著者

川副 嘉彦 伊倉 良明

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ジョイント・シンポジウム講演論文集:スポーツ工学シンポジウム:シンポジウム:ヒューマン・ダイナミックス 2008 (ISSN:24331309)

巻号頁・発行日

pp.165-170, 2008-11-05 (Released:2017-08-01)

被引用文献数

2 2

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In the previous paper, we realized the simple self-sustained humanlike robust walking & running NANBA of humanoid biped robot GENBE based on distributed control of physical body in a martial art utilizing instability without ZMP (Zero Moment Point) control, which uses only small active power with simple chaotic limit cycle utilizing instability, further developing into autonomous walking, running, instantaneous turn and the simple autonomous shock avoidance during falling down and instantaneous rising up. Instability makes the natural movement. This paper made clear experimentally by using high-speed video camera the mechanism of robustness of humanoid biped robot GENBE who walks and runs everywhere even on the ice and snow.

著者

広瀬 健一

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.772-776, 2015-07-15

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イプシロンロケットは平成22年に開発着手し,平成25年9月14日に試験機により「ひさき」(惑星分光観測衛星:SPRINT-A)を計画どおりの軌道へ投入することに成功した.イプシロンロケットの開発では,「小型衛星への柔軟な対応」「信頼性の向上とコストの低減」「運用性の革新」といった開発方針のもと未来志向で進められ,汎用の情報技術(Ether-net通信,マハラノビスタグチシステム等)を活用して少人数,短時間で打上げ整備・管制作業を可能とする「モバイル管制」「自動・自律点検」と呼ばれる輸送系共通の革新技術を開拓,打上げ管制システムに革命をもたらした.

著者

Rei AMEMIYA

出版者

Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences

雑誌

International Journal of Sport and Health Science (ISSN:13481509)

巻号頁・発行日

pp.202053, (Released:2023-02-17)

参考文献数

32

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This study investigates the relationship between the individual characteristics of athletes and the perceived impact of COVID-19 on their daily lives and athletic activities. Participants were 476 Japanese athletes (250 males and 226 females; mean age = 28.39 ± 6.53 years) registered as respondents at an Internet research company and who met the athletic-related inclusion criteria. The investigation took place from the 6th–13th April 2020, just before the Japanese government declared a state of emergency due to the COVID-19 pandemic. Participants answered questions related to socio-demographic variables, the impact of COVID-19 on daily life and athletic activities and completed the Kessler Psychological Distress Scale. The results showed that the emergency declaration area, marital status, and gender were directly related to annual income, and that they indirectly influenced the impact of COVID-19 on athletes’ daily lives and athletic activities through annual income. Additionally, although a state of emergency being declared in the region impacted the daily lives of all participants and their athletic activities, unmarried and female athletes with low incomes were among the most affected by COVID-19-related measures.

著者

横山 広美

出版者

東京理科大学

巻号頁・発行日

2004

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博士論文

著者

四元 秀伸 Hidenobu Yotsumoto

出版者

創価大学大学院

雑誌

創価大学大学院紀要 = The bulletin of the Graduate School, Soka University (ISSN:03883035)

巻号頁・発行日

no.43, pp.15-32, 2022-03

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少数に支配された法人では「利益を内部に留保して、法人税率よりも高い所得税の段階税率の適用を回避する」1ことが可能となる。そこで法第67 条の留保金課税制度では、少数に支配された一定の法人を対象に、その法人の一定額を超える留保額に課税することで不当な内部留保に対処している。 現在はその対象を一定規模の同族会社に限定し、留保控除額を超える部分にのみ課税される。しかし、本来、内部留保の性質は法人ごとに様々であり、その不当性を客観的基準により一律に判断することは難しい。つまり、同族会社のような少数に支配された法人だけが不当留保を行いうるのか、また、内部留保の不当性を留保控除額という一律の基準で判断できるのかどうか、という疑問が生じる。 本稿では、本制度の目的及び各基準の設定根拠を改めて整理し、現行基準と照らし合わせることでその妥当性に対する一考察を行った。

著者

加藤 尚武

出版者

日本シェリング協会

雑誌

シェリング年報 (ISSN:09194622)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.4, 2003 (Released:2022-12-15)

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The word organism is made from organ. But organ means some types of mechanical instruments. Many dictionaries (Oxford, Ritter, Gehler) teach us the word Organism is not so old as the word life. Kant's comment on the words organ and organisiertes Wesen seems to reveal that he was sensitive to the new vocabulary. C. A. Eschenmayer: Die Philosophie in ihrem Uebergang zur Nichtphilosophie (1803) is a clear-cut picture of philosophical situations of the days. Philosophers of Romantic School supported so called chemitry-centric idea of organism that real basic process of organism can be explained as a chemical process. But Schelling rejected the chemitry-centric idea in his work: Die Methode des akademischen Studiums (1803).

