著者

北村 千寿 吉岡 孝 石倉 秀樹 森脇 秀俊

出版者

島根県立畜産技術センター

雑誌

島根県立畜産技術センター研究報告 (ISSN:18821030)

巻号頁・発行日

no.41, pp.17-19, 2010-03

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2009年8月までに収集した黒毛和種の枝肉記録36,871件を用いて枝肉重量及び脂肪交雑基準値の育種価を推定した。推定した育種価を用いて2008年1月から2009年12月までに島根県内市場に上場した子牛の父牛(種雄牛)と母牛(繁殖雌牛)の平均育種価を求めた結果、父牛が母牛に比べて枝肉重量及び脂肪交雑基準値ともに高かった。枝肉重量育種価のバラツキは父牛が母牛に比べて大きく、脂肪交雑基準値育種価のバラツキは、母牛が父牛に比べて大きかった。繁殖雌牛の母方祖父牛の生年別平均育種価は、1989年以降(平成)生まれが1988年以前(昭和)生まれに比べて枝肉重量、脂肪交雑ともに高かった。2009年3月の島根中央子牛市場名簿から求めた繁殖雌牛の父牛、母方祖父牛及び曾祖父牛の平均年齢は、それぞれ21.3才、28.4才、34.3才であり、2009年3月のM県、2009年9月のT県及びO県の子牛市場名簿から求めた平均年齢に比べていずれも高かった。

著者

愛知県幡豆郡農会 編

出版者

愛知県幡豆郡農会

巻号頁・発行日

1903

著者

金 光男

出版者

地学団体研究会

雑誌

地学教育と科学運動 (ISSN:03893766)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.70-78, 2014

著者

北田 俊輔 彌冨 仁 関 喜史

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020)

巻号頁・発行日

pp.1H3OS12a02, 2020 (Released:2020-06-19)

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本研究では,広告クリエイティブの停止予測に対して生存時間予測を利用した枠組みを提案する.広告クリエイティブの停止は配信効果の高いクリエイティブを選択するために重要なプロセスであるが支援する研究は未だ少ない.そこで深層学習を元にした広告クリエイティブを構成するさまざまな特徴量を考慮した生存時間予測の枠組みを提案する.この枠組みは ``売上を元にした損失項の導入'' と,``長期と短期をそれぞれを分割する2期間推定法の導入'' という2つの大変効果の高い技術から構成される.提案する枠組みは株式会社Gunosyから提供された1,000,000件の実世界における広告クリエイティブデータセットを用いて評価した.提案するマルチモーダルなDNNを元にした枠組みは従来手法よりも高い予測精度を実現した.2期間推定法では短期モデルおよび長期モデル共に20pt程度の大幅な予測精度の改善を確認した.売上を元にした損失項を導入することで,さらに3pt程度の予測精度の向上を確認した.

出版者

日経BP

雑誌

日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1218, pp.48-56, 2020-08

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新型iPad ProにLiDARスキャナーを搭載したのは、AR(Augmented Reality)コンテンツでの活用が狙いである。これまでのARでは、カメラとモーションセンサーからのデータを組み合わせることで周囲の状況を把握する手法が使われてきた。これにLiDARスキャナーの測定結果…

著者

長岡 洋介

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.537-538, 2001-07-05 (Released:2019-04-12)

著者

相馬 正史 都築 誉史 千葉 元気

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第12回大会

巻号頁・発行日

pp.56, 2014 (Released:2014-10-05)

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道徳ジレンマとは,1人を犠牲にして5人を救うことは道徳的に適切かどうか,というように道徳的な葛藤をもたらす状況を指す。多くの研究では,道徳判断の二重過程理論を支持しており,それは義務論判断(規範や義務感を遵守する行動が道徳的に正しいとする立場)が自動・無意識反応に基づき,功利主義判断(道徳的に正しい行動とは,結果により決定されるという倫理立場)が熟考に基づくというものである。道徳判断の反応時間について,功利主義判断の方が,義務論判断よりも長いことが知られている。この反応時間の説明として,功利主義判断は,認知的葛藤を生じるためと主張されている。本研究は,個人がどの程度,義務論を重要視しているか,功利主義を重要視しているかという道徳判断の程度と,唾液アミラーゼの程度との関連について検討することを目的とした。実験結果,唾液アミラーゼ活性の大きさと義務論判断の多さが関係することが見いだされた。

著者

WOLT JD

雑誌

Nutr. Cycl. Agroecosyst.

