著者

荒木 義修

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.58-65, 2003-11-05 (Released:2017-11-01)

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This paper reveals that child sexual abuse factor, aggressive dimension of the authoritarian personality and economic anxiety influence the current Japanese students who consider that religion is important. As a result it implies that such a perspective could explain also the behaviors of the Aum Shinrikyo Sect. The terrorist group that is mainly seemed to be consisted of young authoritarian males escape from freedom by committing to religion, namely Aum Shinrikyo to remove anxiety aroused by the serious economic crisis and child sexual abuse experiment.

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.9, no.7, pp.300-303, 2000-08

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都内・某所のお昼時。オープン・カフェ形式のお洒落なハンバーガー店は、大勢の客で埋まっている。 大手のハンバーガー・チェーン店とちょっと違うのは、客の大半が20歳代以上の女性だということ。注文を受けてから作るハンバーガーには通常の半分ほどの「スモールサイズ」があったり、デザートの手作りケーキが充実しているなど、メニューも女性を意識した作りになっている。

著者

伊藤 修

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.180-186, 2006-07-28 (Released:2017-04-15)

参考文献数

20

著者

加藤 晃代 中野 秀雄 兒島 孝明 永井 里美

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.99, no.2, pp.62-67, 2021-02-25 (Released:2021-02-25)

参考文献数

11

著者

紙田 路子

出版者

全国社会科教育学会

雑誌

社会科研究 (ISSN:0289856X)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.13-24, 2016-03-31 (Released:2018-05-25)

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本研究は小学校社会科において, 子どもの自主的自立的な価値観形成をめざし, 特定の価値に基づく態度形成をめざす, 従来多くみられた社会科授業に替わる授業構成原理を明らかにしようとするものである。 近年,市民的資質の育成を目的として,子どもの自主的自立的な価値観形成をめざす社会科授業が提案されるようになった。しかしながら,それらの研究は中等教育に関して論じられたものがほとんどであり,小学校教育現場に十分に反映されていない。その点で本研究は以下の2つの意義を持つ。 第1は,民主的価値の具体化の過程,及び,子どもの価値観形成の過程の考察をもとに,自主的自立的な価値観形成をめざした小学校社会科の授業構成原理を示したことである。 第2は,上記の授業構成原理に基づく社会科授業のあり方を,第5学年の小単元「水俣病から考える」の開発を通して具体的に示したことである。 実践の結果,子どもたちは,水俣病に関わる社会的判断の背後にある規範を認識し,規範は変わりうるものであることを理解することができた。さらに,上記の2つの過程を通して自己の価値観を相対化し成長させることができた。その上で社会問題に対する判断を行い互いの価値の違いを認識することで,社会問題に対する認識を深めることができた。

著者

Hirokazu Tanaka Johan P. Mackenbach Yasuki Kobayashi

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20210106, (Released:2021-10-09)

参考文献数

28

被引用文献数

4

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Background: We aimed to develop census-linked longitudinal mortality data for Japan and assess its validity as a new resource for estimating socioeconomic inequalities in health.Methods: Using deterministic linkage, we identified, from national censuses for 2000 and 2010 and national death records, persons and deceased persons who had unique personal identifiers (generated using sex, birth year/month, address, and marital status). For the period 2010–2015, 1 537 337 Japanese men and women aged 30–79 years (1.9% in national census) were extracted to represent the sample population. This population was weighted to adjust for confounding factors. We estimated age-standardized mortality rates (ASMRs) by education level and occupational class. The slope index of inequality (SII) and relative index inequality (RII) by educational level were calculated as inequality measures.Results: The reweighted sample population’s mortality rates were somewhat higher than those of the complete registry, especially in younger age-groups and for external causes. All-cause ASMRs (per 100 000 person-years) for individuals aged 40–79 years with high, middle, and low education levels were 1078 (95% confidence interval: 1051–1105), 1299 (1279–1320), and 1670 (1634–1707) for men, and 561 (536–587), 601 (589–613), and 777 (745–808) for women, respectively, during 2010–2015. SII and RII by educational level increased among both sexes between 2000–2005 and 2010–2015, which indicates mortality inequalities increased.Conclusions: The developed census-linked longitudinal mortality data provide new estimates of socioeconomic inequalities in Japan that can be triangulated with estimates obtained with other methods.