著者

小山 理子 溝上 慎一

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.375-383, 2018-03-01 (Released:2018-03-16)

参考文献数

22

被引用文献数

8

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本研究の目的は,大学生の一般的な「講義への取り組み方」を測定する尺度を開発し,信頼性と妥当性の検討を行い,「講義への取り組み方」が「アクティブラーニング外化」を媒介し,学習成果に与える影響について検討することであった.大学生1,854名を対象とした質問紙調査を行い,分析を行った結果,講義への取り組み方は,アクティブラーニングへの取り組み方を媒介し,学習成果のうち「資質・能力」と「深い学習」にポジティブな影響を与えることが明らかになった.本研究の結果は,講義への取り組み方が学習成果に及ぼす影響を改めて確認するものであり,資質・能力の獲得や学習の深化のためには,講義の質を見直すことが必要であることが示唆された.

著者

鹿角 昌平 小林 史博 芝野 牧子 松岡 慶樹

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.119-127, 2022-07-25 (Released:2023-01-25)

参考文献数

13

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医療従事者を対象とした新型コロナウイルス感染症に係るワクチン(以下,新型コロナワクチン)の優先接種に際して,長野中央病院(以下,当院)では感染制御チーム(Infection Control Team:ICT)からのワクチンに関する情報提供や,副反応が生じた際の特別休暇制度を設ける等の対応を行った.当院が行ったこれらの対応や,その他の各種情報が,当院職員の新型コロナワクチン接種に関する意思決定に与えた影響について調査した.“感染学習会やICTからの情報”が意思決定に与えた影響度は有意に高かったが,“特別休暇制度”の重視度は有意に低かった.新型コロナワクチンの接種行動に関して働きかけを行う際には,単に感染の危険性や接種のメリットを訴えるだけでなく,受け手側の特性を十分考慮した上で,効果的な手法を採用すべきであると考えられた.

著者

皆元 文恵 梅田 勇一 冨永 麻衣子 上西 真理子 鵜木 友都 松本 弥一郎

出版者

一般社団法人 日本老年薬学会

雑誌

日本老年薬学会雑誌 (ISSN:24334065)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.33-40, 2022-12-31 (Released:2023-01-27)

参考文献数

17

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At Iizuka Hospital, we organized a polypharmacy team to engage in multidisciplinary collaboration and we began interventions aimed at prescription optimization for inpatients. During the interventions, we confirmed the patient’s willingness for pharmacotherapy. After that, we evaluated the merits and demerits of continuation or discontinuation of the drugs considering the patient’s condition, life prognosis, and time to benefit. In this study, we considered the investigated results of 100 patients who experienced intervention by the polypharmacy team. Of the 49 patients who reduced their medications after the polypharmacy team intervened, the most common reason for medicine reduction was long-term administration, and the most common pharmacological category of medicine reduction was gastrointestinal medication. The polypharmacy team at Iizuka Hospital intervenes for the Departments of General Internal Medicine, Transitional and Palliative Care, and Orthopedic Surgery, and we hope polypharmacy team interventions will be expanded to more departments to optimize prescribing in the future.

著者

安永 秀計

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.68, no.10, pp.420-425, 2020-10-20 (Released:2021-10-01)

参考文献数

27

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まず染色における機構を熱力学と速度論の観点から概説し,染料の種類,モーブにまつわる話を述べ,最後に筆者の研究について触れる。

