著者

小川 晋平

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.416-420, 2011-10-01

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電子ジャーナル時代におけるILLについて,大阪大学附属図書館生命科学図書館のこれまでのILL受付件数の推移から今後の課題を述べる。最初にこの20余年間の受付件数の増減の経緯と特長を示す。さらには,今後の電子ジャーナル購読規模縮減があった後,冊子体のない図書館でのILLによる効率的な文献情報提供には,電子媒体での新たな文献情報提供システムと文献情報と文献所在情報が統合的に検索可能なシステムの開発と運用が必要なことを述べる。

著者

丁 智恵

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.82, pp.111-131, 2013-01-31

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This research examines how the image of the Other excluded from "national memory" was represented in Japanese television documentaries of the 1950s and 1960s as well as clarifies how intellectuals, journalists, and filmmakers had to resist the contradiction and incoherence of linking "public memory" with "national memory." After World War II, Japan's political, economic and social systems, which had maintained continuity before and during the war, were shaken substantially. Japanese recognition of their role in the war as promoted by the American General Headquarters lacked awareness of the perspective of the Asian nations Japan colonized. Nevertheless, critical television documentaries were made one after another during this time. This paper first examines how Asia's political, economic, and social history as well as changes in the skills and techniques necessary for making television programs influenced the representation of Korea in television documentaries. It then examines the changes in said representation by analyzing program images and interviewing the directors of several television documentary programs. First is Nihon no Sugao: Nihon no Naka no Chosen [The Real Japan: Korea in Japan] (1959: NHK), which was the first television documentary after the end of the war to focus on Koreans in Japan (Zainichi). Second is Daitokai no Ama [Women Divers in the Big City] (1965: Asahi Broadcast), which was made by Japan's first Korean television director. Finally, some documentary programs which portray Korean soldiers who were mobilized as part of the Japanese Army during the war are studied, including Wasurerareta Kogun [Forgotten Imperial Soldiers] (1963: Nihon Broadcast) , directed by Nagisa Oshima. Based on the findings of this study, I concluded that few documentary programs focused on Korea in the early days of television in Japan; however, those that did exist expressed some signs of responsibility for Japanese imperialism and colonialism in Korea.

著者

太田 有紀 手塚 雅勝

出版者

日本大学

雑誌

日本大学薬学部研究紀要 (ISSN:09188827)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.177-178, 2004-09-01

著者

車井 浩子 横山 由紀子

出版者

兵庫県立大学

雑誌

研究資料 (ISSN:21853592)

巻号頁・発行日

no.274, pp.1-35,1-12, 2016-11-30

著者

小西 瑞恵

出版者

大阪樟蔭女子大学

雑誌

大阪樟蔭女子大学学芸学部論集 (ISSN:18807887)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.37-49, 2006-03-08

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本稿は、昨年上梓された五島邦治『京都 町共同体成立史の研究』、永島福太郎『中世畿内における都市の発達』の二著を得て、中世都市共同体についての二、三の問題を取り上げ、検討したものである。その問題の一は、中世都市民の成立についてである。平安京成立後の京都の都市民は、林屋辰三郎氏によれば「京戸」であり、それが「京童」になり、「町衆」に進化するとされていたが、五島説は初期の都市民をさす特定のことばは成立しなかったとし、摂関時代の都市民の実態を都市型官人と、より身分の低い大工・瓦師などの都市民から成り、検非違使の麾下にある保刀禰とよばれる人々が下級官人として指導的役割を果たしていたとした。この説について、戸田芳実説と網野善彦説とを比較して、その関連性と問題点を指摘した。次に、保の成立と下級官人としての保刀禰という問題を取り上げ、戸田芳実氏が明らかにした新しい町と保の出現を例にして、拙稿「中世都市の保について」(2001年)でも論じた都市住民が主体となった成立過程について再確認した。京都郊外の大山崎上下十一保や宇治の番保についても同様である。最後に、永島福太郎氏が紹介した堺についての新史料である元亨3年(1323)7月の「堺御庄上下村目録帳」(海竜王寺文書)を実際に検討し、これが摂津堺北荘のものであるという永島説を確認し、その歴史的意味について論じた。

著者

中村 剛 佐藤 亜希子 小林 峻 伊澤 雅子 傳田 哲郎 横田 昌嗣

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 : bunrui : 日本植物分類学会誌 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.159-165, 2009-08-20

著者

三上 舞 杉山 京 中尾 竜二 竹本 与志人

出版者

岡山県立大学保健福祉学部

雑誌

岡山県立大学保健福祉学部紀要 (ISSN:13412531)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.115-122, 2015

