著者

浅古 泰史

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択 (ISSN:21872953)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.67, pp.66-84, 2017 (Released:2023-03-29)

参考文献数

26

---

This paper discusses the relationship between formal and quantitative analysis in political science from the point of view of the formal modeler. The first part details the two theoretical benefits of formal models that have no impact on empirical analysis: (i) the indication of each political system's important characteristics and (ii) normative analysis. In the second part, I discuss whether we should start analysis with formal or quantitative analysis when writing a paper based on theory and evidence. If we start with the construction of a formal model, we tend to face many difficulties, such as a scarcity of data. On the other hand, if we start with quantitative analysis, we tend to have less theoretical benefits, and readers may feel that a formal model is not necessary. Therefore, researchers should balance between theoretical and empirical contributions.

出版者

日本歴史社

巻号頁・発行日

1946

著者

堀池 喜八郎

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.334-337, 1998-06-20 (Released:2017-07-11)

参考文献数

10

---

細胞のエネルギー代謝の中心的役割を担うものは, アデノシン三リン酸(ATP)というリボヌクレオチドである。ATPのリン酸基転移反応の自由エネルギー変化は細胞内条件下では負で, 比較的大きく, このΔGを用いて, 細胞は生体物質の合成・能動輸送・細胞運動・シグナルの変換など, いろいろな仕事をして生きている。ATPは「高エネルギー」リン酸化合物と呼ばれ, その供給の停止は死を意味する。

著者

斉藤 典明 安藤 真

出版者

東京通信大学

雑誌

東京通信大学紀要 (ISSN:2435418X)

巻号頁・発行日

no.5, pp.57-70, 2023-03-31

著者

徳永俊史

出版者

三菱信託銀行

雑誌

調査情報

巻号頁・発行日

vol.2004年(12月), no.283, 2004-12

出版者

逓信省鉄道局

巻号頁・発行日

vol.明治27年6月調, 1894

著者

三田村鳶魚 著

出版者

政教社

巻号頁・発行日

1936

著者

山本 英二 渡邉 匡一 山田 健三 佐藤 全敏 西田 かほる

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

---

本研究では、これまで荒唐無稽で信憑性に欠けるとして研究対象と見られてこなかった偽文書や由緒書を活用して、近世日本における歴史認識と記憶の問題について取り組んだ。具体的には、長野県木曾郡王滝村御嶽神社を事例に、これまで19世紀以降に展開すると考えられがちであった由緒を、17世紀にさかのぼって分析・検討した。本研究では、従来の研究では手薄であった寺社縁起と由緒の関係に着目して、その由緒を論じた。またアーカイブズ学の方法論を活用して、史料群自体が有する歴史的言説について明らかにした。今回の研究では、戦前・戦後を通じてその全貌が明らかでなかった御嶽神社の古文書整理を完遂することができた。

著者

中村 理恵

出版者

風響社

雑誌

ベトナムの社会と文化

巻号頁・発行日

no.3, pp.415-417, 2001

著者

大喜多 紀明

出版者

北海道言語研究会

雑誌

北海道言語文化研究 (ISSN:18826296)

巻号頁・発行日

no.13, pp.103-122, 2015

---

本稿では、宮崎駿の長編アニメーション映画『風の谷のナウシカ』と『天空の城ラピュタ』を題材としての構造分析を行った。なお、本稿における構造分析は、裏返しモデル(ミハイ・ポップが示したモデル)を援用する手法による。本稿での分析の結果、本稿でとりあげた二作品は、裏返しモデルを適用できる構造からなると解釈できる知見を得た。このことは、宮崎のアニメーション作品における構造上の共通性を論じるうえで有用な知見であると筆者は理解している。

著者

山崎 永美子

出版者

統計情報研究開発センタ-

雑誌

エストレ-ラ (ISSN:13435647)

巻号頁・発行日

no.95, pp.66-69, 2002-02

著者

福田 節也 余田 翔平 茂木 良平

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-20, 2021 (Released:2021-11-18)