巻号頁・発行日

vol.69, pp.23-41, 2004

被引用文献数

1 80

著者

藤井 学 大村 達夫 Trevor Waite

出版者

日本陸水学会

雑誌

日本陸水学会 講演要旨集 日本陸水学会第74回大会 大分大会

巻号頁・発行日

pp.134, 2009 (Released:2009-11-06)

著者

六辻 彰二

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.20-32, 2013 (Released:2017-12-06)

参考文献数

26

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アフリカ諸国の選挙制度は,旧宗主国からの影響と,環境に適応した内発的採択の狭間にある。現代のアフリカ49カ国における下院選挙制度を横断的に検証した結果,英語圏では小選挙区制を導入しながらも何らかのアレンジを加える事例が,フランス語圏では小選挙区二回投票制より,程度の差はあれ,比例原理を重視した制度を導入する事例が,それぞれ多く確認された。一方で,各国における下院選挙の結果を類型化した結果,安定的かつ民主的な政党制が定着した国が7カ国なのに対して,ヘゲモニー政党制が12カ国,選挙制度が機能していない国が9カ国,与野党交代が実現しながらも,選挙を経た与党の権威主義化と内部分裂によって二度目の与野党交代が実現するパターンの国が6カ国,それぞれ確認された。これらに鑑みれば,いまだ多くのアフリカ諸国では独自性ある選挙制度の構築と定着のプロセスにあるといえる。

著者

林 美都子

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 教育科学編 (ISSN:13442554)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.25-32, 2020-08

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国際化やIT化が推進される現代社会においては,西暦の利便性が高く,元号の不自由さが強調されることもあるが,元号にどのような心理的機能があるのかについては十分な検討が行われていない。本研究では,林(2020)にて平成生まれの大学生64名を対象に行ったのと同じ,大正,昭和,平成,令和の元号イメージに関する調査を,昭和生まれの社会人24名を対象に,潜在的な好感度を測定するIATと人名に関する好感度アンケートとを用いて行った。本調査の結果,昭和生まれの社会人においても平成生まれの大学生同様(林,2020),自分の生まれた元号は内心特別に好まれ,また,元号によって主観的に「時代」に意味づけやイメージづけがなされており,元号の心理的機能は昭和世代においても健在であることが示唆された。さらに,調査時点で最新の元号である令和に対するIAT値がもっとも高かったことから,「元号には,赤子が生まれたときに名前をつけ,その健やかな成長と未来を願うのと類似の心理的な機能が含まれている」(林,2020)ことがより明確に支持されたと考えられる。

著者

赤城 泰

出版者

北星学園大学

雑誌

北星論集 (ISSN:03871886)

巻号頁・発行日

no.16, pp.p185-204, 1978

出版者

日経BP

雑誌

日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1219, pp.51-55, 2020-09

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自社製プロセッサー「Apple Silicon」を発表し、「脱Intel」を示した米Apple。そのApple Siliconの動作デモに使われたのは、2020年3月発売の新型「iPad Pro」のアプリケーションプロセッサー「A12Z Bionic」だった。新型iPad Proに搭載されたA12Z Bionicの実装に迫る。

著者

笠原四郎

雑誌

日本病理学会誌

巻号頁・発行日

vol.34, pp.3-5, 1944

被引用文献数

1

著者

宮本 仁美 中村 雅道 成田 修 横田 歩 森永 裕幸 Hitomi Miyamoto Masamichi Nakamura Osamu Narita Ayumi Yokota Hiroyuki Morinaga

雑誌

南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.477-533, 1999-11

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この報告は, 第37次南極地域観測隊気象部門が, 1996年2月1日から1997年1月31日まで昭和基地において, 1996年1月23日から1997年1月24日までドームふじ観測拠点において行った気象観測の結果をまとめたものである。観測方法, 測器, 統計等は第36次観測隊とほぼ同様である。越冬期間中に特記される気象現象としては, 次のものがあげられる。1) 昭和基地においては7月から10月にかけて気温が平年より高めに経過し, 特に9月は月平均気温が平年値に比べ6.1℃も高かった。月平均気温は9月と10月に歴代1位の高温を記録した。2) 5月26日から28日にかけて発達した低気圧(ブリザード)に昭和基地が襲われ, 27日には最大風速44.3m/s(歴代3位), 最大瞬間風速61.2m/s(歴代1位)の強風を記録した。3) 昭和基地において, 8年連続で大規模なオゾンホールを観測し, オゾンホールが顕著だった10月, 11月のオゾン全量の月平均値は過去最低を記録した。特に10月の156m atm-cmは, これまで観測された月平均値の中で最小であった。4) 37次では36次に引き続きドームふじ観測拠点において越冬観測を行った。ドームふじ観測拠点における1996年の年平均気温は-54.4℃, 最低気温は5月14日に観測した-79.7℃であった。

