著者

Takehiko MAKINO

出版者

The English Literary Society of Japan

雑誌

英文学研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.173-180, 2021 (Released:2022-01-30)

著者

土井 眞里亜 浦辺 幸夫 山中 悠紀 野村 真嗣 神谷 奈津美

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.785-789, 2010 (Released:2010-11-25)

参考文献数

14

被引用文献数

4 1

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〔目的〕本研究の目的は,静的ストレッチング(static stretching;SS)と動的ストレッチング(dynamic stretching;DS)後の関節可動域や筋出力に関して経時的変化を比較し,よりスポーツ活動前に適したストレッチング方法を明らかにすることとした。〔対象〕健康な成人女性18名とした。〔方法〕下腿三頭筋に対しSSおよびDSを行い,ストレッチング直前,直後,5分後,10分後に足関節背屈可動域と底屈筋力を測定した。〔結果〕関節可動域については,SSでは直後に上昇し10分間維持したのに対し,DS後は徐々に上昇し10分後にSS後と同程度に達した。筋力については,直後から10分後までSSよりもDSのほうが有意に高い値を示した。〔結語〕最大筋力を必要とするスポーツ活動の10分前にDSを行うことでより高いパフォーマンスを行うことができる可能性が示唆された。

著者

国立国会図書館調査及び立法考査局

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.931, 2016-12-15

著者

史學研究會 [編]

出版者

寶文館

巻号頁・発行日

1916

著者

玉木 寛輝

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.99, 2023 (Released:2023-04-25)

著者

福島 幸宏

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.95-98, 2021-04-01 (Released:2021-06-01)

参考文献数

9

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歴史資料、特に紙資料のデジタルデータ作成とデジタルアーカイブ構築について、筆者が直接関わった、京都府行政文書と東寺百合文書の事例を紹介しつつ、その課題を述べる。京都府行政文書は修理事業にともなってデジタルデータを作成し、東寺百合文書は従来の蓄積を活かしてデジタルデータとデジタルアーカイブを構築した。さらに、被災資料レスキューの議論や博物館・文化財保護・歴史学で論じられている、文化財修理の現在の動向も紹介し、それらからデジタルアーカイブが学ぶことが多いことを論じる。

著者

河合 信晴

出版者

日本ドイツ学会

雑誌

ドイツ研究 (ISSN:13441035)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.78-80, 2022-03-30 (Released:2022-05-09)

参考文献数

2

著者

英俊 著

出版者

三教書院

巻号頁・発行日

vol.第4巻, 1939

著者

平尾 良光

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.681-688, 1989-08-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

9

著者

當内 匡

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.170-175, 2020-07-31 (Released:2022-03-14)

参考文献数

9

著者

川上孤山 著

出版者

妙心寺派教務本所

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1921

著者

片山 瑞穂

出版者

電気通信大学UECコミュニケーションミュージアム

巻号頁・発行日

2012-03-08

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2018年10月31日再編集

著者

谷口 諒

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.66-81, 2017-06-20 (Released:2018-01-15)

参考文献数

60

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本稿の目的は,組織論的視点から我が国の政策に係る問題を考察することにある.日本の重点政策下では,当該政策と本来関連の薄い政府事業が予算を獲得しており,予算を通じた「選択と集中」が必ずしも達成されているわけではない.こうした問題は,「便乗予算」として指摘されている.本稿では,シンボリック・マネジメントの分析枠組みを用いることで,重点政策下で便乗予算という組織病理現象が生じるメカニズムを考察する.

