著者

武山 絵美 九鬼 康彰

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究ではルーラルフリンジを対象地域として,野生動物の生息域と農業集落の間のバッファーゾーンのレンジおよび適切な整備・管理手法を検討した.まず,防獣効果から見て必要なバッファーゾーンレンジを検討した結果,既存の10mレンジでは効果が低いこと,バッファーゾーンの形状,面積および植生が効果に影響を及ぼすことを確認した.次に,地区住民による管理が可能なバッファーゾーンレンジを検討した結果,狩猟者の活動は,地形条件および道路の整備状況に影響を受けることがわかった.また,林業者の活動は野生動物の出没を抑える効果があることを確認した.

著者

芥川竜之介 著

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1925

著者

東京地区私立大学教職員組合連合 [編]

出版者

東京地区私立大学教職員組合連合

巻号頁・発行日

2001

著者

荻野目 学

出版者

横浜国立大学

巻号頁・発行日

2017-03-24

著者

立岩 真也

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.81-97, 2012-05-30 (Released:2019-10-10)

参考文献数

37

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まず,被災地の後方において私たち(研究者)が何ができるのか,できるはずのことの中でどれほどのことをしているのか(していないのか)を報告する.次に,障害や病を伴って生きるのに必要なものを確保し使い勝手よく使っていくための準備と知恵があり,知識は共有されるべき範囲に共有され,取れる策は取られるべきであるという言うまでもないことを述べ,それに関わる活動をいくらか紹介する.さらに, とくに「個人情報保護」のもとに所在がつかめない人たちが,知られないままに「移送」され,そのままにされている可能性と現実があることを述べ,その不当性を強く訴える必要があり,実際その訴えがなされていることを報告する.そして,原発の近くから逃亡し新しい生活の場所を作ろうとする動きがあることも紹介する.そしてこれらの活動が, この約40年の,さらに阪神淡路震災後の障害者運動の継承・展開によって支えられていることを示し,その意義を再確認する.

著者

奥野 真吾 橋本 健 清水 里恵 高木 えり奈 梶口 智弘

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.1510-1514, 2021 (Released:2021-11-03)

参考文献数

11

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症例は75歳女性。肺腺がん術後再発に対する抗がん剤治療歴と特発性血小板減少性紫斑病(ITP)に対するHelicobacter pylori除菌治療歴がある。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対するBNT162b2 mRNA COVID-19ワクチン接種の2週間後に貧血を指摘され,血液・腫瘍内科を受診した。直接・間接クームス陽性の正球性正色素性貧血を認め,LDH・間接ビリルビン・網赤血球が高値であり,自己免疫性溶血性貧血(AIHA)と診断した。BNT162b2 mRNA COVID-19ワクチン接種の他には明らかな誘因を認めなかった。Prednisolone療法により速やかに病勢の改善が得られた。COVID-19の感染拡大抑制のためワクチン接種が非常に重要であると考えられているが,ワクチン接種の広がりとともにITPの発症・増悪が報告されている。一方でAIHAの報告は希少である。今後のワクチン接種事業の進展に際しAIHAの発症についても注意すべきと考えられた。

著者

福田毅

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.680, 2007-09

著者

成田 慎之介 小林 廉

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.101, no.9, pp.2, 2019-09-01 (Released:2020-11-12)

被引用文献数

3

著者

鈴木 一博

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.96-102, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

41

被引用文献数

1 6

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神経系がなんらかの形で免疫系を制御していることは古くから指摘されてきた.しかし,神経系からのインプットが免疫系からのアウトプットに変換されるメカニズムは長らく不明であった.今世紀に入り,自律神経あるいは感覚神経が免疫系を制御するメカニズムが分子レベルで明らかになりつつある.自律神経系の主要な神経伝達物質であるアセチルコリンとノルアドレナリンが,多様な分子機構を介して免疫応答とそれにともなう炎症反応の制御に関与していることが明らかになった.また,自律神経系の活動性の概日リズムが免疫応答の日内変動を生み出すことも明らかになっている.本総説では,自律神経系による免疫応答の制御機構に焦点を当て,その炎症における役割について最新の知見を紹介する.