著者

大〓 裕司 古川 雅文

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第41回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.414, 1999-07-15 (Released:2017-03-30)

著者

鯖江 秀樹

出版者

あいだ哲学会(京都大学大学院人間・環境学研究科武田宙也研究室)

雑誌

あいだ/生成 (ISSN:24328758)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-14, 2017-03-20

著者

吉川 徹 北島 洋樹 橋爪 絢子 藤森 洋子 池崎 陽子 松田 晋哉

出版者

公益財団法人大原記念労働科学研究所

雑誌

労働科学 (ISSN:0022443X)

巻号頁・発行日

vol.89, no.3, pp.77-88, 2013 (Released:2015-01-25)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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本研究は新規開発された「止血弁つき安全装置つき静脈留置針(以下,留置針A)」の末梢静脈カテーテル留置手技における心理的負担軽減効果について,①留置針Aを利用している医療従事者536名への質問紙調査,②従来針と留置針Aの作業分析による比較により明らかにした。その結果,73.0%の使用者が留置針Aの使用は患者のケアと安全にとって効果的であり,82.3%が医療従事者の安全にとって効果的だと回答した。止血弁があることで従来針より末梢静脈ルート確保手技がしやすくなっていることが明らかとなった。作業分析から,留置針Aは従来針より非利き手の「押さえる」行為の平均動作時間が7秒短縮され,非利き手の「離す」,「持つ」の動作は2秒増加していた。止血弁により,非利き手の自由度を確保したことが,作業の余裕を生み,血液曝露による不安を軽減したものと考えられた。一方,止血弁の存在をうっかり忘れてしまうことによる止血弁解除後の血液漏れなどの事例も報告されており,従来針に新たな性能が付加された器材の導入には別の血液曝露リスクももたらされることも確認された。(図2,表5)

著者

壁谷 順之

雑誌

情報学研究 = Studies in Information Science (ISSN:24322172)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.15-23, 2017-03-31

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近年、税務申告等を取り巻く環境が急速に進展している。政府の規制改革推進会議は、ICT(情報通信技術)を活用した納税手続きの簡素化を求めている。目下のところ、財務省と国税庁は、企業が税務申告する際の国税電子申告・納税システム(e-Taxイータックス)を義務化する方向性で検討している(2019年度実施予定)。こうした動きは、いずれも公民の税務作業を効率的に実施していくことを目的としている。一方で、地方税においてもポータルシステム(eLTAXエルタックス)が導入されており、利用件数は年々増加している。このように、国・地方の徴収システムの共存について、現在ではどのように検討していくべきなのか。地方分権、あるいは地方創生の現代社会の枠組みにおいて、国・地方の連携の方向性を考察していくことが本稿の問題意識である。税務行政の効率化は従来から視野に入っている課題であり、本稿ではこうした現状と課題を整理し、今後の展開について論じていく。

著者

炭谷 正太郎 渡邉 順子

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.81-86, 2016-04-20 (Released:2016-06-06)

参考文献数

8

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新人看護師 (以下FN) の血管確保技術に対するベテラン看護師 (以下VN) の教示内容をもとに技術の要素を抽出し,血管確保の成否にかかわる技術を可視化した. FN21名による留置針を用いた血管確保を実践したあと,VN5名によるFNに対する教育的介入を実施した.教育的介入場面の録画から逐語録を作成し,VNにより教示された技術内容ごとに,A (Antecedent:先行条件),B (Behavior:行動),C (Consequence:結果) に分類した.先行条件であるVNの教示内容をもとに血管確保の成否にかかわる技術の要素を抽出し,血管確保技術の開始から終了までをJIS規格 (JISX0121-1986) に準じアルゴリズムによって可視化した.その結果,FNが留置針を血管内に刺入を果たし血液の逆流を確認してから内針を抜去する間に技術的課題が判明した.FNが自己の技術を客観視し,FNの技術を正確に振り返るためには本アルゴリズムの活用は有効と考える.