著者

上東 治彦 中村 幸生 森山 洋憲 溝渕 正晃 菅野 信男 永田 信治 味園 春雄

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.94, no.10, pp.840-848, 1999-10-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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高知県で育成された酒造好適米品種「吟の夢」について, 高知県産「山田錦」を対照として酒造適性試験, および醸造試験を行った結果, 以下のような知見を得た。(1) 吟の夢は, 山田錦に比べ稈長が17cm程度短く, 耐倒伏性やイモチ耐病性には中程度の強さを示す。山田錦対比119%の多収であり, 心白発現率は75.3%と高い。(2) 70%精白米の酒造適性試験では, 吟の夢の玄米千粒重は25.0gと山川錦より1.6g程度小さいが, 20分および120分吸水性ともに山田錦より高く, 消化性のBrix, フォルモール窒素は山田錦とほぼ同程度, 粗タンパク含量は吟の夢が4.32%と山田錦よりやや低かった。(3) 吟の夢と山田錦の老化の起こり易さを比較した結果, 吟の夢が老化しやすかった。(4) 40%精白米の小仕込試験においては, 吟の夢の精米時間は短い傾向を示したが, 無効精米歩合や白米の粒度分布の変動率は山田錦とほぼ同じであった。40%精白米の粗タンパク含量およびPB-II/PB-I比は吟の夢が山田錦より低かった。製成酒では吟の夢は山田錦より日本酒度の切れ, アルコール生成が良好であり, 酸度, アミノ酸度, 紫外部吸収は低くて, 官能評価も良好であった。(5) H 10 BYの吟の夢の実地醸造では, 吟の夢の白米千粒重は対照品種より小さかったが, 粗タンパク含量は対照品種より低いものが多く, 兵庫県産山田錦とほぼ同等であった。製成酒のアミノ酸度は, 対照品種と同等であった。

著者

小倉健睦著

出版者

幻冬舎 (発売)

巻号頁・発行日

2021

著者

岸本 美紀 武藤 久枝 岡崎女子大学 中部大学

雑誌

岡崎女子大学・岡崎女子短期大学 研究紀要 (ISSN:21882770)

巻号頁・発行日

no.52, pp.39-46, 2019-03-15

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本研究は、保育者が保護者支援で抱える困難感の内容と構造について、保護者支援の難しさや大変さに関する先行研究の記述を抽出し、分析を行った。記述をカテゴリー化した結果、最終的に「保護者自身に起因する困難感」、「保育者自身に起因する困難感」そして保育者と保護者の「関係性に起因する困難感」の3 つのカテゴリーに分類された。また、困難感の内容については、「保護者自身に起因する困難感」に関するものが最も多く、保護者の養育態度や特徴から困難感が生じると捉えている保育者が多いことがうかがえた。今後の課題として、保護者の言動や特徴を捉えた支援の仕方について検討し、保育者に示していく必要性が考えられる。

著者

中山 研一朗 島田 久弥 浦東 聡介 岩井 大河 吉川 厚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2022年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.120, 2022 (Released:2022-03-28)