著者

劉 慧 HUI LIU

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2019

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2018

著者

赤羽 俊亮 日野 貴文 吉田 剛司

出版者

森林野生動物研究会

雑誌

森林野生動物研究会誌 (ISSN:09168265)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-9, 2016-03-30 (Released:2019-09-21)

参考文献数

41

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エゾシカが高密度に生息する洞爺湖中島と生息密度の低い洞爺湖湖畔地域で,エゾシカの高密度化がマルハナバチ類に及ぼす影響について考察するため,マルハナバチ類の個体数,種数および種構成を両地域で比較した.中島と湖畔の各3ヶ所でマルハナバチ類の捕獲および林床の開花植物の調査を実施した.中島よりも湖畔で採集個体数は有意に多かったが,種数には違いが見られなかった.nMDSを用いて群集構成を比較したところ,両調査地域間に差異があった.両地域の優占種であるエゾオオマルハナバチの個体数は中島の方が少なく,さらに他種の個体数は中島では非常に少なかった.また中島では林床植物の開花フェノロジーに中断が見られた.これらの結果から,エゾシカの高密度化がもたらす植生改変が,開花フェノロジーの断絶を介してマルハナバチの個体数を減少させ,種構成を変化させる可能性が示唆された.

著者

須田 斎

出版者

人体科学会

雑誌

人体科学 (ISSN:09182489)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.40-55, 2021-08-08 (Released:2021-08-13)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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心理療法(治療)の本質は自然治癒力の利用にあるようだが、換言すれば、それは自己認識あるいは自己発見にも通じてくるものである。治療者がなすのは、こうした方がよいとか、こうすべきだとか忠告や助言をすることではない。たとえば、ユング派の心理療法家J.ヒルマンは、理解するには鏡が必要だという。患者と治療者との相互の間に(対話という)鏡があって、(会話を介して)相手の心を(相互の心に)映し、そうして理解するのだ。このような人間関係は治療者̶患者間ばかりでなく、一般人であるわれわれにも有効な普遍性を有するツールとなるように思われる。本研究では、「対話の鏡」を始め、心の中の鏡の存在とその在り様(特にその所在)について、様々な事例を挙げ、それらをユング心理学の考えを基礎に分類整理し、心の構造を明らかにすることが目的である。結論として、心の深さ(層状)に応じて種類の異なる複数の鏡が存在し、その最も深層に鏡元型が存在することが示唆された。

著者

Preservation Division

出版者

国立国会図書館

雑誌

National Diet Library newsletter (ISSN:13447238)

巻号頁・発行日

no.203, 2015-12

著者

河西 ひとみ 辻内 琢也 藤井 靖 野村 忍

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.59-68, 2017 (Released:2017-01-01)

参考文献数

14

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本研究は, 過敏性腸症候群 (IBS) の軽快・治癒プロセスを明らかにすることを目的とし, 主観的に軽快・治癒に至った7名のIBS患者にインタビューを行った. 分析には質的研究法の複線径路等至性モデル (Trajectory Equifinality Model : TEM) を使用した. 結果, プロセスは3型に分けられ, すべての型が 「IBS症状の発現」 から 「とらわれ」, 次に 「対処行動」 と 「IBS症状の一部軽快」 に至るまでは同じ径路をたどったが, 以降の径路は 「環境調整」 と 「心理的葛藤に直面」 に分岐した. 分岐後は, いずれの径路を選択した型も, サポート資源を受け取ることによって, すべての型において 「受容的諦め」, 「人生観の変化」, 「IBS体験への肯定的意味づけ」 という認知的変容体験を経て, 主観的な軽快・治癒に至った. また, 7例中3例において, 他者からの受容・共感と, 変化への圧力の相補的な働きがプロセスを推し進めた可能性が示唆された.

著者

新田 真悟

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.59-70, 2023 (Released:2023-09-01)

著者

平 博順

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.223, 2012-03-01 (Released:2020-09-29)

著者

上田 茂雄 藤田 智昭 福田 美雪 佐々木 伸洋 黒田 昌之 眞鍋 博明 寳子丸 稔

出版者

日本脊髄外科学会

雑誌

脊髄外科 (ISSN:09146024)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.143-150, 2018 (Released:2018-09-13)

参考文献数

34

著者

鈴木 昌 堀 進悟 小林 健二

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.6, pp.209-215, 2004-06-15 (Released:2009-03-27)

