著者

Myung-kwon Kim Jae-min Jung Jong-Sung Chang Su-kyoung Lee

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.24, no.11, pp.1099-1101, 2012 (Released:2013-01-11)

参考文献数

15

被引用文献数

3 3

---

[Purpose] The aim of this study was evaluate the effect of a sling exercise on shoulder subluxation in stroke patients. [Subjects] The subjects of this study were thirty-four stroke patients with subluxation. They were randomly selected and divided into two groups. [Methods] The subject group (n=17) performed the sling exercise with traditional therapeutic exercise. The control group (n=17) performed only traditional therapeutic exercise. [Results] The results indicate that improvement of corrected vertical distance (cVD), and the ratio of the oblique distance of the affected and unaffected sides (rOD) was greater in the experimental group than in the control group. [Conclusion] We suggest that the sling exercise is effective at reducing the severity of hemiplegic shoulder subluxation in post-stroke patients.

著者

Yoshihisa Nakano Shiro Adachi

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-21-0981, (Released:2021-12-21)

参考文献数

10

著者

伊藤 有気 長尾 智晴

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.239-240, 2019-02-28

---

少ない試行回数でも効率的に最適解を発見できる手法として,ベイズ最適化が近年注目を集めている.しかし,既知の探索点が極端に少ない場合には探索性能が悪化するという欠点がある.本研究では,実験コストが高く試行回数に強い制約があるケースに対して,次の探索点を既知の探索点の周辺に制限する改良手法を提案する.ベンチマーク関数を対象とした実験ではより安定して高精度な解を獲得することに成功した.また,本手法を人工光型植物工場での作物の重量最大化問題に適用した.6変数で約10試行という限られた実験回数ながら,従来よりも成長量の大きい環境条件を発見することに成功した.

著者

辻 陽

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大學法學 (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.170-126, 2006-12-30

---

[目次] はじめに, 一.分析方法と分析対象, 二.分析 1.通時的分析〈大阪府議会, 1971年4月~1995年4月) 2.共時的分析〈滋賓県議会, 京都府議会, 大阪府議会, 兵庫県議会, 奈良県議会, 和歌山県議会, 1995年4月~1999年4月) , 三.住民投票条例制定をめぐる党派行動 1.住民投票条例制定を求める運動をめぐる研究 2.滋賀県のびわこ空港建設をめぐる住民投票条例案が否決されるまで, おわりに本文データは, CiNiiから複写したものである。

著者

尾﨑 正善

出版者

鶴見大学

雑誌

鶴見大学仏教文化研究所紀要 = Bulletin of the Institute of Buddhist Culture,Tsurumi University (ISSN:13419013)

巻号頁・発行日

no.9, pp.99-128, 2004-04

著者

飯田 伸二 イイダ シンジ shinji Iida

出版者

鹿児島国際大学国際文化学部

雑誌

国際文化学部論集 (ISSN:13459929)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.213-225, 2016-12

著者

町田 貞

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.637-642, 1987-10-01 (Released:2008-12-25)

被引用文献数

1 1

---

In this paper, the position of geomorphology in the area of geography in Japan and the recent trend of Japanese geomorphology are discussed, judged from the papers published in Geographical Review of Japan (Chirigaku Hyoron). Since the establishment of the Association of Japanese Geographers in 1925, geomorphology has been a main object of study in the field of geography in Japan. Immediately after 1945, geomorphological studies have become conspicuously active in comparison with other fields in the physical geography, and quantitative researches of fluvial and marine deposits such as gravel analysis and the studies of mechanism of the formation of geomorphoic surfaces made rapid progress particularly from 1950 to 1960. At that time, depositional topographies were paid more attention to than erosional topographies. As is well known, the Japanese Islands belong to an orogenic zone showing many topo-graphic features affected by crustal movements in the recent geological periods. Therefore, Japanese geomorphologists have paid much attention to the relationship between landforms and crustal movements. After 1950, active faults have been investigated by many geomor-pholcgists in Japan. Recently, systematic approaches of active faults of Japanese Islands appeared and the result was published as Active Fault of Japan (1985). Around 1960, papers of the geomorphic history in Holocene and Pleistocene were intensively published in Geographical Review of Japan. One of the typical examples of such researches is a study of geomorphic history of the Kanto Plain, which became a standard region of Quarternary Chronology in Japan, using a tephrochronological method. On the other hand, quanti-tative and experimental studies of the external agencies on the depositional and erosional forms are also actively carried out. It is worthy of note that the relations between processes and land forms are precisely examined. At present, notable is the progress of general geomorphology, such as studies on mech-anisms and processes of the formation of landforms, experimental geomorphology, climatic gecmorphology as well as tectonic geomorphology and geomorphic chronology, in Japan. Thus, contents of Japanese geomorphology have a wide variety. However, papers on re-gic-nal geomorphology has been very few, contrary to those on general geomorphology. From the viewpoint of geography in Japan, this tendency is not desirable. In recent years a store of topographic knowledge has been accumulated in various parts of Japan. Japanese geomorphology is now considered to have reached a step to make a systematic regional geomorphology of Japan from a standpoint of geographical philosophy.

