著者

池田 昭

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.31, no.350, pp.120-126, 1983-03-05 (Released:2009-05-25)

著者

人見 裕江 塚原 貴子 中西 啓子 千田 美智子 森安 孝子

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.91-98, 1996

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水分摂取は簡便で身近な看護ケアの一つであるが, この飲水が健康な成人の排便習慣に及ぼす影響を, 日本語版便秘評価尺度と便形評価尺度を用いて調べた.普段より実験的に水分を多く飲むことの了解の得られた対象に, 所定の用紙に研究期間中の水分量, 排便時間と負荷前・負荷中・負荷後のCAS評価と便形評価を依頼し, その排便習慣を検討した.その結果, 成人の排便習慣に及ぼす水分の影響として, 飲水を負荷することによって便は柔らかな形となり, 便硬度の軟化傾向があることが明確になった.この飲水の効果の自覚や飲む時間帯による差は, CASおよび便形評価のいずれの場合にも認められない.しかし, 飲水の負荷は, 便秘でない者, また下剤を使わない者の便形を変化させるが, 便秘者への影響は少ない.さらに, 身体の変調を含むCASでは, 飲水の負荷により, 腹部の身体症状を来たしやすく, 飲水が便秘を改善するかどうかCAS得点上にあらわれにくい.

著者

西田 正憲 Masanori NISHIDA 奈良県立大学 Nara Prefectural University

雑誌

奈良県立大学研究季報 = NARA PREFECTURAL UNIVERSITY KENKYUKIHO (ISSN:13465775)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.97-136, 2012-01-31

著者

米田 信夫

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.11, no.7, 1970-07-15

著者

小野塚 若菜 泰山 裕

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

2021

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<p>平成29年告示の中学校学習指導要領では,新しい時代に求められる資質・能力のひとつとして「思考力・判断力・表現力等」の育成が重視されており,教科横断的に取り組むことを求めている.そこで,中学校段階で各教科および教科共通で重点的に育成しようとする思考力の特徴を明らかにするため,新学習指導要領から思考スキルを抽出し,抽出数に基づく分析を行った.その結果,数多く抽出された思考スキルには教科に特徴的な傾向が見られた.また,教科共通で頻出する思考スキルも明確になった.本研究の結果は思考スキルでつながるカリキュラム・マネジメントの指針づくりに資することが期待できる.</p>

著者

石橋 明浩

出版者

近畿大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本年度は、まず、超弦理論のような高次元理論のコンパクト化から導かれる様々な有質量ボソン場のブラックホール時空上のダイナミクスの理解、特に有質量ベクトル場やテンソル場が回転ブラックホールとの相互作用で引き起こす超放射不安定性の理解を目指し、その第一段階として、静的臨界ブラックホール上での有質量ベクトル場の波動方程式の簡略化を行った。本研究の大きな特徴は、(1)最大荷電(臨界)ブラックホールのホライズン近傍領域がスケール変換により拡大された対称性を持つこと、(2)スケール変換のパラメーターを摂動パラメーターと見なして、力学自由度を摂動展開すること、の2点に着目したことである。一般に、波動方程式を扱い易い常微分方程式系へと帰着するための課題は、(A)変数分離、(B)力学自由度の脱結合、である。本研究では、静的ブラックホールの場合を扱うことで、(A)については自明に遂行し、(B)の問題点は上述の(1)(2)の組み合わせにより解決できることを示した。最大荷電静的ブラックホールは、その厳密解として多体系を形成することができる。ブラックホール連星合体からの重力波を理解する動機のもと、ブラックホール連星のスナップショットとも見なせる最大荷電静的ブラックホール多体系における測地線の振舞いを調べた。また、量子重力の文脈で最近研究されている、量子的光的エネルギー条件(QNEC)の成立条件について、AdS-CFT対応を応用して議論した。特にQNECが破れるようなワームホール時空の例を構成して見せた。この研究結果の興味深い点として、ワームホール時空上でのエンタングルメントエントロピーを評価するさいに取る正則化として、紫外発散とともに赤外発散の正則化の仕方が、QNECの評価と関係することが分かった。

著者

足立 洋 篠原 巨司馬

出版者

公益財団法人 メルコ学術振興財団

雑誌

メルコ管理会計研究 (ISSN:18827225)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.29-41, 2016-11-30 (Released:2017-07-04)