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本研究の目的は、認知症予防講座の参加者を対象に認知症の人との接触経験の状況と認知症の人に対する態度の関係について明らかにすることである。A 市およびB 市の地域住民112 名を対象に、無記名自記式で回答を求め、統計解析には欠損値のない92 名のデータを用いた。接触経験を独立変数、認知症の人に対する肯定的態度および否定的態度を従属変数とした因果関係モデルを構築し、パス解析を用いて検証を行った。その結果、接触経験は否定的態度と関連が確認されなかったが、認知症の人に対する肯定的態度との間には「現在、介護をしている」ことが有意に関連していた。今後は対象者を拡大し、再検証していくことが課題である。The present study aims to understand the relationship between experience of contact with persons suffering from dementia and attitudes toward people with dementia. A Self-administered questionnaire was distributed among 112 participants in dementia prevention classes in "A" and "B" cities. The data obtained from 92 respondents were analyzed. The relationship between positive and negative attitudes toward dementia and the experience of contact with persons suffering from dementia were estimated. Subsequently, the causal sequence was modeled and analyzed using path analysis. Results did not indicate that negative attitudes significantly influenced the experience of contact with persons suffering from dementia. However, positive attitudes significantly influenced experience of contact with persons suffering from dementia, as these individuals had cared for a person suffering from this disorder. The present study indicated that participants who have cared for a person with dementia demonstrate positive attitudes toward people suffering from this disorder. Further research is necessary with a larger sample size and should be comprehensively reviewed.

著者

斉藤 修三

出版者

青山学院女子短期大学

雑誌

青山学院女子短期大学総合文化研究所年報 (ISSN:09195939)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.69-93, 2007-12-25

著者

福原 崇之

出版者

青山学院大学

雑誌

青山社会科学紀要 (ISSN:02863901)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.69-84, 2007-09

著者

松山 郁夫 マツヤマ イクオ Matsuyama Ikuo 佐賀大学大学院学校教育学研究科

出版者

佐賀大学教育学部

雑誌

佐賀大学教育学部研究論文集 (ISSN:24322644)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.93-99, 2017-01

著者

ぶたやま YTambe

出版者

女子栄養大学出版部

雑誌

栄養と料理

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.70-73, 2017-03

著者

篠崎 俊子 松浪 稔

出版者

福岡女子大学

雑誌

文芸と思想 (ISSN:05217873)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.A15-A37, 2006-03-01

著者

寺澤 誠人 Terasawa Makoto

出版者

神奈川大学外国語学部 松本研究室内

雑誌

ゲストハウス

巻号頁・発行日

vol.8, pp.4-12, 2016-09-25

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論文

出版者

日経BP社

雑誌

日経ドラッグインフォメーション (ISSN:1347491X)

巻号頁・発行日

no.47, pp.11-14, 2001-09-10

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「被告ら(医師と薬剤師)は、原告に対し、71万4494円及びこれに対する平成7年10月16日から支払い済みに至るまで年5分の割合による金員の連帯支払いをせよ」——。 千葉地裁のこの判決が、薬事関連法規に詳しい専門家の間で話題になっている。

著者

小嶋 教寛

出版者

蓮花寺佛教研究所

雑誌

紀要 (ISSN:18828175)

巻号頁・発行日

no.10, pp.343-386, 2017

著者

野口 邦和

出版者

新日本出版社

雑誌

文化評論 (ISSN:0521789X)

巻号頁・発行日

no.329, pp.p114-147, 1988-07

著者

中山 俊

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.83-108, 2014-02

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1887年3月30日,フランスにおいて建造物と美術品の保護にかんする法律が初めて成立した。歴史的,美術的見地から「国民の利益」を有する不動産と動産,いわば歴史的記念物を指定することで,中央政府の許可のない修復工事,譲渡等を抑止することが立法の目的であった。以後,地方の学術団体は,指定するに値する文化遺産を推薦するよう求められた。トゥールーズでは,郷土史家団体のフランス南部考古学協会(SAMF)がそれに対応した。彼らは芸術の町としての過去の栄光を誇り地元の作品を保護するため,トゥールーズ独自の建造物,美術品をも指定しようとした。しかし,とくに動産にかんしては,指定に対する所有者の消極的な態度によりSAMFは情報を十分に収集することができなかった。「国民の利益」にこだわる政府と地方の連携もまた容易ではなかった。それでも,指定された建造物,美術品はSAMFが推薦したものであった。1887年法に基づいて行われた指定事業は,文化遺産を「大きな祖国」の国民芸術として保護するためのものでは必ずしもなかった。郷土史家は指定を通じて,「小さな祖国」に特有の文化遺産の保護に貢献したのである。

