出版者

学生社

著者

橋本 重倫 土田 拓輝

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B-33_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに】 体幹失調を呈する患者に対して理学療法では、固有感覚情報による大脳半球の代償により運動協調性改善を図っていく事が推奨されている。古典的な方法として、腹部圧迫による弾性包帯緊縛法により正常歩行に類似した運動パターンを再現することが出来るとされている。また固有受容性神経筋促通法(PNF)による運動の再学習も有効とされており、難易度としては単純な屈曲・伸展から開始し、抵抗運動を加え、さらに運動パターンを複雑化していくことで、神経筋の再教育を行っていく。しかしながら、固有感覚情報を入力し、体幹筋群を刺激しながら歩行練習を行なうことは徒手的な介入では困難であることを臨床場面で経験する。勝平らは抗力を具備した継手付き体幹装具トランクソリューション(以下、TS)を開発し、骨盤前傾と体幹伸展を促しながら持続的な腹筋群の活動を促すことを可能にした。TSの特徴である、抗力により骨盤前傾、体幹伸展および腹筋群の活動を促すという機構は体幹失調に対する抵抗運動により筋収縮を促通しつつ、正常歩行を再現するという治療戦略と類似している。 そのため、本研究の目的は、体幹失調患者の歩行におけるTS装着の有効性を検討することとした。【方法】 対象は、A病院回復期病棟に入院している橋出血により失調歩行を呈した患者1名とした。はじめに10m歩行速度と歩数を計測した後、TSを装着し、80m歩行練習を実施した。TSを装着した歩行練習の直後およびTSを外した後に、再度10m歩行速度・及び歩数を計測した。介入期間として5日間連続で測定及び介入を実施し、即時効果及び持ち越し効果を検討した。【結果】 初日の介入前の10m歩行速度および歩数は18.3秒29歩であったの対し、TSを外した後は14.4秒24歩と介入による即時効果を認めた。翌日の介入前の計測においても14.6秒26歩と持ち越し効果を認めた。介入後においては、毎日即時効果を認めたが、持ち越し効果は3日目までは認めていたが、その後は停滞及び一時速度低下しながらも、最終的には13.0秒22歩まで改善した。【考察】 TS装着により、失調歩行患者への歩行速度に対する即時効果および翌日以降への持ち越し効果が認められた。歩行中に持続して抗力による腹筋群の促通が図れることにより、体幹動揺軽減及び垂直性が保たれることで歩行パフォーマンスが向上すること、固有感覚情報の入力に伴う正常運動の反復及び腹筋群の筋力強化により、装具を外した後も学習効果の持続が期待できることが示唆された。失調に対する治療用装具としての可能性を示唆されたことは新しい知見となると考える。しかしながら、単症例での報告であり、介入期間も短い為、今後更なる症例数・介入期間の検討が必要である。【倫理的配慮,説明と同意】竹川病院倫理委員会の規定に則り、説明と同意を得て実施している。

著者

笠井 利則 守山 和道 辻 雅士 上間 健造 桜井 紀嗣

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.538-541, 2001-05-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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症例は82歳, 女性. 無症候性肉眼的血尿を認め1997年6月3日, 当科を受診した. 膀胱, 後部尿道に多発性乳頭状腫瘍を認め膀胱生検を施行し, 病理所見は移行上皮癌, Grade 2 (TCC, G2) であった. CTで壁外浸潤, 遠隔転移を認めず adriamycin (ADM) 膀胱内注入, 低用量の cisplatin (CDDP) 点滴静注, 膀胱への放射線照射 (計50Gy) を施行した. 腫瘍は著明に縮小し, TUR-Bt. を施行した. 病理所見で膀胱筋層への浸潤は認めなかった. 1998年4月, 不正性器出血が出現し膣壁に多発性乳頭状腫瘍を認めた. 同時に膀胱内にも再発を認めTUR-Bt. を施行した. 膣粘膜生検の結果は, TCC, G2であった. MRI・全層針生検では膀胱から膣への浸潤は認めず膀胱移行上皮癌の膣内播種と診断し, 膣・子宮腔内照射を施行した. 膀胱内再発に対してはBCG膀胱内注入療法を施行している.

