著者

祖田 亮次 柚洞 一央

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.147-157, 2012-09-28 (Released:2012-09-28)

参考文献数

31

被引用文献数

2 4

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1990年に建設省が各地方建設局に通達した「多自然型川づくり」の推進は,従来にない環境配慮型の川づくりを目指したものであった.この方針は1997年の改正河川法に取り入れられ,さらに2006年には「多自然川づくり」と改称され,現在にいたっている.この方針のもと,全国各地の河川でさまざまな人工構造物が設置されてきた.本稿では,過去20数年間に行われた環境配慮型河川改修の諸事例を分類・整理することで「多自然(型)川づくり」の実態を把握し,それらが河川関係者の間に大きな混乱をもたらした状況について,その背景を考察する.

著者

Kazuki Ide Philip Hawke Takeo Nakayama

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20230030, (Released:2023-04-08)

参考文献数

9

被引用文献数

8

著者

今西 一 手島 繁一 手島 慶子

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.126, pp.61-141, 2013-12-25

著者

渡辺 優 沙川 貴大 上田 正仁

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.119, no.4A, pp.D283-D293, 2012-02-20 (Released:2017-10-02)

著者

竹久夢二 著

出版者

研究社

巻号頁・発行日

1926

著者

有満 麻美子

出版者

学校法人立教女学院 立教女学院短期大学

雑誌

立教女学院短期大学紀要 (ISSN:0285080X)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-15, 2012 (Released:2017-09-15)

著者

片岡兵蔵 著

出版者

上方屋片岡商店

巻号頁・発行日

1916

著者

早川 由紀夫

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.104, no.4, pp.561-571, 1995-08-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

11

被引用文献数

7 6

著者

柴 玲子 川﨑 聡大

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 = Annual Report Graduate School of Education, Tohoku University (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.33-52, 2023-06-28

著者

川西 諭 田村 輝之 功刀 祐之

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.152-156, 2012 (Released:2013-05-29)

参考文献数

2

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2011年と2012年の2月に行った個人投資家を対象とするインターネットアンケート調査から,個人投資家の投資スタイルによる投資行動とパフォーマンスの違いを多面的に分析した.その結果,(1) 明確な投資スタイルを持つ投資家は大きく2つのグループ(「長期パッシブ分散派」と「短期アクティブ集中派」)に分かれること,(2) 2つのグループを比較すると,長期パッシブ分散派の方が相対的に,投資家間で運用パフォーマンスの差が小さく,投資満足度,幸福感が高く,ストレスや不安が少なく,資産の形成に成功していることが確かめられた.

著者

上杉 和央 村中 亮夫 花岡 和聖 埴淵 知哉

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.38-47, 2008-01-28 (Released:2017-04-15)

参考文献数

11

著者

野沢 慎司

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.67-83, 2020-05-31 (Released:2021-06-23)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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ステップファミリーは独自の構造をもつ家族であるにもかかわらず,「通念的家族」(初婚核家族)を擬装せざるをえないほどの社会的圧力に曝されてきた. 誰が「親」かの規定に関わる社会制度(離婚後の単独親権,継親子養子縁組,戸籍などに関する法律)や通念的家族観が, 大人たちの行動を水路づけ,子どもたちの福祉に影響を及ぼす. しかし,この点に研究者の関心が十分向けられてきたとは言えない. そのような多数派/従来型のステップファミリー(「スクラップ&ビルド型/代替モデル」)では, ①親子関係の前提として婚姻関係の存在が優先されること,②離婚後に両親の一方の存在と価値が無視(軽視)されること, ③継親がその親を代替すること,④親権親と継親が対等に共同して子どもの養育にあたること, ⑤ステップファミリーは共通の利益を有するメンバーで構成される世帯集団とみなされること, などが自明視されてきた.新たに登場した「連鎖・拡張するネットワーク型/継続モデル」の理念と対比させて, これらの前提を批判的に検討する.そして,子どもの福祉を重視した社会制度に向けての課題, およびステップファミリーの新しい支援の方向性を提示したい. ステップファミリーの子どもたちの福祉を向上させる社会的条件を探るさらなる研究が求められている.