参考文献数

58

被引用文献数

1

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本稿では,ケース・スタディの方法を用い,部門における固定的な予算目標の達成と,事業環境の変化に柔軟に対応するための予算修正がどのように両立されうるのかについて,業績評価上の問題がいかにして克服されうるかという点とあわせて考察した。本稿で考察したケースでは,予算目標は期中固定されていたが,一方で予算と行動計画は月単位で修正されていた。そこでは,この修正に限度が存在することによる管理者のモラール低下のリスクを抑制するため,主観的業績評価が採用されていた。

著者

篠原 巨司馬 足立 洋

出版者

公益財団法人 メルコ学術振興財団

雑誌

メルコ管理会計研究 (ISSN:18827225)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.57-59, 2012 (Released:2015-11-17)

参考文献数

4

著者

足立 洋 篠原 巨司馬

出版者

公益財団法人 メルコ学術振興財団

雑誌

メルコ管理会計研究 (ISSN:18827225)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.73-80, 2008 (Released:2015-11-17)

参考文献数

3

被引用文献数

2

著者

足立 洋

出版者

日本原価計算研究学会

雑誌

原価計算研究 (ISSN:13496530)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.68-78, 2010 (Released:2017-04-17)

被引用文献数

1

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近年,擬似プロフィット・センターのケースを中心として,製造部門の利益中心点化による原価改善へのインパクトが報告されている。これに対し,セーレンの工場は,真性プロフィット・センターの形をとることによって,営業部との価格交渉において実施される原価低減案の調整を通じ,製品ごとに市場環境の変化に応じた原価改善を自律的に実施していた。

著者

白石 晃司 大川 恭行

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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ヒト精巣組織から次世代シーケンサー(NGS)によるトランスクリプトーム解析を行った。23,616の遺伝子のmRNAについて解析を行ったところ、cell cycle, nucleic acid bindingなどの遺伝子群が高発現の上位を占めた。非閉塞性無精子症症例との比較においてその発現は特にヒストンH3.5などのエピジェネティック関連遺伝子に認められた。また精索静脈瘤症例においてcell cycle関連遺伝子の発現が低下し、精索静脈結紮術の効果と関連することが判明した。NGSによるトランスクリプトーム解析は造精機能障害の病態解明において有用な方法であることが示された。

著者

森安 和花 井上 すず 樫地 里奈 千田 眞喜子

雑誌

2020年度 情報処理学会関西支部 支部大会 講演論文集 (ISSN:1884197X)

巻号頁・発行日

no.2020, 2020-09-11

著者

出野 和子 Kazuko Deno

出版者

関西学院大学

巻号頁・発行日

2018-09-15

著者

渡部 輝明 岸野 洋久

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.146-147, 2012 (Released:2012-05-30)

参考文献数

7

著者

草野 隆史

出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.300, pp.40-42, 2009-09

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昨年、麻生政権の支持率の低さを見たのがきっかけです。一体、自分は社員にどれくらい支持されているんだろうと気になりました。 また、私は会社を設立してまだ5年なので社長として未熟です。そのため、思い込みで経営してしまうのが一番怖い。現場の考え方と乖離しそうになったとき、早期に気づける仕組みを今から埋め込んでおきたいと思いました。

著者

畑下 博世 鈴木 ひとみ 辻本 哲士 金城 八津子 植村 直子 河田 志帆 藤井 広美 橋爪 聖子

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.43-51, 2013

参考文献数

15

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A県断酒連盟会員143人に自記式質問紙調査を実施し,107人(有効回答率74.8%)から回答を得た。その結果,研究参加者は男性が9割以上で40〜70歳代が中心であった。人生で基も自殺を考えるようになった時期に半数以上が消えてしまいたいと考え,死にたいと考えた者は約4割,自殺の計画を立てたり行動を起こした者は全体の約2割強であった。自殺の年代,場所,方法などは警察庁の統計と同様であり,その当時の心身の状態および経済状態,家族や友人関係が悪化していたことが伺えた。これからの自殺対策には,家族を含む地域のネットワークが専門家と連携できる環境が作られ,自殺のサインに気づき,当事者から逃げずに国民1人1人が自身の問題として自殺予防に向き合うことが求められる。

著者

張 賢徳

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, 2012

著者

近藤 恵子 早川 宏平 加藤 隆弘

出版者

南江堂

雑誌

がん看護 (ISSN:13420569)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.376-380, 2016-03

著者

的場 幸雄 平田 賢 遠藤 倫正

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.874-879, 1983

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1938年01月18日, 1938-01-18