著者

間合 絵里 滝澤 理仁 池田 知司 中﨑 鉄也 土井 元章 北島 宣

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.19-26, 2023 (Released:2023-03-31)

参考文献数

13

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本研究では,光透過性を有する有機薄膜型太陽電池(OPV)の設置がトマトの生育と果実生産に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,OPVを設置した温室(OPV温室)と設置していない温室(対照温室)でトマトの果実の収量と品質,植物体の生育量および光合成関連形質を調査した.調査は秋冬栽培と春夏栽培で実施し,秋冬栽培では86台,春夏栽培では106台のOPVパネルをそれぞれOPV温室内側に設置した.秋冬栽培と春夏栽培の両方でOPV温室内の日射量は対照温室に比べ減少した.両栽培において収量では対照温室とOPV温室の間に有意な差は認められなかったものの,OPV温室の果実乾物重は日射量の少ない秋冬栽培で対照温室に比べ23%減少した.また,秋冬栽培と春夏栽培で両温室の植物体の生育量と光合成関連形質を調査した結果,光合成関連形質は両栽培においてOPV温室でほぼ同様に低下したのに対し,植物体の生育量は果実乾物重と同様に秋冬栽培で大きく減少した.これらの結果より,OPVパネルの設置が果実乾物重と植物体に及ぼす影響は特に日射量の少ない時期で大きくなることが明らかとなった.また,本研究に用いたOPVパネルの性能では,OPVパネルの設置は収入を減少させ,特に秋冬栽培で大きな減収となった.これらの結果から,OPVパネルを用いたトマト栽培のソーラーシェアリングでは,日射量の少ない時期はパネルをはずし,日射量の多い時期にパネルを設置することが有効であると考えられた.

著者

小俣 翔子 川上 陽子 下鳥 春奈 北林 紘 山崎 貴子 岩森 大 伊藤 直子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成27年度大会(一社)日本調理科学会

巻号頁・発行日

pp.55, 2015 (Released:2015-08-24)

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【目的】加工食品には食品添加物として、無機リン化合物が使用されていることが多く、これらは有機リン化合物に比べ、消化吸収率がよいことが知られている。患者にとって、リンの過剰摂取は高リン血症を惹起するため、食品添加物の含有に留意する必要があるが、原材料表示からはリン含有の有無はわかりにくい。我々は、食パンの総リン量、水溶性リン(無機リンの含有が高い)及び不溶性リン(有機リンの含有が高い)量を調べた。【方法】 市販食パン及び透析患者用のタンパク質調整食パンを破砕後、水で懸濁し、遠心分離して水溶性画分と不溶性画分に分離した。これらの画分と無処理の食パンをそれぞれ灰化し、バナドモリブデン酸吸光光度法にてリン量を測定した。その後リンを用いている可能性の高い食品添加物(イーストフード・乳化剤)の有無でリン量を比較した。【結果】タンパク質調整食パンの総リン量と水溶性リン量は、市販食パンの平均に比べるとそれぞれ約54%、31%であった。市販食パンにおいて食品添加物の有無で総リン量を比較すると、有意差はみられなかったが、可溶性リン量は食品添加物含有食パンのほうが有意に多かった。また、可溶性リン、不溶性リンの推定吸収率をそれぞれ90%、50%として試算すると、食品添加物が添加されている食パンのほうが有意に多かった。【考察】市販食パンにおいてリン量には有意差はなかったものの、食品添加物としてイーストフード、乳化剤を含有している食パンでは推定吸収率が高いことが示唆され、腎臓病患者はこれらの含有には注意する必要があると考えられる。しかしパッケージには、いずれもリンの記載はなく、リン含有のわかる記載が望まれる。

著者

浦田 真由

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.79-80, 2018 (Released:2018-10-12)

著者

白井 光太郎

出版者

公益社団法人 日本植物学会

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.8-12, 1887 (Released:2007-04-05)

著者

鬼塚 哲郎

出版者

日本ラテンアメリカ学会

雑誌

ラテンアメリカ研究年報 (ISSN:02861127)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.151-170, 1999 (Released:2022-05-18)

