著者

津田 壮一郎 清宮 啓介 池淵 由香 島村 奈緒美 袴田 潤 青森 達 別府 紀子 山口 雅也 望月 眞弓

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.596-603, 2019-10-10 (Released:2020-10-10)

参考文献数

4

被引用文献数

1 5

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Model Core Curriculum for Pharmacy Education (2013 version) presents eight disease areas as the minimum medical conditions, and it requires student trainees to be continuously engaged in pharmacotherapy for these diseases. We developed an “Individual Student Report Form” (Report Form) in order to investigate and evaluate each student trainee's engagement and continuity with the eight diseases. The Report Forms were shared between the community pharmacy, hospital, and university, and the effectiveness of collaboration among these institutions was examined.Participants were 25 student trainees who were planning to do their clinical practicums in our hospital in the second term of 2017. During the earlier pharmacy practicum, the trainees were asked to complete the Report Form regarding the diseases they handled. Trainees took notes on the Report Form during their daily reflection time in their hospital practicums about their engagement with the eight diseases. We calculated the cumulative total numbers and percentages of their engagement with the eight diseases to examine engagement rates and continuity across terms.The percentages of trainees who were engaged with all eight diseases were 36% (9/25 persons) at the pharmacy, 24% (6/25) at the hospital, and 68% (17/25) overall at the two locations. The average numbers of the eight tracked diseases that trainees were engaged with were 2.3 at the pharmacy, 3.8 at the hospital, and 4.5 in total. The findings of this study suggest that this tracking tool could help facilitate and efficiently transfer information about the disease engagement of trainees during their two pharmacy practicums.

著者

石合 純夫

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.352-360, 2013 (Released:2013-06-04)

参考文献数

4

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To provide legal advice on cognitive dysfunction, we should evaluate each plaintiff with brain injury from a neutral viewpoint. In the neuropsychological test batteries, not only the total score such as IQs of the WAIS-III or memory quotients of the WMS-R but also the scores of the subtests need to be surveyed to find out the precise nature of the cognitive dysfunction. Expert opinions are also required concerning the relationship between the cognitive dysfunction and the lesion site(s) in the brain as well as the activities of daily living and the instrumental activities of daily living. We, as experts in rehabilitation medicine, should prepare ourselves to provide excellent legal advice to ensure that judges reach a proper decision.

著者

村田 祥子

出版者

北海道大學教育學部

雑誌

北海道大學教育學部紀要 (ISSN:04410637)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.267-278, 1992-06

著者

久米 博

出版者

立正大学文学部

雑誌

立正大学文学部研究紀要 (ISSN:09114378)

巻号頁・発行日

no.17, pp.15-37, 2001-03-25

著者

岡尾惠市著

出版者

文理閣

巻号頁・発行日

1996

著者

川股 一城

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.115-119, 2016-11

著者

米地 文夫

出版者

東北大学

巻号頁・発行日

1979

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博士論文

著者

加藤 義忠

出版者

關西大學商學會

雑誌

關西大學商學論集 (ISSN:04513401)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.375-387, 1976-12-25

著者

尾上 幸造 柳之内 浩

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.166-167, 2019 (Released:2020-02-01)

著者

永井荷風 著

出版者

中央公論社

巻号頁・発行日

1931

著者

中川 裕美 前田 泰宏 久保 真人

出版者

日本マインドフルネス学会

雑誌

マインドフルネス研究 (ISSN:24360651)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.4-14, 2020 (Released:2022-02-22)

参考文献数

21

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本研究の目的は,うつ病等の休職者を対象としたリワーク・プログラムにおいてマインドフルネス認知療法(MBCT)をベースとした「マインドフルネス講座」を実施し,その有効性とワーク・ライフ・バランスへの影響について検討することであった。マインドフルネス講座は,1回につき2時間の集団によるプログラムを計3回により構成した。本研究の参加者は17名であり,無作為に介入群(9名)と待機群(8名)に割当てて有効性の検討を行った。その結果,セルフ・コンパッションのポジティブ因子が向上し,身体的症状が軽減され,ワーク・ライフ・バランスの家庭の重要度が増した一方で,仕事への労力度が低下することが示された。また,各回における感想から,マインドフルネスの体験が参加者にもたらした変化について検討し,復職支援におけるマインドフルネスの意義と今後の課題について考察した。

著者

村上 美華 前田 ひとみ

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1_133-1_139, 2010-04-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