著者

小原 香 坂本 由佳里 長谷川 治美 河塚 寛 坂本 宏司 早田 保義

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.267-269, 2006-05-15

被引用文献数

1 18

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香草のコリアンダー(Coriandrum sativum L.)の異なる成長期における器官別香気成分の変動を検討した.コリアンダーの幼苗期の葉部と茎部のにおいは極めて類似しており,高いパターン類似率を示した.しかしながら,幼苗期の葉茎部と成熟期の葉茎部のパターン類似率は低下し,さらに,幼苗期から成熟期へと成長が進むに従い,葉と茎部の香気は異なるようになり,そのパターン類似率も著しく低下した.また,果実と他の器官におけるパターン類似率の低下は顕著であった.茎葉部の主要香気成分は,油っぽい,甘い,草様の香りを有するdecanal,(E)-2-decenal,(E)-2-undecenal,2-dodecenal,(E)-2-tetradecenalの5成分であり,種子にはほとんど含まれていなかった.また,種子の特徴的香気成分は,花様の爽やかな香りを有するlinaloolやα-pinene,γ-terpinene,D-camphor,geraniolの5成分であり,茎葉部にはほとんど含まれていなかった.茎葉部では,成長が進むに従い,heptanal,(E)-2-hexenalやoctanalの様な青いフレッシュな香気が減少する傾向があり,生茎葉を香草として使用する場合は,コリアンダー特有の青臭い香りだけでなく,フレッシュな香気を併せ持つ幼苗期の茎葉部が適していると判断された.

著者

市橋 秀夫

出版者

埼玉大学大学院文化科学研究科

雑誌

日本アジア研究 : 埼玉大学大学院文化科学研究科博士後期課程紀要 (ISSN:13490028)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.65-105, 2015