著者

前田 菜穂子 片山 智博 石川 剛司 永田 雅彦

出版者

日本獣医皮膚科学会

雑誌

獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.87-88, 2015 (Released:2015-07-29)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

浅利 美鈴 名倉 良雄 酒井 伸一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.310-319, 2019

---

災害廃棄物対策において,発災時の支援を含む地域間連携・協調の取り組みには,進展がみられた。指針等での役割や体制の整理に加えて,複数の災害において,支援実績や教訓が蓄積されつつある。たとえば,初動時のプッシュ型支援が効果的に働いてきたこと,支援の内容はさまざまであり支援マネジメントが重要であることなどがあげられる。さらに,特に 2018 (平成 30 ) 年に相次いだ災害への支援の速報的情報から分析すると,今後検討が必要な視点も多い。たとえば,支援内容のミスマッチを避けるための事前受援計画が効果的であること,国による支援マネジメントにおいては拠点をどこに置くかも重要であることなどがあげられる。また,今後は,大規模災害のみならず,同時多発的・連続的な通常災害時においても,現在の体制では対応が不十分となる可能性があり,平時からの人材育成や地域ブロック内・間の連携体制検討に加え,司令塔機能を補完する仕組みも検討する必要がある。

著者

北村 四郎

出版者

Japanese Society for Plant Systematics

雑誌

植物分類,地理 (ISSN:00016799)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1-2, pp.1-15, 1974-03-31 (Released:2017-09-25)

著者

佐藤 岩夫

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.5_12-5_18, 2021

---

<p> 科学技術基本法が2020年6月に改正され、法律の名称も「科学技術・イノベーション基本法」に改められた。同法の改正は、1995年の法制定以来四半世紀ぶりのことである。この間、日本の科学者の代表機関である日本学術会議は、折に触れて従来の科学技術基本法には看過できない問題があることを指摘し、その改正を提言してきた。日本学術会議の主張の骨子は、①人文・社会科学を含む総合的な学術政策の実現、②基礎科学・基礎研究の推進、③政府の科学・技術政策への科学者コミュニティの意見の反映の3点である。本稿は、これまで日本学術会議が発出してきた提言等を振り返り、今回の科学技術基本法改正に至る日本学術会議の取り組みと基本的な問題意識を改めて整理するものである。今回の基本法改正に合わせて内閣府設置法が改正され、科学技術・イノベーション政策に関する司令塔機能の強化が図られることとなった。科学技術・イノベーション政策や基本計画の策定に科学者コミュニティの意見を反映させる日本学術会議の役割は益々重要となると思われる。</p>

著者

太田 泰友 岩本 敏 荒川 泰彦

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.J104-C, no.12, pp.326-334, 2021-12-01

---

ハイブリッド光集積は光回路の性能や機能の大幅な向上を目指す上で重要な技術である.一方,シリコンフォトニクスなどの高度に完成された光集積技術においてハイブリッド集積のために新たなプロセス技術を導入することは,プロセス開発及びコストの観点から非常に難しい.とりわけ,量子光回路のような多種多様な材料を混載集積することが必要となる系においては,その難しさは格段に増す.そこで,進展を続ける既存の光集積回路技術をそのまま活用しつつ,多種多様な光素子を光回路上へ自在にハイブリッド集積することが可能な集積技術の開発が望まれる.そのような技術の一つとして粘弾性材料を用いたピックアンドプレース動作に基づく転写プリント法が注目されている.本論文では,転写プリント法を用いた光源集積について我々の研究成果を中心に報告する.

