著者
Ymashina Ken'ichiro Miura Reiko
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.621-633, 1981-03-07

A sequence of earthquake activity occurred during May 26-29, 1978, in eastern Shimane, western part of the Honshu Island, Japan. The sequence was divided into four stages in activity; (1) foreshocks, (2) the M=3.9 main shock and its aftermaths, (3) precursory activity before the M=3.7 earthquake, and (4) the M=3.7 largest aftershock and its aftermaths. The aftershock activity of the M=3.7 event was much more active than that of the M= 3.9 event, both in number and in spatial distribution. The activity preceding the M=3.7 event was characterized by (1) a small b value, 0.4, (2) an increase in number of minor earthquakes, (3) successive increase in magnitude, and (4) the southeastward spreading of the active area, leaving a small region with no seismicity. If these had been recognized before the M= 3.7 event, we might have been able to predict the possibility of its occurrence. Although they were only two, the foreshocks of the M=3.9 event might also have suggested a subsequent major event because of (1) their occurrence in a previously inactive area, and (2) the successive increase in magnitude with a small difference (M=1.0 and 1.3). We may also admit a possible correlation between the present M=3.9 and 3.7 sequence and the M=6.1 earthquake which occurred nearby about one week later. In the hypocentral region of the M=6.1 event, the differential strain with respect to the P and T axes (namely twice as much as the shear strain on the fault plane) would have been enhanced by about 2×1O-9 by the preceding M=3.9 and 3.7 events.1978年5月26~29に,島根県東部でM=3.9の地震が発生した.活動は,(1)前震,(2)M=3.9とそれに伴う余震,(3)M=3.7に先だつ前兆的活動,(4)M=3.7とそれに伴う余震の4つの段階に区分できる.M=3.9と3.7の余震活動を比較すると,後者の方が数,余震域の拡がりともはるかに活発であった.M=3.9発生後の活動経過は,本震と同程度の地震が新たに発生するかもしれないことを示唆していたと考えられる.M=3.7発生以前に,そうしたデータを検討できれば,ある程度の予測が可能だったかもしれない.その根拠は,(1)b値が約0.4とかなり小さかったこと,(2)いったんおさまっていたM=3.9以後の余震活動がふたたび活発化していたこと,(3)同時に,しだいにマグニチュードのより大きな地震が起こるようになってきたこと,(4)活動域が南東方へ拡がり,本震の破壊域と同程度の末破壊領域が推定されたこと,である.M=3.9に先だつ前震は2つ観測されただけであるが,(1)それまで活動のなかった場所に起きたこと(2)後者の方がマグニチュードが大きく,またマグニチュードの差が小さいこと(M=1.0と1.3)は注目される.M=3.9,3.7の地震から約1週間後に,近くでM=6.1の地震が発生している.何らかの関係があったかもしれない.なお,M=3.9,3.7の発生により,M=6.1の震源付近では2×10-9程度の(起震応力を増大させる方向の)差歪みの増加が推定される.
著者
楠 浩一 勅使川原 正臣
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.68, no.569, pp.119-126, 2003
被引用文献数
5 17

In order to reduce further destruction of buildings and to reduce the number of homeless people caused by the aftershocks, a quick inspection of the damaged buildings ought to be carried out. This research aims at developing an integration method by computing the response displacement from the measured acceleration. This new method provides an automatic and a quick inspection system performed by few cheap accelerometers. The errors included in the measured acceleration data can be accumulated during the double integral. The new integral method, which is based on Iwan's method and a band-pass-filter, is proposed in this paper.
著者
Takahasi Ryutaro Hirano Kintaro Aida Isamu Hatori Tokutaro Shimizu Shizuko
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.491-521, 1961-12-15