26

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本研究の目的は,新人看護師の職業性ストレスを測定する尺度を開発することである。まず,2006年1月と2007年1月に就職後10 ヶ月目の新人看護師を対象に尺度原案を作成するための調査を行った。文章完成法により得られた記述を内容分析し,23項目5件法の質問紙を作成した。次に,3県の施設に勤務する新人看護師383名を対象に,就職後6~7ヶ月目である2007年9月~ 10月に質問紙調査を行い,尺度項目の選定とCES-D及びSEとの相関から信頼性と妥当性を検討した。因子分析の結果, 16項目3因子が精選され,『職場環境』『看護実践』『自己成長』と命名した。尺度全体のCronbach’s α係数は0.860であり,抑うつ自己評価尺度とは正の相関,自尊感情尺度とは負の相関が認められた。以上の結果から,本尺度の信頼性と妥当性は概ね確保されており,実用可能な尺度であると判断できる。

著者

眞鍋 えみ子 小松 光代 岡山 寧子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.1_123-1_131, 2014-04-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

23

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【目的】 看護学士課程卒業後,同一医療機関で勤務する看護職34名を対象に3年間の〈職務ストレッサー〉と〈心理的ストレス反応〉の変化とその関連要因を検討した。 【方法】 就業12,24,36か月目の時期に自記式質問紙調査を行い,内容は属性のほかに〈職務ストレッサー〉〈ストレス対処行動〉〈情緒的支援〉〈心理的ストレス反応〉であった。 【結果】 1年目では「看護能力不足」によるストレッサーを認知し,そのストレッサーが強いほど「個人的達成感の低下」を示した。2年目では,「上司との関係」に関するストレッサーは「個人的達成感の低下」を助長する一方で,「同僚」や「医師」に関するストレッサーは「個人的達成感の低下」を抑制していた。2年目までは,接近型問題対処行動をとるほど「脱人格化」の行動傾向は少なくなった。 【考察】 ストレッサーやストレス対処行動の質の変化や行動傾向にあわせた支援の重要性,とくに1年目は看護実践能力の向上,2年目は人間関係調整能力の習得支援の必要性が示唆された。

著者

遠山啓, 矢野健太郎 編

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1965

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.八之二,

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1905年05月31日, 1905-05-31

著者

森 孝一 Koichi Mori

出版者

基督教研究会

雑誌

基督教研究 = Kirisutokyo Kenkyu (Studies in Christianity) (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.173-194, 1987-03-30

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論文

著者

松井 照明 田島 巌 牧野 篤司 内藤 宙大 森山 達哉 渡邊 弥一郎 北村 勝誠 高里 良宏 杉浦 至郎 和泉 秀彦 伊藤 浩明

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.234-240, 2022-08-20 (Released:2022-08-22)

参考文献数

19

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目的:ボンラクトⓇ iの原料である酵素分解分離大豆たんぱく(酵素分解SPI)は,熱処理と酵素処理により低アレルゲン化されている可能性があり,そのアレルゲン性を確認することを目的とした.方法:1.酵素分解SPI及びその原料のSPIのポリアクリルアミド電気泳動(SDS-PAGE)及び免疫ブロッティングを行った.2.大豆アレルギー患者に対して皮膚プリックテスト(SPT),豆腐または豆乳とボンラクトⓇ iの経口負荷試験(OFC)の比較を行った.結果:1.SDS-PAGEではSPIよりも酵素分解SPIで全体に低分子化されたバンドが確認され,免疫ブロッティングではGly m Bd 28K及び30Kに特異的なバンドが検出されづらくなった.2.2/3例で,大豆と比較して酵素分解SPIのSPT膨疹径が小さかった.OFCでは3/4例でボンラクトⓇ iの症状誘発閾値たんぱく量が多く,全例で重症度が低かった.結語:ボンラクトⓇ iは低分子化されており,アレルゲン性が低いことが示唆された.

著者

古澤 正道

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.345-349, 1995-11-30 (Released:2018-09-25)

参考文献数

27

被引用文献数

3

著者

伊藤 尚弘 安冨 素子 村井 宏生 森岡 茂己 石原 靖紀 小倉 一将 谷口 義弘 大嶋 勇成

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.217-223, 2022-08-20 (Released:2022-08-22)

参考文献数

10

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【目的】福井県では医療圏によって専門医への受診が困難であり,専門的診療を行う施設は限られる.今回,アレルギー診療の均霑化を進めるため実施しているオンライン勉強会の有用性と問題点を検証した.【方法】アレルギーの勉強会はオンライン会議システムを利用し,平日夕方に月1回開催した.勉強会に参加したことがある医師22名と小児アレルギーエデュケーター5名に対し,アンケートを行った.【結果】アレルギー専門医9名,非専門医10名,小児アレルギーエデュケーター4名から回答が得られた.参加した医師の73.7%が診療内容を変えたと回答した.大学病院への紹介に変化があったと解答したのは26.3%であった.従来現地開催で実施していた日本小児科学会福井県地方会と比較して女性医師の参加割合は有意に多かった.【結論】オンライン勉強会は子育て世代の女性医師にとっても参加しやすく,参加者の診療内容に変化をもたらしており,アレルギー診療の均霑化に繋がることが示唆された.