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1. はじめに 日本における合計特殊出生率(以下TFR)は、南西の地域ほど高く、北東の地域ほど低いことが知られている 。佐々井(2007) は、日本全国を9つのブロックに区分して、夫婦の出生力と、その原因と考えられる項目を比較・分析した。一方、国立社会保障・人口問題研究所による出生動向基本調査(2015)では、男女が結婚を決める理由と、夫婦が子どもを持つに至る理由について幾つかのアンケートを集め、分析を行っている。佐々井の研究におけるブロック単位での分析を、都道府県単位へと細分化することで、都道府県固有の特性にも視点を持たせたより詳細な分析を目指した。出生動向基本調査を踏まえながら、TFRに対する影響要素とそれを示す項目を仮説的に案出し、それらに相当する統計データとTFRの相関の状況を比較・分析した。2. 方法2.1 データ収集方法 項目の分析にあたっては、都道府県別(以下 県)で得られるデータを用いて2項目間の相関分析を行った。データの多くは国勢調査を利用したが、2020年実施分は未だ公開されていない項目があるため、2015年実施分を利用し、他の項目も原則として2015年のデータを用いることとした(2015年のものがない一部項目は近い年のデータを採用)。 2.2 仮説として設定したデータ項目 1)「女性の婚姻率」:日本における非嫡出子割合は低水準であることも踏まえ、TFRとの直接的な相関を確認 するとともに、同項目への影響要素として他項目を案出した。 2)「夫婦あたり子ども数」:同様にTFRに直接かかわる項目であることを確認3し、同項目への影響要素を案出。 3)「女性の就業率」:仕事を優先することで出産を控えるよう影響するものと想定。 4)「非正規雇用率」:非正規雇用による低所得や就業の不安定さが結婚、出産を躊躇させると想定。 5)「女性の大学進学率」:高学歴化により就業開始年を引き上げ、仕事への意欲から結婚の優先度が下がると想定。 6)「三世代同居率」:祖父母に子どもの面倒を見てもらえることが、子育てのしやすさに繋がると想定。 7)「女性の初婚年齢」:早期結婚は出産可能期間を拡げ、体力のある若い時期の子育てが多産へ繋がると想定。 8)「世帯年収」:収入が高いことで養育費、教育費が確保でき、多産につながると想定。9)「教育支出」:教育支出が高い地域では、2人目、3人目の出産を躊躇する傾向にあるとの想定。3. 分析結果の概要 今回の分析結果は要旨に記載した表1のとおり。 3)20代の女性就業率が高い県は婚姻率も高く、仮説に反して強い正の相関が認められ、TFRとの正の相関もみられる。 4)男性20代の非正規雇用率が高い県は婚姻率が低く、強い負の相関がある一方で、男性30代の非正規雇用率の場合、婚姻率との相関は低下した。 5)女性大学進学率が高い県は、30歳前後の女性婚姻率とTFRに強い負の相関がみられる。 6)三世代同居率は夫婦あたり子ども数とは相関はみられず、仮説には合致しなかった。 7)女性初婚年齢が高い県は、女性婚姻率、TFRともに低く、強い負の相関がみられた。 8)世帯年収が高い県は、仮説に反し、夫婦あたり子ども数、TFRともに低く、強い負の相関がみられる。9)教育への支出は、仮説に反して夫婦当たり子ども数には相関が見られない一方で、女性婚姻率とTFRに負の相関がみられた。4. 考察 分析前に立てた仮説に合致しなかったものについて、下記のとおり仮説を修正、考察する。 3)女性就業率との正の相関は、仕事をきっかけに出逢いの機会が得やすいことと、「出生動向基本調査」(2015)にある通り、結婚への最大の障害が結婚資金であるという調査結果を支持すると考える。 4)男性30代非正規率を県別に見ると、20代に比べ分散が低い。歳とともに正規雇用が増えることで県別正規雇用率が均され、婚姻率との相関が弱まったものと予想。 6)三世代同居率との無相関は、子どもが増えると家が手狭になり別居し始めることや、子ども数の少ない東北地域で三世代同居率が高かったことが背景していると予想。 8)世帯年収との負の相関は、世帯年収の高い世帯は共働き世帯が多く、出産を抑制する影響があるためと予想。 9)子ども数の少ない県では一人あたりの教育支出が高く、多い県では一人あたりの教育支出が低く、結果として子ども数と教育支出に相関が現れないと予想。更なる分析を行う上では、対象地域の細分化や、複数年度のデータによる精度の向上や、相関分析から一歩進め、因果関係の側面から掘り下げるなど、仮説の更なる検証を進める余地があり、これが今後の課題と考える。

出版者

函大商学論究委員会

雑誌

函大商学論究 (ISSN:02866145)

巻号頁・発行日

vol.10, 1975-03

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港湾における生産力と生産関係 (函館大学開学10周年記念号) 和泉 雄三 p135-154, 1975-03 地域開発と住民意識--函館圏を中心として (函館大学開学10周年記念号) 石 南国 p105-134, 1975-03 仏英両国にみられる観光レジャ-をめぐる一考察 (函館大学開学10周年記念号) 大野 和雄p87-104, 1975-03 商法の改正に関する疑問 (函館大学開学10周年記念号) 河村 博旨 p49-85, 1975-03 明治初年北海道の人口政策 (函館大学開学10周年記念号) 石原 正令 p19-48, 1975-03 古代・中世における商品の拡大 (函館大学開学10周年記念号) 白山 友正 p1-17, 1975-03

著者

林 雅敏

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.1569-1582, 1990-12-15 (Released:2011-10-07)

参考文献数

31

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骨折治癒過程の補助診断法の一つとして, 伝導音検査法に注目し本法の臨床応用の可能性につき実験的ならびに臨床的に検討した. 骨伝導音検査法は, 骨の破壊強度を表す吸収エネルギー値が骨の固有振動数に二次関数的な相関を有するという理論に基づいて, 周波数分析から骨癒合強度を知ろうとする方法である. ハンマーを用いて経皮的に骨の一端を叩打し骨に振動を与え, 他端のマイクにより音波として受波するものである. 本法を29頭の犬を用いた実験により実証し, 臨床的に57症例に対し本法を行い臨床応用の可能性を検討した. 動物実験の結果, 創外固定例では骨の癒合強度の指標である吸収エネルギー値と骨振動の卓越周波数は二次関数的な相関を示すことがわかった. また動物実験ならびに臨床例で保存的治療群および創外固定群は本法により骨癒合過程の診断が可能であった. しかし, 内固定群では本法による骨折治癒過程の追跡は困難であった.