宮城県女川町の沖合15kmにある離れ島,江の島で津波の観測を始めたのは,1941年のことであつた.しかし不幸にして台風の際の激浪のため施設を破壊され,観測は翌42年に中止されてしまつた.しかし1954年に小規模の観測を復活した.その後1957年地球観測年にあたり,わが国における長波観測点に選ばれ,観測計器も充実された.IGY期間中より現在まで同所で観測を行つている計器は,a)震研III型津波計b)Van Dorn型長波計,c)波浪計,d)微気圧計,e)その他気象観測計器類である.これらの計器の特性曲線は第7図に示してある.
著者
磯貝 光雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1995, no.1, 1995-03-27

月・惑星探査の将来像として活発に地球、宇宙間を往復することが挙げられる。輸送エネルギーを全て推進用燃料で賄うとすると、輸送機の質量の大部分はその燃料となりかねない。燃料エネルギーを何かで代替する必要がある。地球-月間の輸送システムを考えた場合、月から持ち帰る質量の位置エネルギーを利用すれば等量に近い質量を月まで運ぶことが可能である。ここではその基本的なシステムを提案する。
著者
片岡 洋 中谷 多哉子 廣田 豊彦 片峯 恵一 橋本 正明
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.217, pp.29-34, 2003-07-17

システム開発は多人数のプロジェクトにより成立するにもかかわらず,一般的な多くのCASEツールは,グループ活動の支援を行っていない.このような状況を背景に,我々はグループによる開発作業,特にレビューを現実的な方法で支援するため,CASEツールをルーズに統合するためのアーキテクチャを提案する.このようなCASEツールの統合により,各CASEツールが独立して動作することによる個人のシステム開発の活動の支援,さらに仕様情報を交換・共有する機構による円滑なレビューの支援が期待できる.
著者
川崎 正博 松井 くにお 西野 文人
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.41, pp.101-102, 1990-09-04

一般的に,自然言語処理に用いられる単語辞書は十万語にのぼるような大規模なものが多く,一単語が持つ形態素情報,構文情報等のデータも,細かく表現されている反面,複雑化し,扱いにくいものとなっている事が多くみられる。しかし,実際においては,そのような大規模辞書をそのまま利用する事は少なく,システムに必要な情報のみを取り出したシステム用辞書を作り出し,辞書コストの低減を図っている事が多い。本稿では,英語を入力文とし,品詞の推定等を行う形態素解析処理において,そのシステムの特徴を生かし,名詞類を品詞として持つ単語を辞書より削除することによる辞書のコンパクト化の実現方法,および,そのコンパクト辞書を用いて英語形態素解析(Emor)を行った実験結果,今後の課題を述べる。
著者
内部 利明 黒岩 眞吾 樋口 宜男
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声
巻号頁・発行日
vol.98, no.317, pp.1-8, 1998-10-15
被引用文献数
11

数字による個人の識別や確認の手法は、クレジット番号や暗証番号等、広く普及しており、音声を用いた話者照合においても数字を用いることは利用者にとっても自然であると考えられる。本稿では、電話回線経由で収集した連続数字発声を用い、隠れマルコフモデル(Hidden Markov Model ; HMM)による話者照合方式の検討を行う。まず話者モデルを学習する方法について検討し、各話者の数字モデルの学習方法を提案する。更に、この数字モデルを用いた話者照合方式を検討し、テキスト指定型およびテキスト依存型において話者照合性能を評価するとともに、音素モデルを用いた場合との性能比較を行う。
著者
藤田 節子
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.29, no.12, pp.533-537, 1979-12-01

1976年改正された米国新著作権法の下で,著作権制度の集中的権利処理機構としてCopyright Clearance Centerが設立された。その目的は,図書館やその他の利用機関が,新著作権法で許容されている範囲を超えて,著作権のある著作物を複写して,利用する場合,その許諾料金を手軽に支払うことができ,一方,逐次刊行物等の出版者にも利益を得ることができるというものである。本稿では,C.C.C.の設立目的や機構について述べたあと,図書館やその他の機関がC.C.C.を利用する際の手続き-利用登録の手続き,許諾を必要とする記事の複写報告,使用許諾料の支払い方法等-についてその概略を紹介する。
著者
大野 秀夫 小出 陽子 久野 覚 間野 忠明 山羽 基
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.63, no.509, pp.1-7, 1998
被引用文献数
1

