究企画センター紀要

巻号頁・発行日

vol.2, pp.51-55, 2008-03-31

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山形大学の教養教育では、平成16年度よりGPA制度を導入している。GPA制とは「学生の学習の成果を、履修した単位数とともに成績を平均したGPAによって把握し、その値に基づいて、学生の学習に関する相談に応じ、指導を行うためのもの」であり、やはり16年度から導入された新たな修学支援体制である「YUサボーティングシステム」の3つの柱の一つという重要な役割を与えられている。GPA制度に基づく修学指導とは、たとえば各学部ごとにGPAの最低基準値をさだめ、それを下回る学生を対象にアドバイザーが面談を行ったり、勉学の督励を行ったりすることを意味している。山形大学中期計画(平成16年6月3日文部科学大臣認可)に、「GPAを活用した機動的な修学支援を行う」とされているのも、このような指導を念頭に置いたものである。このように本学のGpA制は学生への修学支援・学習指導のためと位置づけられて導入されたのであるが、本来のGPA制度の役割は単にそれだけにとどまらない。それは教育内容の改善に向けた教員側の取組みにとっても有用な道具となりうるからである。山形大学では、平成13年3月の『山形大学のあるべき姿』で「卒業生の質の確保」のための方策として、次のようにGPAに言及している。すなわち、「大学が社会に対し,卒業生・修了生の一定水準の学力を保証するためには,成績評価の客観的システムを構築する必要がある。そのためには,例えばアメリカ等で導入されているGPA(Grade PointAverage)のような指数方式を用いて,個々の学生に対しても,適宜,現時点でのトータル評価を把握させ,あるいは努力目標として示し,より的確な評価を与え,学生の4年間の勉学における学習効果を高めるように措置するとともに,社会に対して卒業生・修了生の持つ学力の水準を示す必要がある」と。「より的確な成績評価」の実施が、社会に対して卒業生の学力水準を示すための不可欠の条件であり、その実現のためにGPA制度を活用すべしというのである。また、中期計画でも「教育の成果・効果を検証するため,GPA分布の継続的調査」を行うとしており、さらに「単位取得状況,GPAの分布,履修状況,学生に対するアンケート調査などを踏まえ,教育課程の改善・充実を図る」としている。教育の成果の検証、教育内容の改善のための道具としてGPAを積極的に活用する方針を打ち出しているのである。本稿は以上のような動向を踏まえ、今後の授業改善への取り組みに生かすため、本学の教養教育科目のGPA分布を分析しようというものである。

著者

増原 綾子

出版者

大東文化大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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1998年5月、それまで30年にわたり続いてきたスハルト独裁体制が崩壊した。本研究は、このスハルト体制の崩壊をめぐって、その背景にあった与党ゴルカル内部の変容とそれに伴う体制内部の亀裂を分析し、体制内部の亀裂が経済危機・政治危機をきっかけに体制内外の政治アクターを結び付ける役割を果たし、スハルトを退陣に追い込んで政治権力の再配置を生み出していった政治過程を説明した。

著者

田中 愛治

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究は、日本の政治システムについて日本の一般有権者の態度を、世論調査データと選挙結果のデータを時系列に分析することによって、解明しようとしたものである。本研究の目的は、日本国民がどの程度、日本の民主主義政治システムに対する支持態度(システム・サポート)を持っているのかを、1970年代後半から2000年までにわたり時系列に分析し、そのシステム・サポートの源泉となる要因を探ることにあった。本研究は、レヴァイアサン・データバンクから提供された学術的全国世論調査データ(1976年JABISS調査、1983年JES調査、1993年JESII調査)と、研究代表者(田中愛治)自身が実施に参加したJEDS96調査(1996年)、JEDS2000調査(2000年)、JSS調査(2001年:文部科学省科学研究費特定領域研究(B)「世代間利害調整に関する研究」領域代表者・高山憲之のA7班「世代間利害調整の政治学」研究代表・北岡伸一による全国世論調査)のデータを時系列に分析した。1976年〜2001年までの25年間の時系列分析によって、日本人の政治不信に関する政治意識と、政治システムに対する信頼感(system support)の変化を分析し、以下の3点が明らかになった。第1に、日本人の一般的な政治信頼はもともと低いもの(40%程度)であったが、1996年から2000年にかけて急速に悪化し(2001年3月の森内閣の退陣直前に最低の11.1%)、2001年も十分に回復していない(小泉内閣時でも23.6%)。第2に、日本の政治システムを支える民主主義的政治制度(選挙、国会、政党)の機能に対する信頼感は1976年〜1996年までは非常に高いレベル(選挙への信頼は1993年に82.3%)にあったが、これすらも2000年には急激に低下し(32.3%)、2001年にも十分に回復していない(42.7%)。日本の政治システムの政治・経済の業績の悪化が、政治不信のみならず政治システムへの信頼感も低下させている。第3に、政治システム(すなわち、民主主義政治制度)への信頼は世代間に差異はなく、どの世代の日本人も時代と共に信頼感が低下しているが、国の政治への信頼は、世代間の差異が大きい。

