著者

谷山 牧 山下 留理子 保母 恵 藤田 千春

出版者

国際医療福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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比較的若い世代の生活保護受給者の就労意欲に影響を与える健康特性を検討した。当事者インタビューの結果、健康特性として【他者から理解されがたい持続的な苦痛】【精神的防御力の低さ】【社会的適応力の低さ】【自己流の健康管理】があり、これらはトラウマティックストレスにより引き起こされている可能性が考えられた。このうち、【精神的防御力の低さ】【社会的適応力の低さ】の改善を目指し、トラウマ・インフォームド・アプローチを基盤とした「ストレス対処講座」を作成し、評価を行った。参加後、自覚的健康度や自尊感情には有意な変化はなかったものの、不安・不確実感の有意な軽減が認められ、ストレス反応の改善傾向が示された。

著者

菅原 毅

出版者

茨城県病害虫研究会

雑誌

茨城県病害虫研究会報 (ISSN:03862739)

巻号頁・発行日

no.13, pp.11-12, 1973-12

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本県の果樹苗木検疫事業は昭和42年度から,植物防疫法の規定に基づき,果樹苗木の検疫を行ない,病害虫の発生およびまん延を防止し,果樹苗木生産の安定とその供給確保をはかることを目的に実施している。本事業発足以来,くり苗木を中心になし,うめ,りんご,かき,すもも等の検疫を実施しているが,永年作物という特殊性から,苗木から病害虫が果樹園内に持込まれると年々発生をくりかえし,大きな被害をもたらすので今後とも積極的に推進しなければならない。現在,検疫員18名,検疫補助員15名によって実施されているが,ここに本事業実施の概要を紹介するとします。

著者

岩間 英夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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1.はじめに<br> 東海村は、東日本大地震の津波で東海原子力第2発電所の発電機3基のうち1機が冠水した。外部電源が復旧したため、かろうじて危機を回避できたが、人災が起こっても不思議ではなかった。<br> 発表者は、これまで鉱工業を中心とする産業地域社会形成の研究を行なってきた。本研究の目的は、その視点から、日本の原子力産業のメッカである茨城県東海村を研究対象に、原子力産業地域社会の形成とその内部構造を解明し、かつ原子力産業との問題点を指摘することである。<br><br>2.東海村原子力産業地域社会の形成<br> まず、東海村への進出決定の背景を捉える。次に、原子力産業の集積では、1957年8月、日本原子力研究所東海研究所において日本最初の原子の火が灯った。1959年3月には原子燃料公社東海精錬所が開所し、核燃料の開発、使用済み燃料の再処理、廃棄物の処理処分の技術開発を本格化した。1962年、国産1号炉(JRR-3)が誕生した。1966年7月日本原子力発電㈱がわが国初の商業用発電炉である東海発電所の営業運転を開始した。1967年4月、大洗町に高速増殖炉用のプルトニウム燃料開発・廃棄物処理の実用化を目指した大洗研究所、1985年4月、那珂町(現、那珂市)に那珂核融合研究所が発足した。2005年10月、日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構が統合して「独立行政法人日本原子力研究開発機構」となり、本社が移設された。 これによって、日本原子力研究開発機構の本社事務所を中核に18の原子力施設が集積、4,386人の職員が研究開発・運営する「日本の原子力産業のメッカ」となった。<BR><br> 2013年5月現在、東海村の人口は3万7883人で、東海村発足時からは約50年で約3.3倍に増加した。<BR><br><br>3.東海村原子力産業地域社会の内部構造<br> 日本原子力研究所の内部構造は、国道245号線に沿った事務所を中心に、臨海部の砂丘地帯に生産(研究開発)機能、国道245号線から原研通りに沿って阿漕ヶ浦クラブ、原子力センター、諸体育施設、原研診療所のサービス機能、そして最大規模の長堀住宅団地、荒谷台住宅団地からなる居住機能が東海駅に近接して造成された。住宅団地の中央部には、商業機能として生活協同組合の店舗・売店が設けられた。このように、日本原子力研究所はその事務所を中心に生産、商業・サービス、居住の3機能からなる1極型圏構造を展開した。同様に、原子燃料公社東海精錬所、東海原子力発電所にも1極型圏構造が展開した。これらの3公社によって、東海村の原子力産業の内部構造は多極連担型となった。<br> 2005年に統合すると、日本原子力研究開発機構の本社事務所を中心に、大洗研究所、那珂研究所も含めて、広域にわたる一大原子力研究開発センターを形成した。その内部構造は、日本唯一の原子力産業による総合的研究開発の1核心(多極重合)型圏構造となった。<br> これらの結果、東海村の原子力産業地域社会は、日本原子力研究開発機構本社を中核とする、海岸部と村の外縁部に生産地域、村の中央部に位置する常磐線東海駅を中心とする商業地域、商業地域に隣接して公営住宅団地や企業社宅、そして周辺に拡大する職員の持ち家と日立市・ひたちなか市の工業都市化による宅地化が重なって住宅地域が形成した。<br><br>4.まとめ(原子力産業地域社会の形成と問題点)<br> その結果次のことが明らかとなった。<br> 1. 日本唯一の原子力産業による総合的研究開発型の1核心(多極重合)型圏構造を形成した。しかし、 これは一般的産業地域社会の内部構造であって、核の危険性と安全性を大前提として配慮した原子力産業地域社会の展開とは言えない。<br> 2.1956年の候補地選定条件においても、津波に関しては全く触れていなかった。アメリカからの原子炉導入を含めた安全神話が先行し、日本の自然環境の特性をも踏まえた日本人による原子力の主体的研究が欠落したまま今日に至っている。<br> 3.東日本大震災後義務づけられた避難区域で換算すると、20㎞圏内の警戒区域で人口約90万人が、半径120㎞圏に放射能が拡散したら、首都圏を含む約2000万人が避難しなければならない。もはや避難が現実的に無理であるとするなら、東海村は原発などの危険施設は除去して対応する段階にきている。