著者

中村 美香子 野田 正順 村上 隆之 日俣 克一 細谷 誠生 山田 雄司

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.229-237, 2004-05-15 (Released:2009-02-19)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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(1) 臭素酸カリウムを添加した角型食パン及び山型食パンを調製し,それぞれパン中の臭素酸の残存量を,改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて測定した.その結果,角型食パンからは添加濃度13及び15ppmにおいて臭素酸は検出されなかった.一方,山型食パンからは各添加濃度(9,13及び30ppm)においてその添加量に比例して0.5ppb以上の臭素酸が検出された.(2) 臭素酸の分解を促進する製パン工程を明らかにするため,山型食パンの製造工程中における臭素酸の残存量の変化を,ポストカラムHPLC法(検出限界3ppb)を用いて測定した.その結果,ホイロ後,すなわち焼成前までに,臭素酸の残存量を低減した条件下において臭素酸の残存量が検出限界以下になることが認められた.しかし,その条件下では臭素酸カリウムの製パン性に対する改良効果があまり認められなかった.(3) 山型食パン中の残存臭素酸の分布を改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて測定した結果,上部クラスト(型に接していないクラスト)に臭素酸が残存していることが明らかとなった.一方,焼成型に蓋をして焼成する角食の食パン類には臭素酸が残存せず,焼成蓋をせずに焼成する山型食パンに臭素酸が残存することが明らかとなった.(4) 山型食パン中の臭素酸残存量を低減するため,各種還元剤(L-アスコルビン酸,硫酸第一鉄,システイン及びグルタチオン)を臭素酸カリウムと同時に添加し,それぞれのパン中の臭素酸残存量をポストカラムHPLC法(検出限界3ppb)を用いて測定した.その結果,いずれの還元剤も臭素酸残存量の低下に効果を示し,特に,L-アスコルビン酸(対粉30ppm以上),硫酸第一鉄(対粉15ppm以上)を同時に添加した場合に効果が高かった.しかし,これらの添加は,臭素酸カリウムの製パン性改良効果にあまり寄与しなかった.(5) 臭素酸カリウムを添加した山型食パン中の臭素酸残存量を低減するため,焼成条件及び焼成型の蓋について検討し,改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて残存臭素酸量を測定した.その結果,山型食パンの焼成温度を角型食パンと同じ210°Cにして,16分から33分間焼成したところ,焼成時間が長くなるに従って臭素酸の残存量が低下する傾向が認められた.また,山型食パンを焼成する際に,焼成型に蓋をすることによって,臭素酸の残存量が検出限界以下になることが認められた.(6) 実際の製造所(6箇所)において臭素酸カリウムを対粉12ppm(粉末添加む)とL-アスコルビン酸を対粉5ppm添加した角型食パンを試験的に調製し,改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて残存臭素酸量を測定したところ,パン中の臭素酸の残存量は検出限界以下であった.

著者

中村 潤平 本村 浩之

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.26-43, 2022-04-16 (Released:2022-04-17)

出版者

逓信省鉄道局

巻号頁・発行日

vol.第1篇, 1896

著者

楊洲周延

出版者

福田初次郎

雑誌

千代田之御表

巻号頁・発行日

1897

著者

長谷川 雅雄 辻本 裕成 KNECHT Peter

出版者

南山大学

雑誌

アカデミア. 人文・自然科学編 = Academia. Humanities and natural sciences (ISSN:21853282)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-28, 2018-06-30

著者

渡邊 慎一 武藤 将史

出版者

人間‐生活環境系学会

雑誌

人間‐生活環境系シンポジウム報告集 第42回人間-生活環境系シンポジウム報告集 (ISSN:24348007)

巻号頁・発行日

pp.107-110, 2018 (Released:2021-04-23)

参考文献数

5

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紫外線の過度な照射は健康被害をもたらすことが指摘されている.本研究は,紫外線防御アイテムである衣 服・帽子・アームカバー・日傘の組合せ条件が,人体各部位および全身の紫外線遮蔽率に及ぼす影響を明らかにす ることを目的とする.24 個の UV センサを取付けた 2 体のマネキンを測定に用いた.実測の結果,以下の知見を 得た.本研究で対象とした紫外線防御アイテムの中で,全身の紫外線防御率が最も高かったのは、条件⑤の「衣服 +アームカバー+日傘」の組合せであり、14:00 において 60.3%であった.帽子およびアームガードは覆う部位の 紫外線をほぼ完全に遮蔽することができるが,効果は局所的である.一方、日傘の紫外線遮蔽効果は頭部だけでな く、肩や胸など広範囲に及ぶ.太陽高度が低くなるにしたがって、日傘および帽子の顔面および全身に対する紫外 線遮蔽率が低下する.

著者

守 宏美 枡田 行央 新保 奈穂美 平田 富士男

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究(オンライン論文集) (ISSN:1883261X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.45-52, 2023-04-29 (Released:2023-06-14)

参考文献数

11

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In recent years, there has been growing interest in the use of goats for weed control in public green spaces from the perspective of reducing the environmental impact, recycling resources, and creating new landscapes, in addition to compensating for shrinking budgets and workforces of municipalities. However, due to the lack of systematic information on the challenges of organizations working on such projects, the key to successful goat weeding remains unexplored. Therefore, a trial experiment of goat weeding for organizations with no experience was conducted at five facilities, and exploratory interviews were conducted with 15 employees. The narratives obtained were presented as a time-series diagram of their experiences using the Trajectory Equifinality Modeling (TEM) approach. The factors that give rise to changes in awareness were used to identify problems in introducing goat weeding in public green spaces managed by organizations and effective measures to deal with them. The results suggest that providing training before introduction, building consensus within the organization, clarifying the division of roles in rearing work, providing feedback to rearing staff on evaluations by users of the facility and staff and establishing a goat weeding support system are important.