著者

田原 亮二

出版者

福岡大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究では方向転換を伴う足部でのトラップ動作について、映像とセンサーを用いた動作分析を行い最適なトラップ動作を探索した。その結果、方向転換を伴うトラップ動作に関しては膝の外旋動作よりも、足関節の外反動作によってボールスピードが減衰されていることが明らかとなった。

著者

藤澤 聡子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.162-164, 2011 (Released:2011-06-01)

著者

千々岩 健児

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.85, no.762, pp.493-494, 1982-05-05

著者

高橋 栄一 小池 汎平 田中 英彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.32, no.7, pp.867-876, 1991-07-15

被引用文献数

2

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本研究は 大規模な知識処理の高速実行を目的として研究を進めている並列処理マシン PIE64の相互結合網の開発関すもので.一般に並列計算機において 相互結合網は計算機アーキテクチャの良否決定する重要なファクタの一つであり 相互結合網の性能や特徴は システム全体の処理能力と処理方式に重要な影響を与える.PIE64におけるプログラムの実行は 細粒度のプロセスを動的に生成し かつ割り付けろことにより行われ この実行過程で発生するプロセッサ間通信を効率的に支援するような特性を有する相互結合網を構成する必要がある.本稿では まず PIE64の相互結合網としてどのような構成のネットワークが最適かを考察し (1)回線交換 (2)ノンバッファリング (3)多段網 (4)動的負荷分散支援 (5)二重構成(同一構成の独立した二つのネットワークを用意)などの特徴を有するネットワークが PIE64 の相互結合網として妥当であることを述べる.次に 相互結合網ハードウェアの実装方法を検討し 実際の実装過程について説明する.最後に 作製した相互結合網ハードウェアの予備評価として 経路設定や転送遅延など基本的な機能や信号伝送路の品質などの電気的特 性の測定結果を検討し PIE64の相互結合網として十分な性能を持つことを示す.

著者

夏目 武

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, 2001-03-25

著者

福元 健太郎 坂本 孝治郎 待鳥 聡史 増山 幹高

出版者

学習院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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全裁判官の経歴に関するデータ・べースを構築した。これを用いて、9月開催のアメリカ政治学会で、福元・増山は共著論文を発表した。これは、裁判官の青年法律家協会への加入の有無が部総括への昇進を遅らせるとする先行研究に対して、分割母集団生存分析とマッチングの手法を用いるとそうした効果は見られないことを示した。福元は次の研究を行った。(1)立法府から行政府への委任は、最終的な司法府の判断を考慮に入れながらなされる。立法府の議員の選好が多様であることも委任をもたらす。(2)議院が他の議院の政策選好に関する情報が不確実であったり、法案が重要であったりすると、後議院修正や両院協議会が起きる。坂本は、政治・司法関係の変遷について、1962年の臨時司法制度調査会の発足から1987年の中曾根内閣終了までに関し、衆参の法務委員会における司法行政や関連法案の審議に際し、どのような頻度で最高裁事務総局裁判官が出席を求められ、どのような質問をされたか、その頻度データや質疑内容の分析をおこなった。それに、最高裁長官がどのような行事に出席しているか、三権の長が揃って出席する催しにはどんなものがあるか、事例を収集・整理した。待鳥は、日本の地方政府を素材として、行政府と立法府の部門間関係が政策選択に与える影響について分析した共著書『日本の地方政治-二元代表制政府の政策選択-』を刊行した。また、二元代表制が地方政府の運営に与える影響を概観した小論も公表した。増山は二院制の論点整理を試み、第二院と行政権の問に「信任関係」を制度化する方策を検討し、「二院制と行政権」と題する論文を日本公共政策学会で報告するとともに、戦後の日本における首相の信任、不信任に関してより多角的な検討を進めている。

