著者
筏 義人
出版者
公益社団法人 高分子学会
雑誌
高分子 (ISSN:04541138)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.258-259, 1979-04-01 (Released:2011-09-21)
参考文献数
1
著者
加藤 輝政 小川 清 佐良木昌
雑誌
情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)
巻号頁・発行日
vol.1997, no.69(1997-NL-120), pp.65-70, 1997-07-24

英語複文を4パターンに分類した。典型(プロトタイプ)・定型(ステレオタイプ)・従属接続詞を伴わない型(ポテンシャルタイプ)・句形態に従属節構造が潜む型(レイテンタイプ)。この4パターンの複文は、単文結合に還元可能である。分割するのではなく、接続副詞などにより媒介される単文結合に還元する。
著者
山口 健太郎 谷本 圭志 長曽我部 まどか
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.I_173-I_181, 2018 (Released:2019-01-10)
参考文献数
30

今日の社会が抱えている社会的課題の多くは,複数の分野にわたる「子課題」を内包している.防災はその典型であり,高齢者など弱者の支援,被災後のまちづくり,防災投資の経済効果などの子課題を内包している.このような課題の解決に向けては,子課題に精通している専門家が総合的な解決策を模索するための協働的な体制づくりが必要である.しかし,それぞれの専門家の関心を直ちに把握することができないため,適切な構成員の人選には試行錯誤を伴うのが一般である.そこで本研究では,テキスト情報の背後にある関心を解析する手法を用い,専門家が発信するテキスト情報から個々人の関心を定量的に評価し,その結果を活用して体制づくりを支援するための手法を検討する.
著者
山口 健太郎 谷本 圭志 長曽我部 まどか 前波 晴彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.I_111-I_121, 2018 (Released:2019-02-19)
参考文献数
12

わが国における防災に関する社会的な関心は高く,またその関心に応えるための防災研究の推進が期待されている.しかし,社会的な関心/学術的な関心の状態と,それら双方の近接(もしくは乖離)の度合いを知ることは容易ではなく,このことは,社会的関心(社会ニーズ)に基づいた防災研究の戦略立案の困難さの原因となるであろう.この困難さの根本的な要因は,学術的な関心にせよ社会的な関心にせよ,それらを定量化するための手法が十分に開発されていなかった点が挙げられるが,近年ではテキスト解析手法が開発され,これらの分析が可能になってきている.加えて,分析するためのデータについても入手が容易になっている.そこで本研究では,テキスト解析を用いて,防災に関する学術的な関心と社会的な関心の近接度を実証的に分析する.
著者
加藤 英明 高橋 大志
出版者
日本ファイナンス学会 MPTフォーラム
雑誌
現代ファイナンス
巻号頁・発行日
vol.15, pp.35-50, 2004
被引用文献数
1

<p>本稿は,日本の株式市場と天候の関係を過去40年間の日次データを基に分析したものである.伝統的ファイナンスの立場にたてば,天候が株価に対し影響を与えると考えることは難しい.しかし,分析の結果は,株価の動きと天候の間には,統計的に有意な関係があることを示している.さらに,その関係は,これまでに報告されている月曜効果,1月効果などのアノマリーを考慮しても,強く残ることが確認された.これらの結果は,伝統的ファイナンスの仮定している合理的な意思決定では投資家行動を説明できないことを示唆している.</p>
出版者
徳間書店
巻号頁・発行日
2002
著者
塩川,武雄
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, 1958-10-30

Atomic and Hydrogen bombs are being tested in the Pacific Ocean, and part of the radioactive fallout from the experiments in Bikini atoll came down upon the Daigo Fukuryu Maru, a fishing boat of Yaizu City, and caused the death of Captain Aikichi Kuboyama, which was sensationally reported by newspapers and other means of mass communication. People were astounded at the danger of radioactivity, and have come to express unusual attention to the event. The author's intention in the present paper is to compare the interest taken by, and the influences produced on the youth living in Yaizu City of Shizuoka prefecture who were directly and strongly affected by the event, and those of the youth living in other parts of prefecture, whose knowledge about the event is rather indirect, though much closer than that of those living in other districts of Japan. The method taken by the author is that of questionnaire, which was carried out by home-room teachers of various grades of schools. In order to make the conditions even, the author asked the teachers to give their students only one set of examples and not to give any other misleading directions. The examinees were students from the second to the ninth grades. The number of questions was twelves, and the answers were anonymously submitted. The investigation has revealed that the Atomic and Hydrogen bomb experiments are giving young people terrors and uneasiness, their conception and understanding about the experiments are considerably high, and that they are greatly interested in the event. The make-up of their attitudes is mostly due to gossips of the grouwn-up and to mass communication media. It has been also found that those living in Yaizu feel the matter closer to themselves than those living in other parts, that the higher their academic grades are, the more profound their conception appears, and that boys are more interested than girls. Very few agree with this kind of experiments, and most of the subjects believe that the tests should be forbidden, or expelled for the permanent peace of the world and the everlasting welfare of the human race. The author believes that it is of great interest and of worth to give the same type of inquiries to the youth of those countries which have made these dengerous experiments and those of other countries, and to compare the result with that presently attained.
著者
清 ルミ Rumi SEI
出版者
国際交流基金日本語事業部
雑誌
世界の日本語教育 (ISSN:09172920)
巻号頁・発行日
no.16, pp.107-123, 2006