著者

初島 住彦

出版者

北陸の植物の会 / 植物地理・分類学会 = The Society for the Study of Phytogeography and Taxonomy

雑誌

北陸の植物 = The Journal of Geobotany (ISSN:03748081)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.121-126, 1978-03-15

著者

岩田 進

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.254-255, 1986-03-01

---

抗ENA抗体は抗核抗体の一種で,全身性エリテマトーデス(SLE),慢性関節リウマチ(RA)をはじめとする自己免疫疾患の患者血清中に見られる. ENAとはextractable nuclear antigen(可溶性核抗原)の略で,細胞成分の中の核質成分の総称である(図1).この成分は生食水またはリン酸緩衝液により抽出され,非ヒストン核蛋白または酸性核蛋白抗原(nuclear acids protein antigen;NAPA)とも呼ばれている.しかしENAから核酸を除いたものがNAPAであり,必ずしも同一成分とは言い難い.これまでENAの中の抗原性をもつ核成分が主にNAPAであることから同一視されてきたが,抗原分析の進歩により塩基性蛋白抗原も存在することが証明され,これらを総称する意味で非ヒストン核蛋白と言う場合が多くなってきている.

著者

池田 恒男

出版者

東京都立大学法学部

雑誌

東京都立大学法学会雑誌 (ISSN:03868745)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.423-434, 2003-07

出版者

日経BP社

雑誌

日経エネルギーnext = Nikkei energy next (ISSN:21894795)

巻号頁・発行日

no.5, pp.6-7, 2015-06

---

そもそも「2030年のベストミックスを決めても意味がない。電力需要は政府想定よりも必ず減る。仮想的な需要の内訳を時間をかけて決めるのは無意味」(電力業界関係者)という声もある。

著者

井川 房夫

出版者

シー・エム・シージャパン"Medical torch"編集部

雑誌

Medical torch (ISSN:18802796)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.40-43, 2008

著者

林 拓郎 長谷川 光広 安達 一英

出版者

シー・エム・シージャパン"Medical torch"編集部

雑誌

Medical torch : 外科医のための現場と症例 (ISSN:18802796)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.60-62, 2013

著者

板宮 吉宏 御手洗 紘子 吉高 淳夫

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.43-46, 2013

参考文献数

10

---

良い写真を撮るためには主題を明確にすることが重要である.写真構成要素の配置を考慮する構図には主題を明確にする効果がある.本稿では構図と顕著性に基づく写真撮影支援手法を提案する.事前調査より,写真撮影のプロフェッショナルは写真1枚当たり平均約1.7個の構図を適用して写真を撮ることが分かった.そこで,提案手法では認識された構図と共起性がある構図を考慮し,一つまたは複数の構図を適用させた提案構図を算出する.提案構図は撮影者へ提示し,主題を明確にするための撮影支援を行なった.評価実験の結果,構図の配置による写真の有意差は認められなかった.しかし,SD法を用いた主観評価において,提案手法で撮影した写真に構図の効果を表す心理量が確認できた.

著者

家田 暁 琴 智秀 萩原 将文

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.163-172, 2010

被引用文献数

1 2

---

本論文では感性を反映した構図修正による,デジタル写真の品質向上システムを提案する.提案システムでは入力画像に適した構図を自動選択し,画像の構図を原画像の印象を保ちながら修正することで,画像の品質向上を行うことができる.修正は4 段階の処理によって行われる.まず,入力された画像から主となる顔,際立つ領域,三角部分,水平線,対角線,遠近法消失点の6 種類の構成要素が検出される.検出された各構成要素の位置や他構成要素との関係から,それぞれの構成要素に適すると考えられる出力構図案が計算される.次にそれらの構図案から,原画像の印象から大きく変わってしまう案が削除される.すなわち,画像に対する構成要素の位置が大きく移動する案が削除される.最後に,残った出力構図案の中から原画像の印象を最も保つことが可能な構図案,すなわち切り出す面積が最も小さい構図案が選択され,その構図案に従い画像の構図修正が行なわれる.ユーザアンケートによる2 種類の評価実験を行った.その結果,提案システムによってユーザにとって好ましい修正が行われること,また既存手法と比較しても好ましい修正が行われることが確認された.