著者

早田 和弥

出版者

札幌学院大学総合研究所 情報科学研究部会

雑誌

情報科学 (ISSN:02887630)

巻号頁・発行日

no.33, pp.1-26, 2013

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統計的手法に拠り,標記日本語語彙データに於ける音韻パターンの解析を行った結果を示す.データ規模は,苗字と名前に対して共に三千,地名に対して約二千である.名前に就いては性別毎に解析し,地名に就いては全市町村並びに郡を対象としている.更に比較の為,日本酒銘柄及び枕詞に対しても同様な分析を行っている.単語中の母音配置を解析した結果,現代地名に就いてはこれが確率法則に従っていると判定されたが,苗字と名前及び古代郡名に就いては各々特徴的な分布を示した.これらのうち苗字と古代郡名に於いては,日本語基礎語彙の音韻パターンと基本的に一致することを確認したが,名前に於いては男女共これと著しく異なる極めて特異なパターンを生じた.即ち,男子名,女子名共に近接する母音間で同音回避が顕著であり,特に男子名に於いてこの傾向が強いことが分かった.研究ノート

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1075, pp.172-175, 2001-01-22

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21世紀の仕事始めとなる1月4日。38歳の佐藤政虎は、朝の通勤ラッシュで込み合う上り電車を横目に、人もまばらな下り電車に乗っていた。向かう先は、昨年まで勤めていた松下電器産業ではないのだ。 午前9時、佐藤が降り立ったのは、神奈川県川崎市の溝の口駅。その駅前にあるラーメン屋、「むつみ屋溝の口店」の戸を押し開けた。

著者

Hiroshi Fujimoto Koichi Sakata

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

IEEJ Journal of Industry Applications (ISSN:21871094)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.270-276, 2014 (Released:2014-05-01)

参考文献数

17

被引用文献数

3 6

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Motion control techniques are employed for nanoscale positioning in industrial equipment such as numerical control (NC) machine tools and exposure systems. The advanced motion control techniques are based on precise current control. However, speeding up the precise current response causes a serious limitation owing to the carrier period of the inverter. In addition, the position response has to be slower than the current response. In a previous paper, we designed and fabricated an experimental precision stage, achieving novel ultrahigh-speed nanoscale positioning based on multirate pulse width modulation (PWM) control. However, it was difficult to achieve faster and more precise positioning because of the resonance modes of the stage. In this paper, we propose a multirate PWM control in which the resonance mode is considered. Simulations and experiments are performed to demonstrate the advantages of the proposed method.

著者

野波 侑里 Yuri NONAMI

出版者

大手前大学

雑誌

大手前大学社会文化学部論集 = Otemae Journal of Socio-Cultural Studies (ISSN:13462113)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.177-191, 2003-03-25

著者

原田 康浩 村脇 卓斗 亀田 貴雄 高橋 修平

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会/日本雪工学会

雑誌

雪氷研究大会講演要旨集 雪氷研究大会(2013・北見) (ISSN:18830870)

巻号頁・発行日

pp.43, 2013 (Released:2014-06-05)

著者

金原省吾著

出版者

武蔵野美術大学

巻号頁・発行日

2001

著者

金原省吾著

出版者

武蔵野美術大学

巻号頁・発行日

1999

著者

武蔵野美術大学大学史史料委員会編

出版者

武蔵野美術大学大学史史料室

巻号頁・発行日

2007

著者

Greg M. CUBIO Andres M. TUATES Jr Earl LABITAD Glenn B. PACLIJAN Ofero A. CAPARINO

出版者

The Japan Institute of Energy

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.99, no.12, pp.243-250, 2020-12-20 (Released:2020-12-28)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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The utilization of corn residues as a potential biomass for thermochemical conversion was investigated. The general objective of the study was to design and develop a thermochemical conversion unit and evaluate its performance in terms of the production of bio-oil, bio-char and syngas. The developed thermochemical conversion unit comprises a hopper, modified worm drive, reactor, cyclones separator, and syngas condenser. Three kilograms of size-reduced corn cobs were loaded to the reactor, then subjected to thermochemical conversion varying the operating temperature (with and without heater) and three airflow rates. Results showed that the highest percentages of biochar, bio-oil and syngas collected using the developed machine were 24%, 37% and 59%. Biochar contained 34% of volatile combustible matter, 60% of fixed carbon and a heating value of 26.3 MJ/kg. The thermochemical conversion unit has a waste to energy conversion efficiency that could reach as high as 91%. To achieve the highest percent recoveries of bio-oil and syngas, the machine should be operated at an airflow of 84 L/s. On the other hand, to obtain the highest recovery of bio-char, the unit should be operated at lower airflow. The conduct of up-scaling of the developed thermochemical conversion unit, testing and evaluation under field condition, and perform financial analysis are recommended.