The present paper discusses on the better heating method at the changingroom for aged when they take a bath in winter. The main results are as follows: 1.The significant difference was observed on the psychological responses between the heating condition and non-heating one before bathing. They showed the higher discomfort at the non-heating than the heating conditions. 2.The blood pressure rose less at the warm air blowing condition compared with other two conditions before bathing. It was more effective for the older subjects. 3.They immersed their bodies into the hot bathtab till their skin temperatures rose higher levels at non-heating condition compared to the heating conditions.
著者
小林 信之
出版者
美学会
雑誌
美學 (ISSN:05200962)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.13-24, 1988-03-31

Auf seinem ganzen Denkweg, der entscheidend durch die Seinsfrage bestimmt wurde, stellt sich Heidegger auch die Frage nach dem Raum. In Sein und Zeit wird die Raumlichkeit des Daseins thematisiert, d.h. der von der "ausrichtenden Entfernung" geoffnete Spielraum des Daseins selbst im Umkreis des "nachstbesorgten Zeugganzen". Aber diese Analyse soll die Frage nach der "Verkoppelung" von Raum und Zeit erst vorbereiten. Das Eigentumliche des Raumes muss verhullt bleiben, solange die Interpretation des ontologischen Sinnes von Sein uberhaupt als Zeit nicht durchgefuhrt wird. Dagegen wird in Heideggers spaten Denken das Sein des Dinges schlechthin als der Ort aufgefasst, der die eigentliche und ursprungliche Welt (das Geviert) "versammelt". Und Dinge, die in diesem Sinne "Orte" sind, geben jeweils erst Raume frei. Das Hervorbringen solcher Dinge ist Bauen im Sinne der ursprunglichen Kunst (griechisch techne). In Die Kunst und der Raum ist die Rede vom "Zueinanderspiel" von Kunst und Raum als einem aus physis zu denkenden Urphanomen. Am Beispiel des plastischen Gebildes sieht Heidegger den kunstlerischen Raum unter drei Aspekten (dem vom Werk "freigegebenen" Raum uberhaupt, dem Volumen, der Leere). Wenn die Kunst das Ins-Werk-Bringen der Wahrheit ist, wird dann nicht das Eigentumliche des "wahren" Raumes erst durch das Kunstwerk "entborgen"?
著者
千田 恭子 篠原 靖志
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報学基礎(FI) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.86, pp.91-96, 2001-09-10

技術成果に関するPR資料やプレゼンテーションでは、専門家だけでなく一般の人にもアピールする表題をつける必要がある。そこで本研究では、専門的な技術性かを、専門知識のない一般の人にもアピールできる表題のつけ方を明らかにすることを目的とする。そのため、論文・報告書の表題(4325題)と、それと同種の研究成果を報じた新聞記事の見出し(1411題)との比較分析を行った。そして、新聞の見出しでは、専門知識のない人にもその技術の価値が伝わるように、「開発技術の具体的な動作内容でなく、開発目的を示すことで、その技術の要旨を表す」「開発技術の実現方法でなく長所を示すことで、その技術の新規性を表す」という方策をとっていることを明らかにした。In order to publish reports or pamphlets on newly developed technologies for the general public, the authors have to compose titles appealing to the common reader. In order to clarify the method of composing the titles, this research compared between paper titles and newspaper headlines. On comparison, it became clear that the following tactics is used in the newspapers headlines to get the value of the technology across to the reader who lacks expert knowledge. ・It is expressed that what sort of technology it is by the phrase expressing what purpose the technology is for, instead of by the phrase expressing what the technology does. ・It is express that what the novelty of the technology is by the phrase expressing its strong point, instead of by the phrase expressing the method of realizing it.
著者
長野 勇 木村 磐根 岡田 敏美 山本 正幸 橋本 弘蔵 鶴田 浩一郎 川口 正芳 杉森 明志
出版者
宇宙航空研究開発機構
雑誌
宇宙科学研究所報告. 特集 (ISSN:02859920)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.77-91, 1991-03