参考文献数

50

---

「『誰が誰と』結婚するのか」という問いは,結婚における重要な問題でありながら,日本の人口学における知見は限られている。また,この問題に中心的に取り組んできた階層研究者の間でも,日本における学歴同類婚の趨勢については必ずしも一致した見解が得られてこなかった。本稿においては,1980年から2010年までの国勢調査の個票データを用いることにより,日本における学歴同類婚の趨勢を描き出し,その趨勢の変化と社会的・人口学的な含意について解説を加えた。妻30–39歳の日本人夫婦を対象として,記述統計ならびにログリニア分析を行ったところ,われわれの分析結果は,1)学歴同類婚ならびに女性の学歴上方婚の連関が弱まっていること,そして2)女性の学歴下方婚の連関が強まっていることを示した。また,学歴同類婚の連関の強さを学歴別にも分析したところ,3)大学卒の女性において下方婚の連関が強くなっているという結果を得た。これらの結果は,日本や中・先進諸国における学歴同類婚の世界的な新潮流と一致するものであった。本分析で示された学歴同類婚における変化は,どのように説明することができるのであろうか。本稿では,女性の高学歴化と前後して生じた,①グローバル化による労働市場の二極化(雇用の非正規化)と②ジェンダー革命による女性の経済的役割の変化という2つの社会変動との関連を指摘した。加えて,日本で大卒女性の下方婚がより生じやすくなっていることについては,大卒男性において非正規就業の割合が増えたことに伴い,大卒男性の所得分布が下方に推移し,大卒とそれ以外の学歴の者との経済的な境界が一部曖昧となりつつあることも一因ではないか,との見方も示した。すなわち,これらの社会情勢の変化によって,高学歴女性をはじめとする稼得能力の高い女性の結婚市場における魅力が向上した。また,従来よりも男性の学歴と収入の関係が曖昧となった結果,高学歴の女性の一部においては,結婚相手の学歴にこだわらずに結婚する者が出てきた。そのため,最近の研究にみられるように大学卒女性の婚姻率が上昇し,女性の学歴下方婚,とりわけ大学卒女性の下方婚がより生じやすくなった(Fukuda et al. 2019)。現時点においては仮説にすぎないが,本稿における分析は,このようなシナリオと整合的であった。最後に,本稿における分析が示す社会的含意について述べる。今日,多くの中・高所得国においては,男性よりも女性の大学進学率が高い状況にある。先行研究によると,世界的な傾向として高等教育進学率における男女差が逆転することにより,かつて伝統的なパターンであった女性の学歴上方婚が減少し,学歴下方婚が増加している。日本においては,4年制大学への進学率で見る限り,その差は縮まりつつあるものの,これまでのところ従来の男女差は逆転していない。しかし,われわれの分析結果は,夫妻の学歴選好の面において,すでに日本においても同様の変化が生じつつあることを示した。欧米では高等教育への進学における男女差の逆転により,女性を主な稼ぎ手とする世帯の増加,平等主義的なジェンダー態度の拡散,妻学歴下方婚カップルにおける離婚率の減少といった社会規範の変化がみられるという(Esteve et al. 2016)。女性の高学歴化に加えて,わが国では人口減少局面への転換によって労働力人口が先細りつつあり,主に男性のみが就業して家族を養う性別役割分業モデルは日本のマクロ経済にとって望ましいものではなくなっている。長期的な人口減少のトレンドは,政策(例:女性の活躍推進,保育所定員の拡充等)や人々の経済合理性(例:共働き志向)に作用することによって,ジェンダー規範の変容を今後も不可逆的に推進していく一因となるものと思われる。女性の高学歴化のさらなる進展によって,日本においても欧米と同じような社会規範の変化がみられるのか注視していく必要があるだろう。

著者

福井 健策 田島 佑規

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.28-31, 2023-02-01 (Released:2023-03-28)

参考文献数

5

---

劇作家、演出家、舞台美術・衣装・照明・音響スタッフ、音楽家、振付家、俳優(実演家)など実に多くの者が制作に関与する舞台芸術公演の収録・アーカイブ・利活用においては、その権利関係を整理することは欠かせない。ここではEPAD事業や実務の経験を踏まえ、観客が劇場で体験した「なま」の公演そのものを保存することはできないという特徴を有する舞台芸術のアーカイヴィングにとって、最も重要な資料の一つと考えられる公演映像の保存・利活用のための権利処理を念頭におき、「権利の固まり」ともいえる公演映像に特有の権利の壁と、それを乗り越える上で有益と思われる視点を示したい。