著者

舘野 之男

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.305-306, 1997-10-01

著者

山下 俊一

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, 1999-12-01

著者

中島 裕夫 本行 忠志 斎藤 直

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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チェルノブイリ原発事故以来、低レベル放射能汚染地域に生活するヒトの継世代的影響が懸念されている。ヒトへの影響研究の代替法としてマウスに0または100Bq/mlのセシウム137水を自由摂取させて世代交代させた子孫マウスでの発がん性、遺伝的影響を調べた。その結果、セシウム137摂取群で腫瘍増殖抑制ならびにDNA切断頻度の有意な上昇が認められたが、肺腫瘍発生頻度、小核頻度、染色体異常には対照群との間に有意な差が認められなかった。

著者

杉村 暢一

出版者

高知大学

雑誌

高知大学学術研究報告 人文科学編 (ISSN:03890457)

巻号頁・発行日

no.14, pp.25-37, 1965

著者

西田 祐輔 今井 浩

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IT, 情報理論 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.177, pp.19-24, 2001-07-06

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1バイト文字から成るテキスト圧縮の研究に比べて、日本語の特徴をいかした日本語テキストの圧縮アルゴリズムはあまりない。わずかに、圧縮前の前処理の方法などが提案されている程度である。日本語は英語などと異なる体系を持っているため、より効率的に圧縮できる可能性がある。本研究では、このような特徴に着目した新たな方法を提案する。この方法は従来からある圧縮アルゴリズムPPM(Prediction by Partial Match)をベースにしている。PPMは過去の文章から次に来る文字を予測することで、圧縮率を高めるアルゴリズムであるが、ここで紹介するのはそれを日本語主体のテキストに特化させたものである。

著者

山本 達之 高橋 哲也 山本 直之 神田 啓史 伊村 智 工藤 栄 田邊 優貴子

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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南極上空に南半球の春先に発生するオゾンホールの影響で,地上への紫外線照射量が増加したための生態系への影響を,動物の眼の組織に注目して, FT-IRやラマン散乱スペクトルなどの分光学的手法によって調べた。その結果,牛眼の角膜のコラーゲン分子が,紫外線によって断片化していることが明らかになった。また,牛眼の水晶体のクリスタリンが,紫外線照射によって黄変し,トリプトファン残基だけが特異的に破壊されていることが明らかになった。

雑誌

壁のむだ書

著者

花枝 英樹 芹田 敏夫 宮川 公男 胥 鵬 須田 一幸 広田 真人 木村 由紀雄

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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(1)「日本企業の配当政策・自社株買い-サーベイ・データによる検証-」概要:わが国全上場企業を対象にペイアウト政策についてのサーベイ調査を行い、つぎのような結果を得た。配当決定は投資決定とは独立に行われており、減配回避の考えが非常に強い。一方,自社株買いは配当と比べれば柔軟性をもって決められている。情報効果仮説については,配当・自社株買いとも支持する結果が得られた.ペイアウト政策を敵対的買収防止手段として考えている企業が多く,株主構成の違いもペイアウト政策の意識に影響を及ぼしている。(2)"The choice of financing with public debt versus private debt: New evidence from Japan after critical binding regulations were removed"概要:成熟企業と成長企業の資金調達と社債発行との関連を分析した。とりわけ、日本の経験から、最も有効な社債市場育成策は、銀行の利権を保護する規制を緩和し、社債と銀行借入の選択を企業に委ねるべきことを提案している。(3)"Ownership structure and underwriting fee: Evidence from Japanese IPOs"概要:企業の株式所有構造と新規公開時の引受手数料,IPO後の長期パフォーマンスの間の関係について,1997年から2002年にJASDAQへIPOした企業サンプルを用いて検証した。(4)"Financing constraints and Research and Development Investment"概要:わが国企業の研究開発投資と資金調達の関係を実証分析し、特に、キャッシュフローの多寡で表せる内部資金制約が研究開発投資の大きさに大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。

著者

吉田 稔 中川 裕志 石田 智也 中嶋 啓浩 松井 藤五郎 和泉 潔 池田 翔 本多 隆虎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.25, 2011

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ある銘柄の取引高の上昇・下降を予測するために、関連するニュース記事の見出しを利用する手法について検討する。

著者

後藤 卓

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.25, 2011

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経済環境の変化や規制・会計制度の変化も踏まえつつ、現在日本の銀行がかかえる各種課題の内容と、その解決を目的とした人工知能技術応用の可能性について発表します。

著者

水野 卓 加藤 国吉 藤田 隆敏 金兵 忠雄

出版者

静岡大学

雑誌

靜岡大學農學部研究報告 (ISSN:05598850)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.103-107, 1960