EXOS-D衛星は1989年2月21日に打ち上げられ, その後伸展物の展開, 高圧電源の投入を経て, 観測態勢に入った。VLF装置によるプラズマ波動の観測は, 一部他の搭載機器との電磁干渉が見られるが, 概ね良質のデータが取得されており, PFX装置で観測されたオメガ信号及びホイスラ空電のk及びPoynting vectorの解析に成功している。また, WB受信機やMCA装置により, オーロラに関連したHissやfunnel typeのエミションのスペクトラムが観測されている。この様に, 概ね良質な波動データを取得できたのは, 次のようなEMI対策によるところが大きい。すなわち第1次噛み合わせにおいて, 全てのサブシステムを衛星に組み込んだ後に各サブシステムからの放射磁界雑音特性を測定し(システム全体により構成されるループからの放射も含む), その雑音強度がVLF班の測定対象としている波動のレベル(磁界センサーが検出できる最小レベルを基準にすることが望ましいが)を越えている場合, そのサブシステムについてEMI対策をお願いした。改修後, 単体によるEMI測定を行なった。更に, 第2次噛み合わせにおいて, 組み上げ後再度EMIテストを行なった。このようにして, 各サブシステムのPIのご協力により, 放射磁界干渉雑音強度を減少させることが出来た。しかし, 一部の搭載機器においては, その改修によるシステム全体に与える影響を避けるため, そして改修にかかる時間的制約のもとで, 干渉を減らす為の装置の改修を諦めざるを得なかった。本報告では, EXOS-Dの干渉試験を通して得られたいくつかのEMI対策方法や資料について述べる。また, 打ち上げ後の軌道上におけるVLF装置と他サブシステムとの干渉結果についても述べる。そして, これらの経験を通して作成された1992年打ち上げ予定の科学衛星(GEOTAIL)に於けるEMC規制値についても触れる。
著者
塚田 恭章
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.236-246, 2005-01-15

悪性プログラムから計算機を守るためプログラム本体とそれが正しく安全に動作することの数学的証明を同時に流通させる方式(Proof-Carrying Code)が近年提案され,電子署名に基づく現行方式より高い安全性を保証する新技術として期待が集まっている.この方式の課題であった証明サイズの爆発の問題も,対話的・確率的手法に基づく効率的な証明検証技法を応用した対話型安全性証明つきプログラム配信方式の適用により対処できる.しかし,証明をそのまま流通させることは証明の盗用や悪用(たとえば証明を利用したリバースエンジニアリングなど)を招く恐れがある.この問題を解決するため,本論文において,安全性証明の存在をゼロ知識対話型プロトコルを利用して保証する方式を提案する.本方式により,証明の盗用・悪用を防ぐことができる.特に,証明の所有者が正規のプログラム開発者に限られるため,証明の所有をプログラム著作権の保持と見なすことも可能となる.すなわち,提案方式は,プログラムの安全性を効率的に検証したいという利用者側の要求とプログラムの著作権を保護したいという開発者側の要求を同時に満たすことができる.Proof-carrying code (PCC) is a promising new mechanism that can protect computers from unreliable and possibly malicious foreign programs transmitted by untrusted hosts. One problem with PCC is that safety proofs carried by codes are inherently complex and often larger than the codes themselves and hence proof checking would be an intractable task for each code consumer. This problem was solved by extending the simple certification mechanism of PCC to make it interactive and probabilistic. Another problem is that safety proofs are open and can be used by stealth. To solve this problem, the present paper proposes the use of zero-knowledge protocols, with which proofs in the interactive and probabilistic extension of PCC can be hidden. The proposed mechanism is shown to have a potential application to the proofs-as-copyrights interpretation. In other words, the proposed mechanism has an advantage in that it not only efficiently ensures "safety" (which is requested from the code consumer's side) but also guarantees "copyright" (which is important for the code producer's side) at the same time.