著者

高橋 健彦

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.325-329, 2006-05-10 (Released:2015-06-05)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

Ryuki FUKUDA Yukinobu ICHIKAWA Masatoshi TAKAYA Yoshiaki OGAWA Akira MASUMOTO

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.33, no.12, pp.733-738, 1994 (Released:2006-03-27)

参考文献数

14

被引用文献数

16 20

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We determined the circadian variations and prednisolone (PSL)-induced alterations of circulating lymphocyte subsets in 10 healthy adults by two-color flow cytometry using monoclonal antibodies to various lymphocyte subsets in order to collect fundamental data for monitoring of the subsets in clinical practice. This study first examined the changes of CD5+ B cells, γδ+ or γδ- T cells, activated (HLA-DR+) CD4+ or CD8+ cells, CD11b+ or CD11b-CD8+ cells, and natural killer (NK) cell subsets (CD16+CD57-, CD16+CD57+, CD16-CD57+), in addition to other subsets described before. Compared with the base line values obtained at 9:00 (AM) on day 1, lymphocytes, total B cells, CD5+ B cells, total T cells, γδ- T cells, CD4+ cells, activated CD4+ cells, CD45RA-CD4+ cells, and activated CD8+ cells were significantly increased at 20:00 (PM). However, the numbers of CD45RA+CD4+ cells, CD11b+ or CD11b-CD8+ cells and three NK cell subsets did not show significant circadian variations. After oral PSL (30 mg), which was given at 7:00 (AM) on day 2, lymphocytes and almost all lymphocyte subsets, except for CD16+CD57- cells, were significantly decreased; these changes recovered between 13 and 26 hours after PSL administration. The circadian variations and PSL-induced alterations of lymphocyte subsets were relatively comparable, but PSL administration cause a decrease in a wider range of lymphocyte subsets including relatively corticosteroid-resistant subsets such as CD45RA+CD4+ cells, CD8+ cell and NK cell subsets. Thus, these alterations of lymphocyte subsets should be taken into account in the evaluation of patients with immunologic abnormalities, especially those receiving PSL treatment.(Internal Medicine 33: 733-738, 1994)

著者

吉岡 義正 小瀬 洋喜 佐藤 孝彦

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

衛生化学 (ISSN:0013273X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.308-311, 1986-08-31 (Released:2008-05-30)

参考文献数

7

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The LC50 test method by use of Tubifex was developed for the evaluation of eco-toxicity of chemicals. The change of the observation period, the size of Tubifex or the test temperature affected little the LC50 value of 3, 5-dichlorophenol. Acute toxicity of 20 chemicals was tested at 20°C for 48 h by use of Tubifex of 30-50 mm in length. The test results were compared with the other three biological test methods ; EC50 of activated sludge respiration inhibition test, LC50 of Oryzias latipes (Himedaka ; red killifish) acute toxicity test and EC50 of Tetrahymena pyriformis proliferation inhibition test. A good correspondence was found in each two test method compared, and the regression analysis showed that the sensitivity of the Tubifex test lied between those of activated sludge and O. latipes tests.

著者

高橋 宏知

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.245-253, 2018-08-30 (Released:2018-09-27)

参考文献数

27

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要旨: 大脳皮質の解剖学的・機能的な特徴として, 一つの神経細胞は104 のオーダーの膨大なシナプス入力を受けることや, 脳内の情報は再帰的に処理されることを考慮し, 著者らは, ラット聴覚野の神経活動の位相同期と聴知覚との関係に注目してきた。本稿では, 神経活動の位相同期の一般的な指標として, 試行間位相固定性 (ITPC) と位相同期度 (PLV) を解説した後, 著者らの最近の研究を紹介しながら, 位相同期が聴知覚に担う役割を考察する。著者らの生理実験では, ガンマ帯域の ITPC は, 誘発反応の振幅よりも, 音脈分凝の心理測定特性を矛盾なく説明できた。また, PLV は, 協・不協和音, 長三・短三和音といった音色で帯域特異的に変化した。これらの実験データから, 聴覚野の位相同期は, 従来の誘発電位の特徴よりも, 主観的な聴知覚の特性に関わると考える。