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.782, pp.222-227, 2000-11-06

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「いまとなっては,すべてが終わったので理路整然と説明できますが,当時は問題を一つ一つ洗い出していきましたので,かなりの時間がかかりました」。NTTドコモでiモードの接続障害の解決に当たった吉岡義博氏(取締役 ネットワーク本部 サービスオペレーション部長)は,当時の状況をこう振り返る。 2000年4月にNTTドコモを見舞ったiモードの接続障害。

著者

中澤 信彦

出版者

關西大学經済學會

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.215-235, 2022-03-10

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本稿は初期(マンチェスター期)エンゲルスにおけるマルサス人口理論批判の形成過程を明らかにするべく、「ロンドン便り」(1843)、「国民経済学批判大綱」(1844)、『イギリスにおける労働者階級の状態』(1845)の3作品を取りあげて、それぞれにおけるマルサス批判をその文献的源泉に注目しながら検討した。若きエンゲルスがマルサス人口理論への批判を形成していくにあたり、ジョン・ウォッツの『経済学者の事実と虚構』(1842)への依拠がかなり大きかった、とする見解が今日では有力であるが、本稿はむしろ、若きエンゲルスにとって、それと並んで、あるいはそれ以上にロバート・サウジーの『人口論』第2版への書評(1804)から受けた巨大な影響の可能性を指摘した。このサウジーの書評は「貧民の敵」としてのマルサス像の起点に位置づけられる、経済学史・人口学史上きわめて重要な文献であるが、それだけにとどまらず、マルクス主義と人口問題(およびマルサス)との不幸な関係の発生の始源に位置する、マルサス批判の国際的展開(受容と変容)を考える際の最重要文書でもあったと考えられる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.783, pp.202-208, 2000-11-20

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2000年4月にNTTドコモのiモードに生じた接続障害は,原因がなかなか特定できなかったために,足掛け1カ月にわたって続いた。1カ月は極端だとしても,原因の特定に手間取り障害が長引くことは,他社のサービスでも起こり得る。2000年9月3日にKDDIが提供するサービス「EZweb」を見舞った接続障害も,そんな事例の一つである。

著者

田村 峯雄 高久 史麿

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

人工透析研究会会誌 (ISSN:02887045)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.81-89, 1973-06-09 (Released:2010-03-16)

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.783, pp.141-145, 2000-11-20

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2000年9月24日,NTT西日本の故障受け付けに問い合わせが殺到する。同社のインターネット常時接続サービス「フレッツ・ISDN」でネットワークの接続障害が発生したのだ注1)。障害の発生はまたたく間にユーザの知るところとなる。問い合わせは,障害が発生してからわずか1時間で300件を数えた。

著者

渡邉斉志

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.230, 2006-11

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.781, pp.219-227, 2000-10-23

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もう正午近かった。サーバのデータの復旧を開始してから,すでに7時間以上が過ぎている。それでも作業は一向に終わる気配はない。実はデータの復旧自体は,何時間も前に済んでいた。ところがシステムを再度立ち上げようとしても,正常に動作しないのだ。復旧したデータの内容を確認すると,いくつかの誤りが見いだされた。3度調べたが,そのたびに異なる誤りが報告される。

著者

Amorim Cassio S. 海老原 和人 山影 相 佐藤 目利 田仲 由喜夫

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.69, 2014

出版者

厚生省人口問題研究所

巻号頁・発行日

1941