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0.はじめに1. ベトナム侵略戦争に抗議する九大研究者たち 1965年4月1-1. 九大教授団,安保以来の抗議声明とデモ1-2. 青山道夫1-3. 具島兼三郎1-4. 都留大治郎1-5. 福岡安保問題懇話会2.全国各地でみられたベトナム侵略戦争反対の意思表示 1965年2月~1966年6月2-1. 全国各地で知識人たちが抗議声明2-2. 市民の自発的なベトナム反戦行動2-3. 政党や労働組合など既成組織によるベトナム反戦運動と日韓条約反対運動2-4. マス・メディアによって喚起された市民によるベトナム侵略反対2-5. ベトナム侵略反対と日韓条約反対—―日韓条約反対運動の難しさ2-6. 自発性と個人性を求める流れ—―ベ平連と反戦青年委員会2-7. 労働運動における反戦ストライキの困難3.小括(以上,本誌11号に掲載)4. 承前(1)5. 福岡での既成組織によるベトナム反戦運動 1960年代初頭~1967年12月5-1. 福岡での反米軍基地運動5-2. 米国のアジア反共産主義軍事戦略と九州北部5-3. 改憲・核武装阻止福岡県会議5-4. 小林栄三郎5-5. 福岡県下米軍基地を通したベトナム戦争への加担への抗議5-6. 福岡県反戦青年委員会の結成5-7. 田川地区反戦青年委員会5-8. 日韓条約闘争後の福岡でのベトナム反戦運動6. 数学者のベトナム反戦活動とその背景――若手数学者たちの戦後経験6-1. カリフォルニア大学「ベトナムの日委員会」に署名電報6-2. ベト数懇の発足6-3. 若き数学者たちの運動――東大SSS6-4. 九大数学教室の戦後7. 九大十の日デモの会の発足 1965年10月~7-1. 直接のきっかけ7-2. 社会党を良くする会7-3. 渡辺毅,倉田令二朗7-4. 倉田ヒデ子7-5. 山田俊雄7-6. 金原ヒューマニズム7-7. 十の日デモの由来7-8. 東京ベ平連との関わり――意識していたが無関係7-9. 十の日デモは誰が参加して始まり,どのように行なわれていたか7-10. 十の日デモの特色8. 小括(2)(以下,本誌次号に掲載予定)9. 承前(2)10. 東京ベ平連との連携 1966年6月~11. 労働者と学生の参加12. 十の日デモの広がりとその評価13. まとめにかえて 日本各地域に存在したベトナム戦争反対運動のなかでも,息の長い運動を続けたのが福岡市におけるベトナム反戦市民運動であった。その活動のベースとなったのが「十の日デモ」と呼ばれた定例デモで,1965年から1973年までの間のおよそ7年半,ほぼ休みなく月3回,市民によって続けられた 。 筆者は,福岡で「十の日デモ」が地道に奮闘していた1965年4月から1967年末までのおよそ3年間を「十の日デモの時代」と名付け,福岡での市民によるベトナム反戦運動の発足の経緯と運動の展開過程を明らかにすると同時に,このローカルな運動を全国的なベトナム反戦運動というより広い文脈の中において検討することを目的とした全3部構成の論考を準備した。本号掲載の論考は,その第2部にあたる。 本号では,はじめに,1960年代初頭から67年末までの福岡での既成組織によるベトナム反戦運動の動向を追う。福岡における闘争は,九州北部および沖縄がベトナム戦争の米軍戦略基地地帯となることへの反対というかたちで取り組まれた。ナイキ・ミサイルの配備,射爆場の存在,博多港での弾薬陸揚げ,小倉の山田弾薬庫の強化,そしてなによりも板付基地の活用強化に対する抗議運動が,福岡の既成組織が取り組んだベトナム反戦運動であった。また,既成組織による反戦運動の中でも,既成組織外の市民や,既成組織に所属しながら自主性のある活動を求める若者世代の意向に応えようとする運動形態の模索が試みられていることにも注目した。 続いて本号では,同時期の福岡の市民によるベトナム反戦運動の動向を検討した。既成組織による,あるいは既成組織を基盤にした反戦運動とは異なる特徴を持つ,「市民」中心のベトナム反戦運動が1960年代半ばの福岡には登場している。そうした「市民」は既成組織に所属しないままで,あるいは所属する既成組織を持ちながらも組織の運動とは別に,一個人として自主的に参加することができるベトナム反戦運動の実践に意義を認めて活動を展開しようとした。福岡の場合,そうした運動の場づくりに尽力したのは九州大学の知識人であった。とりわけ重要なのは,九大の数学者と,彼らが属していた学会である日本数学会の動向である。その点をみていく。 そして,本号の最後の節では,1965年10月に始まり,その後7年以上にわたって続けられたベトナム反戦デモを担うことになる「十の日デモの会」発足の経緯と担い手,その特徴について明らかにする。 Amongst many anti-Vietnam War movements in Japan, one of the longest sustained is that of Fukuoka city in Kyusyu. The focus of the movement was Jū-no-hi-demo' or Tō-no-hi-demo, citizen's protest walks in the city centre, organized every 10th day of the month from 1965 to 1973. However, its characteristics and membership changed substantially in the first half of 1968. The author of this article thus named the first three years before 1968 as To-no-hi-demo no Jidai ('the years of the tenth day protest walk'), and wrote a historical essay focusing on the period. This examined the birth and development of the Fukuoka citizens' protest movement against the Vietnam War as well as placing it in the much wider national context of the anti-Vietnam War movement across Japan. This article is the second part of that essay and the last part will appear in the next issue of this journal. This article firstly traces the anti-Vietnam War activities inFukuoka coordinated by established organizations such as political parties and trade unions. Those anti-war struggles were struggles against the U.S. military bases existed in Fukuoka and nearby areas, as they were increasingly used as strategic bases for Vietnam War. Kita-Kyusyu region, which includes Fukuoka city, were witnessing the deployment of Nike missiles, establishment of a firing and bombing practice areas, landing of ammunitions at Hakata seaport, reinforcement of Yamada ammunition depot, taking-off and landing practice by jet fighters at Itazuke airport and so on. Left-wing political parties and trade unions opposed these trends. It is noteworthy that those conventional organisations tried to create new forms of anti-war movements which would appeal to those younger generations, who were likely to hate to be organized from above. In the second section, this article examines the origins of citizen's anti-Vietnam War movements in Fukuoka, which emerged in the middle of the 1960s. The movement aimed to accommodate those citizens who wished to express his/her own voice against the Vietnam War without affiliating to any organisations. Behind the citizen's movement in Fukuoka were intellectuals of Kyusyu University, especially, and remarkably, mathematicians. The article also looks at the activities pursued by the members of the Mathematical Society of Japan; they were engaged quite actively in anti-Vietnam War movement. Finally, this article followed up the historical process in which the movement actually formed, focusing on their main activity, Tō-no-hi-demo. This last section discusses the characteristics of the intellectuals behind the scene, in order to make sense of the movement in Fukuoka.

著者

朝田 佳尚

出版者

京都府立大学福祉社会学部福祉社会研究会

雑誌

福祉社会研究 (ISSN:13471457)

巻号頁・発行日

no.15, pp.147-162, 2014