著者

熊谷 謙介

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

フランス語フランス文学研究 (ISSN:04254929)

巻号頁・発行日

no.92, 2008-03-21

著者

廣田 浩治

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.223-247, 2003-03-31

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公家権門の家領を支配する担い手に、家僕を中心とする家政機構がある。中世後期の九条家の家僕は、「御番衆中」「境内沙汰人」などといわれ、諸大夫級と侍身分の家僕から成る。中世前期以来の家司が脱落する過程で、九条家家門との主従関係を強めた家僕が残り、家門が侍身分の家僕までも直接統括する体制に変質した。家門と家僕の関係は家と家の関係という性格が強まり、中世後期の九条家家僕の構成は九条政基・尚経期に一定の確立をみた。中世後期の九条家領荘園といえば日根荘がよく知られる。が、同家領はそれだけでなく、畿内・西国に複数存在し、また九条家関係の寺院の所領も畿内・西国に広がり、所領支配の面で九条家への依存度を強めた。特に寺院所領の錯綜する東九条御領(境内)では九条家「本役」賦課体制をとり、寺院所領の家領化が進んだ。家領支配に当たっては諸大夫級の家僕が奉行、侍身分の家僕は主に上使に任じた。当該期の荘園支配の本質はあらゆる手段を講じてできるだけ多くの収納を実現することにある。このため奉行・上使はしばしば家領に下向し、代官・在地勢力の離反を防ぎ、「案内者」を起用して荘務の協力者とした。家僕相互にも荘務遂行の下向経費捻出や給分保障の点で依存関係があり、これが家領相互の並行支配を支えた。また家僕には金銭の「秘計」「引替」の能力も求められた。日根荘のように家門が下向して直務支配を行う場合には、家門と複数の家僕(奉行―上使)による支配機構が整備される。政基の日根荘支配は複数の家僕に支えられ、また家門―家僕の主従関係は荘内の寺僧などにも広げられた。政基の支配は京都東九条の尚経を頂点とする他の家領支配とも関連しており、孤立したものではなかった。中世後期の九条家は家僕編成の主従制を強化したが、地域領主化したのではなく、公家権門として家僕の荘務を基盤に複数所領の収納維持を志向したのである。

著者

奥田 均

出版者

筑波大学

巻号頁・発行日

2000

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identifier:http://hdl.handle.net/2241/6486

著者

深井 甚三

出版者

日本学術会議協力学術研究団体 交通史学会

雑誌

交通史研究 (ISSN:09137300)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.1-29, 1991

著者

笹倉 香奈 Kana SASAKURA

出版者

甲南大学法学会

雑誌

甲南法学 = Konan Hogaku : Konan Law Review (ISSN:04524179)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1-4, pp.217-241, 2020-03-31

著者

森 康男 西村 尚己 佐藤 久嘉 田中 聖人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.524, pp.23-35, 1995

被引用文献数

3

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最近, 高速道路の景観設計が盛んに行われているが, それらの成果が高速道路の一般利用者や沿道に住む人々にどう評価されているかは十分に調査されていない. 本論文では, 外部景観を構成する代表的な構造物を景観評価対象として取り上げ, それらに対する計量心理学的調査を行い, 沿道の人々の評価傾向を分析し, 技術者のそれと比較し, 一般の人々の求めている景観設計の方向を考察する.

著者

金井 清昌

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.407-412, 1981-05-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

6

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人工衛星ランドサットは, リモートセンシングによって地球の資源探査や, 環境状況の調査などを目的として打上げられた.その宇宙から地球を観測した画像データは, 広範な研究機関で応用し活用されている.NHKは, 去る1月4日 (再放送1, 月10日) 総合テレビジョンにおいて, このランドサット衛星を骨子にした番組「地球接写」 (宇宙からみた新春) を放送した.

著者

望月 拓郎

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1999

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博士論文

著者

松崎 淳 服部 勉 長ヶ原 誠

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.68, pp.80_2, 2017

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<p> 東日本大震災発生以降、スポーツの分野で被災地の住民に向けたスポーツ教室などの被災者や地域の復興を目指した活動が行われている。震災発生後の市民マラソン大会に着目すると、大会名の中に復興を表すキーワードを含む、被災地をコースとする、参加費用を復興義援金にする大会が開催されて市民マラソン大会の参加者数、開催数、開催自治体数が増加していた。本研究の目的は、東北三県の自治体における震災発生前後の市民マラソン大会動向と復興への効果を明らかにすることである。研究の結果、震災後の市民マラソン大会の参加者数、開催数、開催自治体数が増加し、震災復興を目的とした大会が開催された。大会開催地の変化では、震災発生後に被災地で震災復興目的の大会が多く開催され、被災地でない自治体も自らの地域をPRする大会を開催するだけでなく、県全域の復興状況を県内外の参加者に発信するイベントを含んだ大会が実施されていた。テキストマイニングによる分析の結果、大会参加者の口コミからは、自らの競技、沿道の人々やボランティア、大会開催地へのアクセス、地域環境、震災に対する評価と5つに分類することができた。</p>

著者

佐滝 剛弘

出版者

京都光華女子大学京都光華女子大学短期大学部

雑誌

京都光華女子大学京都光華女子大学短期大学部研究紀要 = Research bulletin of Kyoto Koka Women's University and College (ISSN:24324841)

巻号頁・発行日

no.57, pp.73-82, 2019-12-01

著者

楠根 重和

出版者

金沢大学法学部 = The Faculty of Law, University of Kanazawa

雑誌

金沢法学 = Kanazawa law review (ISSN:0451324X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.131-191, 2002-11-25