参考文献数

23

著者

細田 晴子

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.157, pp.157_115-128, 2009-09-30 (Released:2011-11-30)

参考文献数

48

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Using newly available diplomatic sources from Spain and the United States dating from the 1970s to the 1990s, this article examines both the transformation of the relationship between the two countries as the Cold War came to an end in Europe and Spain's effort to conduct an “independent foreign policy” in the Mediterranean under the old bipolar system.Franco's dictatorial regime, initially isolated after World War II, had attempted to draw closer to the West through a bilateral agreement with the United States based on an anti-communism platform as Cold War tensions grew. The article thus first considers how this bilateral relationship was affected by the process of the winding down of the Cold War.We conclude that during this period Spain changed the manner and focus of its participation in international politics from passive to active and from bilateral to multilateral, especially with regard to Europe. Specifically, Spain, which had been drawn into the Cold War through an anti-communist bilateral partnership with the United States, gradually aimed to increase its international influence by continuously confronting its sense of rivalry and distrust towards the United States as well as its feelings of inadequacy vis- ` a-vis Europe. After democratization, Spain resolved this internal inconsistency between its foreign and domestic policies and transformed itself from an economic, military, and political dependency of the United States to a country pursuing a multilateral foreign policy.Secondly, the article considers how the democratizing Spain, which had long hoped for a “return to Europe,” utilized the opportunities provided by the process of the Cold War' s close and how it later balanced its actions on the international stage with its bilateral relationship with the United States.This period proved a felicitous one for the new Spain as it tried not only to return to Europe but also to expand its activities in the international arena. We conclude that Spain effectively utilized this period to achieve a reduction in the number of American troops stationed within its borders while consolidating its democracy and playing a bridging role between theWest and other Mediterranean countries. Specifically, steadily gaining the support of the public after joining the NATO and the EC, the Spanish government exhibited a flexibility that transcended bipolar divisions as the progressive PSOE (The Spanish Socialist Workers' Party) moved to the right, allowing Spain to reduce its American troop burdens while maintaining balance in its relations with Europe, domestic politics, and the Spanish-American bilateral relationship.

著者

若狹 優

出版者

日本社会学理論学会

雑誌

現代社会学理論研究 (ISSN:18817467)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.57-69, 2022-03-31 (Released:2023-06-15)

著者

国立社会保障・人口問題研究所編

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

巻号頁・発行日

2023

著者

経済産業省大臣官房調査統計グループ編

出版者

経済産業統計協会

巻号頁・発行日

2015

著者

渡辺努 辻中仁士編著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

2022

著者

柴田康順著

出版者

大正大学出版会

巻号頁・発行日

2022

著者

池田郁男著

出版者

羊土社

巻号頁・発行日

2017

著者

新谷歩著

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

2015

著者

清水雅彦 菅幹雄共著

出版者

培風館

巻号頁・発行日

2013

著者

D. ドーリング S. シンプソン編著 岩井浩 [ほか] 監訳

出版者

北海道大学図書刊行会

巻号頁・発行日

2003

著者

伊勢 俊之 月崎 竜童 都甲 浩芳 小泉 宏之 國中 均

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.212-218, 2014 (Released:2015-08-20)

参考文献数

12

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The microwave ion thruster μ10's ion beam current saturated at a large mass flow rate when propellant gas was injected from a waveguide inlet and it was improved by additional propellant inlets to a discharge chamber. In order to understand the mechanism of these phenomena, it is important to measure distributions of the microwave electric field inside the discharge chamber, which is directly related to plasma production. In this study, we applied an electro-optic (EO) probe to measuring the microwave electric field. The probe contains no metal and can be accessed in the discharge chamber with less disruption to the microwave distribution. We measured electric-field profiles along the centerline and in the ECR area of μ10 with the EO probe. Consequently, this paper revealed that when the propellant was injected from the waveguide inlet, microwave was reflected in the waveguide at large mass flow rate, which disturbed a propagation of microwave to the ECR area. It also revealed that when the propellant was injected from the discharge chamber inlet, the mass flow rate where the microwave reflection occurred shifted to larger rate, which resulted in the increase of the beam current.