著者

小川 恒夫

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.53, pp.18-33, 215, 1998-07-31

被引用文献数

1

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In this paper, I propose a new subject in mass media effect studies summa rizing the representative effect models. First, I classify strong-effect models into two groups. The first proup consists of effect models caused by an audience's subconsiousness reaction. The other proup is effect models which are caused by an audience's psychological mechanism tendency to depend on majority opinion. In either case, these two patterns seem to carry negative effects for rational public opinion formation process. In conclusion, I consider a third model of mass media effects which can contribute to form rational public opinion searching for a new style of mass media reporting.

著者

Khan Asad Majeed

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

2002

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博士論文

著者

粕谷 圭佑

出版者

立教大学大学院文学研究科教育学専攻

雑誌

立教大学大学院教育学研究集録 (ISSN:13491091)

巻号頁・発行日

no.13, pp.33-45, 2016

著者

中村 康二

出版者

中京大学

雑誌

中京大学教養論叢 (ISSN:02867982)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.1074-1049, 1977-03-25

著者

羽鳥 謙三

出版者

地学団体研究会

雑誌

地学教育と科学運動 (ISSN:03893766)

巻号頁・発行日

no.50, 2005-12-01

著者

にしゃんた J.A.T.D.

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学國際文化學部紀要 (ISSN:13427148)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.a35-a51, 2007-03-31

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International is not a new word for Japanese, this word has been used for a long period. However this word International does not mean the same thing to both Japanese and non Japanese in this country. In this paper we will study how the word International appears in the eyes of non Japanese. Japan these days has come to the stage where it is suffering from a declining number of children and labor force. Acceptance of immigration has been pointed out as an answer to this problem. However, before Japan can move to the next stage of accepting new immigrants, arguments are needed for postponed or ignored issues that been occurred in the past time in this country, issues which obstruct Japan from becoming a multicultural society.

著者

東海汽船K.K.工務部

出版者

船舶技術協会

雑誌

船の科学 (ISSN:03870863)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.p58-60, 1982-04

著者

原田 力 高畑 博樹 北原 弘志

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス

巻号頁・発行日

vol.95, no.213, pp.51-58, 1995-08-23

被引用文献数

3

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技術試験衛星VI型(ETS-VI)は、平成6年8月28日に種子島宇宙センターからH-IIロケットにより打上げられ、トランスファー軌道投入後「きく6号」と名付けられた。きく6号は、2トン級の静止三軸衛星として開発されたが、アポジエンジンの噴射異常により静止軌道に到達することができず長楕円軌道を周回することとなった。きく6号は衛星間通信用の機器を搭載しているが、地上との通信のためのアンテナは静止衛星対応で固定であるため、楕円軌道に置いては通信回線を確立することができないものであったが、搭載コンピュータのソフトウェアを書き換えることにより、楕円軌道上における通信を可能にした。本論文では、楕円軌道上における通信の問題点を明らかにし、それを克服し通信実験を実現するための方法を紹介し、併せて実験の評価結果を報告する。

著者

西脇 沙織

出版者

日本フランス語学会

雑誌

フランス語学研究 (ISSN:02868601)

巻号頁・発行日

no.44, pp.117-128, 2010-06-01

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Les enonces a double sens comme les jeux de mots exigent constamment des operations de decodage. Il existe dans ce type de discours au moins deux messages, l'un explicite et l'autre implicite. En tant que decodeur, le recepteur deduit un sens clair, celui qui est sous-entendu, en utilisant "la clef" soit decouverte par lui-meme, soit donnee par l'emetteur, a savoir l'encodeur. C'est alors que le recepteur obtient le deuxieme message et le jeu de mots apparait en tant que tel. Autrement dit, l'emetteur ne peut pas savoir lors de la production d'un enonce si le message obscur atteindra le recepteur. Cette problematique concerne naturellement la question du sujet et il est particulierement interessant d'analyser le dynamisme entre l'emetteur et le recepteur. C'est l'emetteur qui est dominant dans ce rapport car il controle la clef, alors que le recepteur n'opere que la deduction.

著者

浜辺 隆二

出版者

福岡工業大学

雑誌

福岡工業大学研究論集 (ISSN:02876620)

巻号頁・発行日

no.7, pp.p37-42, 1975

著者

二宮 佑一 川島 正

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.10, no.35, pp.7-14, 1986-11

著者

日置 敏昭 外山 建夫 森田 芳彦 渡部 浩志 石井 泰弘 二宮 佑一 大塚 吉道 和泉 吉則 合志 清一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.47-52, 1986-05

著者

二宮 佑一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.8, pp.981-984, 1991-08-20

被引用文献数

1

著者

石田 順一 二宮 佑一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.882-888, 1982-10-20

著者

二宮 佑一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.823-830, 1988-08-20

著者

大塚 吉道 小幡 伊和男

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.14, no.56, pp.7-12, 1990-10-25

被引用文献数

1

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In efforts to establish the broadcasting standard in Japan, the transmission protocol and the engineering guideline based on the MUSE system has been studied and agreed to by "the Telecommunications and Technology Council of the Ministry of Posts and Telecommunications" and "the Broadcasting Technology Association (BTA)". This paper describes the transmission protocol as well as the bandwidth compression technology in the MUSE system. (for tutorial)

著者

柴谷 弘道 辻川 和伸 梅本 益雄 外山 健夫

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.675-679, 1985-08-20

被引用文献数

1