本論は、「コミュニケーション能力」、「コミュニケーション」が日本語教育のキーワードとして浮上している現状を踏まえ、今後の日本語教育の教育方法、教材開発、教員養成のあり方を探ることを前提に、教科書と現実の言語使用の比較考察を行なうものである。具体的には、先行研究において禁止の機能としては使用されない可能性が明らかにされた「ないでください」(以下「な」と記す)を軸に、「な」が禁止表現として扱われる場面・状況と提出されている表現を教科書から抽出し、それと同じ現実場面を選択して、現実の自然発話データを採取する事例研究を行ない、教科書との比較考察を図った。 調査は、医師が患者の行為を制する場面、美術員が写真撮影をしようとしている客を制する場面の2場面実施した。両場面における自然発話データは、前者の場合は看護師に依頼し、後者の場合は調査協力者が実際にカメラを構えることにより発話を引き出して採取し、分析した。その結果、医師の場合は、患者の生命に危険が及ぶ可能性の低い事項を禁ずる場合には共感性の高い心積もり依頼表現、心積もり誘発表現、あたかも依頼表現の使用率が高く、外科において患者を制しなければ患者に致命的な不利益を与える場合には、肯定依頼表現、断定宣告表現、否定依頼表現の使用率の高いことが明らかになった。 一方、美術館員の場合は、100%が謝罪および呼びかけ表現を使用しており、約半数が規則に関する事実陳述以外の禁止理由に言及し、相手が納得しやすく相手の面子を傷つけないための配慮がみられた。また、62%が動詞を使用せず言い切らない形式で相手に行動変容を促していた。動詞を使用した場合も、写真を撮る立場に立っての不可能表現や、注意する立場からの恩恵表現つき不可能表現が使用され、相手への共感を示すことにより丁寧度の高い表現が使用されていた。医師、美術館員いずれのケースも、「な」の使用は1例もみられなかった。本事例研究の結果から、1.「な」が禁止の機能として学習項目化されている現行の教材は適切ではない、2. 禁止の場面においては相手の面子を傷つけない配慮表現が使用される、という二点について今後の教材開発に向けての教育的視点が見出せた。
著者
江崎 治 窄野 昌信 三宅 吉博 三戸 夏子
出版者
公益社団法人 日本栄養・食糧学会
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 : Nippon eiyo shokuryo gakkaishi = Journal of Japanese Society of Nutrition and Food Science (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.69-83, 2005-04-10
参考文献数
83
被引用文献数
2 2

日本人の食事摂取基準 (2005年版) のコレステロールに関する基本的考え方を解説した。至適コレステロール摂取量は, 疾病の罹患率, 死亡率が低くなるように, 今までの大規模観察研究や介入研究の報告を基に, 日本人のコレステロール摂取量を考慮して設定されるべきである。食事性コレステロール摂取量は血中コレステロール値に一般的には大きな影響を与えないが, 個人差があり, 欧米人に比べ, 肥満が少なく, 飽和脂肪酸摂取量の少ない日本人では, 食事性コレステロールによる血中コレステロール値の影響が欧米人に比べ, 大きい可能性がある。日本人も欧米人と同様, 血中総コレステロール値が高くても, 低くても死亡率は増加する。血中総コレステロール高値による死亡率増加はLDL-コレステロール値増加によって生じる動脈硬化が主因と考えられるが, 血中総コレステロール低値による死亡率増加は, 基盤にある消耗性疾患 (がん, 呼吸器疾患, 貧血, 感染症等) が原因と考えられる。観察研究では, 食事性コレステロール摂取量と総死亡率, 虚血性心疾患発症率, 脳卒中発症率との関連は認められていない。しかし, 日本人高齢者の糖尿病罹患率はこの5年間で増加しているため, 今後血中コレステロール値が増加すると, 糖尿病等の動脈硬化性疾患の危険因子をもった人では, 動脈硬化性疾患が増加する可能性が高い。また, 食事性コレステロール摂取量は肺がん, 消化器がん (膵臓がんや大腸/直腸がん) と正の関連を示す報告がある。以上の結果から, 多量のコレステロール摂取は好ましくなく, 成人ではコンステロール摂取量の上限値設定が必要と考えられた。
著者
清水 太郎 石田 竜弘
出版者
日本DDS学会
雑誌
Drug Delivery System (ISSN:09135006)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.300-307, 2016-07-25 (Released:2016-12-25)
参考文献数
47
被引用文献数
2

PEG(poly(ethylene glycol))修飾は、バイオ医薬品の生体内安定性を向上させる最も標準的な方法である。しかし、PEG修飾体投与後にPEGに特異的な抗体(抗PEG抗体)が誘導され、繰り返し投与時のPEG修飾体の血中滞留性を著しく低下させることが明らかになっている。これまでに、実験動物だけでなく、ヒトにおいても抗PEG抗体の誘導が確認されている。また、さまざまなPEG修飾体投与によって、さまざまな特性を持った抗PEG抗体が誘導されることも明らかになっている。PEG修飾技術による治療効果の向上を損なわないためにも、抗PEG免疫応答の正しい理解と抑制法の開発は非常に重要である。本稿では、抗PEG抗体の特性・評価・抑制法について概説する。