著者

橋本 晋哉 Shinya Hashimoto 洗足学園音楽大学 Senzoku Gakuen College of Music

雑誌

洗足論叢 = Memoirs by the members of Senzoku Gakuen College of Music, Senzoku Junior College of Childhood Education (ISSN:02877368)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.113-125, 2015-02-23

著者

Yuta Tauchi Tomoyuki Ogino Tomoyuki Morisawa Yosuke Wada Rie Sakamoto Yoshihiro Kanata Kazuhisa Domen

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

pp.CR-22-0102, (Released:2023-03-11)

参考文献数

29

---

Background: The purpose of this study was to investigate the actual conditions of cardiac rehabilitation (CR) for elderly patients with heart failure (HF) in outpatient rehabilitation (OR) facilities using long-term care insurance systems.Methods and Results: This was a cross-sectional web-based questionnaire survey conducted at 1,258 facilities in the Kansai region (6 prefectures) of Japan from October to December 2021. In all, 184 facilities responded to the web-based questionnaire (response rate 14.8%). Of these facilities, 159 (86.4%) accepted patients with HF. Among the patients with HF, 94.3% were aged ≥75 years and 66.7% were classified as New York Heart Association functional class I/II. Facilities treating patients with HF generally provided exercise therapy, patient education, and disease management, which were components of CR. Many facilities not currently treating patients with HF responded positively stating they will accept HF patients in the future. However, a few facilities responded by stating that they are waiting for clearer evidence demonstrating the beneficial effect of OR on patients with HF.Conclusions: The present results show the possibility that outpatient CR can be performed for elderly patients with HF in other than medical insurance.

著者

平岡 章夫

出版者

早稲田大学大学院 社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.247-262, 2005-09-15

---

論文

著者

寺杣 友秀

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.255-266, 2005-07-26 (Released:2008-12-25)

参考文献数

49

被引用文献数

1

著者

反町 百花 小川 孔幸 松本 彬 惣宇利 正善 小板橋 るみ子 梶田 樹矢 明石 直樹 内藤 千晶 石川 哲也 小林 宣彦 宮澤 悠里 一瀬 白帝 半田 寛

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.60-65, 2023 (Released:2023-02-11)

参考文献数

15

---

症例は86歳男性。COVID-19に対するBNT162b2 mRNA COVID-19ワクチン2回目接種の35日後に左下肢,左上肢の腫脹と疼痛が出現し,近医を受診した。APTT延長を認め,当科に紹介緊急入院となり,FVIII: C 1.7%,FVIII inhibitor 152.3 BU/ml,ELISA法でFVIII結合抗体を検出し,後天性血友病A(AHA)と診断した。高齢でADLも低下していたため感染リスクの懸念から,PSL 0.5 mg/kg/日で治療を開始した。入院期間中に筋肉内出血,膝関節出血などの出血事象を認めたが,都度バイパス止血製剤(rFVIIa,FVIIa/FX)による止血治療を実施し,良好な止血効果を得た。PSL治療で第69病日に凝固能的完全寛解(cCR)を達成したが,PSL漸減とともにFVIII活性が低下し,3回目のワクチン接種後に腹直筋血腫を伴うAHAの再燃を認めた。本症例は,日本人初のCOVID-19ワクチン接種後のAHA報告例で,かつ抗FVIII結合抗体の存在が証明された世界初の症例である。

著者

松井 広志 Hiroshi Matsui

出版者

関西学院大学先端社会研究所 ; 2012-

雑誌

KG社会学批評 = KG sociological review (ISSN:21870683)

巻号頁・発行日

no.1, pp.109-119, 2012-03

著者

粳間 剛

出版者

三輪書店

雑誌

地域リハビリテーション (ISSN:18805523)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.424-430, 2020-01