著者

阿部 康二

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

pp.cn-001095, (Released:2018-02-28)

参考文献数

265

被引用文献数

2

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日本における進んだamyotrophic lateral sclerosis(ALS)研究の今後のさらなる発展を期するために,日本において初期にALS関連疾患がどのように見出され,その原因や病態がどのように解明され展開して来たかについて今日的視点で纏めておくことは重要である.本稿では認知症を伴うALSや,紀伊半島を中心とした地域で見られるALS/PDC,遺伝性ALS(FALS),球脊髄性筋萎縮症(SBMA),小脳性運動失調など多系統に及ぶALSの5項目に焦点を当てて,それらの初期論文とその今日的展開について海外論文とも比較検証しつつ主要論文を中心に論じた.5項目ともに日本からの論文が極めて重要な貢献を果たし,初期から120年以上に渡って大きな今日的展開を継続していることを示した.

著者

柴嵜 雅子 シバサキ マサコ Masako Shibasaki

雑誌

国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.111-129, 2005-10-31

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Eichmann is usually considered a colorless bureaucrat who unthinkingly followed criminal orders. Hanna Arendt's report on his trial has been mostinstrumental in coining this image. Drawing on newly found documents, however, a number of historians criticize her for misrepresenting the willing accomplice aswell as the process of the Holocaust. This paper first depicts Adolf Eichmann in contrast with the portrayal by Arendt. He was actually an eloquent and highlycompetent team leader who traveled very often to fend off or iron out conflicts with other authorities involved in the deportation. Secondly, I will examine thecomplexities of convicting him, for his murderous acts were <legal> in the Third Reich and the modern criminal law, based on abrogating vengeance, keeps thevictim out of the loop.

著者

北海道大学文学部・宮内泰介ゼミナール

出版者

北海道大学大学院文学研究科 宮内泰介

巻号頁・発行日

pp.1-74, 2017-05-15

著者

宮内 泰介

出版者

北海道大学文学部地域システム科学講座 宮内泰介研究室

巻号頁・発行日

2012-07-10

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【聞き書き】千栄に生きる 北海道日高町千栄地区の生活誌 /北海道大学文学部地域システム科学講座 宮内泰介研究室 編. pp.1-60.

著者

池上 文夫

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.6, pp.6_4-6_10, 2008-09-01 (Released:2011-06-03)

参考文献数

2

著者

伊津野 重満

出版者

文教大学

雑誌

文教大学国際学部紀要 = Journal of the Faculty of International Studies Bunkyo University (ISSN:09173072)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.19-30, 1993-01-01

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After the USSR was dissolved, circumstances have qickly changed politically, economically and ideologically.Austria and Switzerland, permanently neutral states, which have been member states of the EFTA, have wanted to become member states of the EC since 1961. The USSR, Czechoslovakia and so on have, however, objected to their becoming member states of the EC because it would violate their legal status as neutral states. So permanently neutral states above mentioned and Sweden, ocasionally neutral states, could not become member states of the EC notwithstanding their wishes. That is because, if neutral states obtain membership in the EC, in the future they may be obliged by the EC to apply economic sanctions against belligerents due to it's common economic policy.But nowadays the concept of permanent neutrality ― immerw?hrende Neutralit?t ― and occasonal neutrality ― gelegentliche Neutralit?t ― is strongly affected by the dissolution of USSR and is changing.As is widely known, today the Republic of Russia as a successor of USSR is no longer a super power which could prevent neutral states from becoming member states of the EC, and has not the political motive to do so. It is therefore essential to consider for the future what the legal obligations of neutral states at present are.From the viewpoint of traditional international law, the auther tries to describe the obligations of occasonal neutral states in war time and permanently neutral states in peace time.

著者

八木 雅子

雑誌

演劇研究センター紀要I 早稲田大学21世紀COEプログラム 〈演劇の総合的研究と演劇学の確立〉

巻号頁・発行日

vol.1, pp.358-347, 2003-03-31

著者

萩田 賢司 横関 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_493-I_506, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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平成29年の全国の交通事故統計により,自転車専用走行空間や歩道,横断歩道,路側帯等における通行方向別(右側通行/左側通行)の自転車事故発生割合を集計し,先行研究で調査された通行方向別自転車交通量と比較した.交差点では通行方向別の自転車事故件数に大きな差はなかったが,単路の歩道では,自転車交通量は左側通行がやや多い傾向にあったものの,自転車事故は右側通行の割合が非常に高かった.また,自転車の左側通行が原則である自転車専用通行帯や路側帯においても,右側通行自転車が関与した 事故が約40%であり,自転車専用通行帯等の通行方向別自転車交通量より高い割合であった.右側通行自転車は交差側自動車に見落とされやすいと推察され,自転車交通量と比較して自転車事故が多く発生している傾向にあることが窺えた.