著者

田中 一志 荒川 創一 藤澤 正人

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.565-568, 2010 (Released:2011-02-03)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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高齢者の尿路感染症の特徴として,加齢や併存疾患に関連する感染防御能の低下や,前立腺肥大症などの尿路の基礎疾患による排尿機能障害にともなった複雑性尿路感染が多くみられることが挙げられる.また,基礎疾患による日常の活動性の低下や障害などにより尿道カテーテルが留置されていることが多く,これらに生じた尿路感染症は難治性であり院内感染症の原因にもなる.さらに尿道カテーテル留置は無症候性細菌尿が高頻度に認められることとも関係しているが,これらは特別なハイリスクグループをのぞいて抗菌薬投与の適応とはならない.一方で自他覚症状に乏しいことから,時に重症化する場合がある.原因菌については,複雑性尿路感染症の頻度が高いため大腸菌以外の感染も多く,ほとんどで抗菌薬の曝露歴が有るため耐性菌の頻度も高い.治療に際して想定される菌種に有効な抗菌薬を選択する必要がある.また,重症化した場合には,抗菌化学療法に加え,外科的処置およびそのタイミングが重要となってくる.

著者

武長 宏 平田 煕

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.412-418, 1977

著者

恩賜財団愛育会 編

出版者

愛育会

巻号頁・発行日

vol.中間報告 第1, 1936

著者

吉井 美奈子 大本 久美子 岸本(重信) 妙子 田中 洋子 藤川 順子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, 2012

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【目的】<br> 近年、消費者庁の設立などの機会によって、消費者教育の重要性が改めて認識されつつあるものの、今なお教育現場では消費者教育に関わる問題が山積している。消費者教育はこれまで必ずしも体系的に実施されてきたとは言えず、日本消費者教育学会も消費者基本計画に関する提言の中で、「系統的・計画的な消費者教育の欠如」を指摘している¹⁾。消費者教育は、主に家庭科や社会科で行われているが、特に家庭科では衣食住などの各分野における体系立てた消費者教育が必要であると言える²⁾。これまで、本研究メンバーの一部で、食生活分野での教材を作成し、その効果を検証してきた³⁾⁴⁾。本研究では、体系立てた消費者教育を目指し、「安全」「契約・取引・家計」「生活情報」「環境・責任・倫理」の各領域の目標を設定し、その目標が達成できるような消費者を目指す消費者教育教材作りを衣生活分野において行う。<br>【方法】<br> 消費者教育を体系的に行うための領域別目標を掲げ、その各目標を達成できるような教材作りを「衣生活分野」において行った。具体的には、衣生活の流れに沿ったスゴロクを作成し、カードなどを使うことで購入、使用、管理、廃棄(環境への配慮)などが一連で学べるようにした。小・中・高全ての校種で活用できることを目的としているが、今回はまず中学・高校で活用できる教材作りを行い、改良を重ねながら小学校等でも活用できるようにしていく予定である。<br>【結果と考察】<br> スタートからゴールまでの間にあるイベントマスで「商品カード」「表示カード」「エコカード」を引きながら、自立した消費者を示す星マークを多く集めてゴールを目指す教材を作成した。スタート近くでは、衣服を購入するための金銭的なイベントマスを用意し、目標を立てて貯蓄することの大切さなどを感じられるようにした。「商品カード」では、様々な視点から商品を捉えられるように工夫した。「表示カード」では、商品についている表示をクイズ形式で答えるようにし、知識を確認できるようにした。「エコカード」では、環境に配慮した廃棄や再活用について考えられるようにした。また、全員がゴールした後、講師が「お知らせ」を発表することで、知的財産への配慮などの必要性を感じることができるようにした。 本教材の特長は、消費者教育を体系立てて学べるということの他に、ゲームを援用したことで、生徒が自ら学ぼうという意欲が高まるようにしたことである。加えて、ゲームを活用することで、単に「楽しかった」で終わらせず、知識を付けながらコマを進められるように工夫した。また、ゲーム終了後の振り返りを利用して、既にゲームを通して獲得したポイントの数を変動させて意外性を持たせることで、より強い印象を付けることができる。<br>&nbsp;1)日本消費者教育学会「消費者計画に関する提言」(2004年12月13日)内閣府へ提出した意見書<br>2)「消費者教育体系化シートの領域別目標の達成と課題-大学生の消費行動に関する意識調査を手がかりにして―」吉井美奈子、他(2010)消費者教育第30冊、日本消費者教育学会<br>3)「食生活における消費行動に関する領域別達成度と課題」岸本(重信)妙子、他(2011)消費者教育第31冊、日本消費者教育学会<br>4)「食生活分野における消費者教育教材の検討-教材開発の成果と課題-」吉井美奈子、他、日本消費者教育学会第31回全国大会、2011.10.23

著者

カルヴィン著 外山八郎譯

出版者

長崎書店

巻号頁・発行日

1937