参考文献数

8

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目的:病院内で心停止に早期除細動を実践するには,看護師による電気的除細動(DC)が不可欠であるが,多くの看護師はDC施行を躊躇してきた。本邦に看護師によるDCを普及させるには,看護師がDC施行を躊躇する原因を明らかにする必要がある。本研究の目的は,看護師によるDC施行に対する看護師の態度に関与する要因を明らかにすることである。方法:平成15年10月に,救命救急センターを併設する市中総合病院(644床,看護師555人)で行われた救急蘇生法に関する院内講演会に先立ち,出席した看護師242人を対象に無記名アンケート調査を行った。有効回答が164人から得られた(回収率67.8%)。アンケートでは,評点尺度法を用いた9問を用意し,看護師によるDCに関して,教育,経験,法解釈および態度について尋ねた。病院内でVFへの遭遇時に,医師の指示なしでDCを施行するか否かについての態度に関与した要因をcategorical regression analysisを用いて抽出した。結果:VF遭遇時に,医師の指示なしでDCを施行すると回答した看護師は21人(12.8%)であった。この回答に関与した要因は,看護師による緊急時のDC施行は許されているか否かについての法解釈,DCの施行経験,DC施行現場への遭遇経験,および卒前教育の有無であった(r=0.476, p=0.02,重要度:0.444, 0.202, 0.126, 0.111)。結語:医師の指示なしでDCを施行するか否かに関する看護師の態度に最も関与した要因は,看護師のDC施行に対する法解釈であった。本邦において,看護師によるDC施行を普及させるには,看護師によるDC施行の法的根拠を明確に示す必要がある。

著者

高橋 明男 菅 真城 安田 理恵 折登 美紀 佐藤 英世

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究は、公的文書の管理・保存に係る専門職としてのアーキビストの役割について、アーカイブズと専門職としてのアーキビストの制度が確立している諸外国と比較し、わが国における現状の調査と併せて、ジェネラリストとして定期異動を繰り返すことが通常である文系公務員・職員の中で、どのように専門職としてのアーキビストがその重要な役割を果たし、公的文書の管理・保存プロセスの専門的合理性を確立することができるかを検討する。

著者

天笠 志保 荒神 裕之 鎌田 真光 福岡 豊 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.585-596, 2021-09-15 (Released:2021-09-07)

参考文献数

71

被引用文献数

2

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抄録 スマートフォンやウェアラブル端末などのモバイルヘルスデバイス(mHealthデバイス)の普及に伴い,医療・健康分野における情報通信技術の重要性が高まっている。本総説では,mHealthデバイスを用いた身体活動評価の現状を概観し,主要な研究成果の整理を通じて,mHealthデバイスを用いた身体活動研究の今後を展望する。mHealthデバイスの活用により,調査方法の主流であった質問紙を用いた主観的な評価とは異なり,客観的な身体活動の評価を大規模でリアルタイムに実施することが可能となっている。また,mHealthデバイスはデータを自動で収集し蓄積しているため,遡及的に多様な分析が可能である。とくにスマートフォンは利用者数が多く,大規模モニタリングや大規模介入に資する可能性が高い。一方,手首装着型のウェアラブルデバイス(リスト型デバイス)は,スマートフォンに比べると利用者数は少ないものの,より精度の高い睡眠などスマートフォンで取得困難なデータを含めた24時間の行動評価が可能となっている。このため,身体活動の総量のみならず,強度,継続時間,頻度,種類,時間帯など多様な観点を含む身体活動の質に着目したより精緻な分析が実現する。さらに,リスト型デバイスは,心拍数などの生体情報や位置情報を測定する機器が搭載されているものもあり,これらのデータをデバイスの加速度情報と組み合わせることで,身体活動のより具体的かつ詳細な評価が可能になると考えられる。主要なmHealthデバイスによる身体活動評価の妥当性は多くの研究によって確認されており,研究用に開発された歩数計や加速度計と比較可能である。mHealthデバイスを用いた身体活動の評価は,対象者の代表性やデータの継続性等に関する課題,プライバシーポリシーを踏まえた倫理的な配慮の必要性があるものの,個人の健康管理ツールとしての用途だけでなく,身体活動に関する疫学研究や臨床研究,さらには身体活動指標を利用した社会サービスなどの多様な場面での活用が期待される。